九州大学では，1999年から冬季に液体炭酸を用いた人工降雨実験(福田，1999)を行っている．「撒布対象雲」は，これら積雲の中の「ある程度発達した積雲(降りそうで降らない雲；シ－ダビリテイの高い雲)」である．しかし，冬型の気圧配置時でも，「撒布対象雲」が必ず発生するとは限らず，実験が成功しない場合もあった．そこで，本稿では，冬季の人工降雨実験の成功率をあげるため1) 福岡での冬季の降水発生の気象原因，2) 筋状の雲が発生するための気象条件，3)気象衛星画像から「撒布対象雲」の出現頻度を解析した． 今回の解析から，次のような事柄が判明した． 1) 冬型の日は対象雲の発生が多く，人工降雨に適した気象条件日であると考えられる． 2) 冬型の気圧配置で前述のような3つの条件を満足して2日目以降に，筋状の雲が出現する回数が最も多かった． 3)気圧配置が冬型の日の発生日数に対して，対象雲の出現日数が平均9.5日(出現頻度30.9%)である．

抄録全体を表示

本研究グループは，水の安定同位体を用いた台風内部水循環の解明を目指し，石垣島にて2006年台風13号の気象・同位体観測を行った．台風降水域が石垣島を通過した時の降水同位体比は，内側の降水ほど徐々に軽い水になる傾向が見られる．また中心付近の降水はアウターバンドの降水同位体比と同程度まで重くなるのが興味深い．水蒸気同位体も同様に内側ほど軽くなる傾向が見られるが，台風目の水蒸気は重くなっている．台風動径風により，台風の外側から内側へ水蒸気が運ばれ，レインアウトや降水再蒸発の効果により，中心ほど降水・水蒸気同位体比は低下していることが分かる．動径風も中心付近になると弱まりだし，インナーコアへの水蒸気流入は小さくなるが，接線風は中心ほど大きくなるため中心付近では海上からの蒸発量が大きいと考えられる．そのため中心付近の同位体は高くなると考察される．

抄録全体を表示

夏季の黄土高原南部において、対流圏内の大気水蒸気量の鉛直分布を高時間分解能で測定した。その結果、雄大積雲が発達した日に、高度2km以下の大気下層で大気水蒸気量が減少し、高度2km以上の大気上層で大気水蒸気量が増加する現象が観測された。これは、大気境界層が日中に発達することに加えて、積雲対流により、大気下層の湿度の高い空気が湿度の低い上層大気と混合されたことにより生じたものと考えられた。積雲対流が生じることにより、大気境界層から自由大気への水蒸気供給が活発になることが示唆された。このような積雲対流とそれに伴う大気水蒸気の鉛直輸送のメカニズムについて、今後は雲解像モデルを利用して明らかにしていく必要がある。また、こうした大気水蒸気の輸送が総観気象場とどのように関係し、黄河中流域の水循環変動にどの程度影響しているのかを定量的に調べる必要がある。

抄録全体を表示

現在ではレーダー観測領域を合成して，広範囲を観測したレーダー情報を用いることができるようになっている．これにＧＰＶ情報を加え，立平モデルを導入することで地形性降雨を算定し，短時間降雨予測を行う手法が開発されてきた．しかし，既往研究では立平モデルを導入するにあたって水蒸気収支が考慮されておらず，非地形性降雨と地形性降雨の分離も線形であるという問題点があった．そこで本研究では，台風性降雨を例にとり，地形性降雨を算定する際，風の流線に沿った水蒸気収支を考慮した降雨予測手法を開発し，さらに非地形性降雨と地形性降雨を非線形に分離することを降雨予測に適用して降雨予測精度の向上を目指す．

抄録全体を表示

　我が国の降水観測は，気象庁をはじめ国土交通省や都道府県など多くの地方公共団体が実施している．地方公共団体が行っている降雨観測は主に豪雨時の水防活動を支援する目的で設置され，観測情報はリアルタイムで自動収集され関係機関に提供されている．本研究で対象とする東京都においては，気象庁の雨量観測所が10地点(管区気象台1箇所，アメダス1箇所)であるのに対し，水防災総合情報システムの雨量観測所は島しょ部を除いた117地点と非常に密に設置されている．このように高密度に設置された雨量計の降水データは豪雨時の水防活動に有用であることに加え，記録された降水データは水文資料としてもその価値が非常に高い．
　本研究では，東京都水防災総合情報システムにより収集された10分間降水データの特性について検討を行った．本システムの降水データは豪雨時の水防災情報としての役割が大きく，記録として残されたデータには雨量計の保守などによると思われる異常なデータがそのまま残っている．そのため，本システムのデータを用いて水文解析や流出モデルへの入力として利用する場合には，本研 究で示したように降水データの一つ一つについて記録されているデータが適当であるかを時間的・空間的に確認して用いることが重要である．

抄録全体を表示

気候変動時における降雨-流出イベントが長期的にどのように変化しているのかについて検討した。降雨-流出イベントの長期変化特性は、気温上昇に代表される気候変動、人間活動による社会構造の変化、そして、ダム建設や河川工事に代表される公共事業による社会資本の改変の影響を受ける為、水の循環系の基本単位である流域規模で評価することとした。 本研究では、1962年から2002年までの40年間の降雨-流出イベントに着目し、対象期間内の各イベントにおける降雨量と河川流量の関係を整理し長期変化傾向を示した。 重信川流域を対象として、MLIT(国土交通省四国地方整備局・松山河川国道事務所)の降雨量および河川流量データを用いて解析した結果、1980年代以降、小規模の降雨イベント時における河川流量の減少傾向や出水日数の減少傾向が示された。

抄録全体を表示

水位の観測頻度が日流量値算定に与える誤差について検討を行った．その結果，一日1回の観測では日流量値算定に際し，平均で7.6％の誤差を含むことを明らかにした．また誤差率の幅も非常に広く，一日1回の観測から求めた日流量値は観測頻度誤差を大きく含むことがわかった．観測頻度誤差を1％以下にするには一日6回以上の定時観測を行う必要がある．また，低水流量においても，観測頻度が少ないと誤差が大きくなるので，観測データの観測頻度には細心の注意を配する必要がある．

抄録全体を表示

河川計画などにおける水文確率値を求める目的で、多くの確率分布モデルや母数推定法が利用されている。これらのうち何が最適であるかを判定するための指標として、SLSCなどによるデータの分布関数への適合度が用いられ、近年はジャックナイフ法などの誤差分散による分布の変動性(安定性)も検討されている。分布関数の適合度と安定生は必ずしも両立する要件ではなく、これらを総合した判断が必要となる。本研究ではこれらを踏まえ、現在あまり利用されていない確率分布の信頼区間を指標の一つとして位置づけ、その意味を検討した。代表的な3つの水文確率分布に対し、実績降雨データを用いて各指標を算出した結果、信頼区間はSLSCとジャックナイフ誤差分散の中間的な性質を示した。

抄録全体を表示

The VI-Ts diagram determined by the remotely sensed vegetation index (VI) and land surface temperature (Ts) has been widely applied to estimate land surface moisture status, air temperature, and the partitioning of available surface energy. Defining an ideal VI-Ts diagram requires a large sampling window. However, while estimating air temperature and land surface moisture index (LSMI) using the VI-Ts method, the air temperature should be homogenous over the sampling window, which means that the size of the sampling window cannot be unlimited. Presently, there is no quantitative approach to evaluate the VI-Ts method and the effects of the sampling window size on the VI-Ts method. In this study, we propose the use of the Shannon diversity index (SDI) and the semivariogram method to evaluate the VI-Ts method for the estimations of LSMI and air temperature using ASTER and MODIS datasets in views of space, time, and sensors. The result obtained using the semivariogram method and spatial air temperature collected from 83 meteorological stations in the North China Plain showed that air temperature was homogenous within a sampling window with a width of 66 km on DOY120, 46 km on DOY129, 68.2 km on DOY264, and 83.6 km on DOY360 of 2003. In our case study, the estimated LSMI using ASTER datasets with 90 m resolution is reliable when SDIs are greater than 2.89 for Ts, 2.39 for VI, and 4.87 for VI-Ts, respectively. When SDIs are greater than 2.62 for Ts, 2.61 for VI, and 4.09 for VI-Ts respectively, the air temperature estimation is reliable for all the ASTER datasets. For MODIS datasets, we found that the estimation of air temperature is mainly dependent on the SDI of VI. When it is greater than 2.30 and SDIs are greater than 1.61 for Ts and 3.72 for VI-Ts, at least one LSMI isoline is constructed perfectly, and air temperature can be estimated with high accuracy using MODIS datasets. Our proposed approaches and thresholds can be used for reference in other studies related to LSMI and air temperature estimations with the VI-Ts method, although they need more validation and supplementation by future studies.

抄録全体を表示

2003年から2005年にモンゴル高原試験地で行われたAMSR-Eの土壌水分測定アルゴリズムの検証結果と土壌水分の推定結果についてのべる。

抄録全体を表示

黄土高原における大規模な水土保持対策事業に伴う人為的な土地利用形態の改変が黄河中流域の長期水収支(1960-2000)に与える影響を分布型水文モデル用いて解析した。長期的な地表面植生の変化が水収支に与える影響を評価するために、植生被覆率(VCR)という指標を導入し、様々な気候条件下で、VCRの変化に伴う水収支の変化について考察を行った。その結果、黄土高原では植生変化に伴う蒸発散量の増加量と河川流出量の減少量は、気候条件が乾燥していくに従って減少することがわかった。これは、土壌の乾燥に伴い、蒸発散量が大きく抑制されているためであると考えられた。

抄録全体を表示

名古屋市によるヒートアイランド対策舗装の試験舗装の観測データを使い、
保水性舗装の蒸発効率を調べた。簡単な1次元地面温度モデルによる再現実験に
よると、降水後の蒸発効率は、0.2～0.3程度もあった。
また、この結果を、非静力学数値気象モデル CReSS の簡単な地表面モデルの
パラメタ　（蒸発効率、アルベドなど）に土地利用割合を考慮して、使用した場合
よく晴れた８月のある日の昼に、1K（名古屋市内の平均道路率）程度の気温低減が
見られた。市中央部では道路率はもっと高く1.6Kと見積もられた。

抄録全体を表示

本研究では，降雨-流出過程を完全に閉じることが可能な屋外スケールモデル実験サイト上において，降雨-流出の残差から遮断蒸発量を計測するための装置を整備し，降雨中の遮断蒸発量について検討を行った．その結果，以下のことが明らかになった．１）流出率には降雨量依存性があり，雨量が小さいときは流出率が小さくなる．また同程度の降雨量では夏季に流出率が小さくなる傾向がある．２）遮断蒸発量は飽差に大きく依存し，飽差が大きくなるほど遮断蒸発量が増加する．３）夏季は降雨中においても大きい飽差が維持される．負符号の地中熱流量（地中から地表への熱フラックス）は降雨中においても継続しており，この傾向は冬季よりも夏季に顕著に生じる．これが夏季の降雨中の飽差を大きくする原因の一つであると考えられる．

抄録全体を表示

ヒートアイランド現象の抑制のため行政，産業界では都市被覆の改善，暗渠の撤廃，打ち水などの水辺の創出，ゼロエミッション，省エネなどの対策を講じている．水の存在は気化熱を生み，地表面とその周辺大気を冷やす．水辺の存在は都市の熱環境緩和おいて重要な役割を持っている．本研究は東京都・埼玉県の県境に位置する荒川の川口・赤羽地区で微気象観測を行い，河川上で気化熱により冷却されることが期待される大気が周辺に与える熱環境緩和の定量的評価を目的とするものである．

抄録全体を表示

　土壌の体積含水率を測定する方法としてTDRや中性子水分計などが挙げられるが、これらの方法では複数深度を自動モニタリングするとき、土壌を乱してしまうなどの問題があった。近年普及し始めたキャパシタンス(静電容量)式水分計はアクセスチューブを用いるため、非破壊かつ複数深度で自動モニタリングできることから画期的な方法であるといえる。しかしながら、わが国においてキャパシタンス式水分計を用いた研究例が少ない。本研究では、関東ロームからなる森林土壌にキャパシタンス式水分計を適用し、土壌水分測定の可能性を検討することを目的とする。 　乾燥密度による影響を補正したところ、キャリブレーション式の決定係数は0.8まで改善された。また、測定誤差はフルスケールで±10%であった。しかしながら、乾燥密度の影響以外に土壌の構成やスラリーによる影響など、測定精度を向上させるために考慮しなくてはならない問題点が存在する。

抄録全体を表示

本研究では，分布型流出解析において用いる分布型モデルの水文パラメータを均質化理論に基づいて定める手法とその適用法について講述し，領域一様と見なした際の同定値と均質化値との比較を行った．解析時にはグリッドサイズに応じたパラメータ値になるように定めることが必要である．その際，微小(ミクロ)または肉眼(マクロ)サイズのパラメータ分布情報ならびに分布型流出解析に必要な落水線情報を基にして，それを物理挙動(量的バランス)の整合性が確保されるようにグリッドサイズまで均質化理論でアップスケーリングするという手法を示した．さらに地下水解析例から，領域一様モデルの透水係数同定値と均質化法による透水係数値とでは流積の問題から多少の差異は出るが，妥当な値になっていることがわかった．以上から，流積に対する仮定は領域全体として妥当なものであることがうかがえ，均質化パラメータ値も妥当な求め方であると言える．

抄録全体を表示

将来的な水資源の確保や災害時の緊急用水利用のためには，河川流域における水・物質循環を水系一環としてとらえ，その経年的変化や将来予測を行うことが必要である．本研究では，京都盆地における地下水の重要度を考慮して，平面二次元飽和地下水モデルを用いて京都盆地水系における地下水の全体的な流動特性を評価した．解析領域は東西約15km，南北約30km，空間差分間隔を100mとした．降水データ・土地利用データ・基盤標高データ等を用いて地下水モデルによるシミュレーションを行い，対象領域内の５地点の井戸水位観測データと計算値とを比較・検討し，モデルの再現性の検証および考察を行った．

抄録全体を表示

本研究では，我が国における地下水・湧水中のCFCs濃度の実態を明らかにするとともに，CFCs濃度を用いた滞留時間推定の可能性について検討を行った．

抄録全体を表示

斜面水文学の観測から得られる知見を未観測流域の流出予測に活かすためには、最も大きい地質影響を前提として、地形や土壌条件の影響を観測から的確に抽出しなければならない。しかし、同一条件が降雨前の貯留を大きくする効果と流出到達時間を長くする効果として現れる傾向があって、流出応答に対するセンシティビティーが小さいという結果につながりやすい 。土壌の透水性の影響に関して、この両義的な影響を基礎式から説明するとともに、斜面水文学の流出予測における役割を議論する。

抄録全体を表示

近年，流出モデルの対象スケールの拡大や長期的な将来予測などへの応用が進み，予測結果の不確定性の定量的な評価が必要とされている．これまでに，パラメータおよび予測流量の不確定性解析を行うために，ベイズ統計学とモンテカルロシミュレーションに基づくGLUE（Generalized Likelihood Uncertainty Estimation method）と呼ばれる手法が提案されており，一定の成果を上げている．しかし，有意な事前分布を用いない限りGLUEは感度分析と同義であり，パラメータの変動が予測に与える影響の予測はできても，パラメータがどの程度変動するかという情報を得ることはできない．そこで本研究では，限られた観測データから，その観測データの背後にある母集団の性質を推定するために利用されるブートストラップ法を流出モデルに適用し，パラメータの不確定性を直接推定することを試み，その有用性を確認した．

抄録全体を表示

KsEdge2Dモデルは京都大学で開発された分布型流出モデルの一つであり，国内の多数の流域で研究され，適用されてきた。この分布型流出モデルは国土地理院が提供する国土数値情報を利用することを前提として開発されているため，そのままでは国外の流域に適用することは難しい。そこで本研究では，KsEdge2Dモデルを地球上のあらゆる陸域に適用することを可能とするために，グローバルに適用可能な地形情報を加工して，KsEdge2Dモデルのための地形情報と河道情報を作成する前処理プログラムDEM-V0-Makerを開発した。タイ国のMae Chaemを対象として，前処理プログラムDEM-V0-Makerが適切に動作することを確認した。これにより，あらゆる国際流域においてKsEdge2Dモデルを適用することが可能となった。この流域でKsEdge2Dモデルを適用し，観測流量を適切に再現することを確認した。

抄録全体を表示

広域分布型流出予測システムと観測流量のデータ同化手法として，河道網に適用したマスキンガムクンジモデルのフィルタリング法を提案する。通常のカルマンフィルタを河道追跡モデルにのみ適用して数時間先の流量を予測する場合，主に斜面部の流出モデルが予測流量に影響を及ぼすので，フィルタリングの効果は小さくなる。それに対し，提案する方法は，斜面部の流出モデルに起因する予測のバイアスを，河道網の状態量と併せて逐次推定することにより，数時間先の予測にもフィルタリングの効果が及ぶ。提案する方法を桂川流域の洪水予測に適用し，バイアスを補正することによって洪水予測精度が向上することを明らかにした。

抄録全体を表示

本研究では，流域を全体としてとらえ，様々な要素を考慮に入れた総合流域管理の達成の為，治水安全度，水供給安定度，河川流域文化の3つの側面からの総合流域評価法の提案を行う．また，斐伊川水系を対象とした降雨流出再現を行い，その下流の連結汽水湖，宍道湖・中海における水位再現モデルの構築を行い，それらの結果を基にして総合流域評価法の適用を行う．

抄録全体を表示

事例ベースモデルTCBMによる河川流量予測は，過去に起きた流量変動とそのときの降雨変動の事例をデータベースに蓄え，将来の予報時刻の降雨変動との類似性を検証することでパターンを発見し，数時間先の降雨情報に基づく河川流量を予測する技術である．そのため，流出解析モデルなどに比べて演算が速く，高額なサーバーを使わなくてもリアルタイムに情報配信が可能である．一方，従来多くの河川流量予測は分布型流出モデルを利用しているため，PCなどの簡易な環境ではリアルタイム配信が困難であった．そこで，本報では事例ベースモデルと分布型流出モデルの長所を組み合わせたリアルタイム河川流量予測手法の開発を示す．

抄録全体を表示

現在、国内外に数多くの流出モデルが存在する。実際にモデルを適用するにあたって、それらのモデルを客観的に評価するための指標が現在のところ存在しない。そこで、流出モデルが持つパラメータの安定性をモデルの評価指標として、任意の流出モデル間の比較を定量的に行う手法を提案する。ここではJackknife法およびモンテカルロ法を用いたモデル安定性評価手法を提案し、貯留関数法、準線形貯留型モデル、等価粗度法および合理式合成法に適用およびモデル間の比較を釜房ダムの出水イベントを対象として行った。

抄録全体を表示

長期流出解析は一般に日単位計算で行われるが、今日、Webサイトを通じ１時間単位の雨量やダム流入量などがリアルタイムで提供され、詳細なデータを用いた精度の高い解析が求められている。安藤等が提案した山地流域を対象とした日単位の水循環モデルを、本研究では１時間単位の計算が行えるように改良した。そして、積雪地域の白川ダム流域、寒河江ダム流域、岩尾内ダム流域、大雪ダム流域の４つの流域において長期流出解析を行い、その再現性について検討した。改良した主な点は、直接流出の計算法を、流出率に基づく単位図法から、Diskin-Nazimovの雨水浸透モデルを用い、貯留関数法を組み合わせた。解析の結果、解析ハイドログラフは実測ハイドログラフを凡そ再現し、特に洪水期間の再現性が日単位の解析に比べて向上した。本研究では、積雪地域において１時間単位の長期流出解析を実行し、精度の高い実用的な流出解析の可能性を示した。

抄録全体を表示

園瀬川流域を対象として，Freundの条件付確率を含んだ6時間先までの降雨予測法を構築した結果，6時間先においても良好な予測結果を得た．次に降雨予測法と分布型流出モデルを使って洪水水位予測を行い，6時間先でも堤防高さを超える時点の良好な予測が行えた．

抄録全体を表示

降水に含まれる水の安定同位体は大きな時空間変動を示し地表面気温や降水量と強い相関があることが知られている。しかし、同位体は相変化のたびに分別され、降水同位体比の変動がどの分別過程によるのか解釈が困難である。特に低緯度では、降水同位体と気候の関係は複雑であり、古気候を復元する際の降水同位体比の利用を困難にしている。そこで、本研究ではGNIP観測と同位体の分別過程を組み込んだCCSR/NIES/FRCGC同位体大循環モデルを用いてアジアモンスーン域でモデルの再現性を調べ、降水同位体比と気候との関係を調べた。この地域では地理的な降水量効果は強くなく、むしろ大気の循環場が重要であると考えられる。一方、特定の場所の降水酸素同位体と気候との時間的な関係は、一般に低緯度で降水量と相関が高く、中緯度で気温と相関が高かった。また、NINO3.4の海面水温偏差との相関を調べたところ、海洋大陸やインドシナ半島,中国南部で強い正の相関が見られた。

抄録全体を表示

　地球温暖化に対するアジアモンスーンの応答は，アジアの多くの人々の重大な関心事であるが，数多くの研究にもかかわらず，その応答は未だ明らかではない．低解像度の気候モデルの制限から，特に夏季アジアモンスーンの日降水量の変動や極値の変化に関してごく少数の研究しか行われていない．本研究は，高解像度全球気候モデルを用いて，アジアモンスーンの日降水の変化が気候変動による力学的な場の変化によって生じるのか，それとも同様の力学場が与えられた場合に生じることが期待される降水特性が変化するのか，という観点で解析を行った． 　数値モデルは，水平解像度T106（約1.1度グリッド），鉛直56層の高解像度全球大気モデル（CCSR/NIES/FRSGC AGCM）を用い，標準実験5本，CO2倍増実験7本のタイムスライスアンサンブル実験を行った．南アジア地域の地表気温は，CO2倍増時に2度から6度の昇温が予測される．対流圏下層のモンスーン循環の北へのシフトと，南アジア陸上における降水の顕著な増加が予測される．標準実験の日降水は，強い降水強度の頻度が観測に比べて過大な部分もみられたが，概ね良く一致していた．CO2倍増時に非常に強い降水の顕著な強まりが予測される．南アジア夏季モンスーンの陸上における平均降水量の変化は，主に熱力学的な変化によって生じており，力学的な影響は小さく，相関項はほとんど無視できる．日降水は力学場の変化により，比較的強い（弱い）上昇流によって減少（増加）することが予測される．対照的に，熱力学的変化はほとんどすべての場合において日降水の増加へ寄与していた．この地域の極端な降水現象に対しては，熱力学的変化よりも力学的変化が大きく寄与していた．

抄録全体を表示

地下水、土壌水分、積雪水量などの陸水貯留量の変化は陸域水収支の特に季節変化を考える際には非常に重要である。最新のデータに基づき３種類の独立の手法で推定された大河川の総陸水貯留量の季節変化を相互比較し、それらの間の対応を検討した結果を報告する。

抄録全体を表示

全球河道網モデルTRIPは、世界の大河川について、グリッドからの流出量を河口まで積分したシミュレーションを行うことができる。これまでのTRIPでは、固定の河川流速が用いられていたが、長期平均流量を再現する目的では十分と言えた。しかし、洪水現象の再現には、流速の与え方についての改良が必要である。本研究では、可変流速法をTRIPに導入する。GSWP2による流出量を与えて計算を行い、可変流速法により流量の再現が向上することを示した。メコン川のPakse観測点において、再現流量と観測流量の相関係数は、固定流速の場合0.83であるのに対して、可変流速の場合0.94である。

抄録全体を表示

本研究では，IPCCより入手した12全球気候モデルの計算結果を用いて長江流域における地球温暖化による確率降水量への影響を評価するとともに，100年確率の降水が発生したときの長江のピーク流量の変化を検討した．長江流域では地球温暖化によって現在気候よりも豪雨の年生起回数が有意に増加し，100年確率降水量は現在気候と比べて2050年では1.02～1.68(平均1.28)倍，2100年では1.09～1.69(平均1.37)倍に増加すること，洪水ピーク流量は現在気候と比べて2050年では1.29～1.60(平均1.39)倍，2100年で1.28～1.75(平均1.47)倍になることが明らかになった．

抄録全体を表示

耕作放棄の拡大と水田のパイプライン化が農業用水の再編に与える影響とその上での温暖化の影響を検討した。耕作放棄面積は、過去のトレンドを用い、耕作放棄面積の灌漑除外が0%と100%の２つのケースで取水量に影響を与えると予測した。水田の圃場整備に伴うパイプライン化は最近の平均面積でトレンド予測を行い、圃場整備率が60%を越える2050年頃を予測の限界とした。この際、再編面積の1/3は、灌漑除外されると仮定した。温暖化が農業用水に与える影響は、田植えから出穂までは堀江の方法で、出穂から成熟までは有効積算温度を用いた。灌漑期間は成熟の７日前までとした。推計の結果、2050年頃の日本の農業用水は、耕作放棄面積が0%灌漑除外で2006年の80%、100%の灌漑除外で、50%になった。温暖化は、更に節水を促進したが、4℃の上昇シナリオでも、10%以下の減少であり、構造変化の影響が大きい。

抄録全体を表示

エジプトのAdindan地域ではナセル湖から涵養される地下水を資源として利用することがほとんど検討されていないが、定期的に涵養される地下水であれば持続して利用することができ、乾燥地において進行している砂漠化の対策として有効な手段と考えられる。本研究ではAdindan地域において、十分な資源量として地下水を持続的に揚水するシステムが可能であるか検討した。ナセル湖付近の2次元のモデルを作成し、地下水流動シミュレーションを行って、現在の地下水位を推定してから揚水シミュレーションを行い、揚水可能量を推定した。その結果として得られた値に基づいて湖全域で揚水を行うとすると、北部で行われている大規模灌漑計画と比較して遜色のない十分な量の揚水となることがわかった。

抄録全体を表示

用排水路を含めた低平水田域の持つ洪水緩和機能の評価法については幾つかの検討が行われてきており、数理モデルにより評価する方法や流域の持つ洪水防止機能をマクロ的に評価する方法等が考案されている。ここでは、後者の方法を平成12年に発生した東海豪雨に伴う氾濫災害に適用し、その評価法の精度を検討した。その結果、洪水緩和機能の評価において、提案した推定法は、東海豪雨時の氾濫に対しても十分に整合性が認められた。

抄録全体を表示

農林地流域の環境管理を目的として開発を進めている水と窒素を対象とする三次元分布型水物質モデル（農林業環境対策シミュレータ）についてこれまでに得られた研究成果の一部を紹介する．水文モデルは水理地質構造を考慮した三次元分布型物理モデルで，気象・地形・地質等の自然環境条件に加えて，農業土地利用や用水管理，施肥法などの農林業上および社会人文環境の諸条件等を入力し，河川水や地下水の水文量とそれらに含まれる窒素負荷量の時間的，空間的分布を出力する． このモデルを用いて恋瀬川流域を対象とした農林業環境対策シミュレーションを行った．想定したケースは，_丸1_現行（作物の施肥吸収率が50%），_丸2_施肥効率を向上させた場合(施肥吸収率が80%)，_丸3_肥効率をさらに向上させた場合（吸収率100%）等である．その結果，農業環境対策の効果を，その場所の空間的な立地条件に応じて定量的に把握することが可能であった．

抄録全体を表示