長野県軽井沢町のカラマツ人工林風倒跡地において，二次林の成立過程を調査した．草本群落から木本群落への連続的な種組成の変化を分析するため，積算優占度SDR₃-FCHを用いた．調査地の相観は，裸地から草原を経て，14年後には落葉広葉樹二次林に変化した．一年草と二年草は攪乱直後に出現し，2−3年目にその大半が消失した．草本群落から木本群落への移行期には，多年草と先駆樹種の多くが減少あるいは消失した．本調査地では，一年草，二年草，多年草，先駆樹種，二次林構成種が攪乱後の裸地に比較的短期間で出現し，この順序で消失するというメカニズムによって二次遷移が進行したことが明らかになった．

景観は人間活動としての社会的過程と生物的―非生物的環境要素からなる生態的過程との相互作用系としての社会―生態系として存在している．しかし，景観パターンやその変化を，社会的・自然的要因の双方から明らかにしようとした研究は少ない．本研究では，隠岐諸島での土地利用の空間配置を，人文・社会科学的な研究で蓄積されてきた成果を参照しながら，地質・地形的要因と地理的・社会的要因を加味した空間モデルを用いることで表現することを試みた．すなわち，植生図に基づく土地利用型を目的変数として，地質的要素を考慮しながら，地形によって規定される傾斜，水のたまりやすさ，風当り，日射量や，当該土地利用までのアクセス性に関連する地理的要因としての海岸線からの距離や集落からの距離といった環境要因と，土地利用型の空間配置とを関連づけるMaxentモデルを構築した．その結果，1) 島内で水田稲作を行える水条件の良い沖積平野が優先的に選択され，水田として使われるようになった，2) 沖積平野やその周辺で生活に必要な水を確保しやすい場所に居住地がつくられてきた，3) 水田や居住地周辺のやや乾燥した土地や海沿いの土地に畑地がつくられた，4) 耕作地や居住地は夏の台風の暴風や冬季卓越風を避けるような場所に作られた，5) 集落や水田から遠方，もしくは急斜面地で活用がままならなかったところに自然林が残された，6) 牧畑跡地や燃料等の供給源であった里山林は，水田や畑地として利用可能な土地条件の場と，利用不可能な土地条件の場との狭間に位置している，7) 土地利用型の配置は，近接的には地形要因に，究極的には地質要因に支配されることを自然科学的側面から定量的に表現し，仮説検証を行うことができた．加えて，こうした定量評価によって，仮説では分離できていなかった牧畑跡地と里山林との土地選択要因の差異も浮き彫りにすることができた．

生物多様性は地域によって異なる特性を有することから，管理や保全に当たっては地域の様々な主体が連携し，地域の実情に即した目標の設定や具体的な施策を検討する必要がある．その鍵となり得る生物多様性地域戦略は，特に基礎自治体において十分に策定が進んでおらず，2030年ネイチャーポジティブの実現に向けて一層の推進が必要となる．推進に向けた一つの方策として市民団体による地域戦略策定への関与が挙げられる．徳島県では，「生物多様性とくしま戦略」の策定にあたり，複数の市民団体と研究者によって自発的に組織された「生物多様性とくしま会議」が大きな役割を果たした．本稿では，当地域において協働を推進してきた実践者の行動に着目し，とくしま会議による活動の展開のプロセスを詳細に提示するとともに，パターン・ランゲージの手法を用いて経験則を体系的に把握，提示することを試みた．市民団体が民意をまとめる集団として機能し，自治体の地域戦略策定の推進力となっていくプロセスは，合意形成の実践でもある．また，市民や事業者の参加・連携を促し，ともに成長していくエンパワーメントの機会ともなっていた．そうした観点から本研究で見出された24のパターンについて考察し，他地域において地域戦略の策定を進めるプロセスをデザインするための技術としての活用可能性を検討した．

佐渡では，自然環境政策と農業政策の統合により「朱鷺と暮らす郷づくり認証制度」を構築することで，トキ放鳥（2008年９月25日）を成功に導いた．本研究では，当時の主要な政策関係者にインタビューを行い，政策統合と新たな政策形成基盤の構築のプロセスを明らかにした．トキ認証米制度の創設にあたっては，域内のコア主体としての佐渡市，佐渡農業協同組合，トキの田んぼを守る会と，間接的な主体としての豊岡市・豊岡市民と環境省佐渡自然保護官事務所（岩浅）の存在が不可欠であったと考えられた．それぞれのアクターは，1)佐渡市長の髙野氏が権限を持って庁内に指示するとともに JA佐渡にトキ認証米制度創設を提案することで，政策統合の起点を生み出した，2)トキの田んぼを守る会の齋藤氏が市民・農家の立場から佐渡市とJA佐渡の両者に働きかけ，橋渡し役を果たすことで，ネットワークが形成されたこと，3)コウノトリ米認証を実現させた先駆的地域としての豊岡の関係者がその知見を示すことで，トキ認証米制度の創設を応援したこと，4)環境省の岩浅がトキ放鳥に関する最新情報の提供や新たな施策の提案を行って，国・市・民にまたがる重層的なガバナンスの仕組みへと展開させた．トキはバウンダリー・オブジェクトとして異なった興味・関心を持つアクターを繋ぎ，その再自然化・再社会化が実現された．さらには既存の自然保護の枠組みを超えて新たな政策形成基盤の構築をはじめとした新たな経済的・社会的価値が創出された．

本研究は北海道帯広市にある放棄後5年目の耕作放棄地において外来草本オオアワダチソウが二次遷移初期過程に与える影響を明らかにすることを目的とした．外来植物の侵入による農業地域の生物多様性への影響が懸念されている．オオアワダチソウの生育が多くみられる北海道の耕作放棄地における二次遷移初期過程の多様な植生の知見を蓄積することが重要である．調査地の二次植生は，平均樹高2.0m前後でシラカンバが優占する低木群落が形成され，その下層の多年草群落としてオオアワダチソウが優占していた．本研究対象地の多年草群落には本来多年草のオオヨモギが優占すると考えられたが，オオヨモギの被度は低い結果となった．近辺にオオアワダチソウが繁茂する耕作放棄地では，二次遷移初期過程の低木群落下層に，オオアワダチソウの多年草群落が成立し得ることが明らかになった．オオアワダチソウ以外の草本種として，メマツヨイグサが低い被度で生育していた．メマツヨイグサは，冷温帯の二次遷移初期過程の代表的な構成種である．また，多年草群落下層ではシラカンバの1年生の木本実生は認められず，遷移前期種の木本実生の定着は抑制されていた．この結果は，冷温帯における先行研究での二次遷移初期過程の傾向などと比べて大きな偏りはないことから，耕作放棄5年目の段階でオオアワダチソウの優占による偏向遷移は起きていないと考えられた．今後，調査地の遷移が進むなかで，オオアワダチソウの下層における遷移中後期種の木本の定着状況も把握することで，引き続き二次遷移過程の進行を明らかにしていく必要がある．

人類の過半数は都市に住んでおり，彼らが環境に配慮した姿勢や行動をとることは，持続可能な社会を実現するうえで重要である．その際，都市における日常的な自然体験が環境配慮型への移行を促す可能性が指摘されているが，その効果に関する研究は限られている．また，従来の研究では高関心層に焦点が当てられており，低関心層が自然体験することによる環境意識に与える影響については不明確であった．本研究は，都市公園での「ゆるい」生物調査への参加が，大学生の環境意識に影響を与えるという仮説のもと，非生物系専攻の大学生14名を対象に，都市公園での生物の判定や記録を伴わない「ゆるい」生物調査を実施し，その効果を評価するためのアンケート調査を行った．結果として，参加者の環境意識に変化が見られた．特に野生動物に対する忌避感が減少し，野生動物を尊重する意識が高まった．簡易的な方法によって自然環境に意識を向ける動機さえあれば，都市の中であっても，かつ，低関心層であっても，環境意識を変えられる可能性が示唆された．

近年，森林分野において，地理情報システムの活用が進んでおり，さまざまな地理情報が提供され，ゾーニングのためのプラグインが開発されている。そのため，地域の森林管理の役割を担う地方自治体や森林組合の職員などが地理情報システムを活用していくことが求められている。一方で，既存のツールだけに依存すると，地域の森林が抱える様々な課題に対して，網羅的に対応することが困難であり，技術者が地域の課題に対応する際に，地理情報システムやそのプラグインだけを用いるだけでは不十分な場合がある。本報告では，森林の景観を評価するうえで基礎的な情報である林相区分について，オープンソースのGISソフトウェアおよびデジタル地理情報，Googleのクラウドサービスを用いて分析する手法に着目した。今回は，多時期の時系列衛星画像を用いて，オープンソースで林相区分を整備するための手法および手順について報告する。