The monitoring system for feeding rate of Daphnia magna as fluorescent intensity of Chlorella vulgaris was constructed to evaluate toxicities. When 30 daphnids were added to water samples and run the system, the change of the feeding rate by time was measured accuracy. This method revealed that when the toxicants which were potassium dichromate, lead (II) nitrate, Triton X-100, and Benthiocarb were high concentration, the feeding rate decreased compare to the control after 180 minutes exposure. The feeding rate tended to increase linearly after 60 minutes exposure to all toxicants. With low concentrations of toxicants, lead (II) nitrate, Triton X-100, and Benthiocarb, the feeding rate difference 60 minutes exposure and 180 minutes exposure were larger than control. Thus, it was shown that the feeding rate didn't always decrease when toxicants coexisted in low concentration. This method had higher sensitivity than that of acute immobilization test on some toxicants. From these results, it was shown that this system can measure the change of feeding rate. Although it is necessary to improve the sensitivity, conditions, and construction of the system, the toxicity test based on this theory will be used effectively.

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本研究は, 海産巻貝類のインポセックスを引き起こす原因物質とされているトリフェニルスズ (TPT) による環境汚染防止のため, TPTの無害化処理のための基礎となる熱解析を行うことを主目的とした。
TPTの熱解析には, 示差熱分析 (DTA) , 示差走査熱量測定 (DSC) , 及び熱重量測定 (TG) を用い, 必要に応じて元素分析 (CHO) と粉末X線回折測定を行った。
TPTの熱解析の結果, TPTは88℃で分子内の構造変化を起こし, 123℃で融解した。その後, 若干の揮発が観察され, 230℃で2個のフェニル基を離脱後, 中間生成物モノ-n-フェニルスズオキシドを生成, 280℃で残りのフェニル基を離脱しながら無機スズにまで分解し, 最終的に空気中で酸化スズまで酸化されると示唆した。TPTのDSC測定の結果, 二酸化スズの標準生成エンタルピーΔH^o_f580KJ/molに対して, 実測では363KJ/molと低い値が得られた。低い値となった要因として, TPTの加熱生成物のX線回折及びCHO測定結果から, 最終生成物の無機スズが, 主として一酸化スズ並びに二酸化スズの混合物である可能性を示唆した。
TPTは, スズ元素のsp³混成軌道によって, 4配位の4面体構造をとる。しかし, 4配位中, 1配位がOH基3配位がフェニル基であるため, 分子内の構造に歪みがあることと, OHラジカルの電気陰性度の強さから生じる分極性によって, フェニル基とスズ原子との問の結合度に差異を生じるために, TPTの熱分解の場合,
フェニル基の脱離が一度に起きるのでなく, 段階的に起きるものと推定した。

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遺伝子組換え酵母を用いたバイオアッセイ, 液体クロマトグラムータンデム質量分析計を用いた機器分析川頁相および逆相カラムクロマトグラフィーによる分画手法を組み合わせ, 流入下水, 返送汚泥, 放流水, 河川水中に含まれるエストロゲン様物質の同定を試みた。その結果, いずれの下水試料においても内因性エストロゲンのエストロンおよび17β-エストラジオールに起因する活性が全体の約90%であり, 分析対象成分以外の成分に起因する活性が全体の約10%存在するということを実測した。また, 河川水の分画およびバイオアッセイの結果においても, 放流水と同様に, エストロンおよび17β-エストラジオールの高い寄与 (90～97%) が確認された。

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ダイオキシン類の発生源寄与を推定するためにリセプターモデルであるPositive Matrix Factorization (PMF) 法及びChemical Mass Balance (CMB) 法を適用した。解析の対象としたのは, 1999年から2004年までに福岡県で採取された大気試料210件である。PMF法によって, 発生源として廃棄物焼却施設, PCB, 農薬PCP, CNPの4つが推定され, それぞれの平均寄与率は, 廃棄物焼却施設21%, PCB35%, 農薬PCP27%, 農薬CNP16%となった。PMF法による発生源プロファイルを実測発生源データと比較したところ, PCB, CNP, 廃棄物焼却施設で概ね類似したパターであったが, PCPでは若干異なっていた。PMF発生源プロファイルと実測発生源データを組み合わせて, CMB法により発生源寄与を計算し, 個々のサンプルについて評価を比較した。その結果, 5つのケースで評価を満たす結果が多かったが, その中でもPCBにのみPMFプロファイルを使ったケースが最も適当と考えられた。これらの発生源データを使った発生源寄与率は, 廃棄物焼却施設40%, PCB44.1%, PCP2.1%, CNP7.2%であった。

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水溶液中におけるピレスロイド系農薬, エトフェンプロックス, ペルメトリン, フェンバレレートおよびフルシトリネートの消長を明らかにする目的で, これら農薬と塩素との反応をGC/MS法によって検討した。エトフェンプロックスは, 浄水処理場で行われている塩素処理条件下で容易に, 一方, ペルメトリンおよびフェンバレレートは緩やかに反応することがわかった。フルシトリネートは, このような塩素処理条件下では, 塩素との反応が認められなかった。ピレスロイド系農薬と塩素との反応は水溶液のpHおよび塩素/農薬の反応モル比に大きく依存した。GC/MSによるエトフェンプロックスと塩素との反応生成物の解析から, 塩素置換体および酸化体の存在を明らかにした。これらの結果を基に, 水溶液中におけるエトフェンプロックスと塩素との反応機構を提案した。

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室内空気汚染物質と対象とした分析法には固相吸着・溶媒抽出・ガスクロマトグラフ/質量分析 (GC/MS) 法が採用されている。室内空気汚染物質を対象とした有害化学物質の中からフタル酸エステル類 (DMP, DEP-d₄, DPrP, DnBP, DnBP-d₄, DPnP, DHxP, BnBP-d₄, DcHP, DEHP, DEHP-d₄及びDEHA-d₈) の12成分について, 固相吸着・溶媒抽出法による分析精度の共同実験を行った。このRound robin試験には16の分析機関が参加した。試料としては3種類の溶液試料を配布した。試料Aは対象物質のヘキサン溶液である。試料Bは試料溶液を捕集剤に添加した試料, 試料Cは試料溶液を捕集剤に添加したのち, 300l容量の空気を通気した試料である。捕集剤に内標準物質としてフルオランテン-d₈を添加し, 2mlのジクロロメタンを加えて抽出した後, GC/MSを用いて分析した。
DMP, DnBP及びDEHPの3物質に関しては, 溶媒及びブランク試料においても検出され, 約1/3の測定値が欠測となった。試料Aでは, DnBP及びDEHPの2物質を除くと機関内RSDは10%以下であった。機関間RSDはDEHPを除くと7～40%の範囲にあり, 分子量の増大に伴って大きくなる傾向が見られた。試料Bでは, 機関内及び機関間RSDはそれぞれ5～17%, 15～45%の範囲に収まった。試料Cの機関内及び機関間RSDはそれぞれ5～12%, 15～50%の範囲に収まった。
以上の結果から, DMP, DnBP及びDEHPの3物質を除く9成分については重水素同位体を含め十分信頼のできる精度で測定できることが分かった。DMP, DnBP及びDEHPはコンタミネーションの影響或いはカラム分離に関して吸着剤由来のマトリックス効果を受ける可能性があるので測定及び前処理については細心の注意が必要であることが示唆された。

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Fr-CMBを用い, 新潟県内の河川底質及び河川水中のPCDD/Fsについて, 発生源寄与率推定に関する検討を行った。環境試料の組成から, 廃棄物焼却炉排ガス, 過去に使用されていた農薬のCNP, PCPの3つを発生源として想定した。
解析に使用する成分について検討した結果, TEFを持つPCDD/Fs17異性体と1, 3, 6, 8-TeCDD, 1, 3, 7, 9-TeCDD及び4～7塩素化物のothers, 計27成分で, 101の成分を用いた場合と同等の結果を導き出すことができた。
発生源として使用するデータについて検討した結果CNP, PCP中のPCDD/Fsデータをクラスター分析によって集約して発生源データとして用いることで, 整合性の高いデータを得ることができた。
Fr-CMB及びCMBBJ, 両手法による寄与率推定結果を比較したところ, CMB8Jの%massが100に近い場合には, 両手法による寄与率推定結果は類似しており, %massが100から著しく乖離した場合には両手法による結果は相違した。より精密な方法であるFr-CMBでは, 環境試料と発生源組成の測定変動も明示的に扱うことにより, 統計上の矛盾が少なく, 現場の状況に合った寄与率推定結果を導き出せたものと考えられる。しかしながら, 寄与率の妥当性を客観的に示す方法は今のところ用意されておらず, 発生源解析の限界を理解しつつ応用していくことが重要と思われる。

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An accurate, simple and rapid isocratic elution method for the simulutaneous determination of eight catechins in bottled green tea drinks using reversed-phase (RP) high performance liquid chromatography (HPLC) with ultraviolet detecter (UV) and short column (100 mm×4.6 mm i. d., particle diameter 3 μm) has been studied. As a result, good linearity of the calibration curve were obtained in the concentration range from 1 mg l^-1 to 100 mg l^-1 (|r| =0.9998-0.9974) . The detection limits based on S/N=3 were 0.62 mg l^-1 for (-) -gallocatechin (GC), 0.78 mg l^-1 for (-) -epigallocatechin (EGC), 0.59 mg l^-1for (+) -catechin (C), 0.38 mg l^-1 for 7- (β-hydroxyethyl) theophylline, 0.42 mg l^-1 for (-) -epigallocatechin gallate (EGCg), 0.57 mg l^-1 for (-) -epicatechin (EC), 0.48 mg l^-1 for (-) -gallocatechin gallate (GCg), 0.40 mg l^-1 for (-) -epicatechin gallate (ECg), and 0.43 mg l^-1 for (-) -catechin gallate (Cg) in 5 μl injection. The eight catechins and 7- (β-hydroxyethyl) theophylline were separated by an isocratic elution method within 30 min. This Isocratic elution method could be successfully applied to the rapid determination of eight catechins in bottled green tea drinks.

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