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国際P2M学会編集委員
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cover_01
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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国際P2M学会編集委員
p.
Contents_1-Contents_5
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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吉田 邦夫
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IS-1
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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和泉 憲明
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IS-2-IS-9
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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西山 敏樹
p.
IS-10-IS-27
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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小笠原 秀人
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PS-1-PS-4
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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上條 英樹
p.
PS-5-PS-8
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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中谷 多哉子
p.
PS_9-PS_11
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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- DX環境におけるプログラムマネジャーの破壊創造型リーダーシップと方法論の提唱-
小原 重信
p.
1-29
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
本論は経営者とプログラムマネジャー主導による日本型独創経営を推進するP2M活用法の提唱である。日本では民主型リーダーシップが好まれるが、大転換期にはトップダウン型の破壊的スタイルによる構造改革と成長戦略の統合に効果がある。その戦略遂行には変革代理人として、戦略を理解し実効するP2Mを活用できるプログラムマネジャーが必須要件となる。SMART方式は、経営危機を克服した大企業における独創経営の転写である。
日本で話題となる「2025年の崖」を超えるには、技術最適化でなく全社レベルのDXビジョンとSMART法が提唱される。
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－ デジタル変革プラットフォーマーのプログラムマネジメント －
武富 為嗣
p.
30-43
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
GAFAに見られるデジタル企業の躍進は、私たちの日常生活に大きな変化をもたらしている。これらの企業のビジネスモデルとしては、企業が提供する製品やサービスの利用者と実際に売り上げにつながる料金を払う顧客が異なる事例が多い。これは、古くは、テレビの民間放送に代表されるように、コンテンツを無料で提供して、視聴者に届け、売り上げとしては、企業の広告宣伝に頼るというのと同じビジネスモデルとなる。古いモデルの場合は、通信回線の占有などで規制があったために、参入企業が限られていたが、デジタルでは、その規制が緩いために、スタートアップを含む多くの企業の参入を促進している。
この新しいビジネスモデルの構築は、新事業開発となり、プログラムのマネジメントが求められる。ここでは、このような背景を鑑み、デジタル技術を用いた企業変革をプログラムマネジメントの観点から取り上げ、タイプごとに分類したうえで、デジタル変革とプログラムの関係、プログラムマネジャーの役割、進め方などを明確にするものとする。
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－イノベーション組織へのP2Mによるアジャイル手法の有効性の検証－
上條 英樹
p.
44-59
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
近年、ITの進化によりデジタルトランスフォーメーション（DX）と呼ばれるデジタル技術を駆使した新しい価値創出を推進することが企業課題の一つとなっている。しかし、まだ企業のDX化が進んで状況もありDXに適したマネジメント手法が確立されていない実状がある。これからより広がってくるだろうDX化に備え、DX推進を阻害している一つの要因と考えられる組織マネジメントについて、顧客及び自社のDX化を推進しているIT企業の既存ビジネスモデルの組織マネジメントとDXに対応するビジネスイノベーション組織の組織マネジメントについて事例研究を行った。特に、DXの目的である企業のアジリティーを加速させるマネジメント手法として相性がよいアジャイル手法をビジネスイノベーション組織マネジメントへ適用する際のP2Mの有効性について論ずる。
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柿木 健
p.
60-66
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
IPA(情報処理推進機構)の2019年のDX（デジタルトランスフォーメーション）関連調査では、「多くの企業がDXに取り組んでいるが、何らかの成果が出ている取り組みは最大でも3割程度に留まっている」という報告がされている。これは、具体的で取り組みやすいDXやそのマネジメント手法がまだ十分に確立・普及しておらず、取り組みを推進できる人材が不足していることが一因であると考えられる。そこで本稿では、どのような企業でも無理なく取り組むことができる「一点突破型」DXの提言を行い、テーマ選定方法と実践への適用可能性について議論する。
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福田 大真, 山戸 昭三
p.
67-82
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
本研究の目的は、中小企業のうち、特に小企業にIT経営およびDXを推進して頂くために、IT経営を推進するプロセスを作成し、その有効性を検証することである。日本の企業の約85%をしめる小企業のIT経営およびDXを促進することができれば、より日本の企業全体にIT導入や利活用が促進され、生産性向上に寄与できると考えたからである。そこで、本稿では、ある一定のIT経営の成熟度レベルをもった、IT経営やDXを進めたいと考える経営者や小企業に対して、IT経営を推進するプロセスに沿って、IT経営およびDXを進めるためのスタートラインに立って頂ければと考えた。そのプロセスを作成し検証を行った結果を発表する。
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西松 研, 井上 明也
p.
83-101
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
モバイルネットワークを含むインターネット利用環境の向上、利用端末の多様化、高機能化により、多種多様なITサービスをだれでもいつでもどこでも利用できるようになった。ITサービスの提供形態も多様化し、対象サービスの提供のみに特化した形態だけでなく、他のメインサービスのオプションサービスとして提供する形態や、競合他社や全く異なる業種とのコラボレーションによる提供形態も存在するようになった。このような状況において、サービス提供事業者は、市場全体の変化を考慮し、顧客の望むサービスを提供し、競合サービス間でのシェアの維持・拡大をするためのサービスの管理方法、改善方法を実現するためのサービス戦略の策定、実施に継続的に取り組む必要がある。このようなサービスの開発、導入、評価、改善やマーケティングに関する意思決定は、サービス提供事業者にとって非常に重要な課題となっている。このような課題解決を支援するプラットフォームとして、ITサービス・マネジメント・プラットフォームを提案する。
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西松 研, 井上 明也
p.
102-120
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
近年のITサービス市場では、提供されるサービス、ユーザのニーズ、関連する利用環境や市場環境等が、継続的に変化を続け、複雑化、多様化している。特に、モバイルキャリアが提供する通信サービスの提供形態は、中核サービスである携帯電話サービスやデータ通信サービスに加え、エンタメ系サービスを代表とする様々な付加サービスも提供されている。本稿では、このような多様化、複雑化したITサービス市場における課題解決を支援する場として提案している、ITサービス・マネジメント・プラットフォームの概要について述べ，その活用事例として、通信サービスマネジメントモデルとモバイルキャリアが提供するサービスへの適用結果を示す。具体的には、動画配信サービスとモバイルでの動画配信サービス・ユーザに着目し、モバイルキャリアが提供する新サービスメニューの効果を分析・評価した結果を示す。
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－PlayStation3以降のコンソールのアップグレードを通じて－
増田 和浩, 神田 陽治
p.
121-132
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
PS3以降本格化した家庭用インターネットゲームは、eスポーツの普及により競技性が高まってきた。日本では従来ゲームセンターでの大会は行われてきた。しかし家庭用ゲーム機がネットワークつながった事により、自己の高度な技を競技として世にアピールする大会が世界的に普及してきた。本稿ではハードウェアのアップグレードの中で、ゲームコミュニティがゲーム産業のエコシステムにおよぼした影響を解明する。プレイヤーやオーディエンスの存在だけでは積極的なコミュニティは成立しない。eスポーツのコミュニティはハードウェアのオンラインマッチングシステムとソフトウェアのプレイレベルによるセグメント分類の中で形成・維持されてきた。
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岡田 久典, 永井 祐二, 山本 百合子, 中川 唯, 関 研一
p.
133-144
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
社会課題の解決には、その事業企画、構想、計画、投資、組織化、実行、運営、リスクマネジメント等の各段階でCo-Design手法に代表される多くのステークホルダーの参画が必要不可欠である。と同時に、ステークホルダーの人的交流を促進し、知識生産性を高める重要な手段となるプラットフォーム機能をいかに発現させるかが極めて重要になってくる。
本論文では、こうした上記の機能を満たし、PO（プログラムオフィサー）によって、各種の手法やプラットフォームが運用されること。運用の目的が３Sシステムにおけるスキーモデルのプログラムミッションを実現するためであること。このようなPOによるマネジメントを創造的統合マネジメントと位置付けるべきだと考え、P2M理論による検証を行った。
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永井 祐二, 中野 健太郎, 中川 唯, 山本 百合子, 岡田 久典
p.
145-160
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
SDGsは持続可能な世界を実現するために国際社会が目指す17のゴールを示すものであるが、これを地方創生分野において自治体単位の中長期目標に落とし込む取り組みを推奨すべく、優れた提案を行う都市をモデルとして指定するものがSDGs未来都市である。これらの都市における17ゴールを活用したプロジェクトマネジメントの手法を、主にプロファイリングマネジメントの観点から分析を試みる。特にSDGsの取り組みでは、“複数の目標にまたがって進捗を支援する包括的なアプローチが必要”であるとされており、これらの目標がどのように連携して、自治体のマネジメントに活かされているかを、プラットフォームマネジメント、価値指標マネジメントの視点から分析する。
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中野 健太郎, 李 洸昊, 永井 祐二, 小野田 弘士, 松岡 俊二
p.
161-170
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
福島原発事故から9年が経過するが、未だに住民の帰還が困難な自治体もあり、地域の復興への意欲を維持することが難しくなっている。また、事故処理も30～40年の歳月を必要するとされており、世代を渡る長期的な取り組みや意思決定が要求される。こうした福島復興へのプロジェクト構築には多世代多様主体による共創のプロジェクトマネジメントが必要となる。本研究は、ふくしま学（楽）会におけるFuture Sessionの取り組みなどを通じて、長期戦略である社会イノベーションの実現に向け、市民それぞれが自分ごとに落とし込み、個別のプロジェクトを積み重ねることによるプロジェクトの継続性をP2Mの視点から分析する。
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～探索活動から情報発信への展開～
谷口 邦彦
p.
171-180
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
筆者は、2016年度に策定された第５期計画の中核政策として設定されたSociety5.0と地域活動との接点に関心を持ってその普及啓発の研究に取り組んで来た。
先ず，本論文では，最近のＳＤＧｓ関連の活動のレヴューを行う。
次いで、大学の「産学連携研究」のアウトリーチとした大学の博物館訪問「ぶらナルク」を介して、把握して来た関心層のまとめを行う。
一方，ＳＤＧs に関わる情報発信を行ない，これへのレスポンスを手掛かりとして、関心層の把握の促進を図りつつある。
この取り組みをＰ２Ｍに沿ってまとめ、報告する。
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－ SDGs時代の環境活動事例の考察 －
山本 百合子, 永井 祐二, 岡田 久典, 山崎 晃
p.
181-199
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
2015年、国連持続可能な開発サミットにて｢持続可能な開発目標(SDGs)｣が発表された。2015 年までのミレニアム開発目標(MDGs)との大きな相違は、先進国、途上国を問わず諸国を対象としている点である。目標達成のため、社会全体のあらゆるセクターやステークホルダーが関与なしでは、地球環境の課題解決には繋がらないことが発表された。これまで以上に、非営利活動団体(NPO)が主催し多くの地域住民が参画する環境活動が重視されることになる。非営利活動団体は、活動資金の大半を助成金で構成している組織も多く、助成金採択手法について、P2M フレームワークを用い確立することが急務となっている。環境助成を実施している民間団体の事例をもと、新たな時代のニーズに応えうる募集･採択手法を提案する。
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岡田 公治, 木全 将介
p.
200-219
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
持続可能な社会の実現に向けて、その実践主体として企業への期待が高まっている。企業による社会課題への取組みの概念が CSR (Corporate Social Responsibility) から CSV (Creating Shared Value) へと変遷する中で、企業には自らのビジネスモデルの変革が求められている。企業は、自らのビジネスモデル変革をプログラムとして捉え、適切なプログラムマネジメントを実施していく必要がある。本稿では、ビジネスモデル変革プログラムにおいて創造的統合マネジメントを実施する際に、どのようにビジネスモデリング＆シミュレーション技法が活用でき、どのような利点があるのかについて検討した結果を述べる。
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大手会計事務所３事業部における組織診断
門田 由貴子, 高野 研一
p.
220-238
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
長年にわたり、OECD調査では我が国は生産性の低さが指摘され続け、実際に大企業でさえ、ハラスメント、長時間労働、低賃金など諸問題を内包する「ブラック職場」の話題に事欠かない。我が国の企業で組織開発が遅れている原因の一つに、経営者が自社の組織の状態を客観的に把握できていないため、組織開発への関心が希薄なことが挙げられよう。
そこで本研究では、企業の組織開発への取り組みを促進するため、新しい組織診断手法の開発と検証を進める。前稿では、システムズエンジニアリングの方法論に則って新しい組織診断手法を開発し、IT企業に試行した結果を報告した。本稿では、その組織診断手法が幅広く適用できることを実証するため、大手会計事務所の複数事業部門で試行し、有効性を検証した結果を報告する。
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大和田 順子, 風見 正三
p.
239-253
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
総務省では「関係人口」に注目し、2018年度から「関係人口創出拡大モデル事業」を全国で実施している。一方、文部科学省では学習指導要領を改訂し、2022年から高等学校の「総合的な探究の時間」が始まる。宮崎県五ヶ瀬町では、2019年度、総務省の関係人口創出モデル事業に、全寮制中高一貫校の在校生・卒業生、地元NPO法人、地元住民と協働し、関係人口の創出による課題解決・未来の地域づくり活動を開始した。このプロセスにＰ２Ｍフレームワークを適用し「関係人口による地域価値共創プラットフォーム」としてプログラム化するとともに、デザイン思考やコレクティブ・インパクトの概念を含めた地方創生人材育成モデルを構築する。また、参与観察やアンケート調査等を通じ、課題解決・未来の地域づくり活動による能力開発や、SDGsへの貢献、世界農業遺産(GIAHS)の価値理解促進などの効果を測定する。
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山中 洋平, 田隈 広紀, 宮崎 愛弓, 浅野 友希, 倉斗 綾子, 長尾 徹
p.
254-268
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
近年、組織における課題解決や合意形成を支援するスキルとして、ファシリテーションが活用されるようになってきた。ファシリテーターとは集団による問題解決、アイデア創造、教育、学習等、あらゆる知識創造活動を支援し促進していく働きかけの役割を担う者と定義されており、その具体的なスキルとして「場のデザイン」を挙げている。一方でP2Mガイドブックや先行研究においては、組織・プロジェクトでのファシリテーターの有効性は議論されているが、育成のための具体的な方法は十分に明らかになっていない。そこで本研究ではファシリテーションに求められる4つのスキルの内の１つ「場のデザイン」に着眼し、その向上のための失敗体験パターンカードを提案、その有効性を確認した。
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ありのままの姿を見る為の事前教示の特定
宮崎 愛弓, 田隈 広紀, 陳之内 啓貴, 長尾 徹
p.
269-284
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
社会の急速な情報化は人々の生活を質的に変化させている。昨今、ユーザーの潜在的な課題や価値観を明らかにする為に、文化人類学で活用される観察調査をビジネスの場へ積極的に展開する動きも見られる。これに関連し、大学教育でも価値創造に必要な姿勢とスキルを訓練する目的でフィールドサーベイを取り入れるようになってきており、その効果的な実施方法を各大学・科目が模索している。本稿では新たな学生アパートを企画立案するPBLにおいて、フィールドサーベイで重要な姿勢である「ありのままの姿を見る」ことを意識づける教示を3パターンに分け実施し、その後のアイデア発想や価値創出に与える効果を検証し、その有効性を提示する。
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中野 佑輔, 田隈 広紀
p.
285-291
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
近年、大学のセキュリティが問題視されており、その原因として学生のセキュリティ意識の低さがあげられている。そこで本研究では、学生のセキュリティ意識を向上させるためにナッジツールを用いた学生のセキュリティ意識向上の提案を提案する。これは学生に情報漏えい対策を強制的にさせるのではなく、ナッジアプローチを用いることで自発的に情報漏えい対策を行わせるものである。さらに本研究では、ナッジツールを適応したものと適応していない2つの情報漏えい対策に対するアンケートを取った。その結果、ナッジツールを適応した方が情報漏えい対策をとる学生が多い結果となった。今後は本研究では対策しきれなかった情報漏えい問題に対しても、ナッジツールを用いることが効果的なのかを研究していくことが求められる。
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駒見 直俊, 田隈 広紀
p.
292-309
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
近年、社員が良好にはたらく上で重要となる「社内コミュニケーション」の改善に向けた独自の取り組みを行う企業が増え、企業に入る学生側にもコミュニケーション能力を求める企業が増えてきた。これは業務効率が低下した、プロジェクトが円滑に進まないといったことが生じた際に、社員同士のコミュニケーション不足が例として良く挙がるためである。そしてコミュニケーション不足の原因の一つとして、対面で話す機会が少なくなったことが大きな割合を占めていた。本研究では対面でのコミュニケーション能力の向上に繋げる手段としてTRPG（テーブルトークロールプレイングゲーム）に着目し、その具体的な手段と効果について貯砂研究を行った。
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松本 拓真, 田隈 広紀
p.
310-323
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
従来コンフリクトは基本的にプロジェクトの中で悪いこと、回避すべきものという認識であった。しかし最近ではコンフリクトは避けられないものであり、変化の自然な結果であると見なされ、うまくマネジメントすれば新たなアイデアの創出等の成果に有益につながると見なされるようになった。一方でビジネスの場では、人の感性や調和や協調性を重んじるあまり対立や衝突を良くないものとして、未だに避ける傾向がある。このことからプロジェクト内での密な意見調整や連動が妨げられているのではないかと考える。そこで本研究では、コンフリクトを避ける傾向にあるチームに対し疑似的にコンフリクトをかけ、協働的メンバ編成の編成を促進する手法を提案する。これは二重関心モデルに基づいて仮定した、コンフリクトを避ける傾向にあるメンバに疑似的にコンフリクトをかけることで協働的なメンバの編成を図るものである。その本研究における「疑似コンフリクト」を用いた実証実験の結果、コンフリクトを避ける傾向にあるメンバ同士にもコンフリクトを生じさせることができ、自身の意見を積極的に主張する能力の向上、チームメンバ間の結束力につなげられるということが確認できた。今後は実際の短期、長期のプロジェクトでの適用及び適用方法の模索。また、より正確なデータ収集をし、正確な研究結果を残すため実証実験を行っていく。
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国際P2M学会編集委員
p.
Ex-01-Ex-03
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
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国際P2M学会編集委員
p.
Ex-04
発行日: 2020年
公開日: 2020/04/25
会議録・要旨集
フリー
