【はじめに】
　今回、マシントレーニング導入が効率的な動作改善、ADL向上に繋がった脳卒中片麻痺患者の理学療法について考察を加えここに報告する。
【症例】
　88歳男性。脳梗塞(右放線冠)。第17病日目、当院(回復期リハ病棟)転院。
発症前生活レベル：以前にも脳梗塞を発症されるが麻痺はなく、セルフケア自立。移動手段は独歩（不安定性有り）。
【入院時評価・プログラム】
　BRS：左上下肢・手指2、NTP-Test：Stage2、筋緊張：低下、体幹筋力：MMT2、感覚：表在覚鈍麻、高次脳機能障害：左半側空間無視、注意障害、遂行機能障害、認知機能：HDS-R・MMSEともに27点、基本動作・ADL：座位・立位保持不可、セルフケア全介助、トイレ動作2人介助、FIM総計60点。プログラムは機能訓練ならびに座位・立位訓練を中心に行った。
【理学療法経過】
　上記プログラムを1ヶ月施行するも著明な改善は得られず、遂行課題の難易度修正、動作理解や体幹及び非麻痺側機能の賦活を促すアプローチが必要と思われた為、酒井医療(株)製compass(ホリゾンタルレッグプレス・トーソフレクション・トーソエクステンション）によるマシントレーニングを追加した。その結果、起居・移乗動作ならびに歩行訓練も可能となり、体幹機能向上とともに基本動作の獲得・ADLの向上が図れた。
　退院時評価にて改善の得られた項目を以下に示す。
　BRS：左上下肢・手指3、NTP-Test：Stage3、下肢筋力：MMT5、体幹筋力：MMT3、座位FRT：36cm、高次脳機能障害：左半側空間無視や注意障害は軽度改善、基本動作・ADL：座位保持自立、立位保持監視、セルフケア中等度～軽介助、トイレ動作1人介助、FIM総点79点。
【考察】
　マシンによる低負荷からのアプローチは体幹や下肢筋群の動作性向上（協調運動の改善）をもたらし、筋力増強運動への展開を可能にした。また、ホリゾンタルレッグプレスによるSemi-CKC運動は下肢の複合的な運動形態であるため、立ち上がりや歩行のような実際の動作に繋がりやすく、運動理解や動作獲得のための有効な手段となった。
　マシントレーニングは運動課題の明確化と視覚を中心とした感覚系の手がかり（フィードバック）の提供を可能とし、それにセラピストによる声かけ等の付加的フィードバックが加わる事により、本症例のような高次脳機能障害を有する患者に対しても注意の持続、トレーニング効果の実感、モチベーションの向上をもたらすことが出来た。

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【はじめに】今回、歩行安定性の低下を主訴とする脳梗塞後の軽度片麻痺患者に対し、週2回の通常の理学療法と週5回のトレーニングマシンを使用した運動（以下マシントレーニング）を順に実施し、それぞれの介入効果を比較したので報告する。
【症例紹介】症例は約1年前に、脳梗塞で左片麻痺となった69歳の男性であった。既往症に高血圧があったが、現在は安定している。また、約2年前に脳出血があったが、後遺症は見られなかった。症例に対し本研究の目的を説明し、同意を得て実施した。
【理学療法評価】Brunnstrom stageは左上下肢がstage6、左手指がstage5であった。MMTは左上下肢4であった。ROMは左足関節背屈が膝伸展位で5度であり、両膝に制限は見られなかった。FIMは119点で減点項目は階段と歩行であった。感覚障害として左手指にしびれがあった。痛みのある部位は見られなかった。歩行はＴ字杖歩行自立であるが、時に左足尖部の引きずりが見られた。
【介入方法】介入期間をＡ期とＢ期に分け順に実施した。Ａ期は３ヶ月間とし、週2回の理学療法で徒手によるＲＯＭ運動・平行棒を使用したバランス練習などを１回当たり約30分実施した。Ｂ期は２ヶ月間とし、週5回のマシントレーニングのみを実施した。運動時間は1機種10分、それを4機種実施し、計40分であった。運動強度はBorg scaleで“ややきつい”の運動とした。高血圧と脳出血の既往があるため、Ａ期・Ｂ期ともに開始前の血圧測定を行い安全を確認し実施した。介入効果の判定として、週1回のTimed Up & Go test（以下ＴＵＧ）と10ｍ最大歩行速度を計測した。
【結果】ＴＵＧはＡ期開始時が9.3秒、Ａ期終了時が9.5秒でＢ期終了時が9.4秒であった。10ｍ最大歩行速度はＡ期開始時が1.0 m/s、Ａ期終了時が1.1 m/sでＢ期終了時が1.7 m/sであった。
【考察】本症例ではＴＵＧではＡ期・Ｂ期ともに著明な変化は見られなかったが、10ｍ最大歩行速度でＢ期の介入後に上昇がみられた。本症例では週５回のマシントレーニングを行うことにより、通常の理学療法に比べ、歩行能力に改善を示すことができた。監視での運動を行うことができるマシントレーニングは、適切な設定と患者指導を行えば、一人のセラピストでも多数の患者に介入ができ、患者一人当たりの運動する時間も延長できる。その結果、活動量が増加し、歩行能力の改善につながったと考えることができる。

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【はじめに】＜BR＞今回、当院回復期リハ病棟入院時より著明な足関節拘縮を呈し、姿勢安定性と目的動作獲得に向けたアプローチに難渋した症例に対する装具療法の経験を振り返り、その効果と気付き得た反省点や課題についてまとめたので報告する。＜BR＞【症例紹介】＜BR＞55歳　女性　右被殻・視床出血、くも膜下出血発症　開頭血腫除去術、VPシャント術施行　第51病日当院（回復期リハ病棟）入院＜BR＞【入院時評価】＜BR＞上下肢・手指BRS：右6、左2　　ROM制限：左足関節背屈－35度　　筋緊張：安静時、動作時ともに亢進　　強い伸筋共同運動パターン　　腱反射：やや亢進　　感覚障害：有り　　座位FRT：13.0cm　　高次脳機能障害：自発性低下・注意障害・左半側空間無視・記憶障害　　端座位保持軽介助　　立ち上がり・立位保持中等度介助　　FIM総計28点　移乗2点、トイレ動作1点（2人介助）＜BR＞【目標】＜BR＞在宅復帰を希望されており、夫の介助下での移乗やトイレ動作の獲得を目標とした。＜BR＞【理学療法とその経過】＜BR＞本症例は随意性低下・筋緊張異常・感覚障害に加え、著明な内反尖足による支持基底面の減少が座位・立位姿勢の崩れを助長し、効率的な支持機能が発揮できず、筋緊張の更なる亢進、強い病的共同運動パターンの出現、過緊張による協調障害といった悪循環を引き起こしていた。＜BR＞底屈拘縮に対しては、主に物理療法、徒手療法を施行し、良肢位保持目的に作製した仮装具を用いて座位・立位練習を行ったが、可動域は－20度までの改善に留まり、更なる姿勢制御、動作性、動的要素の高いアプローチを行うには強固な足固定が必要となった。＜BR＞しかしながら、本症例の予後予測と生活を見据えた装具処方の判断に難渋し、本装具（踵部を補高した金属支柱付短下肢装具）作製には第126病日まで時間を要した。＜BR＞本装具装着後は過緊張の抑制、更なる姿勢安定性（座位FRT32.3cm）が得られ、平行棒内歩行練習も行える状態となった。端座位・立ち上がり・立位監視レベル、FIMにおいては移乗3点、トイレ動作は1人介助、総計は43点となり目標を達成し、在宅復帰が可能となった。＜BR＞【考察】＜BR＞装具によるアライメント修正により感覚情報の量・質の改善が得られ、支持面を基準とした自分の位置関係の情報入力が向上した。このことは全身の過剰な緊張の発生を抑制し、姿勢・動作の改善という結果に繋がったと考えられる。＜BR＞本症例を通して、治療装具の重要性を改めて感じ、今回無し得なかった早期装具処方のためには妥当性のある予後予測、そして、効率的なアプローチの提供が課題として挙げられた。

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【はじめに】
目的活動とは，自らの意図がゴールへ方向付けられた行動でかつ個人にとって意味がある課題である．そのため同じ動作を繰り返し訓練する際にもその動作の目的を持つ方がより効果的であるとされる．今回，交通外傷により広範な脳損傷を発症し，重度片麻痺や自発性の低下・注意障害など高次脳機能障害を呈した症例の理学療法を経験した．訓練室での指示による動作獲得が困難であったため，実生活の場面において動作の目的を明確にすることで課題が明確となり，ADL獲得を図ることが出来た．その経過とアプローチについて若干の考察を加えて報告する．
【症例紹介】
44歳女性．頭部外傷，左片麻痺．左利き．平成18年9月26日受傷．開頭血腫除去術施行後ICU入室．MRI所見上，両側前頭葉～右頭頂葉にかけてびまん性軸索損傷が認められた．10月17日一般病棟に転棟し離床開始となったが．訓練室では指示が入らず動作獲得訓練は難航した．平成19年3月2日回復期病棟へ転棟．その時点の評価では，Brunnstrom Stage上肢2手指1下肢2．精神機能は，自発性評価表トイレ0点．左半側空間無視・注意障害などの全般的高次脳機能障害が認められた．ADLはFIMトイレ動作1点．排泄は尿意の訴えがなく，オムツ使用であった．
【アプローチ】
排泄のように目的のある生活場面では自発性が見られたため，訓練室での基本動作獲得を中心とした訓練から，病棟の実生活を通しての動作獲得訓練に切り替えた．具体的には排泄に関連する起居，移動，移乗，衣服着脱などを一連の動作として捉え，患者の排泄に対する目的意識から動作獲得の必要性を認識させるようにアプローチした．内容として排泄時間帯に合わせてトイレへ誘導し，自室からトイレまで車椅子駆動を促した．下衣着脱の際に過大な介助を要しており，立位保持力低下がトイレ動作を獲得する上で一番の問題点として考えられた．そこで訓練室にて立位バランス・荷重訓練も平行して行った．また，介助方法が統一できるよう病棟と連携し，病棟での動作の汎化を目指した．
【結果】
1ヵ月後，尿意がおきたときにトイレまでの自発的な車椅子移動が可能となり，また立位保持での下肢の支持性は向上した．その結果下衣着脱には若干介助を要するものの，近位監視にて一連のトイレ動作が可能になった（FIMトイレ動作4点）．身体機能に変化はみられなかったが，精神機能は自発性評価表トイレ3点と向上し，左半側空間無視や注意障害も改善していた．
【考察】
自発性低下や指示入力困難の場合，訓練室では患者の自発的な動作は得られにくい．本症例の場合，訓練室よりも生活場面の方が動作の意味を見出しやすく，トイレ動作遂行という目的が意識化できたことで，自発性向上につながったと思われる．実際の生活場面から動作訓練の目的を意識付けることが重要であると考えられた．

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【症例紹介】81歳，女性，右利き．平成18年2月12日発症．発症当日のCTでは，右頭頂葉・後頭葉に出血巣を認めた．3月11日リハビリ目的で当院に転院．翌日よりPT・OT・ST開始．行動性無視検査（BIT）通常検査では75点と半側空間無視が認められ，標準注意検査法（SCAA）は検査継続困難な状態であった．身体機能面は明らかな麻痺はみられず，独歩可能であったが半側空間無視の影響により監視が必要でFIM94点であった．入院前は一人暮らしで，ADLは全て自立していた．〈BR〉【経過】注意障害に対しては，リハ開始3週後よりAttention Process Training（APT）を導入し，1日２課題を退院まで継続して行った．半側空間無視に対しては，5週後よりロッド課題を導入し5週継続して行った．3ヵ月後では監視下での階段昇降可能となり，さらに6ヶ月後では院内歩行自立， BIT通常検査111点と改善がみられ，FIMも104点となったが，半側空間無視，注意障害は残存していた．記憶障害に対しては，間違いが発生した場合，その都度正否のフィードバックをしていたが改善がみられなかった．そこで人名記憶と道順記憶それぞれについてエラーレス学習（EL）法を試行し，人名記憶では導入から２週後には人名を正しく言えるようになり，外来通院時にも間違えることがなくなった．道順記憶では導入から４週後には道順を間違うことなく一人での移動が可能となった．〈BR〉【考察】注意障害，半側空間無視では，検査上での改善は認められるものの，日常生活での問題が残存することは，多くの文献でも述べられていることであるが，全ての認知機能の基盤ともいえる注意障害の改善は，FIMの改善につながるものであったと考える．多くの高次脳機能障害をもつ症例では，それぞれの障害を改善させる事も重要であるが，日常生活への影響を最優先すべきである．本症例では，正否のフィードバックで十分な学習効果が得られなかったにも関わらず,EL法導入以降明らかな行動改善がみられており，有効性を立証したものとなった．更にこれは道順や人名記憶だけでなく，動作・運動学習など幅広い方面での応用が期待できると考える．ただし，ここで注意すべき点は，EL法は記憶障害そのものを改善させるのではなく，効率よく学習する方法であるということである．高次脳機能障害が残存したまま自宅に戻り，病院とは違った新しい環境で生活を始める場合には，半側空間無視や注意障害を考慮した様々な動作を学習していく必要があり，実際の生活場面で効率よく学習できるように，家族に対して指導していくことも重要であると考える．高次脳機能障害に対しての知識を向上させることにより，ADLの向上，適切な家族指導が可能となるばかりか，共通言語の獲得により他部門との意見交換や共通の目標設定が可能となり，周囲への啓発にもつながるのではないかと考える．

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【はじめに】
　高齢化に伴う変形性膝関節症の増加に伴い全人工膝関節置換術（以下TKA）の施行は増加してきた。一方TKAの普及に伴い再置換（以下Revision）も年々増加している。Revisionは人工関節の破損、弛みや感染等の原因により余儀なくされるが、Revision後の理学療法に関しての報告は少ない。今回、Revision TKAを施行し再度膝関節可動域（以下ROM）制限をきたした症例の理学療法を経験したので報告する。
【症例紹介】
　80歳、女性、両変形性膝関節症。BMIは25.3。現病歴、1994年に右TKA施行。2006年6月に歩行時に疼痛出現し当院受診、7月に右Revision TKA施行。
【術前評価】
　FTA196/183°X-pにてlooseningを認め、穿刺にてメタローシスあり。ROMは膝屈曲110/145°伸展0/-10°、JOAスコア　歩行10/10　階段5/5　ROM25/25　腫張10/10　計50/50点、ADLは自立しており、歩行は疼痛があるものの屋内独歩、屋外での杖歩行は可能であった。
【術後経過】
　術後1日目より右膝関節ROM-ex、筋力増強運動開始、術後1週で右膝関節ROM屈曲100°伸展0°歩行器歩行自立、術後3週では屈曲角度120°まで改善し、T-cane歩行を行っていた。術後4週で左TKA施行、その後右膝関節にlateral thrust出現し、大腿四頭筋中心の筋力強化、歩行は支柱付膝装具を使用した。術後9週に明らかな外傷なく右膝関節に腫張、熱感あり屈曲80°と屈曲制限をきたし、荷重時疼痛が出現した。その後歩行時、大腿部・膝内側部痛があったが減少し術後14週で退院となった。退院時のROMは膝関節屈曲110°伸展0°JOAスコア　歩行15/15（疼痛なし）、階段15/15　ROM25/25　腫張10/10　計65/65点、歩行はT-cane歩行であった。
【考察】
　これまでの文献にはRevision後免荷期間があり、荷重時期に注意が必要との報告もあった。高井はRevision TKAの理学療法は骨移植の大きさや部位で荷重の時期が決まると述べている。今回術後の安静度は荷重に制限なく行った。本症例で問題となったのは、術後9Wより生じたROM制限・疼痛であった。術後の理学療法では早期にROMを改善させることが、患者の訴えの中でも多く重要である。井野らはTKA後のROMの改善率は1-2週が最も高く、術後3-4週以降の角度変化はほぼプラトーとなるとの報告があり、また結合組織の増殖は1週以降にみられ、人工関節を取り巻く瘢痕組織が完成するのはおよそ3～4週間であるとの報告もある。しかし本症例ではその時期以降の右膝関節屈曲制限が生じた。原因としては皮下出血を起こし膝内部で癒着してしまったためではないかと考える。lateral thrust ・Revisionなどにより支持機構が破綻していたため軽微な衝撃で出血を起こしたのかもしれない。本症例を経験しRevision TKAは早期離床、歩行が可能となったが、初回時と比較し長期的な経過を追う必要があると考えられた。

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【はじめに】関節リウマチ（RA）で両側の人工股関節（THA）、人工膝関節（TKA）の4 関節置換術後に人工股関節再置換術を行った患者の歩行能力に関する報告は少ない。今回、下肢4関節置換術後、人工股関節再置換術を施行した症例に対して運動療法を施行し、歩行能力が改善した症例を経験したので報告する。なお、今回歩行能力は藤林の分類を用いて検討した（3d：屋内歩行可能、4a：2～3歩のみ可能、4b：車椅子使用可能）。
【症例紹介】56歳女性。31歳時RAと診断。37歳で両側THA、38歳で両側TKA、48歳で右人工股関節再置換術施行。H19年1月中旬に左人工股関節再置換術を施行し、リハビリ継続目的で3月中旬に当院入院。
【入院時現症（H19年3月中旬）】安静時BP140/98mmHg、PR105拍/分。身体所見は手関節・手指尺側偏位、膝関節外反、足関節外反偏平足。ROM（Rt/Lt）は股関節屈曲80/75、膝関節屈曲90/70で、MMTは両上肢3～4レベル、両下肢3～4レベル、握力は測定不可。基本動作は起居動作・座位自立で、立位・移乗は両手で手すり等把持して自立。移動は車椅子にて自立。ADL動作はFIM85点で歩行は不可（藤林の分類では4bに該当）。心電図所見では上室性期外収縮と洞性頻脈を認め、生化学検査ではCRP2.23であった。今回の報告についての説明は口頭及び紙面で行い同意を得た。
【経過】H19年3月中旬より理学療法（ROM訓練、筋力増強訓練、立位保持訓練）、作業療法（ROM訓練、筋力増強訓練、ADL動作訓練）開始。訓練は1日1時間20分、週6回実施した。運動強度は％HRの60％（140拍/分）を上限とした。PT開始1週目より立位保持訓練（1分程度可）開始。2週目には5分間の立位保持がHR125拍/分で安定したため、足踏み訓練を開始（10秒程度でHR140拍/分まで上昇）。4週目には足踏み訓練が1分可能となり、5週目頃より前腕支持型歩行車で歩行訓練開始（10m）。徐々に歩行距離を延長し、10週目には100m可能となった。約5ヶ月間の訓練でMMT両上肢4レベル、両下肢4^-～4レベルとなり、FIMは91点で前腕支持型歩行車使用にて屋内歩行自立（藤林分類3dに該当）となった。生化学検査ではCRP1.33であった。
【考察】早川らは昭和54年から平成16年までに両側のTHA、両側のTKAの4関節を置換した14症例に対し、ADLやQOLを中心に調査した結果、5症例が人工股関節再置換術を期間内に施行しており、移動動作について藤林の分類で1例が3d、4例が4aに該当していたと述べている。本症例は下肢4関節置換術後に、両人工股関節再置換術を施行しており、内部障害として心疾患も合併していた為、訓練開始時は屋内歩行獲得（3d）が困難ではないかと考えられた。しかし、約5ヶ月間訓練を行った結果、筋力、心機能が向上し、移動動作は3dにまで改善した。今回、心疾患も合併しており難渋した症例であったが、適切な運動療法を施行することで内部疾患合併例でも屋内歩行獲得できることを示唆した。

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【はじめに】肘関節は，腕橈関節，腕尺関節，近位橈尺関節の3つの関節をもつ複関節であり，2つの運動を行う。〈BR〉1つは腕橈関節と腕尺関節によって行われる蝶番運動である。上腕骨軸と尺骨軸が一直線になる角度を0°の位置とすると，正常では約5°の過伸展，約150°の屈曲が可能である。〈BR〉もう1つは腕橈関節と近位橈尺関節で行われる前腕の回内外である。これは尺骨の周りを橈骨が回旋する動きであり，遠位橈尺関節でも同時に回旋が行われる。正常では約90°の回内，約90°の回外が可能である。〈BR〉今回，右尺骨骨折後に自発的に利き手交換を行った症例を報告する。 【患者情報】60歳女性。平成11年10月，職場の階段を踏み外した際，右手をついて受傷。平成17年8月には頚肩腕症侯群と診断された。 【評価結果】初期評価：右肘関節屈曲75°，伸展－20°。〈BR〉6ヵ月後：右肘関節屈曲85°，伸展－15°。〈BR〉平成17年8月：右肘関節屈曲85°，伸展－15°，右前腕回内10°，回外85°，右手関節背屈45°，掌屈30°，右握力8kg，左握力20kg。〈BR〉現在、食事動作は主に左手で行っている。主訴は整容動作，特に洗顔，洗髪困難である。 【治療歴】独居のため，受傷翌日に姉夫妻宅近くの病院にて手術。退院後，自宅近くの病院をリハビリ目的で受診。リハビリ開始時には、術後2週間以上経過していた。現在も自宅近くの整形外科へ月1回程度リハビリに通っている。 【考察】食事動作において，食物を口に運ぶ動作は，1.箸などを手に持ち，2.食物をはさみ，またはすくい，3.口までこぼさずに運び，4.口に入れて食べる，の4つの動作に分けられる。〈BR〉この際，関節可動域は動作に直接影響を与える因子として検討される。可動域は肩関節の外転，肘関節の強い屈曲と前腕回内外，MPの屈曲と母指の対立が特に重要となる。〈BR〉日本人では，食事道具は箸を使うことが原則となる。〈BR〉整容動作の範囲は性差や年齢などによって違いを生じるが基本的な項目としては，食事動作におけるリーチとほぼ同じ範囲のリーチで用が足りることが多い。しかし洗髪は手が到達すべき範囲が広くなる。〈BR〉本症例では，1.これ以上の関節可動域改善は困難，2.食事動作時の肘関節と手関節の動きを肩関節で代償している，3.代償運動に伴う肩の疼痛と凝り，4.仕事の関係上，他人と食事をする機会が多いなどから自主的に利き手交換を行ったと考えられる。 【まとめ】この症例は肘頭を含む尺骨骨折により，肘関節の可動域制限をきたしたものである。〈BR〉今まで「利き手交換」というと主に「脳血管障害における片麻痺のリハビリテーション」と考えがちであった。〈BR〉しかし本症例はリハビリテーションの過程でセラピストから勧められた訳でもなく，自ら利き手交換を選択した。〈BR〉リハビリテーションにおける日常生活動作の重要性を再認識できるよい機会となった。

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【はじめに】＜BR＞アキレス腱断裂は、スポーツ障害の中でも発生頻度は高く前十字靭帯断裂と並んで最も重傷度の高い疾患である。治療方法は、手術治療と保存治療とに大別される。当院では保存治療により競技復帰までのリハビリテーションを実施している。今回、剣道により受傷した10代半ばの症例に対して保存治療にて理学療法を施行した。発生メカニズムの考察と再断裂に対するリスク管理について報告する。＜BR＞【症例紹介】＜BR＞10代半ば女性。受傷機転は、剣道の練習中に左足で蹴り出した後、振り返った時に受傷した。剣道歴6年のキャリアがあり、部活の練習は週に6回であった。ホープは、早期の競技復帰である。＜BR＞【当院の保存治療スケジュール】＜BR＞受傷から3週間まで最大底屈位でギプス固定、非荷重でフロアタッチである。3週～4週で楔型補高短下肢装具に移行し、9週～10週までに踵部の楔状パッドを外していく。この時期の就寝時はシーネ固定をする。10週移行でパッドが全て外れたら、室内で装具なし歩行を許可。12週以降で外出時装具なし歩行の許可となる。【理学療法評価】理学療法は、受傷後9週目より開始。Thompson squeeze testは、健側と比して減弱。患側足関節関節可動域は、背屈0°、膝伸展位背屈0°、底屈45°。下腿最大周径は、右側30.5_cm_、左側29.5_cm_。足関節周囲筋の徒手筋力検査は、左側は3～4。＜BR＞【理学療法】＜BR＞9週目より開始し、下腿三頭筋のマッサージ及びストレッチ、距腿関節のモビライゼーション、足関節底背屈・内外反の抵抗運動、坐位・立位で踵部挙上、自転車エルゴメーターを実施。【理学療法経過】理学療法開始から４週目のThompson squeeze testは、健側に比してやや減弱していた。初期評価時と比べ若干の回復傾向が認められた。足関節可動域は、背屈15°、膝伸展位背屈5°。＜BR＞【考察】＜BR＞今回の報告では、発生要因の1つとして考えた腓腹筋の伸張性低下にともなう伸張反射に着目してリスク管理指導を行なった。症例は、剣道の競技中に患側で蹴り出した後、振り向いたところで受傷している。蹴り出す時には、背屈位から急な膝伸展・足関節底屈の動きを必要とする。この動作の繰り返しにより、腓腹筋に乳酸など疲労物質が蓄積しγループの興奮性を高め、筋の伸張性は低下し伸張反射が生じやすい状態になっていたと推察した。伸張反射後の急激な下腿三頭筋の収縮が繰り返されたことが受傷要因の1つではないかと考えた。関節可動域検査の結果からも二関節筋である腓腹筋の伸張性低下が確認された。このことから、日常生活でのリスク管理は、下腿三頭筋に伸張反射が生じやすい状況に注意するように指導した。今後競技復帰した時に、腓腹筋の伸張性向上や疲労物質の蓄積をさけることによって、γループの興奮性を低下させていくことが、本症例にとって再発を防止する1つの方法論ではないかと考察した。

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【はじめに】
　内側型野球肘では、acceleration期で非生理的な強い外反（牽引）ストレスにより障害が引き起こされ、特に成長に伴う障害が多い。保存療法として、主に投球数の制限や安静、物理療法が行われてきた。当院では、内側型野球肘に対して投球フォームに問題があると考え、肘関節への治療の他に投球フォームも含めた理学療法を実施している。今回、少年野球の内側型野球肘に対して同様の理学療法を実施し、投球動作時の疼痛が改善されたので、これを報告する。
【症例】
　12歳、男性。硬式野球、右投げのオーバースローの投手である。現病歴では平成19年4月28日試合で投手として100球以上投球後、疼痛が出現。4月29日来院し医師の診断後、投球を一時中止した。5月12日に疼痛が消失したので投球を再開し投球フォーム改善のため理学療法を開始した。
【初診時評価】
　安静・動作時痛は認めなかった。圧痛は前腕屈筋群に認められた。関節可動域は肘関節屈曲135°、伸展0°、肩関節2nd外旋130°であった。外反ストレステストは陰性で疼痛は認めなかった。前腕ストレッチングテストで前腕屈筋群に伸張感の訴えがあった。Ｘ線所見で軽度のfragmentが認められた。acceleration期での肘関節内側に疼痛の訴えがあった。既往歴はなかった。投球フォームでは、Wind‐up期に軸足のつま先の背屈がみられた。acceleration期に体幹と頭部の軸が不一致の状態で体幹の回旋運動がみられた。
【治療】
　右肘関節への治療：前腕屈筋群のタイトネスに対して物理療法（ホットパック）、マッサージ、ストレッチを行った。投球フォームの指導も並行して行った。
【経過】
　5月16日に塁間を5割程度で投球し疼痛はなかったため距離を伸ばしていった。6月8日にピッチングを30球程度全力で投げ疼痛は出現しなかった。
【考察】
　本症例は、少年野球投手に発症した内側型野球肘に対し、肘関節の治療と投球フォームの指導を行った症例である。今回の症例は、肩甲胸郭関節機能、2nd外旋の可動域は保たれていたが、体幹回旋不足による肘関節外反ストレスが増大していた。Wind‐up期に重心が後方に偏移した状態でfoot plantに移行し、早期に体幹の投球方向への回旋が生じていた。その結果、下肢・体幹の運動エネルギーを補うためacceleration期に上肢での代償動作が生じ、前腕屈筋群の過活動が強要され疼痛が生じたと考えられる。また、acceleration期の体幹と頭部の軸の不一致による体幹回旋不足の影響もあると考えられる。これに対し、Wind‐up期の前方重心を指導し、体幹と頭部が同期して回旋するように指導した。結果、foot plant時に体幹の回旋が抑えられたこと、体幹と頭部の軸が一致したことで体幹回旋不足が改善した。そのため、肩関節での過度の水平外転の減少、急激な肩関節の内旋運動の減少により肘関節への外反ストレスが減少したと考えられた。今回の様に、肘関節への治療の他に投球フォームを含めた理学療法が有効であると考えられる。

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【はじめに】
　今回、退院後の生活において復職、洗濯などの家庭内役割、釣りなどの趣味の継続のために早期実用歩行獲得が必須である症例に出会い、ICFで生活機能を整理し、「目標指向的アプローチ」において家庭内役割獲得可能となったためここに報告する。
【入院時評価　H18.9.15】
　H18.8.25に左視床出血を呈しH18.9.15に当院に入院した62歳男性。病前は妻と2人暮らし(本人・妻共に有職)。家庭内役割は家事や買物。趣味は温泉や釣り。交通手段は車を使用。参加は対人関係として他患・家族へ助言や情報交換を行う。活動は病棟内を車いすで移動し排泄・更衣(下衣)・入浴に中等度介助を要する。歩行は、サイドケインとSHBを使用し中等度介助。心身機能は上田12段階グレードより右上肢5、右手指3、右下肢5。感覚は中等度鈍麻。MMTは左上下肢・体幹共に４。右肩関節に可動域制限有り。注意障害有り。IQ 89。
【主目標】
　2月中に自宅へ退院し、自宅内は独歩(裸足)で移動し、家事を継続。さらに病前行っていた趣味の継続。移動手段として車の運転獲得し買物・通院の継続や復職。
【副目標】
　自宅内は独歩(裸足)でADL自立。屋外はT字杖とSLBを使用し自立。また、家事(掃除・洗濯・ペットの世話)や趣味(釣り・銭湯)において環境限定型自立。
【アプローチ】
　早期から復職・家事・趣味活動を想定した活動向上訓練を中心に実施する。その上で活動に関連した優先性の高い機能訓練、立位でのリーチ動作や荷物持ち歩行といった複合・基本動作訓練中心に実施する。また、早期から安定した杖や装具を使用し、実用歩行・ADL自立を目指す。
【退院時評価　H19.2.7】
　参加は再就職について上司と協議中。対人関係では他患や家族、友人・会社の同僚への助言や情報交換を行う。外泊時に家事、留守番を行う。活動は自宅内T字杖裸足歩行または裸足伝い歩きにてADL自立。屋外はT字杖とSLB歩行にて自立。家事(掃除・洗濯・ペットの世話)は環境限定型自立。趣味は非実施。心身機能は上田12段階グレードより右上肢8、右手指5、右下肢8。感覚は軽等度鈍麻。MMTは上下肢・体幹5。右肩関節に可動域制限有。高次脳機能は特に問題なし。
【考察】
　ICFを用いて複雑な生活機能を整理し、具体的な目標を立て、アプローチを実施することで各職種や本人・家族が退院生活を具体的に把握することが可能となった。そのため、入院初期から家庭内役割、仕事や釣りなどの趣味といった動作練習や看護師・家族との自己訓練や外泊訓練の導入による協業により、退院時において家庭内役割を持った活発な生活が可能となった。また、早期から安定した杖や装具を使用することで早期実用歩行・ADL自立が可能となり本人・家族の自立欲求が高まった。こうしたICFによって障害構造を捉えることで計画的かつ多面的なアプローチが可能となった。また、早期社会参加獲得のために歩行中心の活動へ直接アプローチすることで機能障害が残存していても家庭内役割の継続や実用歩行・ADL自立といった参加・活動の向上が図られ、生活機能全般の向上が可能となったと考えられる。

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【はじめに】「特発性間質性肺炎(IIP_S)の診断治療ガイドライン(2005)」によるとリハビリテーションにより運動耐容能改善、呼吸困難感軽快、QOL向上が期待できるとしているが、その有用性に関しての報告は少ない。今回、IIP_Sの症例に対し理学療法を実施する機会を得、その効果について考察したので報告する。
【症例紹介】84歳男性。診断名はIIP_S。既往歴に多発性脳梗塞と糖尿病があるが、運動麻痺の影響はなく、血糖コントロールは良好。現病歴は、平成17年12月初旬より感冒様症状有り、12月下旬に呼吸困難感増強、他院でIIP_Sと診断され入院加療。ステロイドパルス療法に加え酸素投与を施行。酸素投与は必要だがステロイドは漸減され、平成18年４月、長期療養目的で当院入院。尚、症例には今回の発表の主旨を口頭及び書面で説明し同意を得ている。
【理学療法初期評価】意識清明。コミュニケーション良好。O₂2l/min投与中。MRC息切れスケールはGrade 5。胸郭可動性低下。咳、痰、呼吸困難感有り。血算はWBC 9930/μl 、RBC 312×10⁴/μl、Hb 10.4g/dl、Ht 31.6%、HbA1_C 6.8%、KL-6 392U/ml。生化学はTP 4.7g/dl、ALB 2.1g/dl、CRP 1.52mg/dl。胸部CTは両側に多量の胸水、両下背側中心に著明な間質影の増強。胸部X-Pは肺野全体に網粒状陰影。MMTは上下肢で3-4 level。基本動作は座位保持自立、寝返り一部介助、他全介助。ADLはBarthel index(BI)で15点（食事以外要介助）。投与薬として、フ゜レト゛ニソ゛ロン5mg、ラシックス20mg、ノホ゛ラヒ゛ット30mixを常用。
【経過】週4回、1日40分程度の理学療法及び、ADL訓練を中心とした作業療法を実施した。運動強度はHRRの40%、SPO₂ 90%以上、修正ボルグスケール(RPE)4で施行した。平成18年４月、ベットサイドにて訓練開始。訓練当初、易疲労性によりW/C座位保持10分程度の状態であった。徐々にW/C座位時間延長し、訓練開始4週目より筋力増強訓練、起立および立位保持訓練を開始。5週目には立位保持が1分程度可能となり、基本動作ではベッド柵を把持し、寝返り・起き上がり自立、移乗は監視レベルで実施可能となった。6週目よりroom airとなり、立位保持は約2分程度可能となった。歩行訓練（3mの平行棒で1往復×3）を追加し、7週目には前腕支持型歩行車(20m×2）に変更。以後RPEに合わせて可及的に負荷を漸増させ、18週目には歩行器歩行300ｍ可能、BIは65点（50点上昇）となった。
【考察】宮本らの報告によると、症状安定期にあるIIP_S患者では、ステロイド療法とともに運動療法が有効である可能性が示唆された。今回、IIP_Sの症例に対し運動療法を主とする理学療法を実施したところ、運動耐容能に改善がみられ、それに伴い基本動作はほぼ自立し、ADL能力も向上した。つまり、今回の結果からもIIP_S患者に対し、薬物療法の効果に加え運動療法を実施することで、運動機能を維持・向上することがADLの改善、QOLの向上を図る上で重要と考えられた。

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【はじめに】起立性低血圧(以下OH)は、長期臥床、自律神経障害等の原因によって起こり、離床を進める上で大きな阻害因子となる。今回、我々は脳幹腫瘍摘出後に自覚症状を伴わない著明なOHを呈し、離床に難渋した症例を経験したので報告する。尚、本発表の主旨及び目的を十分に説明した上で、書面にて同意を得た。
【症例紹介】63歳女性。診断名：脳幹部腫瘍。6月頃より嚥下障害出現。翌年2月左下肢自重感、呂律不全あり近医受診。精査で脳腫瘍発見され、同年3月当院入院。4月中旬、腫瘍摘出術・気管切開術施行。術後14日目、ADL能力向上、排痰援助目的で当科受診。
【初期評価】O₂4l/分投与下、SpO₂97%、坐位時BP107/60mmHg、HR80回/分。意思疎通は筆談で行う。嚥下障害あり。四肢に著明な麻痺はなく、MMT両上下肢5。軽度四肢協調運動障害を認めた。基本動作は自立。ADLはBarthel Indexで65点であった。
【経過】術後14日目より、排痰援助、歩行練習を開始。血圧は日差あり、日内変動みられることもあったが、著明なOHなく訓練を実施していた。しかし45日目、検査中に意識消失した。47日目、臥位時BP162/82mmHg、HR74回/分から、端座位時BP76/41mmHg、HR73回/分とOHを認めた。抗重力位姿勢変換時の心拍による代償なく、また自覚症状もなかった。そのため、以後はベッドサイドにて血圧管理下での筋力強化訓練、座位訓練を行った。OHに対し、腹帯・弾性包帯使用するが著しい効果は認めず、むしろ静脈還流量を増加させる目的で足関節底背屈運動を行ったところ、端座位では血圧低下を抑えられた。しかし、立位では血圧低下を認めた。
その後、日中の血圧は臥位で130-190/70-90mmHgと変動大きく、またOHの改善も認めなかった。しかし、午後であれば安静時血圧が高値となり、OH出現後も収縮期血圧100mmHg以上を維持できるため、訓練時間を午後に設定し、61日目より訓練室での筋力強化訓練、歩行訓練を再開した。現時点では血圧管理の下に訓練を進めているが、依然として立位では自覚症状を伴わない著明なOHを認める。
【考察】臥位から抗重力位への姿勢変換時の循環調節応答は、まず下肢へ血液が移動→1回拍出量の減少→中心静脈圧・動脈圧の低下→心肺受容器・圧受容器→延髄の血管運動中枢→副交感神経活動抑制・交感神経活動促進→血圧維持となる。本症例では脳幹腫瘍により血管運動中枢が障害されたためにOHをきたしたと考えられる。OHに対する治療として薬物療法が挙げられるが、臥位では血圧高値となるため適応外と考えられる。理学療法としては、腹帯や弾性包帯の使用と、座位・起立訓練が挙げられる。現在、訓練実施中であるが、OHの著明な改善は認めない。退院後、日常生活の中での血圧管理が課題と考える。

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【はじめに】 肥満は換気障害の原因のひとつと考えられている．今回，我々は心不全の増悪を契機に呼吸不全を呈した肥満症例に対する理学療法を経験したので報告する．
【症例】 44歳男性．身長169.5cm，体重108.0kg，BMI 37.8．07/3/20頃より下肢浮腫出現．3/26呼吸困難感増加，起座呼吸となり，3/27当院救急外来受診．肥大型心筋症による急性心不全として循環器病棟入院．入院時検査所見はPaO₂: 92.7 torr，PaCO₂: 65.0 torr（酸素マスク6L），CRP: 0.1mg/dl，胸部X-p上肺水腫・心拡大が認められた．心不全治療にはhANP，フロセミドが投与された．入院後，低酸素血症および高二酸化炭素血症の為，非侵襲的陽圧換気療法（NPPV）を導入．しかし，不穏にてNPPVのマスクを外すなどの行為から酸素化は改善せず，3/28 SIMVモードによる挿管人工呼吸器管理となり，ICU入室となった．3/29 体温38.3℃，CRP １.7 mg/dl，痰も認められ肺炎が疑われた．またCTにて右下葉を主とした無気肺を認め，同日，排痰・無気肺の改善を目的に理学療法が開始となった．
【経過】 聴診上、右上中葉にラ音が聴取され、背側肺の肺胞呼吸音は減弱していた。側臥位にて排痰を試みるが、聴診上は背側肺の肺胞換気の改善は認めず、十分な排痰効果は得られなかった。そこでベッドアップを試みたところ，背側肺の肺胞換気は改善し，大量の痰が喀出され，経皮的酸素飽和度（SpO₂）は92%から95%へ改善した．胸部X-p上，臥位では横隔膜の挙上が著明であったが，座位では横隔膜の挙上は軽度であった．そこで，日中は座位を中心とした体位で管理することを看護師に依頼し，ベッドアップ座位を積極的に行った。翌日の3/30人工呼吸器のモードがCPAP+PSに変更され，端座位において一回換気量は背臥位の300mlから600mlへ上昇し，さらに深呼吸にて1000mlを認め，排痰も誘発された．4/4抜管しNPPV管理となり，4/5全身状態が安定してきたため，循環器病棟へ転棟となった．4/6 NPPV下にて看護師とともに車椅子座位を進めた．4/7日中NPPV離脱し酸素吸入となった．4/9 hANP off，動脈ラインが抜去され，歩行を開始．その後，徐々にADL upし，5/20退院した．
【考察・まとめ】 肥満患者は胸腔内，腹腔内の著明な脂肪沈着のため胸郭系のコンプライアンスが低下する．特に背臥位では横隔膜が挙上することで機能的残気量（FRC）が低下し，酸素化が悪化する．また、換気運動の制限により咳嗽が弱く，肺炎や無気肺を起こしうる．一方、頭部挙上位はFRCの増大，横隔膜機能の改善をもたらす．本症例は胸部X-p上、臥位において横隔膜の挙上が著明であったため，ベッドアップや端座位を積極的にとった結果、換気の改善や排痰を促進し呼吸状態が改善したと考えられた．

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【はじめに】
バイオデックス社製スタビリティシステム（以下，スタビリティシステム）は，床面の傾斜を変化させることができ，床面の状況の変化を反映した動的姿勢制御能力の評価が可能であるといわれている．今回，スタビリティシステムにおける床面傾斜不安定性に対し，どの様に姿勢制御を行っているのかを，関節モーメントの変化から検証したので報告する．
【対象】
　研究の内容を理解し、同意の得られた健常青年男性5名（年齢23～26歳，体重53～71kg，身長160～183cm），特に下肢に疾患を有しない者を対象とした．
【方法】
1．測定方法：スタビリティシステムと三次元解析装置MA2000（アニマ社製）を使用．スタビリティシステムのダイナミックスタビリティテストで床面の硬度を「レベル5」に設定．測定肢位は，左片脚立位とした．プラットフォーム上の左足の位置は，予め被験者の左足底の中心点（示趾・踵骨間距離の中心）を求め，プラットフォーム上の中心に足底の中心点がくるようにした．被験者にはスタートと同時にメトロノームに合わせ，前方又は後方（3秒間）→中間位（3秒間）→後方又は前方（3秒間）→中間位に計14秒間プラットフォームを動かす，この時，最大限可能な位置までプラットフォームを動かすように指示した．測定は連続して6回（ランダムに最初の肢位が前方からを3回，後方からを3回）行った．
2．解析方法：矢状面上における左股・膝・足関節の関節角度と関節モーメントを求めた．それぞれの値は，6回の計測結果のうち，3回目以降の結果を用い，各肢位3秒間の中期1秒間の平均値とした．統計学的解析には，Bonferroniの分散分析を用い，有意水準を5％とした．
【結果】
１．関節角度：股関節は，前方では伸展位であったが，中間位・後方では屈曲位，膝関節は，各肢位とも屈曲位．足関節は，前方では底屈位であったが，中間位・後方では背屈位となった．
２．関節モーメント：股関節は，前方・中間位では屈曲モーメントが作用し，後方では関節モーメントは作用していなかった．膝関節は，各肢位とも伸展モーメントが作用．足関節は，各肢位とも底屈モーメントが作用していたが，その値は前方に比べ後方で有意に低値を示した．
【考察】
　今回の結果より，どの肢位においても足関節に働くモーメントは大きく，姿勢の制御に足関節は重要な働きをしていると考えられた．また，前方では，股関節は屈曲，膝関節は伸展の関節モーメントが作用していたことから，大腿直筋が作用していることが推測された．これは，重心の位置は常に足関節前方に位置しているものの，傾斜の方向により股関節に対する位置は変化するということを表している．以上より，後方では足関節ストラテジーのみが働き，前方ではそれと同時に股関節ストラテジーも重要な役割を果たしていると考えられた．

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【目的】 床からの立ち上がり動作パターンは加齢とともに変化することが報告されている．しかし，これらの報告は健常者が対象であり，また動作パターンと身体機能との関係について検討した報告は散見できる程度である．そこで本研究では，高齢障害者を対象として，膝伸展筋力が床からの立ち上がり動作パターンに及ぼす影響について検討した． 【方法】 対象は，中枢神経疾患を有さず，床からの立ち上がり動作を含む起居および移動動作が自立レベルにある高齢障害者21名（男性7名・女性14名，平均年齢80.9±8.8歳）とした．対象者には本研究の主旨を説明し，十分な同意を得て実施した．
床からの立ち上がり動作パターンは，星ら（1990）の分類に従い，高這い位から立ち上がるパターンをとる群（plantigrade pattern；以下，P群）と，片膝立ち位から立ち上がるパターンをとる群（kneeling pattern；以下，K群）に分類した．膝伸展筋力の測定は，Hand Held Dynamometerを用い，等尺性膝伸展筋力を測定した．
分析方法は，P群とK群における年齢，身長，体重，膝伸展筋力について対応のないt検定を用いて比較し，さらに両群の判別に寄与している因子について検討するため，判別分析（ステップワイズ法）を行った．いずれも有意水準は5%未満とした． 【結果】 P群は11名，K群は10名であり，両群における年齢，身長，体重に有意な差は認められなかった．膝伸展筋力については，P群0.83±0.12Nm/kg，K群1.03±0.10Nm/kgであり，有意な差が認められた（P＜0.001）．
判別分析の結果，線形判別関数は，z＝9.108×膝伸展筋力－8.44（P＜0.001）であった．両群を判別する因子として，膝伸展筋力が抽出された．また，膝伸展筋力値の判別点は0.93Nm/kgであり，判別的中率は85.7%であった． 【考察】 床からの立ち上がり動作パターンは，小児の運動発達過程に伴い，高這いパターンから片膝立ちパターンへ，さらにはしゃがみ位から立ち上がるパターンへと，よりエネルギー効率が高く経済的な動作パターンへと変化する．その一方，高齢になるに従い，発達過程に逆行するように，よりprimitiveな動作パターンへと変化していく．
P群とK群における比較検討の結果，膝伸展筋力に有意な差が認められ，さらに両群を判別する因子として採択されたことから，膝伸展筋力は床からの立ち上がり動作パターンの推移に関わる重要な因子であることが示された．また，両群の判別点は0.93Nm/kgであり，床からの立ち上がり動作パターンを推察するうえでの膝伸展筋力値の目安となり得ることが示唆された．
動作パターンや課題遂行能力を指標とした加齢変化の分析に影響を与える因子としては，神経系や筋骨格系の退行による変化，社会的環境や生活習慣の相違など数多く考えられ，小児の発達過程とは大きく異なる．今回，膝伸展筋力は床からの立ち上がり動作パターンに影響を及ぼす要因のひとつであることが示されたが，今後は，ほかの因子の関与についても考慮したより多角的な探究が必要である．

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【目的】
横歩きは荷重下での中殿筋の筋活動が得られ，Closed Kinetic Chainにおける筋力増強の手段として適しているとされている。我々は，さらに体幹部を側方へ引っ張りながら横歩きをさせることでさらなる股関節外転筋に負荷をかけられると仮説を立てた。そこで，本研究の目的は，三次元動作解析装置を用い，側方へ引っ張りながらの横歩きが股関節周囲の運動学的・運動力学的パラメータにどのような影響を与えるかを明らかにすることとした。
【方法】
対象は整形外科的・神経疾患の既往がない健常男性６名とし，年齢25.2±3.8歳，身長170.2±5.1cm，体重65.1±12.2kgとした。 被検者には本研究の趣旨を十分説明し，同意を得て行った。
動作解析は6台のカメラ（VICON PEAK社）と４枚の床反力計（AMTI社）を同期させた三次元動作解析装置VICON370（VICON PEAK社）を用いた。定量的に牽引量を負荷するために，Mobile Twin Pully （Lojar社）を用い，負荷量は0kgと10kgとした。負荷装置の装着位置は第三-第四腰椎部の高さとした。
被検者は，Vicon Clinical Manager (VCM) のプロトコルに従い，直径25mmの反射マーカーを仙骨部（両上後腸骨棘中央）・両側の上前腸骨棘・大腿外側下1/3部・膝関節裂隙・下腿外側中央部・外果・第二中足骨頭に貼り付けた。横歩きは全例右方向への移動（右脚が前脚、左脚が後脚）とし，足は交差しないように60cm間隔に引いた線を跨ぐように歩いた。被検者には各試行で歩行速度を大きく変えないように指示し，各試行間に十分休憩を取った。
解析はVCMを用い，解析項目は矢状面及び前額面における股関節の関節角度，関節モーメント，関節パワーとした。
【結果】
前脚（右脚）の結果：10kg負荷時の横歩きは0kg負荷と比較して立脚初期の股関節屈曲角度が増加した。さらに立脚初期の股関節内転モーメントと立脚中期の股関節外転モーメントが増加した。
後脚（左脚）の結果：10kg負荷の横歩きは0kg負荷と比較して股関節外転角度が増加した。また、立脚初期の股関節外転モーメントは増加し、立脚中期の股関節伸展モーメントも増加した。
【考察】
本研究の結果より,横歩き時に牽引負荷を与えることで股関節外転モーメント・伸展モーメントが増加した。我々は、横歩きへの牽引負荷により股関節外転筋と伸展筋へより高い負荷を与え、股関節周囲筋のCKCでの筋力強化として有効であると考えた。

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【はじめに】適切な出力の量を調整する能力はグレーディング能力といわれ，主観的な努力度と客観的な出力を一致させる能力であるが，運動機能を評価する際，調整力の評価はあまり行われていない．我々は昨年の本学術集会において，膝伸展グレーディング能力と最大筋力を若年・高齢群で比較し，高齢群では，グレーディング能力と最大筋力との関係が低いことを報告した．今回は，歩行での最大歩行速度とグレーディング能力との関係を調査し，若年・高齢群で比較・検討したので報告する． 【方法】対象は，若年群15名(平均年齢24.9歳)，高齢群15名(平均年齢71.3歳)．全て健常女性とし，全対象者に本研究の概要を説明し，同意を得た．歩行グレーディングの測定は，最大歩行の後，20％，40％，60％，80％の目標値を不規則に選択し，主観的速度で3回ずつ歩行させ速度を算出した．最大歩行速度に対するそれぞれの割合をグレーディング値(Ｇ値：％)とし，目標値との絶対誤差(％)を算出した．また，各群内の最大歩行速度を25パーセンタイル以下，75パーセンタイル以上でカットオフし，速い群と遅い群に分けた．分析は，測定の信頼性を確認した後，1）最大歩行速度と絶対誤差との相関(スピアマン順位相関係数検定)，2)年齢別での速い群，遅い群の絶対誤差を比較(マン・ホイットニの順位検定)し，有意水準を5％未満とした． 【結果】Ｇ値の信頼性：級内相関係数ICC(1，1)は若年群：0.89～0.94，高齢群：0.91～0.97であり，平均値は全て95％CI内であった．1)最大歩行速度と絶対誤差の相関について，若年群の相関係数は20％：0.03，40％：-0.25，60％：-0.21，80％：0.29，高齢群では20％：-0.52，40％：-0.6，60％：-0.53，80％：-0.46で，両群とも全ての目標値で有意性はなかった．2)年齢別での速い群と遅い群の各Ｇ値の絶対誤差は，速い群/遅い群の順で，若年：20％：39.6/40.6(P＝0.57)，40％：24.6/29.4(P＝0.46)，60％：17.7/20.7(P＝0.57)，80％：5.8/5.7(P＝0.94)，高齢：20％：41.1/54.6(P＝0.08)，40％：28.9/41.9(P＝0.02)，60％：15.8/29.4(P＝0.05)，80％：5.1/11.9(P＝0.12)であった． 【考察】結果より，高齢者の遅い群はグレーディング能力が著明に低下していることが示唆され，最大歩行速度と調整力は加齢による影響で，一様に低下することが考えられた．本研究は，我々が先行研究で行った膝伸展筋力の結果と相反する結果となった．この要因として，歩行は視知覚や前庭覚，運動努力感など，さまざまな複合感覚により調整されており，この点で前回との結果に差異が出たものと思われた．

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【はじめに】
　義歯は失われた歯，口腔粘膜など軟組織の代わりになる人工臓器である。我々理学療法士が関わる高齢者は義歯を使用している者も少なくない。
　噛み合わせの調整により身体能力の向上を得られるという報告はなされているが，義歯の有無により姿勢・動作が変化するのかを言及した報告は少ない。
本研究では義歯の有無という身体条件の違いにより姿勢・動作の相違を評価し，その影響を検討したので報告する。
【方法】
　対象は脳卒中左片麻痺者1例。下肢B.R.S.5，筋力はMMTで非麻痺側上下肢4，著明な高次脳機能障害は認めず，T字杖にて院内歩行自立であった。義歯は歯科医の調整した両顎義歯を使用。また，義歯無にて麻痺側下肢の挙げ難さを訴えていた。
　尚，対象者とその家族には本研究の概要を説明し同意を得て測定を行った。
測定は身体に15標点（左右肩峰，肘頭，尺骨，股関節中心，膝関節中心，外果，第5中足骨頭）を付け，静止立位を5秒間保持後，合図にて歩き始めた。義歯の有無の条件で，3回ずつ測定した。歩き始めは麻痺側下肢から振り出し，補装具はT字杖を使用。足の挙げ易さも聴取した。
　測定機器は三次元動作解析装置（VICON612 Oxford Metrics社製），床反力計を使用し，立位時の下肢関節角度・下肢関節モーメント，歩き始めから1歩目までの非麻痺側股関節モーメント，第5中足骨頭の床面からの距離を測定した。尚，立位保持の関節角度・関節モーメントは5秒間の中1秒間の平均値を算出した。
【結果】
　静止立位時の各関節屈曲角度は左下肢義歯有で股関節3.2度，膝関節9.3度，足関節－9.7度，義歯無で股関節4.8度，膝関節10.9度，足関節－8.5度であった．関節モーメントは義歯有足関節底屈モーメント16.2N，義歯無で21.3Nであった．歩き始めの麻痺側T.O時の右股関節モーメントは義歯有は義歯無より小さかった．第5中足骨頭の最大離床距離は両条件とも5cmであった．対象者は義歯有の方が足を挙げ易いと訴えた．
【考察】
　立位保持にて義歯有で下肢関節が伸展傾向にあった。つまり，体幹・下肢が伸展し「起きた」状態となっていた。これは，両顎義歯を装着したことにより，下顎骨が引き下がり，頚椎が屈曲，反射的に側頭筋や頬骨下顎筋などにより下顎骨を後上方へ引き上げ，頭位の調整を行うため僧帽筋や肩甲挙筋を収縮させ頭部を後方に引く動作が起こり，シナジーにより身体の伸展筋群が活性化され引き起こされたのではないかと考えた。歩き始めに非麻痺側股関節伸展モーメントが小さいのは，身体の伸展筋群が活性化されたと共に，頭位が後方に位置し，矢状面にて頭部と股関節中心の位置が近づいたため，小さい力で支持できたものと考える。
【まとめ】
１．義歯の有無による姿勢・動作の検討をおこなった。
２．義歯の有無が姿勢・動作に少なからず影響を及ぼしていた。
３．義歯のチェックアウトには姿勢・動作の評価も必要ではないかと考えられた。

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【目的】近年，脳卒中や脊髄損傷などの神経疾患に対する運動療法として免荷式トレッドミルによる歩行再建が注目を集めている．これら先行研究において歩行の動作解析を行った報告は少なく，一致した見解は得られていない．そこで今回我々は家庭用ビデオカメラを用いて免荷量の違いによる歩行時の関節角度を比較したので報告する． 【方法】対象は，骨関節・神経疾患の既往歴のない健常者６名(男性6名，平均年齢25.8±3.8歳，身長:171.0±3.2cm，体重60.8±2.2kg)とした．本研究の趣旨を説明の上，同意を得た． 家庭用ビデオカメラ(Panasonic社製NV-GS150)をトレッドミル側方から10m離し，床面から0.8mの高さに設置した．被験者は白色の伸縮性のズボンと靴をはき，右肩峰，大転子部，膝関節，外果，第５中足骨頭に半径3cmの黒色のマーカー用シールを貼った．足部にフットスイッチを使用し，立脚期に反応するよう設定した．天井走行用リフターとハーネスを使用し被験者を吊り上げ，静止立位時の0％，30％，60％の免苛量を求めた．上肢は前方で腕を組んだ姿勢にて，トレッドミル上を時速4ｋｍで歩行した．測定順序は3つの免苛歩行をランダムに選択し，各歩行間に5分間の休憩をとり，歩行が安定した後，5歩行周期分の歩行データが得られるまで行った．なお被験者は測定前に歩行練習を行った． 撮影した動画をArea61(URL:http://www.area61.net)と，AVI2JPG(URL： http://www.novolizatiion.hp.infoseek.co.jp/indexj.html)を用い，サンプリング周波数30Hzにて静止画ファイルへ分割した．画像解析ソフトImageJ(URL：http://www.bioarts.co.jp/~ijjp/ij)に取り込み，測定点のデジタイズ処理を行った．得られたデータをExcelに読み込み，ローパスフィルタ（遮断周波数5Hz）を掛けノイズを除去した後，各関節角度，角速度，立脚期割合を求めた．角度は，静止立位時のものを基準として，矢状面における股関節，膝関節，足関節の計算を行なった．統計処理は6人の被験者のそれぞれ5歩行周期分の歩行から得られた関節角度，角速度，立脚期割合の平均値を一元配置分散分析を用いて行った(P＜0.05)． 【結果】立脚期割合は0％，60％免苛歩行において有意に低下した(64.2±3.5％，54.3±2.7％)．膝関節角度は足指離地時において0％免苛歩行に対し30％にて屈曲角度が有意に減少し(-43.3±6.0°，-32.5±5.2°)，遊脚期において0％に対し30％と60％にて屈曲角度が有意に減少した(－51.5±1.1°，－39.8±5.2°，－37.2，±10.0°)．足関節角度は立脚中期において0％に対し30％にて背屈角度が有意に減少し(7.9±4.0°，0.1±4.1°)，足指離地時において0％に対し30％，60％にて底屈角度が有意に増加した(－17.8±2.1°，－30.6±3.0°，－29.9±8.1°)． 【考察】当院の吊り上げ装置はハーネスにて身体を垂直に吊り上げるため，免荷量を上げることにより床面と身体の間隔が長くなる．このため免苛歩行では足部接地時間が短くなり，立脚期では下肢を接地させるためにより伸展位に保持する必要があると考えられる．また遊脚期では膝関節の屈曲角度が減少したと推測される．

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【目的】股関節内旋筋及び外旋筋は、股関節を回旋させる以外の機能として歩行時に同時収縮による安定性の役割や遠心性収縮による制御としての役割などがある。そのため両筋群の筋出力の優位性を把握することが必要である。股関節内外旋筋出力の優位性は、一般的に外旋筋出力の方が高いとされている。しかし、股関節伸展位（解剖学的肢位）での報告が多く、関節角度や姿勢変化に応じた筋出力の優位性についての報告はまだない。適切な評価や治療を施行するためには、異なる肢位での筋出力の優位性を把握することは重要であると考える。そこで今回、運動肢位の違いによる股関節内旋筋と外旋筋の筋出力の優位性について若干の考察を加え報告する。 【対象】対象は、下肢に既往のない健常な成人84名とした（平均年齢22.5±4.7歳、平均身長168.3±7.2_cm_、平均体重61.7±9.8_kg_）。全員には、本研究の趣旨を十分説明した上で同意を得た。 【方法】運動課題は最大等尺性股関節内旋・外旋運動とし、股関節屈曲位（椅坐位）と股関節伸展位（背臥位）での条件で筋出力の測定を行った。その際、股関節内外旋中間位・外転10°膝関節90°屈曲位とした。筋出力の測定には、バイオデックス社のシステム３を使用し、各条件でそれぞれ１回測定した。測定は３秒間行い、測定間には10秒間の休息を入れた。代償動作の防止のために、ベルトにて体幹、骨盤、大腿骨をシートに固定した。両上肢は座面両端の手すり、あるいは支柱を把持した。測定順序は、ランダムに行った。統計処理は対応のあるｔ検定を用い、有意水準は１％未満とした。 【結果】股関節伸展位での内旋筋出力は58.9Nm、外旋筋出力は74.8Nmであった。また股関節屈曲位での内旋筋出力は98.2Nm、外旋筋出力は80.6Nmであった。伸展位では外旋筋出力、屈曲位では内旋筋出力が有意に高い値を示した。 【考察】今回の測定では股関節屈曲位と伸展位では内外旋筋出力の優位性が逆転する結果となった。要因として肢位が異なることにより股関節内外旋に参加する筋が異なることが伺えた。一般的に股関節内旋筋の主な動筋は、小殿筋前部線維・中殿筋前部線維・大腿筋膜張筋であるが、KAPANDJIらによると梨状筋は股関節屈曲60度以下では外旋筋,60度以上では内旋筋として働くと報告している。またDelp SLらは大殿筋上部線維・中殿筋後部線維・小殿筋後部線維・梨状筋は伸展位では外旋筋として働き屈曲位では内旋筋として働くと報告している。つまりこれらの筋作用の逆転が今回の結果に大きく関わったと思われた。

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【はじめに】
　一般に水中では、水流や浮力、水圧、摩擦抵抗、粘性抵抗など物理的特性が生じる。この物理的特性を利用した水中運動療法は、整形外科疾患をはじめとして、様々な疾患に対して広く用いられている。一方、水中運動療法の有用性について、筋電図を用いて分析している研究は散見されるが、その中で、水中の筋活動を陸上と比較している報告は少ない。そこで、今回は水中運動の基礎研究として、単純課題である膝屈伸運動中の大腿部の筋活動を水中と陸上で比較し、水中での筋活動の特性を分析することを目的とした。
【対象・方法】
　本研究に同意を得た、健常男性4名（平均年齢25.3±3.3歳）を対象とした。端座位での膝関節90°～0°～90°の屈伸運動を一周期とし、メトロノームで規定した等速運動（角速度180°/sec）にて、水中及び陸上での膝屈伸運動を行った。なお水中での膝屈伸運動は、大腿部が完全に浸水した端座位で行った。運動時の内側広筋（VM）、大腿直筋（RF）、内側ハムストリングス（MH）、外側ハムストリングス（LH）の筋活動をマルチテレメーターシステム（WEB－5000、日本光電社製）を用いて測定した。筋電図解析では、低減した水中筋電図を陸上筋電図と比較可能にするため、波形を変換する処理を行った。次に処理後の水中と陸上の筋電図をそれぞれ整流・積分・最大随意収縮での正規化を行い、10周期分を加算平均した後、筋活動パターンを比較した。
【結果】
1．陸上での筋活動パターン
　VMは、膝屈曲相後期に筋活動が出現し、活動のピークが伸展相後期に生じる一峰性の筋活動がみられた。RFは、膝屈曲相後期に筋活動が出現し、活動のピークが伸展相初期に生じる緩やかな一峰性の筋活動がみられた。また、VM、RFともに屈曲相でも一定の筋活動がみられた。MHとLHの筋活動は少なかった。
2．水中での筋活動パターン
　VM、RFともに膝屈曲相中期に筋活動が出現し、活動のピークがそれぞれ伸展相後期、 伸展相初期に生じる一峰性の筋活動を示した。一方、MHとLHは膝伸展相後期に筋活動が出現し、活動のピークが屈曲相前期に生じる一峰性の筋活動を示した。
【考察】
　水中の膝屈伸運動時は、筋活動の早期出現や全筋での一峰性の筋活動など陸上とは異なる筋活動パターンを示した。これは、水中の物理的特性である運動方向への水流や、運動と逆方向に生じる摩擦抵抗や粘性抵抗などの抗力が深く関与していると考えた。以上より、水中運動は主動作筋と拮抗筋の筋活動による双方の筋力増強や、主動作筋と拮抗筋で選択的な筋活動を学習させる目的で利用できる可能性があり、今後更なる検討が必要であると考えている。

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【はじめに】自律神経系は呼吸、循環などを無意識に調節する神経系であり、生体内部環境を維持している。また、体動や色々な刺激に対して自律神経系が正しく作用するからこそ諸活動が実現するとも言われている。しかし、意識障害患者に対する理学療法では随意運動の有無や筋緊張に多くの目が向けられ、不随意である自律神経系は見過ごしがちな存在である。当センターでは意識障害患者に対して循環機能の改善目的でTilt Tableでの起立訓練を実施し、心拍変動（HRV）を指標として体位変化に伴った自律神経系応答を検討してきた。その結果、循環応答が変調されている症例が存在した。そこで今回我々は、健常人のTilt Tableでの体位変化に伴う循環応答を紹介するとともに特異的なパターンを示した症例を報告する。
【方法】対象は健常成人20名と当院入院中患者10名とし、対象患者の基準はコミュニケーション困難、随意性が乏しい、Tilt Tableに起立可能な者とした。
測定は携帯型心拍数測定器(AC-301：GMS)を用いて、心電図を測定、心電図から瞬時心拍数(R‐R間隔)を記録した。
測定手順は安静臥位7分－Tilt60°で起立10分－安静臥位７分とし、測定後に記録されたR‐R間隔を基に、時系列周波数データ解析（Mem Calc)を施行した。0.04‐0.15Hzの低周波成分(LF)と、0.15‐0.4Hzの高周波成分(HF)に分け、LF/HFを交感神経活動値、HFを副交感神経活動値の指標とし、健常人群を比較対象群として患者個人個人と比較した。
【結果】健常成人はTilt Tableの起立に伴い交感神経活動値が増大し、逆に副交感神経活動値は低下する結果となった。
　患者においては起立に伴い一過性に自律神経活動値が過敏に変化した症例と、起立しても自律神経活動値の変化が乏しい症例がみられた
【考察】健常成人はTilt Tableの起立による体動変化は交感神経活動値が増加、副交感神経の低下を認め、循環動態を調節するための自律神経活動が活発に働いたと思われた。しかし、患者群の中には過敏に反応した症例や、循環応答が乏しい症例がみられたのはその制御メカニズムが脳損傷によって変調されたのではないかと推測された。
我々は意識障害患者の自律神経も随意性と同様に何らかの損傷を受けていることを考慮に入れリハビリを実施している。しかし、脳機能の損傷によってはTilt Tableの起立や体位変動によって循環調節ができないため、身体への負荷が非常に大きいケースが存在すると考えられた。つまり、意識障害患者の中には健常人と同様の体動変化を促すことは循環調節の観点からより留意する必要があることが示唆された。
　今後も引き続き自律神経に対して評価を行い、適切な対処法を模索していきたい。

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【目的】臨床において、声量に乏しく呼吸数の増加がみられる症例においては、活動性の低下および運動耐容能の低下がみられることをよく経験する。これは、呼吸、循環、運動機能が発声機能に影響を与えているのではないかと考えられる。発声機能を簡便に、定量的に評価することができる検査法の1つとして、最大発声持続時間（以下、MPT）の測定が挙げられる。この評価法は古くから臨床において、特に言語療法の分野で用いられており、母音/a/を話声位にて最大限持続できる時間を測定する。近年、MPTは発声機能のみでなく呼吸機能を示す指標として検討され、筋ジストロフィー症例や頚髄損傷症例においてMPTと呼吸機能との有意な相関が報告されている。また、我々も心疾患患者を対象に、症例数は少ないものの、MPTと運動機能との関係を報告している。MPTにおいては被験者の習熟度や努力度など、結果に影響する因子が多数存在するが、この信頼性を検討した報告は見当たらない。本研究の目的は、MPTの再現性について検討することである。 【方法】被験者は健常男性6名とし，年齢21.7±0.8歳，身長170.7±7.8_cm_，体重66.4±12.2kgであった。全例において、MPT低下の要因となりうる、呼吸・喉頭調節運動の中枢レベルにおける障害、また声門閉鎖不全などの発声機能の障害はみられなかった。また、検者はMPT測定の経験のない理学療法士および作業療法士7名が行った。MPTの測定は椅子座位にて行い、数回深呼吸を行った後に最大吸気位から母音/a/を話声位にて最大限持続させ、その持続時間を測定した。測定は十分休息を挟みながら3回測定し、その最大値を測定値とし、五日間連続で行った。信頼性の検討は検者内信頼性ICC（1，1）と検者間信頼性ICC（2、1）を用いた。また、被検者には本研究の趣旨を十分説明し，十分な同意を得た。 【結果】各検者における五日間の検者内信頼性ICC（1，1）は0.699から0.928（平均0.824±0.08）であった。さらに、検者間信頼性ICC（2，1）は0.856であった。 【考察】本研究の結果より、検者内信頼性及び検者間信頼性はともに比較的良好な結果が得られ、MPTにおける評価の再現性が確認された。検者内信頼性におけるばらつきは、被験者の検査に対する経験の関与が考えられる。また、MPTと呼吸機能との相関に関する検討は一部疾患においてのみ行われており、今後幅広い疾患におけるMPTの信頼性の検討が必要である。

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【はじめに】認知症は,自己身体能力の認識や,危険を避ける判断能力が低下するなど転倒リスクを増大させるといわれている.転倒に関する調査では, 躓きの回数と転倒との関係が高いと報告されている.臨床において，認知症患者の行動に一貫性の欠如が認められる例も多い印象がある．このことから，今回我々は，動作の一貫性と危険行動の出現率に注目し，認知症の重症度による移乗時の危険回避行動について検討を行ったので報告する．【対象】対象は重度群13名（平均年齢87.5歳，平均HDS-R 6.1）,中等度群8名（年齢85.0歳，HDS-R13.8）,軽度群8名（年齢89.3歳，HDS-R19.4）で言語指示に従え,つかまり立ちが可能,移乗は軽介助レベル以上の者とした.尚,本人または家族に本研究の趣旨を説明し同意を得た．【方法】プラットホームから2m離れた車イス座位を開始位置とし,安全にベッドに移るように指示し,動作を観察した.危険回避能力はa)安全な距離までの車イス移動,b)フットプレート操作,c)ブレーキ操作,の3項目を可否の二件法にて評価した．1日3回3日間,計9回における否の数から危険行動の出現率（％）を算出した．データ解析は1)動作の一貫性について項目毎にKappa係数を算出した．2) HDS-Rと危険行動の出現率の相関についてスピアマン順位相関係数検定を，3) 危険行動の出現率の重症度による差異について一元配置分散分析を行った．いずれも有意水準5％未満とした．実験終了後,各動作が指示にて可能であることを確認した.【結果】1）動作の一貫性について,移動/プレート/ブレーキの順に重度群0.85/0.43/0.75,中等度群0.45/0.54/0.53,軽度群0.75/0.59/0.78であった．2) HDS-Rと危険行動の出現率との相関は,全体r=-0.549（P＜0.01），移動r=-0.254（n.s）,プレートr=-0.484（P＜0.05）,ブレーキr=-0.503（P＜0.05）であった. 3) 危険行動の出現率は，重度群/中等度群/軽度群の順に，全体：43.3/35.6/12.5（n.s）, 移動：32.5/29.2/12.5（n.s）,プレート：43.6/41.7/8.3（n.s），ブレーキ：53.8/36.1/16.7（n.s）であった．【考察】一貫性は動作パターンの不安定性を示し，その評価には観察点と回数を多く取る必要がある．今回，9試行を観察し,動作の一貫性は項目・重症度により異なっていた.重度群は,危険行動が多く一貫性が比較的高かったが,中等度群では一貫性が低く,観察点や回数を増やすことが重要と考えられた．危険行動の出現率は,ブレーキがHDS-Rと最も相関が高かった.ブレーキは視覚で確認がしにくく,記憶や気づきなど認知機能が重要であることが示唆された.

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【目的】認知症では，環境に適した行動が取れずに転倒のリスクが高くなると考えられるが，環境の違いが行動に影響を与えるかどうかについて詳細に検討した報告は見られない．今回，認知症の重症度が異なる2群に対して，移乗動作中の危険回避行動を評価し環境の違いによる差異を検討したので報告する． 【対象】対象は認知症高齢者18名とし，重度群8名(重度：平均90.3歳，HDS-R平均6.4点)，非重度群10名(軽度・中等度：86.4歳，HDS-R14.9点)とした．日常生活にて車椅子を使用し，言語指示に従え，移乗時に疼痛がなく近位監視レベル以上の者とした．調査に際し，本人または代諾者に本研究の趣旨を説明し同意を得た． 【方法】環境はリハ室プラットホーム，病棟トイレ（身障者用）の2つを設定した．移乗動作の観察は被験者が乗車した車椅子（ブレーキなし，足はプレート上）を移乗対象から2m離れた位置に設置し，「安全に移るように」との口頭指示を与えて行った．その際，危険回避行動を，ａ）安全な距離までの移動，ｂ）フットプレート操作，ｃ）ブレーキ操作の3項目の可否（二件法）にて評価し，3項目全体と各項目別で検討し，否の割合を危険行動の出現率(％)とした．また，動作の観察は1日毎に環境変えて交互に行い，1日3回，6日間(各環境3日づつ)行った．統計学的分析は1）各項目における動作の一貫性(Kappa係数)，2）各環境におけるHDS-Rと危険行動の出現率の相関(スピアマン順位相関係数検定)，3）群別での危険行動の出現率の環境間比較(ウィルコクソン符号付順位和検定)を行い，有意水準は5%未満とした． 【結果】1）動作の一貫性：移動/プレート/ブレーキの順に，リハ室0.32/0.54/0.56，トイレ0.54/0.45/0.82であった．2）HDS-Rと危険行動の出現率の相関：リハ室ｒ=-0.48(n.s)，トイレｒ=-0.49(n.s)であった．3）危険行動の出現率の環境間比較：全体ではリハ室/トイレの順で,重度群47.7/50.5(n.s)，非重度群30.7/34.4(n.s)．項目別では移動：重度群12.0/29.2(n.s)，非重度群8.5/17.8(n.s)，プレート：重度群16.7/45.8(P=0.03)，非重度群10.0/33.3(P=0.05)，ブレーキ：重度群19.0/66.7(P=0.02)，非重度群12.2/60.0(P=0.02）であった． 【考察】両群ともリハ室よりトイレで危険行動の出現率が増加する傾向がみられた．トイレは手すり等が多い上，空間的制約で移乗方法が限局されるため，環境への注意の向け方に違いが生じ，危険回避行動が不十分になったと考えられた．このことから，認知症高齢者では環境の違いにより出現する認知機能の問題を行為の中から詳細に分析し検討することが重要と考えられた．

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【はじめに】
　近年，運動イメージに関する研究が多数報告されている．我々は，先行研究にて歩行自立度と運動イメージ能力の関係を検証し，歩行イメージ時間の誤差は歩行自立度と負の相関を示すことを明らかにした．つまり，イメージ能力の低下は自己の身体能力の誤認識とみなされ自立度判定因子としての可能性を示した．一方，現行のイメージ時間測定は，能力の帰結した時期のみの計測が通例であり，訓練初期段階における報告はない．そこで今回，片麻痺患者におけるイメージ能力を，回復期初期段階に測定し帰結予測因子としての可能性を探ることを目的とした．
【方法】
　対象は，当院に入院した初発脳卒中片麻痺患者32名とした．なお，被験者にはあらかじめ実験の内容を説明し同意を得た上で行った．測定課題として10mの距離を，1）自分が歩いている姿をイメージさせ，それに要した時間（以下，心的歩行時間）と，2）実際の歩行時間を計測した．測定は，当院入院後2週の時点とした．計測には，デジタルストップウォッチを用い心的，実際歩行とも3回ずつ行い平均値を算出した．また，歩行運動イメージ能力の指標として（｜心的歩行時間－実際歩行時間｜／実際歩行時間）×100を算出した（以下，心的誤差率）．分析として最終的に歩行が自立した18名を自立群，それ以外の14名を監視・介助群に分け，心的誤差率，年齢，発症後期間，歩行速度， Mini-Mental State Examination（以下，MMSE）得点，Functional Independence Measureの運動項目合計点数（以下，FIM-M），認知項目合計点数（以下，FIM-C），麻痺側下肢Brunnstrom Stage（以下，Br.stage），Stroke Impairment Assessment Set（以下，SIAS）の非麻痺側大腿四頭筋力，体幹腹筋力の関係を検討した．次に有意差のあった項目を独立変数，歩行自立度を従属変数としてロジスティック回帰分析を行った．
【結果及び考察】
　自立群の平均年齢は65.0±12.3歳，歩行速度は1.5±0.6km/h，心的誤差率は26.2±16.9%，MMSEは26.4±3.4点 ，FIM-Mは66.5±12.0点，FIM-Cは32.2±3.2点であり，監視・介助群ではそれぞれ71.7±11.7歳，1.0±0.7km/h，59.5±28.8%，23.5±3.1点，49.1±14.8点，25.4±6.3点であり，いずれの項目でも有意差を認めた(p＜0.05)．発症後期間，Br.stage，SIAS非麻痺側大腿四頭筋力，体幹腹筋力には差が認められなかった．歩行自立と監視・介助の判別寄与係数はFIM認知項目が0.33、次いで心的誤差率が0.29であった（p＜0.05）．心的誤差率にも帰結予測因子としての可能性が認められ，回復期初期段階におけるイメージ能力を計測する意義が示唆された．

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【はじめに】一般的に脳卒中片麻痺患者（以下、片麻痺患者）の活動量は、健常者に比較して低いと考えられている。そして、その活動量は、身体機能、歩行能力、発症後の生活変化などの影響を受けると考えられる。そこで、活動量の指標として万歩計による歩行量を計測し、装具使用中の片麻痺者の活動の実態について考察した。
【対象と方法】当院外来通院中の片麻痺患者10名（男性5名、女性5名）を対象とした。その内訳は50歳代5名、60歳代3名、70歳代2名で、平均発症後期間は1,588日であった。被験者には１週間、起床〜就寝まで万歩計を装着、１日の歩数を計測・記録してもらい、同時に主な活動内容を記録してもらった。また、屋内での装具装着の有無や自主トレ頻度等に関するアンケートも行った。身体機能については、Brunnstrom Recovery Stage（以下、Br.stage）、Stroke Impairment Assessment Set（以下、SIAS）、Functional Independence Measure（以下、FIM）を評価した。研究にあたっては、当大学倫理委員会の承認を得た。被験者には十分説明の上、同意を得た。
【結果】厚生労働省が発表している全国年代別平均歩数と比較した結果、片麻痺患者の歩数は健常者よりも少なかった。50歳代、60歳代でその差は大きく、特に50歳代男性で顕著であった。歩数と下肢機能の関係をみると、下肢Br.stageとSIAS foot-pat testでは相関は低い一方、SIAS hip-flexion testとknee-extension testで相関を認めた。歩行量と歩行自立度、屋内での装具装着の有無、外出頻度との関連はみられなかった。活動内容別では、散歩した日の歩行量が最も多く、次いで通院（リハビリ）、外出、家事、仕事、訪問リハ、外出しない、デイケア利用の順であった。
【考察】健常者に比較し、片麻痺患者の活動量は少なかった。これは片麻痺により、身体機能、社会的背景などに活動制限が生じためと思われる。特に差の大きかった50歳代男性群は、デスクワークへの変更や車通勤などの環境整備のもと社会復帰しており、安全性と利便性を高めた結果、活動量が低下したと考える。歩行量と下肢機能の関係では、股関節と膝関節機能では相関を認めた。歩行において膝の支持性や下肢の振り出しが活動量に影響したと考える。足関節機能は装具によりコントロールされるため歩行量と相関を得なかったと考える。活動量と外出頻度では関係がなく、むしろ１日の主な活動内容により活動量が異なった。今回の被験者の歩行自立度は監視〜修正自立であったため歩行自立度による違いは認められなかった。今後は更に症例数を増やし検討を行って行きたい。

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【目的】
　高齢者が医療機関を退院して在宅で生活する場合、心身機能や活動レベルを考慮した居住環境の評価が重要である。今回、高齢者の平衡機能に着目し、医療機関退院時の平衡機能や転倒に対するセルフエフィカシーの状態と、退院後の居住環境での問題について、在宅高齢者の住生活に着目して開発された「居住環境評価尺度」を使用して調査したので考察を加え報告する。
【方法】
　対象は、当院回復期リハビリテーション病棟でリハビリテーションを実施し、自宅に退院した65歳以上の高齢者である。調査において支障となる認知症および高次脳機能障害の者は除外した。退院時、基本属性、住宅状況（居住形態、所有状況、居住年数、居室数、住宅改修）、平衡機能検査としてTime Up and Go Test（以下、TUGT）、重心動揺計（アニマ社、ツイングラビコーダー）を使用して静的バランス（開眼静止立位）、動的バランス（クロステスト）、転倒恐怖スケール（以下、MFES）を使用して退院後の転倒に対するセルフエフィカシーを測定した。退院後、1ヶ月以上経過後に調査員が個別に自宅を訪問し、居住環境評価尺度（保健性、利便性、安全性、帰属性）を用いた調査を実施した。統計処理は，統計解析システムSPSS11.5を使用し，対象者のTUGT、MFES及び各平衡機能検査と各居住環境評価スコアに関してスピアマンの順位相関係数にて分析を行った。
【結果】
　対象は、29名（平均年齢76.76±7.5歳）、疾患は大腿骨頸部骨折等の運動器疾患11名、脳卒中等の脳血管疾患18名であった。入院期間は100.69±67.89日、退院から調査日までの期間は59.66±22.83日であった。
　退院時のTUGTは22.37±14.83秒、MFESは103.1±31.07点、開眼静止立位では総軌跡長62.24±48.92cm　外周面積2.19±2.04㎠、クロステストでは総軌跡長117.64±76.74cm　外周面積25.73±20.44㎠であった。
　退院後の居住環境評価は保健性53.69±7.4点、利便性90.07±10.49点、安全性62.59±10.75点、帰属性47.38±6.3点であった。
　TUGTとMFESでは、比較的強い負の相関（r＝－0.66）が認められた。TUGTと各居住環境評価との関連性についてみると、利便性と安全性において比較的強い負の相関（r＝－0.42、－0.43）が認められた。MFESと各居住環境評価では、安全性においてのみ比較的強い相関（r＝0.45）が認められた。静的静止立位、クロステストと居住環境評価スコアでは有意な相関は認められなかった。
【考察】
　退院後の居住環境の利便性や安全性は、TUGT等の機能的バランスとの関連性が強いことが示唆された。また、転倒に対するセルフエフィカシーと居住環境の安全性の関連が示唆された。

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【目的】臨床の場面において，杖なし歩行が可能であるがT字杖を使用し歩行（以下杖歩行）を行っている脳血管障害患者を見かける．このような患者の自立判定は，理学療法士による歩行動作の観察を元に判断されていることが多い．客観的な評価として用いられる10m歩行テストは自立判定に有用であるとされているが，基準値が明確にされていない．〈BR〉そこで本研究では，杖なし歩行への自立判定において10m歩行テストに着目し，歩行速度の基準値を算出することを目的とし，さらにその値の有用性の検討を行った．〈BR〉 【対象】対象は，当センターに入院加療した脳血管障害による片麻痺者194名（杖歩行群115名，杖なし歩行群79名）である．選択基準は歩行レベルが院内自立以上とし，装具を使用している者は対象から除外した．杖歩行群の内訳は，平均年齢69.8±10.7歳，Brunnstrom recovery stage（以下BRS）3：5名，4：16名，5：33名，6：25名であり，杖なし歩行群では，平均年齢66.0±10.1歳，BRS3：1名，4：3名，5：27名，6：84名であった．〈BR〉 【方法】対象者を杖歩行群と杖なし歩行群に分け，10m歩行テストから歩行速度（m/sec）を算出し，この値を2群間で比較した．比較にはｔ検定を用い，有意水準は5％未満とした．また， 統計処理ソフトJUSE-MAを用い，1変数による判別式にて境界値を算出した．〈BR〉 【結果】杖歩行群の平均歩行速度は0.7±0.3 m/sec，杖なし歩行群の平均歩行速度は1.0±0.3 m/secであり，2群間の歩行速度に有意差を認めた．境界値については0.9 m/secとなり，誤判別率は26.4％であった．〈BR〉 【考察】歩行自立度の判定には，歩行速度が有用であるとの報告がなされており，今回の結果からも2群間で有意差を認めた事から歩行速度が杖歩行から杖なし歩行への自立判定に有用であることが分かった．〈BR〉自立判定基準値は，杖歩行群と杖なし歩行群の境界値0.9m/secとなった．しかし誤判別率は26.4％であり，自立判定に有用な数値ではないと考えられた．〈BR〉誤判別率が高くなった原因は，片麻痺者の杖の使用目的が，歩行能力により異なるためと考えられる．歩行能力が低い場合は，支持性，安定性を補うことに用いられることが多く，歩行能力が高くなるにつれて，制動性，駆動性を補うことに比重が置かれるとの報告がなされている．本研究でも，杖歩行群の杖の使用目的の違いが歩行速度に影響し，誤判別率が高くなったと考えられる．〈BR〉今後は，片麻痺者の歩行速度の決定因子である，麻痺側下肢の支持性と立位バランスの安定性についても境界値を算出し，歩行速度と併用することで，信頼性の高い自立判定基準になると考えられた．

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【はじめに】 　当院では，平成17年より3報にわたり在宅での歩行自立因子の分析を目的に，歩行自立群と歩行非自立群を比較検討した。第1報では整形疾患、脳血管疾患を対象にTimed Up and Go test(以下，TUG-t)、10m歩行速度、片脚立位時間を中心に行ったが、両者間には有意差がみられなかった。課題として疾患別の検討、耐久性の評価、応用歩行の評価の必要性があげられた。第2報では、対象をCVA患者に限定し、耐久性の評価(6分間歩行テスト；以下、6MD)を中心に検討を行った。6MD、10m最速歩行時間、10m最適歩行時間において屋外歩行自立群の80%が新垣の自立判定値（6MD:156.39m以上、最適歩行速度: 26.8秒以下、最速歩行時間:21.2秒以下）に相当した。これらのことより屋外自立判定に有用であることが分かったが，時間と場所を必要とすることや例外者の存在などが問題点として挙げられた。第3報では，応用歩行（10m障害物歩行）の評価を中心に行った。歩行自立の目安として，障害物歩行速度20.6秒以下、障害物転倒数0.3個以下、最速歩行時間対して障害物歩行時間が1.41倍以下あることが挙げられた。これら先行３研究を通して対象者が少ないことも課題として挙げられた。本研究では、対象者を増やし先行研究の基準値と比較することで当院の歩行自立判定の再考を行った。 【対象と方法】 　対象は、当院入院および関連施設に入院、通所、入所中の脳血管障害患者26名であった。対象を屋外歩行自立している屋外自立群（以下、1群）17名（平均年齢73.2±8.0歳、男性10名、女性7名）、屋内歩行自立だが屋外歩行監視の屋外監視群（以下、2群）9名（平均年齢75.3±7.2歳、男性6名、女性3名）の2群に分けて検討した。測定項目は，10m最速歩行速度、10m最適歩行速度、6MD、10m障害物歩行とした。計測方法は、10m障害物歩行は10mの間に6個の障害物を設置し、歩行時間と障害物を倒した個数を記録した。6MDは6分間で最大限歩ける距離を測定した。以上のテストを2回測定し、良い方を測定値とした。 【結果・考察】 先行研究と本研究の結果より新たに屋外歩行自立判定値について検討した。最速歩行時間、6MD、TUG-t、障害物歩行時間において、1群と2群それぞれの最高値・最低値を比較し、2群の最高値以上であれば屋外歩行自立、1群の最低値以下であれば屋外歩行は難しいと考えると、屋外歩行自立判定の目安として最速歩行時間10秒以内、6MDが240m以上、TUG-tが13秒以内、障害物歩行時間が24秒以内、障害物転倒数０個、最速歩行時間に対して障害物歩行時間が1.4倍以下となった。以上の結果より、屋外歩行自立度判定には、最速歩行時間、TUG-tより障害物歩行や6MDのような難度の高い評価で行うほうが妥当かと思われた。

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【目的】脳卒中片麻痺患者が自動車運転を希望する例は少なくない。そこで、本研究は当院で実施している身体機能評価を用いて、自動車運転している群（以下運転群）、自動車運転を希望しているがしていない群（以下非運転群）の2群の各データから、脳卒中片麻痺患者の運転可否を判定するための判別関数を求めることを目的とした。
【対象】対象は、本研究に同意が得られた脳卒中片麻痺患者20例（男性19名、女性1名、平均年齢58.4±6.6歳、発症までの平均運転歴378.4±94.7ヶ月、運転群11名、非運転群9名）であった。
【方法】測定項目は、発症前運転歴、上肢、手指、下肢の運動麻痺の程度（Brunnstrom stage〔以下Br.stage〕）、上肢筋力（非麻痺側握力）、下肢筋力（非麻痺側下肢最大筋力を測定しピーク値を体重で除した値〔N・m/kg〕）、運動耐用能（6分間歩行距離〔以下6MWD〕）、歩行能力評価（10m歩行時間、10m歩数）、立位動的バランス能力指標（Timed Up＆GO Test〔以下TUG〕）、バランス評価（Berg Balance Scale〔以下BBS〕）、ADL評価（機能的自立度評価法〔以下FIM〕）を用いた。運転群、非運転群の2群を判別するために、多変量解析の判別分析を用い、線形判別関数を求めた。なお本研究は、当院倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】分散共分散行列の等分散に関する検定は有意ではなく、等分散であったため、線形判別関数を、Z＝17.90499＊Br.stage手指＋46.13531＊下肢筋力－0.26896＊運転歴＋6.320207＊10m歩行時間－17.2167＊Br.stage上肢＋3.262781＊FIM－3.5203＊10m歩数＋2.330337＊BBS－1.18787＊TUG＋0.09723＊6MWD－2.2287＊Br.stage下肢－0.17041＊握力－425.2（Z≧0ならば運転群に判別、Z＜0ならば非運転群に判別、正判別率1.00、誤判別率0.00013）と求めることが出来た。判別に大きく関っている項目は、Br.stage手指（P=0.012）、下肢筋力（P=0.013）、運転歴（P=0.025）、10m歩行時間（P=0.030）、Br.stage上肢（P=0.036）、FIM（P=0.036）であった。
【考察】脳卒中片麻痺患者に対し、自動車運転可否の評価を試みた報告の多くが、発症後も運転を継続する可能性が高いのは上肢の麻痺が軽度、運動機能、ADLが高い傾向があると述べている。今回の結果から、運転可否の判別に大きく関っている項目にも同様の傾向がみてとれ、半側空間無視など明らかに自動車運転に支障をきたす高次脳機能障害がみられない場合において、運転の安全性を確認する上で身体機能についても評価していく必要があるといえる。

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【はじめに】 　脳卒中患者の入院時と退院後のADLの比較検討は多く報告されている。その中で、浴槽移乗、清拭、更衣動作の低下などがいわれている。今回、我々は入院時から退院時、外来時までの経時的に評価した。 【対象】 当院回復期リハ病棟に入院し、その後外来通院となった脳卒中患者20名とした。内訳は、脳梗塞8名、脳出血12名（障害側：右麻痺11名、左麻痺12名）、平均年齢：68.2±9.7歳、回復期リハ病棟平均在院日数127.6±25.4日であった。 【方法】 ADL評価はFIMを使用し、回復期リハ病棟転入後1週、その後1か月、2か月、3か月、4か月、退院直後、外来通院時（平均退院後日数569±210日）に評価した。退院直後、外来通院時は担当スタッフがFlow-FIM（藤田保健衛生大学七栗サナトリウムモデル）を用いて評価した。また、外来通院時のFIMと活動性の関係についてアンケート調査を実施した。アンケート調査内容は、1週間のデイサービス、デイケア、訪問リハ、通院リハの利用回数、1週間の外出日数、1か月間のショートステイの利用回数、1か月の外出日数、1日のうちのデイサービス、デイケア、訪問リハ、通院リハを除く平均外出時間を調査した。 【結果】 　退院直前と退院直後との比較において、食事動作、車椅子移乗、移動、階段昇降の項目でFIM得点が上昇傾向であったが、更衣上衣、更衣下衣では点数が下がる傾向がみられた。退院直後と外来通院時の比較において、排尿管理、階段昇降がFIM得点上がる傾向がみられた。外来通院時FIMと外出状況調査の間には一定の関係はなかった。 【考察】 　退院直前と退院直後のFIMの比較において、車椅子移乗、移動では、FIM得点が上昇した症例が多かったが、自宅退院後、環境の変化に対応できず介助が必要になることや、家族が転倒を危惧し過介助になりFIM得点が下がった症例もみられた。階段昇降は、入院中病棟では行っていないが、家族指導を実施していたため、得点上昇に繋がったと思われる。FIM得点が低下傾向の更衣上衣、下衣は、退院直後FIM5点あるいは6点で行えていても、所用時間がかかるため介助者が行ってしまったことが考えられる。FIM各項目のなかでFIM得点が低下した症例の外出状況を見てみると、外出頻度が必ずしも少ないとはいえなかった。外出は、家族の活動性向上に対する意識や家族の時間的都合など、人的要因が関係しているため、一様の結果が得られなかったと思われる。 　退院直後と外来時の比較において、FIM得点の低下した項目はなく、排尿管理、階段昇降が上昇傾向にあった。排尿管理は、退院直後は家族が排尿失敗を危惧し、様子をみるために一時的にオムツを使用していたことが考えられ、その後は問題なく自立していたと思われる。階段昇降は、主に自宅の玄関までのアプローチに段差が数段ある場合が多く、出入りする際、段差を昇降する頻度が増え、介助量の軽減に繋がったと思われる。

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【目的】
日常生活における介助量は患者の自宅復帰を左右する一因であり、歩行や移乗動作の介助量が多い群では自宅復帰が困難であるという報告がされている。しかし、臨床上歩行が要介助レベルであっても自宅復帰を果たす症例は多い。また、患者の機能・能力的な要因だけでなく、「患者一人の時間を危険行動無く過ごせるか？」など、認知要因の関与が大きい印象を受ける。本研究の目的は、歩行監視・介助にて退院となった患者を対象に、機能・能力面と認知面からの調査を行い、自宅復帰に影響を及ぼす要因を検討することにある。
【対象】
2006年1月から一年間に脳血管障害にて入院し理学療法を実施した片麻痺患者のうち、退院時の歩行レベルが監視以下の85名（男性47名・女性38名）。なお、失調症状を有する者、施設入所者は除外した。
【方法】
対象者を、自宅群59名（男性32名・女性27名、平均年齢74.19±10.69歳）、転院群26名（男性15名・女性11名、平均年齢77.27±10.36歳）の2群に分け、年齢・重症度（12段階片麻痺機能テスト）・FIM18項目・認知症・失語症の有無について調査・検討した。統計にはχ²検定を用い、危険率5%未満を有意とした。
【結果】
重症度では、上肢・手指において自宅群で麻痺が軽度な傾向が見られた（P＜0.05）。FIM運動項目では、排泄コントロール（P＜0.01）、移乗・移動（P＜0.05）の項目で自宅群が有意に高い結果となった。認知項目では理解・問題解決・記憶（P＜0.05）の項目で転院群が有意に低い結果となった。認知症は自宅群16.9％、転院群38.5%の患者に認められ、転院群で高い結果となった（P＜0.05）。
【考察】
本研究でも、自宅群で移乗・移動能力が高い結果であった。この点は理学療法士が積極的に介入できる項目であり、早期からの能力向上に加え、補助具の使用や環境整備による介助量の軽減を図ることが必要であると考える。また、排泄介助は介助者の身体的・精神的負担が大きい項目であるため、移乗・移動能力だけでなく、自宅復帰を左右する重要な要因になっていると考えられた。加えて、認知症の有無や理解能力に差が認められたことは、介助者と患者間のコミュニケーションや指示理解能力の関係が介助量に影響を与え、結果的に自宅復帰を左右する要因となっていると考えられた。一方で、今回の調査では食事や更衣動作等のセルフケア項目で有意差は認めなかったが、転院群において能力が低い傾向が見られ、上肢機能との関係が推察された。
今回の研究では、移乗・移動能力を中心とした運動能力だけでなく、認知面の問題も自宅復帰を左右する要因であると再認識させる結果であった。この点に関し、社会資源の導入や環境整備により患者の能力低下を補い、介助負担の軽減を図っていくことが必要であると考えられる。

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【背景】勤労者を対象とした痛みに関する調査では、腰痛の有訴率は高く社会問題化されてきた。この対策として、中央労働災害防止協会において「職場における腰痛予防の推進について」が通達され、職業性腰痛予防への取り組みが実践されている。一方、我々理学療法士（以下、PT）も、対象者のトランスファー介助や中腰姿勢など腰部にストレスのかかる動作を行う機会も頻繁にあり、腰痛経験者も多いと推測されるが、不明な部分も多い。そこで今回PTに伴う腰痛に関する予備的調査を実施し、若干の知見を得たので報告する。
【対象と方法】対象は、静岡県士会教育局研修部が平成18年度に開催した計３回の研修会参加者である。方法は、開始時に無記名式のアンケート調査票を配布し、終了時に回収した。調査内容は、年齢などの基礎データと腰痛に関する情報とした。
【結果】有効回答数は138名であり、腰痛経験あり（以下、LBP+群）：115名（83.3％）、腰痛経験なし（以下、LBP－群）：23名（16.7％）であった。LBP+群では、就職後の腰痛経験は、就職後1年以内：83名（60.1％）、2年以内：17名（12.3％）、3年以内：4名（2.9％）であり、腰痛を感じる内容は、トランスファー：73名（52.9％）、立位訓練時：29名（21％）、座位訓練時：24名（17.4％）、歩行訓練時：18名（13％）などであった。PT業務との関連性に関しては、非常にある：26名（18.8％）、少しある：72名（52.2％）、ない：4名（2.9％）などであり、困難な動作については、１時間程度の座位：34名（24.6％）、立ち上がり：8名（5.8％）、中腰の姿勢：72名（52.2％）、立位の持続：40名（29％）、重量物の挙上61名（44.2％）であった。また全対象（n＝138）において、平均年齢：26.4±5.3歳、性別：男性；79名（57.2％）女性；59名（42.8％）、腰痛体操の実施：34名（24.6％）、柔軟体操・ストレッチの実施：73名（52.9％）、筋力トレーニングの実施：36名（26.1％）、ボディメカニクスの利用：99名（71.7％）、装具着用：17名（12.3％）となっており、これらの項目でLBP+群とLBP－群間に有意差はなかった。
【考察】調査結果では、PTの８割以上が腰痛を経験しており、その多くは就職後１年以内で発症し、７割以上がPT業務との関連性を感じていた。以上よりPTに伴う腰痛有訴率の高さを再認識し、各施設において新規採用PTを対象とした腰痛予防に関する労働衛生教育の実施、及び再発防止や自分の腰を守る為の自己管理を各自で実践していくことが対応策になると示唆される。さらに今後の課題として、快適な職場環境の構築に向けて電動ベッドやリフトの導入など個々の施設特性を考慮しながら、PTの身体的負担軽減を目標とした作業管理を模索していく必要がある。

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【目的】 腰部椎間板ヘルニア（以下LDH）の消失しにくい臨床症状の一つとして、座位姿勢の継続に伴って発現する腰下肢痛（以下SP）がある。 今回、座位姿勢の継続に伴う腰下肢痛と座位姿勢との関連性について着目し、SPを主体としたLDHに対する我々の運動療法と物理療法の治療成績を比較検討したので報告する。 【対象および方法】 対象はMRIにより明らかなLDHを認め、SPを主体とした40例（男性21例、女性19例、平均年齢22.9歳）である。当院では平成17年1月から運動療法を導入して実施しており、この時期以降の運動療法群20例（男性10例、女性10例、平均年齢22.8歳）と、この時期以前の物理療法群20例(男性11例、女性9例、平均年齢23.1歳))を比較検討した。 対象の選定としては、_丸1_3ヶ月以上を超える腰部痛及び下肢痛、殿部痛を認めること_丸2_画像所見において責任神経根とSPの疼痛発現部位が一致すること_丸3_脊柱管腔や椎間孔腔の狭小化などLDH以外の明らかな解剖学的構造に異常所見を認めないこと_丸4_LDHの範囲が椎間孔内であること_丸5_手術を患者が拒否したことの5条件を全て満たしたものとした。 SP を主体としたLDHの治療効果を検討するに当り、年齢、発症期間、LDHの局在部位、治療開始時の座位疼痛発現時間、治療開始時の座位痛発現部位、治療開始時のSLRで両群間に差はなく、妥当な比較検討が可能と判断した。 治療の効果判定にはSLR70°以上の獲得に伴う下肢放散痛が消失した期間及びSPの消失期間とし、治療開始後4週、8週、12週時点での割合を求め比較検討した。 実施した運動療法は、神経根の伸張性、滑走性の獲得を目的とした坐骨神経のストレッチング、減少した腰椎前弯に対し生理的前弯位の獲得を目的とした伸展運動療法、座位での生理的前弯位の維持を目的とした腸腰筋訓練を実施した。物理療法は吉田の報告に順じ、90°-90°牽引、温熱療法を行った。 【結果】 SLR70°以上の挙上に伴う下肢放散痛が消失した症例の割合は、治療開始4週目では両群間に有意差を認めなかったものの、8週目、12週目では運動療法群で有意に改善例が多かった（p<0.001）。 SPが消失した症例の割合は、治療開始4週目では両群間に有意差を認めなかったものの、8週目、12週目では運動療法群で有意に改善例が多かった（p<0.05）。 【考察】 SPの改善に対する我々の運動療法の考え方は、坐骨神経の伸張性、滑走性の改善に伴う神経根レベルでの接触圧刺激の減少により下肢痛寛緩を期待すること、座位における生理的な腰椎前弯位の維持に伴う髄核の整復と椎間板後方部周辺組織への機械的刺激の減少により腰痛寛緩を期待している。今回の結果より12週目までにSLRは9割、SPは8割が改善し、SPに対する我々の運動療法は、適応を吟味した上で12週程度をめどに実施してみる価値が十分にあると考えられる。

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【目的】 　腰部脊柱管狭窄症の特徴的症候である間欠性跛行は、馬尾神経の機械的圧迫と循環不全がその症状を引き起こすとされている。我々は、第14回日本腰痛学会において、腰椎後彎域の減少・股関節の拘縮などによる脊柱管の機能的狭小化と間欠性跛行が関連すると考え、これらの症例に対して、運動療法による股関節の拘縮と腰椎後彎域の改善により、著明な歩行距離の延長を認めたと報告した。 　今回、間欠性跛行例44例をretrospectiveに検討し、歩行障害の改善のしやすさについて何か要因があるかどうかについて検討した。 【方法】 　対象は平成17年4月から平成19年5月までに当院を受診し、脊柱管狭窄症と診断され間欠性跛行を主訴に運動療法を実施した45例中、最後までフォローが可能であった44例（男性30例、女性14例、平均年齢71.5±9.1歳）とした。その内訳は脊椎症40例、変性すべり症3例、分離すべり症1例であった。 　検討項目は、1ヶ月以内に1km以上の連続歩行が可能となった16例（A群）、1ヶ月～2ヶ月以内に1km以上連続歩行が可能となった12例（B群）、改善は認めるも1km未満にとどまった12例（C群）、改善が得られなかった4例（D群）に分類した。それぞれについて、1 初診時の連続歩行距離、2 レントゲンによる腰仙椎前彎角、腰椎前彎角、3 canal to body ratio、4 腰椎後彎可動性テスト（以下PLF‐tと略す）、5 Thomas　testならびにober　testの陽性率の以上で比較した。統計学的処理には一元配置の分散分析を用いた。 【結果】 　1 初診時の連続歩行距離では、4群間に有意な差は認められなかった。2 腰仙椎前彎角、腰椎前彎角（臥位、立位、両者の差）では、4群間に有意な差は認められなかった。3 canal to body ratioでは、4群間に有意な差は認められなかった。4 腰椎後彎可動域は全症例で低下しており、陰性例は無かった。股関節屈曲角度自体には、4群間で有意な差は認められなかった。5 股関節拘縮はThomas　test、ober　testの陽性率は全体で約98％に認められた。拘縮を認めなかった1例はD群であった。 【考察】 　馬尾性間欠跛行に対する保存療法は、PGE1製剤を中心とする薬物療法が主体であり、一部でその効果に関する報告も散見されるが、運動療法の効果についての報告はみあたらない。今回、症例数を増やし検討したが林らの報告と同様に90％の症例に明らかな改善を認め、内70％は1ｋｍ以上の連続歩行が可能となった。馬尾性間欠跛行を呈した症例に運動療法が有効である事が示された。また、歩行の改善度により4群に分類し、運動療法の反応のしやすさについて検討したところ、特徴的な結果は認められなかった。硬膜管面積については、全例にMRIが撮影されているわけではないため確実なことは言えないものの、硬膜管面積と運動療法の反応ついては関連性はないようであった。運動療法は、間欠跛行例に対する保存療法として、拘縮改善を主体とする運動療法は非常に有効であり、2～3ヶ月を目途に実施する価値はあると考えられる。また、その効果の有無によりその後の治療を選択するスクリーニング的位置づけとしても十分に適応があると考えられた。

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【はじめに】
　強直性脊椎炎（以下,AS） はわが国での有病率が0.0038％と大変稀な疾患である。今回、ASに腰椎圧迫骨折を合併した症例の理学療法を経験したので若干の文献的考察を加えて報告する。
【現病歴】
　昭和54年頃にASを発症。ロフストランドクラッチで歩行レベルであったが、平成18年12月下旬に腰痛増強し、平成19年1月上旬に第4腰椎圧迫骨折と診断された。同年、1月下旬より当院入院し運動療法を開始した。
　【入院時所見】
　入院時の脊椎単純レントゲン像では靭帯は完全に骨化し脊柱全体が竹節状に強直し、腰椎前彎減少・骨盤後傾位であった。仙骨後面にNRSで5/10の疼痛があり、第４腰椎には叩打痛等はみられなかったが、仙骨後面多裂筋の圧痛、両側の腸腰筋、大腿直筋、薄筋、長内転筋に著明な圧痛が見られた。
　Passive ROMは、股関節屈曲75°/90°(右/左,以下同様)伸展-45°/-30°、膝関節伸展-20°/-20°と制限されていた。起き上がり、立ち上がり、立位保持、移乗動作はそれぞれ中等度介助レベルで、歩行は平行棒内両手支持で監視レベルであった。
【入院経過】
　運動療法は以下の内容とした。１)仙骨後面多裂筋、両側の腸腰筋、大腿直筋、薄筋、長内転筋の疼痛改善を目的としたマッサージ、2)両側の大殿筋・腸腰筋・大腿筋膜張筋・ハムストリングに伸張性改善を目的としたストレッチと股関節可動域訓練、3)両側下肢の筋力強化訓練、4)基本動作訓練などを実施した。
　3月上旬の退院時には、疼痛減少し(仙骨後面にNRSで1/10)、Passive ROMは、股関節屈曲90°/90°、伸展-30°/-20°、膝関節屈曲-15°/-20°に改善し、起き上がり・立ち上がり・立位保持・移乗は修正自立～自立レベルとなった。また、歩行能力は入院時前の状態に回復した。
【考察とまとめ】
　疼痛と股関節可動域制限へのアプローチを行い、腰椎圧迫骨折前のADLへ復帰可能となった強直性脊椎炎の一症例につき報告した。仙骨後面多裂筋の疼痛は、腰椎圧迫骨折により椎体の侵害受容器の興奮が誘発する疼痛により反射性筋緊張が起こり出現していると推察した。
　また、後藤は腰部後彎姿勢では立位・歩行時に腸腰筋や大腿直筋、内転筋の著明な筋活動の増加を認め筋に過度の負荷が加わる事を報告しており、本症例の股関節周囲筋の疼痛もAS特有の姿勢に由来する筋活動の増加に伴い出現している可能性が推測された。また、股関節伸展可動域の低下は、筋ストレッチと関節可動域訓練により改善したことから股関節屈筋群のスパズム、短縮、股関節前面に存在する靭帯の伸張性低下のため制限されていたと考えられた。

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【目的】 第４腰椎変性辷り症は50歳代以降の女性に好発し、経年的に腰椎変性が進行する。第4腰椎の不安定性が変性変化の進行に及ぼす影響を予測するため、レントゲン正面像で検討した。進行した変性症のレントゲン正面像評価は戸山が、Cobb角10度以上のものを腰椎変性側弯症として、type Iとtype II (type I、IIに分類されないものをtype III)に分類した。今回、第４腰椎変性辷り症の経年的な変性変化を検討するため、戸山分類のtype I、IIをadvance期として、それより変性変化の少ないものをearly 期、pre 期とした。この分類法を応用し、第４腰椎変性辷り症の経年的変性形式を報告する。
【対象と方法】 第４腰椎変性辷り症23症例（ 全例女性、平均年齢61.17歳、48～76歳）
　 1）仰臥位レントゲン撮影をおこなう。
2）正面像よりCobb角、椎間板楔状化、骨棘形成、椎体回旋度、側方すべりの５項目を計測する。
3）戸山による腰椎変性側弯症分類のtype I、type II、type IIIをadvance期として、それより変性変化の少ないものを、各early期、pre期に分ける。
4)　5項目どれも突出した傾向がないものをpre期とし、骨棘形成のグレードが高いtype I、type IIをadvance期とし、骨棘形成のグレードが低く5項目の必要条件が少ないものをearly期とする。
【結果】 1）23症例中、type I 13、type II 7、type III 3であった。
2）type I、 Type II、type IIIの平均値はCobb角6.3°11.7°7°椎間板楔状化L2/3間1.3°2°1.3°L3/4間1.4°3.8°0.6°L4/5間3.1°2.5°0.33°骨棘形成L2/3間2.4 2.5 1.6 L3/4間3 2.7 2.6　L4/5間3.3 3.5 3椎体回旋度 L2 0.62　0.53　0.23　L3 0.46　0.87　 0.3　L4 0.32 　0.49　0.24　側方辷り　L2 0.53 0.78　0.23　L3 0.46　0.87　0.3　L4 0.42 0.71　0.24であった。
【考察】 腰椎変性側弯症type Iは、L4/5間の椎間板楔状化と側方辷りを伴っている。type IIはL3/4間の椎間板楔状化と中位腰椎の回旋と多椎間変形による側弯がある。この変性形式を第4腰椎変性辷り症に適用すると、不安定性のある第4腰椎は、その上下の椎体間のどちらかが腰椎off balanceの引き金になり、type Iやtype IIの腰椎変性側弯症へ移行していく。Type Iは椎間板楔状化の平均値が、L4/5間3.1°L3/4間1.4°で、L4/5間が大きく楔状化している。L4/5間で前方辷りに回旋を伴う椎体間不安定性が発生している。type IIでは椎間板楔状化の平均値は、L4/5間2.5°L3/4間3.8°であり、L4/5椎間板の狭小化し椎体間が安定するが、第4腰椎の上部L3/4間で不安定性が発生している。このように、第4腰椎変性辷り症の変性がtype Iかtype IIのどちらになるかは、椎間板楔状化がL3/4間かL4/5間のどちらに生じるかが重要となる。

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【目的】腰痛などの慢性痛患者は全身活動性，精神・心理状態の変化を伴いQOLが阻害されやすい。そのため，腰痛患者に対して理学療法を行う上では，痛みそのものを単一的に調べるだけでなく，患者を多角的かつ全人的にアセスメントする必要がある。そこで今回，腰痛のある学生を対象に痛み，筋コンディション，心理的要素，QOLを調べ，それらの関連性を解析するとともに，腰痛アセスメント法について検討した。
【方法】本研究の趣旨を理解し，実験の参加に同意が得られた成人男女78名（21.4±4.0歳）を対象に，独自の腰痛質問票，Roland-Morris Disability Questionnaire (RDQ)，Oswestry Disability Index 2.0 (ODI)を用いて痛みの部位や性質，痛み誘発姿勢・動作などを調べ，うち36名について腰部筋の圧痛を，52名に対し体幹筋持久力（屈曲・伸展保持時間）を調べた。RDQ得点が腰痛有訴者の年代別平均点を上回る者を高得点群，下回る者を低得点群として，それぞれについて筋持久力とRDQ得点のピアソン積率相関係数を調べた。また，RDQの設問のうち心理面に関わる4項目について，高得点群と低得点群で比較検討した。
【結果】痛みの好発部位は下部腰椎（32.8%）の深部（59.4%）に出現することが多く，鈍痛（56.0%）の訴えが多かった。腰痛誘発姿勢・動作は長時間の座位保持（34.4%）や立位保持（15.8%）が多かった。RDQでは腰痛緩和のための姿勢変換，ODIでは痛みによる座位・立位困難の回答が多かった。約8割の対象で腰部多裂筋の圧痛を認めた。高得点群では体幹伸展筋持久力・RDQ間に相関が認められた。RDQの心理4項目のいずれかに該当する者は高得点群にのみ現れ，低得点群では該当者がいなかった。
【考察】今回の結果より，腰痛は抗重力姿勢保持により誘発されやすく，腰部多裂筋の圧痛や腰部伸展筋持久力の低下を伴うことから，若年者の腰痛には腰部筋のコンディション不良が関与していることが示唆された。また，RDQの心理項目の該当者が高得点群にのみ現れたことは，慢性的な腰痛（慢性痛）患者の日常生活には心理的要素が関与するという種々の報告を裏付けるものである。慢性腰痛患者を多角的かつ全人的にアセスメントするためには，痛みそのものだけでなく，筋コンディションや心理面，さらに社会的背景などとの関連を単一的ではなく包括的に検討することが必要である。今後，対象を様々な年代に拡大するとともに，筋コンディションの他指標を追加検討し，精神・心理要素も包含した慢性腰痛の病態について，さらなる研究を進める予定である。

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【目的】腰痛を引き起こす１つの要因として、脊柱のアライメント（以下、アライメント）の変化があげられる。我々は第42回日本理学療法学術大会で、矢状面のアライメントを、胸椎後彎角、腰椎前彎角、仙骨傾斜角に分けて分析し、この関係を報告した。今回、対象者数を増やし、腰痛経験の有無によるアライメントを検討したので報告する。 【方法】本研究の趣旨を理解し同意を得た、測定時腰痛の無い成人49名（男性：女性、24：25、平均年齢24.3歳）、を対象とした。このうち、腰痛の経験がない者31名（以下、健常群）と、腰痛の経験がある者18名（以下、腰痛群）に分けた。アライメントの測定には、インデックス社製スパイナルマウス（以下、SM）を使用し、立位姿勢（以下、立位）と立位前屈姿勢（以下、前屈位）の、胸椎・腰椎カーブ、仙骨傾斜角、および前屈可動域を求めた。測定値は、後彎角を正、前彎角を負で表記した。統計学的分析は、それぞれの角度の関係にはカイ２乗検定とピアソンの相関係数を、差の検定にはT検定を用い、有意水準を5％とした。 【結果】１．アライメントの測定結果
立位の胸椎・腰椎カーブ、仙骨傾斜角を平均値でみると、健常群では、それぞれ43.1±9.5、-27.1、13.4±5.9度と有意な関係を認めた。特に、腰椎カーブと仙骨傾斜角に相関を認めた。同様に、前屈位は、それぞれ59.7±7.4、46.3±9.8、59.5±11.1度、可動域は、16.3±11.5、72.8±10.5、47.4±12.7度であり、前屈位、可動域とも有意な関係を認めた。一方腰痛群の立位も、それぞれ41.8±10.1、-23.8±9.1、10.0±6.1度であり、有意な関係を認め、腰椎カーブと仙骨傾斜角、胸椎カーブと腰椎カーブに相関を認めた。しかし、前屈位と可動域では、それぞれに関係を認めなかった。
２．腰痛経験の有無による比較
立位では仙骨傾斜角のみが、健常群13.4±5.9度、腰痛群10.0±6.1度と有意な差を認めた。前屈位では、腰椎カーブが健常群46.3±9.8度、腰痛群40.5±12.3度、仙骨傾斜角が健常群59.5±11.1度、腰痛群52.1±14.6度と、これも有意差を認めた。しかし、胸椎カーブでは差を認めなかった。可動域では、腰椎部のみ72.8±10.5度、64.4±16.8度と有意な差を認めた。 【考察】健常群の胸椎・腰椎カーブ、仙骨傾斜角は立位、前屈位、可動性ともに関係を呈していたが、腰痛群はこれらの関係が乏しく、特に腰椎と仙骨では異なるパターンを呈していた。このことから胸椎、腰椎、仙骨の関係が腰痛に影響すると考えられるが、腰痛群では、疼痛回避により生じたアライメントである可能性も考えられ、臨床での検討が必要である。

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【目的】
我々は第22回東海北陸理学療法学術大会において経験の浅いセラピストは起立介助時に体幹がより前傾している傾向があることを報告したが、腰痛や腰椎の運動との関連性については述べていなかった。そこで今回、起立介助における腰痛の有無と腰椎伸展角の関係について検討したので報告する。
【方法】
日常業務で移乗介助を行う健常男性10名を、Visual Analogue Scale（以下VAS）を用いて、腰痛有群と腰痛無群に分類した。腰痛有群は4名で身長170.0±2.1cm、体重59.5±1.0kg、経験年数5.0±2.1年、腰痛VAS29.5±6.1mmであり、腰痛無群は6名で身長170.8±6.2cm、体重66.2±14.5kg、経験年数4.5±1.6年、腰痛VAS8.0±6.2mmであった。対象者には本研究に関する十分な説明を行い、同意を得た上で行った。測定は自由介助にて起立介助を行ってもらい、2台のデジタルカメラ（victor製TK-C1380）を用いて撮影した。そして、三次元動作解析装置Peak Motus（America PEAK社製）を用いて、腰椎伸展角を求めた。起立介助は被介助者が起立を始める直前の「開始姿勢」、臀部が離床する直前の「離殿姿勢」、起立姿勢を保持した「起立姿勢」の3つの姿勢に分類した。デジタイジングのポイントは第１腰椎棘突起、第５腰椎棘突起、仙椎上端部、仙椎下端部とした。腰椎伸展角は安静立位を基準とし第１腰椎棘突起と第５腰椎棘突起を結ぶ直線と仙椎上端部と仙椎下端部を結ぶ直線のなす角の差とした。統計処理はt検定を用い、有意水準は5%未満とした。
【結果】
腰椎伸展角は（腰痛有群、腰痛無群）で表す。開始姿勢では（3.6±2.1°、8.9±8.6°）、離殿姿勢では（2.2±3.2°、7.4±9.1°）、起立姿勢では（4.3±2.9°、9.7±10.3°）であった。腰椎伸展角において各姿勢とも、両群間で有意な差は認められなかった。
【考察】
本研究において起立介助時の腰椎伸展角と腰痛の関係について、一定の傾向はみられなかった。腰痛軽減のための姿勢は一定の見解が得られておらず、腰痛発生の原因は腰椎伸展角以外にも重心の位置関係、重量、頻度などが関係していることが考えられる。
【まとめ】
起立介助における腰痛の有無と腰椎伸展角の関係について検討した。しかし、本研究において起立介助時の腰椎伸展角と腰痛の関係について、一定の傾向はみられなかった。

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【目的】臨床において実施する姿勢評価の多くは、主観的観察によって行われることが多く客観性が少ない。我々は第17回愛知県理学療法学会において、簡便に実施できる自在曲線定規（定規）を用いた背部矢状面形態測定の再現性を報告した。そこで良好な再現性を得た3つの指数を応用して、性別および腰痛有無別の背部矢状面形態について若干の知見を得たので報告する。
【方法】対象は病院職員20名（男女各10名，年齢27±6歳）とし、腰痛の自覚症状から腰痛なし群（10名），腰痛群（10名）に分類した。測定は直立姿勢をとる対象者の背後から、定規を第7頚椎棘突起(Ｃ7)～ヤコビー線(Ｌ4)間にあて、その形態を紙面にトレースした。Ｃ7とＬ4を結ぶ直線をＹ軸、Ｌ4を通るＹ軸への垂線をＸ軸とする座標面を紙面上に設定し、Ｃ7点(Ａ)，後弯頂点(Ｂ)，曲線とＹ軸との交点(Ｃ)の座標値(ｘ,ｙ)を読みとった。測定は1名の理学療法士が1回のみ実施した。解析は性別および腰痛有無別の円背指数((Ｂｘ/（Ａｙ‐Ｃｙ）)×100)，後弯頂点高位指数((Ｂｙ/Ａｙ)×100),移行部高位指数((Ｃｙ/Ａｙ)×100)を算出し、Wilcoxonの順位和検定を用いて比較した。
【結果】男性，女性の円背指数はそれぞれ7.4±2.4％，9.0±2.9％、後弯頂点高位指数は55.9±7.9％，59.5±10.3％、移行部高位指数は4.9±5.9％，12.5±11.9％であった。性別間においては3指数ともに有意差を認めなかった。
腰痛なし群，腰痛群の円背指数はそれぞれ7.1±2.6％，9.3±2.5％、後弯頂点高位指数は62.5±7.1％，52.9±8.6％、移行部高位指数は11.3±8.5％，6.1±11.0％であった。腰痛の有無別間においては後弯頂点高位指数のみに有意水準5％で差を認めた。
【考察】Ｘ線撮影を用いた既存報告では、腰椎前弯は10代の女性に強くみられるが、20代以降の性差は少なく男女とも加齢により減少する傾向が示されている。胸椎後弯については渉猟し得た限り性差の記載は見当たらないが、加齢にともなう後弯頂点低位化や後弯範囲拡大化が報告されている。これらを踏まえると本結果は、対象を20-30代の健常成人に限定している点が性差を生じなかった要因と考える。また、今後幅広い年齢層における指数の参考値を得ることで、定規を用いた姿勢評価の意義がより深まると考える。
腰痛の有無別では、腰痛群は腰痛なし群よりも後弯頂点が低く位置することが認められた。Ｘ線撮影をもとにした中高年者対象の既存報告によると低位後弯者に腰痛発生率が高いとの報告がなされている。今後、Ｘ線によるアライメント評価との関連を検証する必要はあるが、本結果は20-30代の若年成人における腰痛と低位後弯形態との関連を示唆するものと思われる。

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【目的】 骨盤骨折再建術後患者は退院時にも跛行が残存しているという報告は散見するが、骨盤骨折再建術後患者の歩行解析を行っている報告は見あたらない。そこで今回、骨盤骨折患者の歩行動作を解析し、検討を行ったのでここに報告する。
【対象】 当院で手術を行った骨盤輪骨折7例、寛骨臼骨折７例、全14症例を対象とした。男性13例、女性1例であり平均年齢は骨盤輪骨折43.5歳、寛骨臼骨折46.8歳であった。また、健常男性12例(平均年齢45.0歳)をコントロール群とした。対象者には、本研究の趣旨を説明し、同意を得た上で研究を行った。
【方法】 三次元動作解析装置VICON system 370 (Vicon Peak社製) 、床反力計（AMTI社製）4枚、カメラ（Vicon Peak社製）6台を用いて歩行解析を行った。25mmの赤外線反射マーカーを用い、VCM(Vicon Clinical Manager)プロトコールに従って、仙骨部(両上後腸骨棘を結んだ線の中点)・両側の上前腸骨棘・大腿外側下1／3・膝関節裂隙・下腿外側中央部・外果・第2中足骨頭の皮膚上をマーカー部位とした。歩行は裸足で自由歩行とした。解析にはVCMソフトを用い3群間の下肢関節角度及び関節モーメント、関節パワーを解析し、比較検討した。
【結果】 関節角度において、骨盤前後傾斜角は骨盤輪骨折、寛骨臼骨折両群でコントロール群に対して有意に後傾位であり、波形パターンが異なっていた。また、股関節屈曲角度の減少を認めた。寛骨臼骨折では股関節内転角度の減少が認められたが、膝関節、足関節では有意差は認められなかった。同様に、関節モーメントにおいて骨盤輪骨折、寛骨臼骨折両群で股関節外転モーメントの低下が認められた。関節パワーにおいて骨盤輪骨折、寛骨臼骨折両群で股関節屈曲・伸展・内転・外転における吸収・産出パワーピーク値の低下が認められた。
【考察】 本研究の結果より、骨盤輪骨折、寛骨臼骨折両群は歩行中骨盤後傾位であり正常な波形パターンを示していないこと、歩行中股関節屈曲角度の減少や関節モーメント、関節パワーの低下がみられたことから、本骨折に対する姿勢制御や筋力増強の理学療法の必要性が示唆された。

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【目的】
近年、心臓外科は手術手技の進歩に伴い対象は高リスク化している。その中で、維持透析症例（HD症例）における心血管系の合併症に対しても手術適応が拡大傾向にある。当院はHD症例の心臓外科および開心術後リハビリテーションを積極的に実施している。今回、HD症例と非透析症例（NHD症例）の冠動脈バイパス術後リハビリテーションの周術期の現状を比較し、今後の課題について考察した。
【対象】
2006年度に緊急手術を含む冠動脈バイパス術（OPCAB）が実施され、入院中の死亡（HD症例1名、NHD症例1名）を除外したHD症例13名（男／女：9／4名、年齢63.6±8.28歳、透析歴8.60±9.68年）、NHD症例24名（男／女：22／2名、年齢71.9±8.66歳）である。
【方法】
術前データは糖尿病（DM）、高血圧（HT）、閉塞性動脈硬化症（ASO）の有無、左室駆出率（EF）、術中データは手術時間、出血量、術後データは離床日数（端座位、立位、歩行）、エルゴメータなどの運動療法実施の有無、術後在院日数をカルテより後方視的に調査した。HD症例とNHD症例の比較はｔ検定、カイ二乗検定を用いた（ｐ<0.05）。
【結果】
術前データは（以下HD症例／NHD症例でデータを記す）、DM：77％（10名）／46％（11名）、HT：69％（9名）／83％（20名）、ASO：69％（9名）／46％（11名）、EF：53.3±13.6／56.2±18.7、術中データは手術時間：262±57／249±54分、出血量：271.1±113.1／312.3±175.4mlで有意差はなかった。術後離床日数は端座位：2.38±0.96／2.79±1.59、立位：3.23±1.17／3.04±1.76、歩行：5.54±3.41／4.17±2.12、在院日数：20.62±8.23／19.96±8.55で有意差はなかったが、運動療法実施の有無：38.5％（5名）／75％（18名）で有意差を認めた（ｐ<0.05）。
【考察】
一般的にHD症例の開心術後の成績は不良との報告が散見されるが、今回NHD症例と離床日数、術後在院日数は同様であった。これはOPCABによる手術手技、周術期での透析管理の進歩で循環動態の安定が得られ、早期離床が可能であったと思われる。HD症例の離床は、NHD症例での開心術後におけるリスク管理に加え、透析による除水量等の状況把握が必要と思われるが、症例数も少なく今後さらに検討が必要と思われた。
回復期における運動療法動実施はHD症例が少なかった。エルゴメータなどの負荷が高強度であり実施できない症例などNHD群と同様の運動処方が実施困難な現状があると思われた。HD症例は術前において運動耐容能がNHDと比べ低下していると推察されるため、開心術後の回復期の運動療法は方法や負荷量など検討が必要と思われた。

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【はじめに】
重症心身障害児は長期間にわたる同一姿勢により体位変換に対する適応能の低下を認める。今回、喉頭気管分離術後も呼吸器感染症を繰り返す重症児に対して呼吸理学療法を行なった結果、体位変換への適応能の拡大と感染頻度の減少を認めたので考察を加えて報告する。なお発表については家族の了解を得ている。
【症例】
男児4歳、低酸素性脳症、癲癇。自発運動不能。閉眼不能。除脳硬直肢位。両股関節前方脱臼。
【現病歴】
4ヶ月：腹臥位での呼吸停止で発見され、蘇生後人工呼吸器管理。8ヶ月：気管切開。10ヶ月：呼吸器離脱。3歳11ヶ月：当施設入所。
【経過と治療】
4歳2ヶ月：体重12.6kg、喉頭気管分離術施行後O₂離脱。日常の45°側臥位ではHR85bpm、RR16bpm、SpO₂97～100％で分離術前よりも安定した。胸部X線所見では横隔膜は平低下し挙上、背側胸郭は板状に扁平で動きはなく、呼吸音も減弱していた。上部胸郭運動を伴う大きな吸気に続く数回の多峰性吸気パターンを認めた。腹臥位はSpO₂の低下を認めたため不可能であった。週1回の定期的な胸郭可動域改善と全周期呼吸介助の治療を継続した。4歳4～5ヶ月： 体重14.2kg。体重増加につれて、過剰な上部胸郭運動を伴う多峰性吸気が目立ち始め、毎月気道感染を繰り返した。側臥位ではHR75～95bpm、RR18bpm、SpO₂95～99％、VTi71ml、ETCO₂45torrで変動が大きく不安定であった。粘稠痰が貯留しやすく排出が困難となったため腹臥位を再度試行し、評価を行った。HR100bpm、RR13bpm、SpO₂95％、VTi66ml、ETCO₂48torrで呼吸音の改善も認めず中止した。週1回の治療に加え、毎朝の加湿、全周期呼吸介助による排痰と下葉の換気改善を目的としたバッグ加圧を施行し、体位管理は2時間ごとの左右60°側臥位を徹底した。4歳11ヶ月：体重15.7kg。60°側臥位ではHR64bpm、RR17bpm、SpO₂97～99％、VTi65ml、ETCO₂42torrで安定した。腹臥位ではHR65bpm、RR16bpm、SpO₂98～100％、VTi60ml、ETCO₂42～45torrで、胸郭背側の挙上運動と呼吸音の改善を認め、腹臥位への体位変換が可能となった。4歳5ヶ月以降の感染はなかった。
【考察】
本症例は長期的な仰臥位管理により、下葉の換気が極度に低下していたため、上部胸郭を数回拡張させてVTiを増やす代償的な多峰性吸気を示していた。そのため腹臥位においては、自重により上部胸郭の吸気運動が抑制され、同部の換気量が減少し、RRの減少とともにバイタルサインが低下したものと考える。6ヶ月間の呼吸理学療法により腹臥位が可能となったのは徐々に両下葉への換気が改善し、同部の有効換気量が増え、VTiは減少したがバイタルサインの改善を認めたためと考える。固定化した慢性呼吸障害に対する積極的な治療は児の体位変換への適応能の改善に有効であった。

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【はじめに】 　今回，喀血から急性呼吸不全を来たした肺癌症例に対し，理学療法(PT)を実施し，化学療法導入できるまでに全身状態が回復した．化学療法施行中もPTを継続し，活動性が低下せずに退院に至った症例を経験したので報告する． 【症例】 73歳男性，平成18年7月右肺腺癌と診断，10月右下葉切除術予定であったが，悪性胸水のため試験開胸術となり，化学療法導入の方針の説明を受け，一時退院となった．11月大量の喀血により入院，右肺動脈へのリンパ節転移の浸潤による出血と判断，急性呼吸不全を来たしたため，左片肺挿管施行となり，ICU入室となった．入院6病日には止血し両肺換気となり，徐々に酸素化・胸部X線上も改善され，10病日抜管， 13病日よりPT開始した． 【PT内容と経過】 痰の貯留を認めたため，PTは排痰と換気の改善を目的にギャッジアップや坐位を行った．排痰は自己排痰(ACBT)を指導した．入院当初は肺癌に対する治療は実施しない方針であったが，呼吸状態改善に伴い化学療法導入が検討された．導入条件として全身状態の改善が必要であったため，再喀血の危険性は高かったが主治医より本症例と家族に説明し了承を得て筋力トレーニングや歩行を進めた．PT施行時はSpO2や脈拍の変動に注意して自覚症状を確認しながら実施した． 入院から約1ヵ月後，独歩にて70m連続歩行可能となった．歩行時のSpO2は82%へ低下したが，本症例は酸素導入を希望せず安静時低酸素血症を認めなかったため，酸素なしで休憩を入れながらゆっくり歩行するように指導した．また，入浴や再喀血に対する不安があり，入浴時は前傾姿勢で呼吸困難が増強したため，坐面の高い椅子を使用し，十分休憩を入れ，深呼吸を行うように指導した．本症例の希望で，年明けより治療開始と決定し，ヘルパーの利用など環境を整え一時退院となった． 翌年1月4日再入院，精査後，11日より化学療法開始となった．入院後より歩行時SpO2低下と労作時呼吸困難の増強に伴い，労作に対する不安が強くなり活動性が低下していたためADL維持目的でPT開始となった．歩行時は酸素流量を増やし，血痰も認めたため痰量や自覚症状をみながら休憩や歩行距離を調整するように指導した．結果，入院中はADLが維持でき，副作用もみられず，次第に不安が解消されHOT導入して，化学療法開始から約2ヵ月後に退院となった． 【まとめ】 本症例では，呼吸困難などの症状が強く再喀血の危険性があった中でも，バイタルサインの変動に注意して離床を促したことや動作時の工夫にて活動性が高まり，肺癌に対する治療が可能となった．治療中も全身状態や自覚症状をみながらPTを進め，HOT導入や動作時の工夫を加えることでADLが維持でき不安も解消されたと考えられた．肺癌により予後が限られ，リスクもある中で，治療方針や不安解消に貢献するための手段を考え，アプローチすることが重要であると思われた．

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【はじめに】当院は、特定の緩和ケア病棟を持たず、終末期の癌患者様も一般病棟で治療を行っている。癌終末期理学療法は、一般的な理学療法の他に患者様・御家族様の精神面等様々な問題に直面することが多い。そこで今回、当院での癌終末期理学療法の現状について報告する。
【当院での癌終末期理学療法の取り組み】当院リハビリテーション科では、癌終末期理学療法として、1.患者様・御家族様のニーズに答える、2.御家族様の信頼を得る、3.チーム医療を重視する、の3点を重点的に行うようにしている。
【対象】2006年4月より癌終末期で理学療法を施行し入院中死亡した14名、男性7名、女性7名、平均年齢69.4歳、現疾患は、肺癌10名、胃癌2名、大腸癌1名、肝細胞癌1名であった。
【方法】理学療法内容（理学療法開始時・終了時）、日常生活レベル（理学療法開始時・終了時）、理学療法実施期間、理学療法最終施行日から死亡するまでの期間とその内訳について調べ考察した。
【結果】理学療法内容は、開始時はADL維持・改善練習11名、肺理学療法5名、筋力運動5名、関節可動域運動4名、疼痛緩和・浮腫改善1名であった。終了時は、肺理学療法9名、関節可動域運動7名、疼痛緩和・浮腫改善5名　ＡＤＬ維持・改善練習1名であった。日常生活レベルは、開始時は歩行レベル3名、車椅子レベル8名、ベット臥床レベル3名であった。終了時は、車椅子レベル1名、ベット臥床レベル13名であった。理学療法期間は1日から10日以内5名、11日から20日以内2名、21日から30日以内1名、31日以上6名であり、平均30.9日（7～140日）であった。理学療法最終施行日から死亡するまでの期間は、死亡当日まで理学療法を施行2名、１日前から5日前まで施行9名、6日前から10日前まで施行2名、１1日以上前まで施行1名であり、平均3.8日（0から20日）で、死亡５日前まで約80％理学療法を行った。内訳は、全身状態不良で理学療法中止3名、リハビリすると痛い、疲れる等患者様の訴えで終了2名であった。その他9名は休日・深夜・早朝に死亡等で最後まで理学療法を続けることができた。
【考察】癌終末期の患者様は次第に全身状態が悪化し、最終的には死に至る。しかし今回の対象者中、死亡５日前まで約80％理学療法を行っている事から、患者様・御家族様は全身状態が悪くなっていくなかでも、最後まで出来る範囲内の事をしたいという気持ちを持ち続けているのではないかと思われた。また、専門のリハビリスタッフが最後までが関わる事により、患者様・御家族様に身体的・精神的安心感が得られたのではないかと思われた。
【まとめ】1.当院での癌終末期理学療法の現状について報告した。2.終末期理学療法を死亡間際まで行ったが特に大きな問題は見られなかった。3.患者様・御家族様のニーズと信頼、チーム医療のもと終末期理学療法を行うことは大切であると思われた。

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【はじめに】
リハビリテーションとは語源から「再び適したものにする事」を意味するが、終末期患者は身体的にそれが不可能である。では、終末期にPTはどう関われるのか。当院緩和ケアチーム（以下、チーム）がスピリチュアルペインの分析に用いている村田理論で症例を振り返ったので報告する。
【症例紹介】
50歳代、男性、職業は会社経営。診断名は胃癌、リンパ節転移、肝転移。妻と二人暮らしで市内と他県にそれぞれ娘夫婦が在住。
【医学的経過】
チーム介入の約５ヶ月前に胃空腸バイパス術を施行し、術後化学療法を行うが、全身倦怠感のため中止し退院された。その後再入院し、チーム介入と同時に理学療法を開始した。チーム介入後2度目の入院で永眠された。
【理学療法の関わり】
＊チーム介入1回目の入院（20日間）：
第一印象は話好きな明るい方だった。ADLは比較的保たれており、全身調整と気分転換を目的にリラクセーションを促す体操とリカンベントエルゴメーターを施行した。会話から病と闘う姿勢が強く、治療への期待と治療後の生活に目標があった。
・分析：家族関係は良好で関係存在は保たれていた。治療後の目標もあり時間存在も保たれていた。また、自己決定権もあり自律存在も保たれていた。
＊チーム介入2回目の入院（52日間）：
全身倦怠感が強く、ほとんど臥床していた。そこで頚背部へのマッサージでリラクセーションを促した。また、腹部膨満感が強い時は、腹部マッサージを施行した。妻もマッサージに協力的だった。「医療者は‘手当て’をするべき」とよくお話され、PTが身体に触れることを喜ばれた。亡くなる直前はお顔を拝見するだけだったが毎日訪室した。亡くなった後の為に知人に手紙を書くなど『死』を覚悟される一方、見舞客には「あと10年頑張らんなん」と話していた。ADLは徐々に低下したが、医療者への感謝やねぎらいの言葉が増えた。
・分析：家族の支えがあり関係存在は保たれていた。ADLは低下したが『他者に委ねる』ことができ自律存在も保たれていた。将来に明確なものがなく時間存在の低下を感じたが、関係存在、自律存在で補えており、安定した状態であった。
【終わりに】
PTは患者の身体に触れる（＝手を当てる）ことが多い。それは医療の原点「手当て」である。今回、一時だが癒しの時間を提供でき非常に良かったと思う。また、比較的状態の良い時期より介入し信頼関係を築けていたことで、最期まで関わることができた。今回、担当した症例を村田理論で後方視的に分析し、症例が精神的に安定した状態で最期を迎えたと感じた。そして、PTの身体面への「手当て」でより安定した状態に導けたのではないかと思う。今後は日々の会話をその都度村田理論で分析し、患者の精神的援助に役立てて生きたいと思う。

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【はじめに】 昨年の本学術大会において急性心筋梗塞後離床期における200ｍ歩行後の心拍数減衰応答（T30）について報告した.運動後の心拍数減衰は運動後の副交感神経再興奮を反映する指標にひとつと思われるが,先回の検討ではT30は年齢,安静時心拍数と有意な相関を認めたが心疾患特異的パラメータとは関連を認めなかった.それにはβ遮断薬の影響が大きいことが考えられた.今回,β遮断薬が投与されていない急性冠症候群例について200ｍ歩行後のT30を測定し,新たに心拡張能も含めた各パラメータとの関連を検討し報告する.
【対象】 　離床期の急性冠症候群（以下ACS）例でβ遮断薬が投与されていない洞調律の15例（男性12例、女性3例）を対象とした.年齢は平均67±9.7歳,病枝数は3枝：3例,2枝：3例,1枝：9例,発症後のPeak CK値は平均3479±3285U/l,発症時のBNPは平均346±231pg/ml,左室駆出率（以下LVEF）は平均64±8.1％であった.主な投薬はACE阻害薬あるいはARBがあわせて11例,カルシウム拮抗薬が4例,利尿剤が3例であった.
【方法】 　運動負荷は監視下にて200ｍ自由歩行とし日本光電社製ECGモニターEC-4202にてモニタリングし負荷終了後に30秒間のECGを記録した.運動後心拍数減衰応答（T30）の算出はImaiらの方法を用いた.年齢,安静時心拍数,発症後のpeak CK値,発症時のBNP値,T30測定日付近のLVEF,E波（左室拡張初期流入速波）のDecelration Time（以下DcT）,T30測定日の安静時心拍数とをカルテより後方視的に調査しそれぞれ直線単回帰にてT30との相関性を評価した.また運動負荷法妥当性の検討として20W定負荷6分間の自転車エルゴメータ駆動を実施しT30を同様の方法で測定し200ｍ歩行後のT30との相関性を評価した.
【結果】 　T30と各パラメータとの相関性は,年齢とはr＝0.28,安静時心拍数とはr＝0.64,peak CK値とはr＝0.24,BNP値とはr＝0.59,LVEFとはr＝-0.28,E波DcTとはr＝0.45であった.また200ｍ歩行後のT30と20W定負荷6分間の自転車エルゴメータ駆動後のT30との相関性はr＝0.83であった.
【考察】 　β遮断薬が投与されていない症例に限って検討したところ,BNP,LVEF,E波のDcTなど心機能パラメータとも緩やかな相関性を見出すことができた.今回の検討では左室の収縮性が保たれていた例が対象であったためにLVEFとの相関性は低かったが,拡張能との関連性を示唆しうる結果が得られた.武田らは拡張期心不全症例に心臓交感神経の活動指標であるMIBG心筋シンチグラフィーを行いMIBG洗い出し率とBNP,心エコーでのE/A比とそれぞれ相関性を認めたことを報告している.我々の検討は副交感神経に着目したものであるが,武田らと同様の傾向を認めたことからACS後の拡張能と自律神経活動とは関連しうる可能性が考えられた.また200ｍ歩行後のT30は定負荷自転車エルゴメータ運動後のT30と高い相関性を認めたことから離床期の簡便な運動負荷法として妥当であると考えた.

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