スポーツ社会学研究
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選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
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  • 金光 千尋
    7 巻 (1999) p. 1-6,75
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    今日, 日本プロ野球ビジネスは危機的状況にある。それは日本においてプロ野球という事業を支える社会基盤が整っていないからだ。例えばその危機的徴候は以下の4点にも見られる。
    1) 観客マーケットの変化-特に若年層の野球離れが著しい。個を確立したコミュニケーション手段を尊重する世代には, プロ野球観戦という他との均一性と集中度が必要とされる大衆娯楽は受け入れられ難くなっている。
    2) “地域”のない日本-地域ナショナリズムが確立しフランチャイズ型スポーツが成功している欧米とは異なり, そもそも日本には地域共同体意識が薄い。また新興住宅地からの若年層の人口流出・低下, 高齢化の促進なども日本で地域密着のスポーツが成立し難い要因として考えられる。
    3) 1球団・巨人への集中を促進する放映権ビジネス-米国では複数の球団が放映権価値もつが, 日本ではただ1つの球団がもつだけである。
    4) 国外への人材の流出-米国のMLBは慢性的な選手不足に陥っており, その結果日本人をはじめとする外国籍・外国出身選手が急増しつつある。MLBによって日本選手の掠奪のみならず, 日本での野球興業の営業権も侵略される可能性が大きい。
    こうした現状を考慮し日本プロ野球ビジネスの未来を推測するならば, 劇的な変革が行われない限り, 緩やかな縮小均衡の道を辿り, 社会の変化が認容してくれる規模でのみ生き残るというシナリオが浮上してくる。
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  • 朴 鎮敬, 金 恵子
    7 巻 (1999) p. 7-12,76
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    韓国スポーツの発展は, 過去30年間にわたる努力によってもたらされてきたが, 昨年 (1997年) 末, 韓国経済に大きな影響を及ぼした, いわゆる「IMF経済危機」によって重大な危機に直面させられている。
    IMF危機以降, スポーツに現れた最も顕著な構造的変化は, スポーツ施策や政府組織の機能の減少, 企業所有のスポーツチームの解散, スポーツ消費構造の質的変化などに要約される。
    スポーツ産業は, スポーツ活動に関連する製品やサービスを産出する製造部門や第3セクター部門に及んでいる。現在利用できる公式統計によれば, スポーツ用品とサービスだけに関連する市場規模は, 1996年で2兆7千億ウォンに達し, その内訳はスポーツ用品が1兆2千億ウォン (44.5%), スポーツサービスが1兆5千億ウォン (55.5%) となっている。
    現在のIMF経済危機を乗り越え, 世界経済における以前の地位を取り戻すためには, スポーツ産業の生き残りと発展を通して国家経済に貢献する試みがなされるべきであろう。そして, それは, 社会全体に生起する経済的, 構造的改革にしたがって進められ, 合理的, 組織的な計画によって支援されるべきである。また, 韓国が再度安定した経済成長を取り戻すならば, スポーツ・レジャーブームは, すぐにやって来るであろう。このような社会経済的環境の予測される変化に効果的かつ積極的に対応するためには, スポーツが国家産業の一領域として認識されなければならない。
    スポーツ産業が, 高い付加価値をもった生産分野の1つとなり, 国内外の巨大な需要を基礎として国家経済に貢献する主要な分野となるよう最大限の努力が必要である。
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  • マグガイヤー ジョゼフ, 東方 美奈子, 松村 和則
    7 巻 (1999) p. 13-22,77
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    この論文は世界のスポーツをプロセス社会学的見地から研究したものである。その見地から, 近代スポーツの由来やその成立の年代を考察することは重要である。その際に4つのキーポイントがある。
    1) とてつもなく長い構造化のプロセスがある。
    2) 相互依存性の幅が広がっていく中で, 求心性と遠心性のバランスの変化がある。
    3) このプロセスの中でのいろいろな段階で利益を得る集団や組織と損失を被る集団や組織との間にある権力のバランスの変化を調べる必要がある。
    4) 国家中心主義とヨーロッパ中心主義の両方を退け, より大きな, そしてますますグローバルになる相互依存性のネットワークというコンテクストの中でヨーロッパのスポーツ構造の出現をみる必要がある。
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  • 日下 裕弘
    7 巻 (1999) p. 23-43,78
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    本研究は, 高齢者の「生きがい」と「自然遊」(ハイキング・登山) の関係を, 荘子の「逍遙遊」, エリクソンの「英知」, および, 神谷の「生きがい」の概念による分析枠組みから, 質問紙, ディスカッション, 参加観察, インタビュー, 手記, 感想文, ビデオ収録等の多様な方法を用いて考察した。その結果, 次のような事がらが明らかになった。
    1) ハイキング・登山の実践者は, 一般の高齢者に比べて, 積極的なライフスタイルと強い自然志向のレジャー・スタイルを持っている。
    2) これらの高齢者の生きがいには, 少なくとも3つの重要な価値意識が存在している。すなわち,「生ける身体の拡張」による寿の保持増進, 自然や仲間との「かかわりあい」による世界の拡大, そして, 自然体感における感動を通じての自己の新しい課題 (自分さがしへの旅) の発見である。
    3) 自然遊としての高齢者のハイキング・登山は, 少なくともこれら3つの価値の追求の場を提供している点において, 高齢者の生存充実感 (生きがい感) に深く結びつき得る大きな可能性を持っている。
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  • 千葉 直樹, 海老原 修
    7 巻 (1999) p. 44-54,79
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    冷戦の終結が, 新たなパラダイムとして民族主義の台頭を生み出した。従前, 無意識下にあったこの民族の顕在化はスポーツの世界でも例外ではない。国家や民族という社会的な境界を越える「越境選手」をより強く意識せざるを得なくなっている。一見同じ環境下にあるように見える彼らからは, 異なるあるいは共通するメッセージが発信されている。本研究では, 海外への移籍と帰化動機に基づき「越境選手」を分類した上, 彼らの発信する「シークレット・メッセージ」を分析することを目的とした。彼らが帰化する背景には, それぞれ商業至上主義, グローバリーゼーション, 同化主義といった世界や日本の社会的事象との連関がある。
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  • 野上 真
    7 巻 (1999) p. 55-61,80
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    本稿においては, 大学生の運動部集団における主将の圧力P機能, 計画P機能, M機能が, 部員のモラールにいかなる影響を及ぼすかが検討された。調査対象は, 岡山大学の運動部員341人である。検討方法としては, リーダーシップ因子とモラール因子 (個人的意欲, 練習・会合への満足) の相関について, 偏相関係数を用いた分析が試みられた。
    分析の結果は以下の通りである。
    第一に, M機能低条件よりM機能高条件において, 圧力P機能の正の効果が高くなるという結果は, 部員の個人的意欲を結果変数とした場合, 計画P機能高条件よりも, 計画P機能低条件において, 顕著に見出された。
    第二に, 圧力P機能低条件より圧力P機能高条件において, M機能の正の効果が高くなるという結果は, 部員の個人的意欲を結果変数とした場合, 計画P機能高条件よりも, 計画P機能低条件において, 顕著に見出された。
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