本研究は宮城県仙台市の沿岸部おいて，2011年に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う津波と地盤の沈降による攪乱を受けた後背湿地を対象として，2時期での植生変化を調べた．調査は，2014年7～8月と2019年8～9月に同じ地点で計131地点の植生調査を実施し，TWINSPANとDCA法を用いた解析を行った．また，2019年に撮影した空中写真から植生図を作成し，各優占群落と地盤高の関係を調べた．その結果，2014年から2019年にかけて，各方形区の植生は，水生から湿生，湿生から陸生の植物種が優占する群落型へと変化が確認された．また，水生や陸生など優占する生育立地タイプが同じ群落型間でも，水生ではタチコウガイゼキショウからヒメガマ，陸生ではススキからマツ類へと優占種が変化する傾向にあった．このような対象地の植生変化は，震災後の地盤の隆起に伴う土壌の乾燥化に加えて，震災時の攪乱からの経過年数に伴い，より寿命が長く，個体サイズの大きな種の分布・葉群拡大による被陰といった植生遷移の進行が考えられた．水生・湿生草本の優占群落は地盤高40 cm以下の比較的低い立地に集中し，2019年時点の群落面積は対象地全体の約2割を占め，これらの生育適地は減少傾向にあると考えられた．

東日本大震災時の津波によって大規模な撹乱を受けた仙台湾沿岸において，植生回復と盛土造成等の復旧事業による人為影響の程度を明らかにすることを目的として，津波撹乱から10生育期を経た2020年8～9月に植生調査を行った．調査は，汀線から内陸に向かって帯状に成立していた「砂浜植生ゾーン」，「低木林ゾーン」，「高木林ゾーン」の3タイプごとに，その場の土壌・微地形・残存植生がおおむね保全された区画を「自然区」，重機踏圧地や丘陵地土砂による盛土の上に植栽が実施された区画を「人為区」と二分して実施した．種の在・不在をもとに算出したJaccardの類似度を用いたNMDS解析により，調査した91地点は5グループに区分され，それはおおよそ①砂浜植生ゾーンの自然区と重機踏圧された人為区（指標種はハマニガナ，コウボウムギなど），②低木林ゾーンの自然区（メマツヨイグサ，ハマヒルガオなど），③低木林ゾーンと高木林ゾーンの盛土植栽された人為区（セイタカアワダチソウ，シロツメクサなど），④高木林ゾーンの自然区のうち残存林と倒木箇所（コナラ，イヌツゲなど），そして⑤高木林ゾーンの自然区のうち地表が剥離した裸地と湿地（ヨシ，イヌイなど）であった．この結果は，①自律的に再生した自然区では，砂浜海岸エコトーン本来の植生様態と撹乱後も残存した樹林の影響を受けつつ，成帯構造が再構築されたこと，反面，②丘陵地土砂を用いた盛土植栽の人為区では，低木林ゾーンと高木林ゾーンを問わず外来植物が優勢な，砂浜海岸とは異質の群落が成立したことを示している．また，③高木林ゾーンの地表剥離した裸地では湿生植物の，低木林ゾーンの盛土植栽のうち覆砂を施した箇所では，砂浜植物の発生が検出され，埋土種子の貢献が推察された．数百年から千年に一度発生する低頻度の大規模地震・津波に見舞われながらも，砂浜海岸エコトーンの成帯構造を反映して出現したさまざまな自然立地で，多様な自生種が生残・発生して植生回復が自律的に進んでいる実態は，生態系レジリエンスの発現機構と生物学的遺産の有用性を提示しているといえる．

米田海岸は，岩手県内では最大級の砂浜である十府ヶ浦に位置し，三陸復興国立公園内の砂浜である．岩手県内の国立公園内の砂浜でハマナス群落が大きく残存している唯一の場所であるとともに，エゾオオバコやナミキソウなどの絶滅危惧種が生育しているため，保全上重要な場所である．しかし，東日本大震災後の防潮堤復興整備により，海浜植生が改変・消失する可能性があったため，環境保全措置を行った．環境保全措置として，事業主体である岩手県県北広域振興局，施工業者である西松建設株式会社・南建設株式会社特定共同企業体，岩手県立大学，野田村や野田小学校と協力し，現況調査や種子採取，根茎や種子を含んだ表土の移植，現地の保全区の設定などを行い，海浜植物の保全を行った．これらの対策を行った結果，復興整備後の米田海岸において，ハマナスなどの海浜植物の良好な生育が確認され，海浜植生を保全することができた．

オオタカ（Accipiter gentilis Linnaeus 1758）は，環境省のレッドリストで準絶滅危惧とされる希少猛禽類であり，里地里山を象徴する生態系上位種として，その保全は重要である．オオタカの生息環境としてアカマツ人工林等を輪伐により長期的に管理することが提案されているが，国内における実践例はほとんどない．本研究では，かつて「大山マツ」というブランド材の生産地であった49～75年生のアカマツ人工林「鳥取県立大山オオタカの森」を事例研究地として，オオタカの営巣可能な環境の維持および「大山マツ」の存続を目指して輪伐を行う具体的な長期施業計画を検討した．まず，小型無人航空機（UAV）で取得した画像から作成した正射投影合成（オルソモザイク）画像を基に相観植生図を作成した．事例研究地の植生はアカマツ林が主体だが，広葉樹林，スギ・ヒノキ林，竹林も存在した．次に，現実を捨象して単純化した正方形保護区モデルによる伐区配置の検討により，連続した林分（営巣可能林分）を常時確保した長期施業計画の実現可能性について検討した．1つの小面積皆伐（材積あたり70％の強度間伐）区域を伐区とし，伐区が複数集まったものを伐区群とした．その結果，60，70年後も1伐区群（約16 ha）の営巣可能林分が確保でき，伐区群による長期更新計画の立案は可能と考えられた．そこで，現地の形状・面積に基づく長期施業計画を検討した．検討パターンは，土地所有，緩衝帯幅，現存植生の組み合わせから，計8パターンとなった．緩衝帯は，車道の両側，谷筋，太陽光発電施設側に設けることを条件とし，幅は10 m，15 mの2種とした．伐区群は，①車道によって分断されていない，②深い谷筋によって分断されていない，③オオタカの営巣を考慮し1つの伐区群の面積は10 ha以上を目標とする，④幅が狭い林分は営巣不適林分とみなし伐区群には加えない，の4点を条件として設定した．その結果，伐区群は7個が設定され，最適解は最も小面積皆伐計画区域が大きく，連続した林分の面積がより長期間維持できる「検討パターン1」であった．本研究により，オオタカの生息環境保全と林業の両立を目指すアカマツ人工林の長期施業計画を立案するための具体的に検討手順を明らかにすることができた．今後，本計画に基づく施業を実施することで，ブランド材大山マツの維持にも貢献できるものと期待される．

生物多様性の損失を引き起こしている原因の一つが，里地里山での過少利用である．生活様式や産業構造の変化に伴って利用価値を失った自然資源に，再び利用の価値や保全の意義を置き直すことは容易でなく，多くの地域が課題を抱えている．そのような中，広島県北広島町では，停止していた山焼きを再開する，山林から切り出した材を地域通貨や学校教育とも連動させて活用する等，複数の生態系管理・活用の活動が地域住民との協働で推進されている．本稿では，当地域において中心的に取り組みを進めてきた調整役の行動に着目し，パターン・ランゲージの手法を用いて経験則を体系的に把握し，提示することを試みた．結果として，22のパターンが見出され，それらを順応的ガバナンスの考え方と対応づけることで，地域生態系の管理を進めるための技術としての活用可能性を検討した．

近年，人為的に改変された地形における災害が問題視されている一方，そのような地形に希少な生態系が存在する事例がある．そこで，人為的に改変された地形の広域推定手法を開発した．本研究では，過去にたたら製鉄が行われていた，岡山県真庭市の津黒高原を対象地とした．まず，地域住民への聴き取りとオルソ画像，航空機により取得したLiDARを用いたCS立体図により土地利用を伴う改変された地形を抽出した．CS立体図では水田の畔やたたら製鉄にともなう鉄穴流し跡など，オルソ画像では識別できなかったものが判読でき，オルソ画像と立体図を併用することで，人工改変地形の抽出精度が改善された．次に，LiDARを用いたDTMから作成した緩傾斜と急傾斜の密度を幾何平均することで，人工改変地形を推定した．緩・急傾斜の閾値を8パターン設定し，χ²検定により人工改変地形推定値の偏りを検定した．その結果，全てのパターンで有意な偏りを検出した．また，緩傾斜角の閾値が7.709°，急傾斜角の閾値が42.169°の時にχ²値が最大となり，これを改変された地形を最も説明する傾斜角の閾値とした．人工改変地形推定値は，水田，道路，改良牧野で高い値を示し，改変されていない地形では低い値を示した．エラーマトリックスにより抽出した改変地形と人工改変地形推定値の精度を確認し，カッパ係数を算出したところ，中程度の一致と判定された．これらのことから，本研究で開発した手法により，人工改変地形が分布している可能性が高い箇所を推定できることが明らかとなった．

森林生態系多様性基礎調査（日本版国家森林資源調査）データ（NFIデータ）を真値と仮定し，植生図が整備済みの範囲（2019年11月時点で整備済みであった2,112面）全てを対象に日本全体における植生図の図化精度を求めた．NFIデータと植生図を重ね合わせ，両者の一致の有無を調べた．森林と非森林で比較し，次いで針葉樹人工林とその他森林で比較を行った．植生図と比較するデータとして第3期（2009～2013年）の森林生態系多様性基礎調査のデータを用いた．植生図の凡例を用いて，森林・非森林ならびに針葉樹人工林・その他森林の分類を行った．植生図とNFIデータの一致度を定量化するために判定効率表とKappa係数を用いた．本研究の結果から，NFIデータを真値とした場合における植生図の精度（Kappa係数）は，森林・非森林において0.86，森林における針葉樹人工林・その他森林については0.59であった．平面直角座標系の系毎にKappa係数を算出したところ，相対的に精度の高いエリア，低いエリアが示された．本論によって植生図の精度検証を全国スケールで実施することができた．

市町村域スケールでの植物相調査において，メッシュ法による効率的な調査手法を提示するため，①調査メッシュ数と確認種数の関係を明らかにし，②調査対象とする地形区分の数が確認種数に与える影響を検証し，その結果を基に，どのような考え方でどれくらいの数のメッシュ選択を行えばいいかを検討した．調査は秋田県由利本荘市域の基準地域メッシュ54カ所において，1メッシュ当たり春と秋の2季節計6時間の植物相調査を行った．その結果，54メッシュでの全確認種数1,030種の約1/3は1-5メッシュで確認された低頻度出現種で，約1/4は半数以上のメッシュで確認された普通種であった．また，調査メッシュ数–確認種数の関係から調査メッシュ率20％では全確認種数の平均73％，50％では89％が確認され，以降調査メッシュ率が10％増えても確認種数は2％しか増加せず，明らかな頭打ち傾向が認められた．一方，単一の地形区分でのみ確認された地形区分種は，すべて低頻度出現種で，頭打ちは見られなかった．確認種数が頭打ちになる理由は，調査メッシュ数の少ない調査初期段階で普通種が多数確認されるために急速に増加するが，その後，新規確認種は地形区分種など低頻度出現種が中心となるためであろうと考えられた．そのため，地域の植物相の概要を把握するためには，種数のみに注目するのでは不十分であり，特に低頻度出現種をどう確認するかが重要となる．選択する地形区分の数が確認種数に与える影響については，調査メッシュ数が多くなると，地形区分に限定を加えずに調査した場合の方が多いか，または，ほとんど差がなかった．また，地形区分に限定を加えた場合には，調査しなかった地形区分にのみ出現する種を把握できないこととなる．これらから考えて，できるだけ多くの地形区分を選定することが望ましいと判断した．以上のことから，市町村域スケールで植物相の概要を把握するには，始めに，普通種を中心にある程度の種数を把握するため，できるだけ多くの地形区分を含むようにメッシュを選定して，全域的な一次調査を実施する．次に，そのデータを解析し，新たな確認種を追加するために，確認種数や低頻度出現種の多い地形区分のメッシュを選定して，的を絞った二次調査を実施することが効率的であると考えられた．その際，湿原，岩角地等の特殊立地，希少種が出現する可能性のある地点では補足調査を行うことで，地域植物相の特徴をより正確に記録することが期待できるであろう．

土地利用改変は，高次捕食者を主とする多くの生物の個体群減少の主要因である．ネコ科は土地利用改変の影響を最も強く受けている分類群の一つであり，各地で保全対策がなされ一定の成果を挙げている．しかし，これらの対策は，これまでネコ科に深刻な影響を与えてきた土地の過剰な改変にのみ注目しており，変化し続ける景観に対して長期的視点で計画がなされていないことが多いのが現状である．社会―経済学的な要因等により複雑に景観が変化し得る今日において，ネコ科の中長期的な保全対策を計画していくためには，今後影響し得る新たな要因についても予測し，取り入れていくことが求められる．特に，この数十年で世界的に急速に面積を拡大させている放棄地がネコ科個体群に与える影響はほとんど明らかになっていない．そこで本研究は，ネコ科の中長期的な保全対策に資する知見を提供するために2002年〜2004年，2010年〜2012年そして2018年〜2019年の調査で得られたツシマヤマネコの分布情報を用いて，本種の分布要因並びに生息地の利用頻度の時系列変化を，特に放棄人工林に着目して明らかにした．結果，ツシマヤマネコの分布要因は，全調査期において放棄人工林の面積のみと正の関係を示した．一方，生息地の利用頻度は全調査期で異なり，最大傾斜角と正の関係，そして標高と正の関係を示した．これらのことから，放棄人工林の増加は，むしろツシマヤマネコの分布域を拡大させる可能性が示唆された．一方，生息地の利用頻度の変化は，高密度で生息するツシマジカによる森林破壊が原因の可能性があるかもしれない．

本研究では，長崎市南部にてヒメボタル幼虫の個体数調査と物理環境調査を行い，一般化線形混合モデルを用いて幼虫の生息数と環境要因との関係性を明らかにした．解析の結果，下層植生の被度とリター厚が多くのモデルで選択され，いずれも有意な正の相関を示した．本研究の調査地点は南向きの林縁にあり，南に面した箇所では陽光が差し込むとともに上部に樹冠が発達していたため下層植生が繁茂しつつリターが堆積した本種幼虫の好適環境を提供しているものと推測された．長崎県南部における本種の保全には，下層植生の被度とリター厚に着目した生息場の保全と林縁を中心に保全適地の探索を進めることが有効であると考えられた．

里山公園においては，森をこんな風に使いたいという要望を受け止め，適切な活動場所を示すことができる，新しいゾーニング方法が必要である．そこでMulti-Functional Landscape Planning（MFLP）と植物社会学的植生図を用いた里山公園における新しいゾーニングの考え方を提案した．宝が池公園（京都市左京区）の森林（以下，宝が池の森）109.4 haを調査対象とした．2013年より開催されている「宝が池連続学習会」の成果などから，宝が池の森に対する要望を抽出した．空間をゾーンに区分する際の空間単位として，UAV（unmanned aerial vehicle）を使ったLARS（low altitude remote sensing）で作成された植物社会学的植生図を用いた．植物社会学的植生図を空間単位とし，常在度を利用することで要望を実現するのに適したゾーンを選定することができた．さらに，倒木や外来種など植生に関する既存データを追加することで，常在度からは評価できない利用者の要望にも対応できた．植物社会学的植生図と常在度により活動に適したゾーンを選定する方法は，判断基準が明確で容易に理解できるため多様な主体による意志決定にも十分利用できると考えられる．本研究で提案したMFLPと植物社会学的植生図を用いたゾーニング方法は，里山公園における新しいゾーニング方法となると考えられる．

景観生態学27巻1&2号 57-64. 2022に掲載された標記論文中に誤りがありましたので以下に正誤表を掲載します．

掲載ページ：掲載行　誤　　正
P57: Abstract 4行目　70.4　7.04
P57: 要旨4行目　　　70.4　7.04
P60: 右段3行目　　　70.4　7.04
P60: 表1. 1行目　　　21.4　2.14
P60: 表1. 2行目　　　21.6　2.16
P60: 表1. 3行目　　　27.4　2.74
P60: 表1. 4行目　　　70.4　7.04