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国際P2M学会編集委員
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Cover_1
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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国際P2M学会編集委員
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contents_1-contents_6
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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鈴木 克明
p.
IS_1
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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小笠原 秀人
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PS_01
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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藤井 健視
p.
PS_02-PS_03
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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~変革型リーダー育成コース~
古畑 慶次
p.
PS_04-PS_05
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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玉木 欽也
p.
PS_06-PS_08
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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下田 篤
p.
1-12
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
近年、グローバル化やデジタル化の進展に伴い、社会経済活動を取り巻く環境の変化が加速している。これに伴い、マネジメントのセオリーは、プロジェクトによる成果物完成からプログラムによる価値実現へ、計画型の活動から反復型の活動へ、プロセスに基づくノウハウ重視の方式から原理・原則に基づきテーラリングする方式へ、変化しつつある。このような状況において、大学では学生に対して、こうした変化の要素を採り入れたマネジメント教育を、どのように実践すべきかが問われている。本稿では、筆者が研究室において実践しているPBLやゼミナールを題材として、変化の要素を採り入れたマネジメント教育について試論を述べる。
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未来戦略デザイン・ビジネスプロデューサー育成に向けたハイフレックス・グループワーク演習の事例研究
鄭 周華, 新目 真紀, 玉木 欽也
p.
13-28
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
本研究グループは、未来戦略デザイン・ビジネスプロデューサーの育成に向けて、グループワーク演習の新たな教育方法の研究開発とその実証研究に取り組んできた。青山学院大学経営学部における2020年度の後期科目に、コロナ禍の影響を受けたために、「オンライン・グループワーク演習」の形態で授業を実施した。その結果、高いドロップアウト率になったことと、オンライン・グループワーク時にフリーライダーが生じる問題が起こった。そこで本研究対象とした2021年度の後期科目では、「ハイフレックス・グループワーク演習」の授業形態で行われた事例研究に取り組むことにした。本研究の目的は、前述の問題解決を目指して、以下の4つの研究課題に取り組むことにする:P2Mを適用した、(1)全体授業設計、(2)学習者の組織運営方法、(3)教育組織の運営方法。さらに、(4)「ハイフレックス・グループワーク演習」の特徴を踏まえた「学習者個人の成績評価方法」についても提案し、実証研究を行う。
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伊澤 映子, 神崎 博之
p.
29-36
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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葛西 恵里子, 久保 裕史
p.
37-51
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
クラウドファンディングとは、インターネットを介して不特定多数の人々から少額ずつ資金を調達することであり、近年急速に市場が成長し、認知されつつあり、将来ものづくりに携わる希望をもつ大学生にとって、インターネットを活用したマーケティング4.0を学ぶための非常に実践的な手段として活用が可能である。クラウドファンディングは成功に至るまで様々な活動が必要なプロジェクトの集合体であり、全体として目標達成に向けた活動を行うプログラムであると位置付けられる。しかし学生とプログラム契約ができない下で、各プロジェクトを確実に実行できるかが不透明というリスクを持ち、運営には困難な側面も多い。本稿では、効率的かつ教育としての実のあるクラウドファンディングを実践するにあたり、P2Mにおける3Sモデルの各段階における統合マネジメントを採用し、必要な各プロジェクトを明らかにするとともに、リスク対策として、評価指標の共有による学生の能力と意欲の見える化を進めることで、意欲の持続化をはかることを提言する。
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常野 一樹, 田隈 広紀
p.
52-68
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
本研究ではオンライン環境下で低下するチームワーク能力を把握し、それらを補完するトレーニング方法を提案する。まずオンライン・対面の両環境でのチームワーク能力の差異をアンケート調査し、オンライン環境では特にバックアップ能力とモニタリング能力の低下が顕著であることを把握した。次にこれを踏まえ、チームワーク能力をオンライン下で実践的かつ自発的に補完する方法として、「タクティカルシューターゲーム」の一種であるVALORANTを活用したトレーニング方法を考案した。さらにそのトレーニングの実施前後でのチームワーク能力の差をt検定で確認した。その結果、チームワーク能力の28項目に有意差が見られた。
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~ASEP(アジア学生交流環境フォーラム)におけるP2Mと課題分析~
中川 唯, 岡田 久典, 永井 祐二, 山本 百合子
p.
69-81
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
本報告は、次世代のための国際協働による社会価値共創基盤が効果的に機能するために必要とされる手法を明らかにするために、2012年より公益財団法人イオン環境財団の主催で実施されてきたアジア学生交流環境フォーラム (Asian Students Environment Platform)に着目する。
『各国で異なる自然環境や価値観を学びながら、協働して新たな社会価値を創造する』ことを使命とし、各国からの大学生が地球環境問題の議論・提言を行うプログラムのプラットフォームとしての評価分析を行い、国際研究プラットフォームであるフューチャー・アース等で重視されているCo‐design・Co-productionおよびCo-deliveryの手法の実践が社会価値共創基盤が効果的に機能するために必要であることをP2Mのフレームを適用して考察する。
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平松 庸一, 岡星 竜美, 泉谷 史郎, 安藤 裕之
p.
82-95
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
不確実性が高まる環境下においてプログラム実践の有効性を高める方法論を提案する。具体的には、3Sモデルをスパイラル構造から把握し直し、そこでの意味形成プロセスの有効性を提示する。組織化理論における意味形成概念と組織的知識創造スパイラル・フレームワークを組み合わせて、個人→グループ→組織→組織間への存在論的次元の拡張を可能とする対話型組織開発の意味形成プロセスを探求した。さらに、現実に企業で発生した事例により、小さなゆらぎから組織開発が現実化していくプロセスを確認することが出来た。しかし、単独事例研究の制約条件の克服が十分でないことと、対話型組織開発と診断型組織開発の比較検証及び対話型組織開発の多様性を取り込んだ研究により更なる研究の深耕の必要性が求められる。
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新谷 幸弘
p.
96-102
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
パーパス経営とは目的志向の経営であり、企業の存在意義を重視した経営のことである。志の経営とも呼ばれ、企業の存在理由を深く追求することで、道筋をつけた経営が実現できると考えられている。一方、研究開発マネジメントにおいては、研究開発者個人の志と組織のマネジメントの志が、プロジェクトの成否やイノベーションの質を左右する重要な要因となっている。本稿では、研究開発マネジメントの形態をパーパス経営の観点から整理し、研究開発マネジメントに活用するための手段を提示する。
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大谷 一人
p.
103-119
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
本稿は日米エンジニアリング企業などの国際合弁事業(IJV;International Joint Ventures)の成功失敗の要因について、IJV内の情報共有や合意形成などが影響を与えている事を示した。しかし、そのメカニズムは単純ではなく、プロジェクトを取り巻く環境の不確実性による説明変数間の媒介効果や交互作用効果を多く含んでいる。これらをリスクマネジメントに関する既存研究を踏まえ、研究成果として、IJVの成功・失敗の要因分析は、上記の視点を統合した分析モデルに、P2Mで指摘されているプロジェクトの典型的リスク項目を適用して説明可能である事を明らかにした。
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― 複数アジャイルソフトウェア開発への対応 ―
上條 英樹, 佐野 弘幸, 奥村 真也
p.
120-135
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
VUCAな時代を背景に企業のDXへの要求が更に加速することが予測されている。DXの目的の一つであるビジネスアジリティを実現するソフトウェア開発は、同時に複数のソフトウェア開発を短いサイクルで繰り返しながら開発するケースが増えている。我々が2021年に提言したP2M理論を適用したDX向けRPA開発フレームワーク[1]が対象としている特定業務においても同様の要求が増えており開発フレームワークの拡張を実施した。その特徴は、複数アジャイル開発の課題となった開発プロジェクト間でズレを相互のリズムをいかに連動させるかをP2Mのプログラムマネジメントを適用して解決した点であり、DX向けアジャイルソフトウェア開発のプロジェクトマネジメント事例として解説する。
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―変革起点としてのシミュレーション可能なAs-Isビジネスモデル構築法―
髙野 祐希, 山田 遥, 岡田 公治
p.
136-155
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
持続可能な社会の実現に向けて、企業主導での社会イノベーションが求められている。イノベーションを成功に導くにはプロジェクト&プログラムが重要であり、P2M理論におけるスキームモデル型プロジェクトでの合意形成とシステムモデル型プロジェクトに対する目標と評価基準の設定が特に重要となる。それらに関する研究を推進するための仮想実験環境の構成要素として、ビジネス環境シミュレータの重要性が指摘されている。本稿では、ビジネス環境シミュレータ構築の1ステップとして、変革起点としてのシミュレーション可能なAs-Isビジネスモデルを、対象企業の財務諸表に基づき、構築する方法を提案する。
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杉原 碧, 木村 富也, 当麻 哲哉
p.
156-173
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
グローバル企業では、各地区の統括会社が月次の在外子会社の情報をまとめるのに各国のコストや販売の状況が違うため時間が掛かる。前月の情報の報告が遅くなればなるほど、本社がグローバルな意思決定をして、各社に適切な指示を出すのが遅くなると言う課題がある。その課題の解決のために、特性要因図で各階層が望むフォーマットに入力するのに時間が掛かる、集計する時間が掛かる、そして、出す数値に責任があるため確認に時間が掛かる、という3つの本質課題を見つけ、その後、更に経営層の意思決定を早めるためのデータビジュアライゼーションを適用し、その結果を検証した。このモデルを適用した事例とP2M理論の3Sモデルとの関連性とプログラムマネジメント教育への可能性を考察し、データビジュアライゼーションと3Sモデルには関連性があることがわかった。
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大島 將義, 内平 直志
p.
174-189
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
デジタル経済の規模が拡大する現代において、アジャイル開発は、変化への素早い対応に適していることや、何が正解か分からないといった不確実性の高い状況にも適しているという点で期待されている。本論文の目的は、アジャイル開発の特徴が、これらの利点を生み出すメカニズムを明らかすることである。具体的には、アジャイル開発の開発単位を細分化する特徴が、投資期待値を向上させることを示している。これは、ソフトウェア開発における投資の不確実性を低下させるメカニズムであると言える。これは、リアル・オプション理論における撤退オプションによって説明が可能である。
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田隈 広紀
p.
190-200
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
本稿では社会科学系の初年次学生における起業への意識傾向を、主体性の構成要素と関連させながら調査した。その結果、主体性の構成要素のうち「想像力」のみが起業意欲と関連しており、「自覚」「自由意志」は起業意欲を低下させる要因になる可能性が示唆された。主体性は事業構想・実装・運営を司る人材に必須の素養であるが、その構成要素である「自覚」と「自由意志」を獲得する過程で起業意欲が減退しないよう注意を払う必要がある。また「想像力」については、バックキャスティング・アプローチで自身のキャリア・事業を明確化する育成方針が有効といえる。今後は起業に至り長期構想を実現させた人材を追跡調査し、修学意識・過程と育成方法を精緻化させることが望まれる。
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岡田 久典, 永井 祐二, 山本 百合子, 中川 唯, 関 研一
p.
201-216
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
地域社会課題解決事業においても、いわゆる「アジャイル型」手法の導入が求められるようになっている。本研究では、著者による一連の地域社会課題におけるP2M研究をベースに、「アジャイル型」手法導入についてその得失も含めて提案する。なお、「アジャイル型ソフトウェア開発」とは本来軽量ソフトウェア開発手法の考え方であり、社会課題解決事業とは直接の関係はない。しかし、社会課題解決事業の価値向上には、従来型の一度プロジェクトをスタートさせたら、完成を見るまで事実上特段のマネジメントが行われない慣行の打破が必要不可欠である。これは、現在ソフトウェア開発以外でも使われることが多い「アジャイル」的な考えと軌を一にするものである。本研究では、社会課題解決事業において「アジャイル」型のプログラム・プロジェクトの実施に必要な要素を仮説として形成した。そしてW-BRIDGEの各プロジェクトを定量指標化することによって、マネジメントとプロジェクトの価値の関係を明らかにした。
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谷口 邦彦
p.
217-229
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
筆者は、大学等の博物館等の見学を「ぶらナルク」として企画してきた。この企画は,「学」と「地域市民」との距離を短くするプログラムであり,筆者が取り組んできた産学連携に関わる研究のアウトリーチである。
いずれの見学会も調査⇒企画⇒見学の各ステップをプログラムマネジメントに沿ったステップを経て実施してきた。
殆どは単一大学に関わる企画であったが,今回の企画の対象は,大学と市の協働プロジェクトであり,プログラムマネジメントを共有する機会であった。
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山本 百合子, 永井 祐二, 岡田 久典, 中川 唯, 山崎 晃
p.
230-245
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
CSR(企業の社会的責任)が、コンプライアンス、環境マネジメントに加え社会貢献活動など、事業活動のひとつの要素と位置づけられてきたが、CSV(共通価値の創造)は、事業活動自体と関連し、経営戦略的共通価値の創出が目指されている。
本研究では、社会貢献活動を主体的に行ってきた民間助成団体の包括的活動をプログラムと定義し、「あるべき姿」として社会的価値の実現を通じて、事業価値や競争力を確立するシナリオを分析する。具体的には、助成団体等へのアンケートを通じ、共通価値となる「コモンズ」の創出に着目した分析を行い、CSVとしての発展を明確とする「プロファイリングマネジメント」および「価値指標マネジメント」の構築を考察する。
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佐藤 達男
p.
246-260
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
社会的課題の解決による持続的な社会の実現は、現代社会における喫緊の課題であると同時に、経済発展と相反するものではなく両立を図ることが重要なテーマとなっている。本論では、P2M 理論の拡張に関する議論の一環として、SDGsの達成による持続可能な社会とデジタル化が進んだ新たな人間中心の社会となるSociety5.0を創り出し、社会課題の解決と経済発展の両立を図る変革のドライバーであるDXの推進において、P2Mがより貢献度を高めていくための新たな方法論を検討する。具体的には、DX推進における重要なキーワードである異分野連携とアジャイルに対応したプログラムマネジメントのフレームワークを提案する。
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亀山 秀雄
p.
261-267
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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- 研究開発評価を実践できるURA 人材育成を目指して -
園部 太郎
p.
268-269
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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国際P2M学会編集委員
p.
Ex-1-Ex-3
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー
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国際P2M学会編集委員
p.
Ex-04
発行日: 2022年
公開日: 2022/04/18
会議録・要旨集
フリー