日本オペレーションズ・リサーチ学会論文誌

表紙

原稿種別: 表紙
1978 年 21 巻 3 号 p. Cover7-
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.Cover7

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[OTHERS]

原稿種別: 付録等
1978 年 21 巻 3 号 p. App5-
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.App5

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企業の多目標の相互関係に関する一考察

山口俊和

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 321-335
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.321

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企業の計画問題の中には、宙複数の目標の増大をめざした計画問題として定式化されるものが少なくない。その場合、意思決定者のもつ価値観を反映して問題を定式化するための一つのアプローチとして「目標ベクトル法」が開発されている。ところで、実際の目標指標にはいろいろなタイプのものがあり、また目標間には種々の因果関係が存在していることが少なくない。因果関係を数量的に把握することは困難なケースが多いが、多目標問題を計画問題として定式化する前に目標問の相互連関について検討を加えておくことは有用である。本稿は、企業が目標計画を立てる際に、あらかじめ行なって拾くことが有益と思われる目標問の相互関連の分析について考察し、計画手法をより有効に活用することをめざすものである。

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コンピュータ・ネットワークにおける処理システムの信頼度解析

安井一民, 中川覃夫, 沢嘉也

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 336-346
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.336

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システムを構成するうえで、いかに高信頼度を維持せしめるかは、非常に重要な問題である。最近コンピュータ・ネットワークの構築に対して、情報資源の安全性・信頼性・経済性の多方面から、その必要性が示唆されてしいる。この論文では、コンピュータ・ネットワークにおける、ある処理システムが、マルチ・プロセッサ・システムである場合の信頼度解析について述べる。ネットワークの形態としては集中形を仮定し、ある処理システムが故障した場合に、これをネットワークで補完するモデルを設定し、その定常アベイラビリティ、平均システム・ダウン回数、MTSFを求める。また、その数値例も示す。

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満足化決定基準の特徴付

高原康彦, 中野文平, 木嶋恭一

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 347-370
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.347

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本論文は、満足化意思決定基準の本質的意味を公理論的に明らかにすることを目的とする。つまり満足化基準で何が本質的であるかを厳密に追求しできるだけ透明な理論を得ようとするものである。従来、不確実性下の意思決定問題に対しては、max-min基準、Laplace基準、Hurwitz基準等の決定基準が提案され広く知られている。これらはいずれも代替案間に1つの線形順序を導入し、その極大要素の選択を要請するものである。それに対して、サイモンらによって提唱され、メサロヴィチらによって定式化された満足化決定基準は不確実性下の決定問題に対処する今一つの態度であって、上記のいわゆる伝統的な決定基準に比べてより現実を反映しているといわれている。つまり、代替案集合は、要求水準を満しているか否かに基づいて2つに分けられ、一方の"望ましい"部分に属する代替案すべてを区別なく満足解として選択するというものである。(これを代替案集合の満足部分集合という)本論文は大きく3つの部分で構成されている。まず最初に満足部分集合の性質を調べた。代替案の任意の部分集合が満足部分集合になれるわけではなく、そのために部分集合に要請される必要十分条件を得た。次に、この条件をできるだけ整理細分し、本質的なもののみを抽出することにより、満足化決定基準の公理化を行う。このようなフォーマルなアプローチをすることによって、一般性、客観性が得られ、言葉による表現に伴うあいまいさを除去することができる。実際このような考察によって、単純であるといわれている満足化決定基準の単純さの程度が明らかにされた。最後に、得られた満足化決定基準の公理システムを他の伝統的な決定基準の公理システムと比較検討することにより、maX-min、regret両基準は、本質的には、満足化決定基準の特別な場合であることがわかった。ところがLalace、Hurwitz両基準はそのように考えられずこれら2つは他の決定基準(満足化決定基準を含めて)とは、かなり異質であることが明らかになった。以上述べたように、本論文では代替案集合や不確実性集合に何らの構造をも仮定せずに議論を進めたが、数学的(代数的ないし位相的)構造の導入により、より強力な結果が期待される。

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微分動的計画法による非線形計画問題の解法

大野勝久

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 371-399
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.371

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動的計画法は、大規模数理計画問題のもつ構造を利用した解法の1つであるが、従来の動的計画法では、制約条件式が3以上の問題を解くことはほぼ不可能であった。本論文では、可分問題等を含むかなり一般的な大規模数理計画問題にたいして、制約条件式の多少にかかわらず有効な微分動的計画法による了ルゴリズムを提案し、その収束性を証明するとともに、数値例によりその有効性を示す。取り扱かう問題伐制約条件式g^j(x_1、…、x_n)≦0(j=1、…、m)h^j_n(x_n)≦0(j=1、…、m_n、n=1、…、N)のもとで目的関数f(x_1、…、x_n)を最小にする問題である。ここで、x_nはk_n次元ベクトルである。まず、この非線形計画問題ぬ)が、fとg^jに関するかなり一般的な条件のもとで、動的計画法により1変数x_nにたいするN個の部分問題に分解されることが示される。次いで、各部分問題にたいするキューノン・タッカー条件および微分可能性が論じられ、連立非線形方程式を解く逐次手法を用いて微分動的計画法のアルゴリズムが構成される。本了ルゴリズムが、通常の逐次手法にたいして、少なくともR一線形収束し、特にニュートン法にたいしてR-2乗取東することが、差分方程式系の一様漸近安定性を用いて証明される。また、本アルゴリズムの計算時間が、Nに関して線形にしか増加しないことが示される。さらに、本了ルゴリズムを一部修正したアルゴリズムが収束率を低下させることなく、より広い収束域をもつことが示される。最後に数値例として、3変数1制約問題、4変数3制約問題(ローゼン・鈴木問題)、30変数3制約問題が解かれ、提案した微分動的計画法のアルゴリズムがかなり広い収束域をもち、大規模数理計画問題を短時問に解きうる手法であることが示される。

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一般因子定理と因子を求めるアルゴリズム

山本芳嗣

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 400-419
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.400

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Gを自己閉路を含量ない有限無向グラフとし、〔G〕をその枝集合、〈G〉をその頂点集合とする。F⊆〔G〕に対してd^F(u)で頂点uに接続するFに属する枝の本数を表わすものとする。Gの各頂点uに対して、一対の非負整数p(u)、q(u)が与えられているとき、すべて頂点についてP(u)≦d^F(u)≦q(u)が成立するF⊆〔G〕をグラフGの(p、q)一因子と呼ぶ。(p、q)一因子は、とくにp(u)=q(u)=1の場合完全マッチング、p(u)=q(u)=f(u)の場合f一因子と呼ばれ、Tutteによってその存在のための必要十分条件が与えられている。またすべての頂点についてp(u)<q(u)が成り立っている場合に(p、q)一因子が存在するための必要十分条件はKorenが与えている。本論文ではp(u)とq(u)の値が一般の場合(ただし、問題が意味を持つためにはp(u)≦q(u)てなければならない)に、(p、q)一因子が存在するための必要十分条件を与える。V⊆〈G〉に対して、G(V)でグラフGから頂点集合VとVの頂点に接続するすべての枝を取り去ったグラフを表わす。X、Y⊆〈G〉に対して、Xの頂点とYの頂点を結ぶ枝の本数をd(X、Y)で表わす。また排反凌頂点集合の対S、T⊆〈G〉について、条件(1)HはG(SUT)の連結成分、(2)Hのすべての頂点についてp(u)=q(u)、(3)Σp(u)十d(〈H〉、S)二奇数u∈<H>をみたすHの個数をk(S、T)とする。(p、q)一因子が存在するための必要十分条件は次の定理で与えられる。定理与えられたグラフGに(p、q)一因子が存在するための必要十分条件は、すべての排反な頂点集合の対S、Tについて、[numerical formula]が成立することである。この定理よりTutteのf一因子定理、Korenの(P、q)一因子定理を尊びくのは容易である。

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バルク・ライン方式による基準価格決定に関する2〜3の考察 : 薬価基準をめぐって

柳井浩, 嶋口充輝

原稿種別: 本文
1978 年 21 巻 3 号 p. 420-455
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.420

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我国の医療保険制度の下では、使用された医薬品の代金は、中央社会保険医療協議会が定める薬価基準に従って、社会保険診療報酬支払基金から仕払われている。この薬価基準は、例外的な事例を除いて、当該医薬品の実勢取引価格の累積分布の90%点を以って新薬価基準とする、いわゆる90%バルク・ライン方式によって改訂されている。本論文は、この方式の下で坦薬価基準がどのように推移して行くのかを、1つのモデルによって説明しようとするものである。このモデルは、実勢取引価格が、薬価基準を上限、製造原価と流通経費の和を下限とする区間上に分布することを仮定し、薬価基準が改訂されるにあたっては、この区間の巾が、分布の形によって定まる係数によって縮小されると考えるものである。本論文では、このモデルをめぐって、以下の3点について考察した。(i)各医薬品の経済性の評価法(ii)製造原価、流通経費、初期薬価基準、また、バルク・ライン水準(現在は90%)等の要因の変化が、(i)の評価に与える影響(iii)薬価基準推移のパターンに解釈を与えるための仮説の設定法モデルの妥当性を検討するため、実際のデータとも対比してみた。また、政策的な示唆を得るための図式計算の方法も2〜3例示した。

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[OTHERS]

原稿種別: 付録等
1978 年 21 巻 3 号 p. App6-
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.App6

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裏表紙

原稿種別: 表紙
1978 年 21 巻 3 号 p. Cover8-
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.Cover8

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目次/CONTENTS

原稿種別: 表紙
1978 年 21 巻 3 号 p. Cover9-
発行日: 1978年
公開日: 2017/06/27

DOIhttps://doi.org/10.15807/jorsj.21.Cover9

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