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騒音制御
Online ISSN : 1883-7506
Print ISSN : 0386-8761
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44 巻 (2020)
6 号 p. 326-
3 号 p. 149-
2 号 p. 80-
43 巻 (2019)
6 号 p. 262-
42 巻 (2018)
5 号 p. 245-
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6 号 p. 333-
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39 巻 (2015)
4 号 p. 110-
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37 巻 (2013)
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36 巻 (2012)
6 号 p. 418-
5 号 p. 356-
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35 巻 (2011)
5 号 p. 389-
4 号 p. 331-
3 号 p. 271-
2 号 p. 203-
1 号 p. 80-
34 巻 (2010)
6 号 p. 483-
5 号 p. 386-
4 号 p. 317-
3 号 p. 241-
2 号 p. 186-
33 巻 (2009)
6 号 p. 446-
5 号 p. 390-
3 号 p. 245-
2 号 p. 153-
1 号 p. 65-
32 巻 (2008)
6 号 p. 425-
5 号 p. 348-
2 号 p. 138-
1 号 p. 71-
31 巻 (2007)
6 号 p. 419-
5 号 p. 361-
4 号 p. 245-
3 号 p. 177-
2 号 p. 79-
1 号 p. 2-
30 巻 (2006)
6 号 p. 423-
5 号 p. 373-
4 号 p. 265-
3 号 p. 167-
2 号 p. 84-
1 号 p. 2-
29 巻 (2005)
6 号 p. 418-
5 号 p. 320-
4 号 p. 238-
3 号 p. 145-
2 号 p. 73-
1 号 p. 2-
28 巻 (2004)
6 号 p. 379-
5 号 p. 315-
4 号 p. 222-
3 号 p. 139-
2 号 p. 65-
1 号 p. 2-
27 巻 (2003)
6 号 p. 397-
5 号 p. 295-
4 号 p. 223-
3 号 p. 155-
2 号 p. 80-
1 号 p. 2-
26 巻 (2002)
6 号 p. 355-
5 号 p. 289-
4 号 p. 210-
3 号 p. 144-
2 号 p. 81-
1 号 p. 3-
25 巻 (2001)
6 号 p. 325-
5 号 p. 253-
4 号 p. 175-
3 号 p. 115-
2 号 p. 59-
1 号 p. 3-
24 巻 (2000)
6 号 p. 361-
5 号 p. 292-
4 号 p. 211-
3 号 p. 153-
2 号 p. 87-
1 号 p. 3-
23 巻 (1999)
6 号 p. 370-
5 号 p. 297-
4 号 p. 205-
3 号 p. 125-
2 号 p. 61-
1 号 p. 3-
22 巻 (1998)
6 号 p. 303-
5 号 p. 237-
4 号 p. 175-
3 号 p. 121-
2 号 p. 63-
1 号 p. 2-
21 巻 (1997)
6 号 p. 353-
5 号 p. 289-
4 号 p. 223-
3 号 p. 127-
2 号 p. 67-
1 号 p. 2-
20 巻 (1996)
6 号 p. 337-
5 号 p. 267-
4 号 p. 180-
3 号 p. 115-
2 号 p. 69-
1 号 p. 2-
19 巻 (1995)
6 号 p. 263-
5 号 p. 213-
4 号 p. 165-
3 号 p. 99-
2 号 p. 48-
1 号 p. 1-
18 巻 (1994)
6 号 p. 283-
5 号 p. 231-
4 号 p. 178-
3 号 p. 117-
2 号 p. 59-
1 号 p. 2-
17 巻 (1993)
6 号 p. 273-
5 号 p. 219-
4 号 p. 167-
3 号 p. 117-
2 号 p. 57-
1 号 p. 2-
16 巻 (1992)
6 号 p. 267-
5 号 p. 211-
4 号 p. 162-
3 号 p. 111-
2 号 p. 59-
1 号 p. 2-
15 巻 (1991)
6 号 p. 269-
5 号 p. 215-
4 号 p. 164-
3 号 p. 111-
2 号 p. 61-
1 号 p. 3-
14 巻 (1990)
6 号 p. 275-
5 号 p. 219-
4 号 p. 164-
3 号 p. 107-
2 号 p. 61-
1 号 p. 2-
13 巻 (1989)
6 号 p. 295-
5 号 p. 241-
4 号 p. 183-
3 号 p. 123-
2 号 p. 57-
1 号 p. 2-
12 巻 (1988)
6 号 p. 275-
5 号 p. 215-
4 号 p. 162-
3 号 p. 103-
2 号 p. 55-
1 号 p. 3-
11 巻 (1987)
6 号 p. 279-
5 号 p. 223-
4 号 p. 163-
3 号 p. 109-
2 号 p. 51-
1 号 p. 2-
10 巻 (1986)
6 号 p. 269-
5 号 p. 213-
4 号 p. 168-
3 号 p. 107-
2 号 p. 55-
1 号 p. 2-
9 巻 (1985)
6 号 p. 275-
5 号 p. 225-
4 号 p. 169-
3 号 p. 115-
2 号 p. 53-
1 号 p. 2-
8 巻 (1984)
6 号 p. 283-
5 号 p. 227-
4 号 p. 164-
3 号 p. 111-
2 号 p. 61-
1 号 p. 3-
7 巻 (1983)
6 号 p. 295-
5 号 p. 247-
4 号 p. 189-
3 号 p. 123-
2 号 p. 69-
1 号 p. 3-
6 巻 (1982)
6 号 p. 295-
5 号 p. 227-
4 号 p. 172-
3 号 p. 115-
2 号 p. 53-
1 号 p. 2-
5 巻 (1981)
6 号 p. 303-
5 号 p. 233-
4 号 p. 171-
3 号 p. 109-
2 号 p. 53-
1 号 p. 3-
4 巻 (1980)
6 号 p. 281-
5 号 p. 231-
4 号 p. 170-
3 号 p. 117-
2 号 p. 61-
1 号 p. 2-
3 巻 (1979)
6 号 p. 1-
5 号 p. 1-
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 2-
2 巻 (1978)
6 号 p. 1-
5 号 p. 1-
4 号 p. 7-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 2-
1 巻 (1977)
6 号 p. 1-
5 号 p. 1-
4 号 p. 1-
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
前身誌
日本騒音制御工学会ニュース
29 巻, 5 号
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知っておきたい騒音測定の現場知識
松本 敏雄
2005 年 29 巻 5 号 p. 320-325
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.320
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(1107K)
現場用測定器の基礎知識
佐藤 利和, 石田 康二, 若林 友晴
2005 年 29 巻 5 号 p. 326-331
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.326
ジャーナル
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(3067K)
騒音計の性能に影響を与える様々な要因
瀧浪 弘章
2005 年 29 巻 5 号 p. 332-338
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.332
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(1025K)
騒音現場測定におけるノイズ対策
長倉 清
2005 年 29 巻 5 号 p. 339-342
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.339
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(936K)
騒音現場測定における暗騒音対策
平松 友孝
2005 年 29 巻 5 号 p. 343-346
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.343
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(622K)
騒音測定へのパソコン応用
デジタルデータロガーとAD変換器の活用
平尾 善裕
2005 年 29 巻 5 号 p. 347-350
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.347
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(2671K)
道路交通騒音の測定と計算におけるPCの応用
田近 輝俊
2005 年 29 巻 5 号 p. 351-354
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.351
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(534K)
PCによる実音モニターを伴う無人騒音測定システムへの応用
福島 徹彦, 田中 正一
2005 年 29 巻 5 号 p. 355-358
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.355
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(1453K)
屋外騒音の自動測定における留意点
山田 一郎
2005 年 29 巻 5 号 p. 359-362
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.359
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(700K)
航空機騒音の自動測定現場における工夫
山下 晃一, 大橋 心耳
2005 年 29 巻 5 号 p. 363-367
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.363
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(3169K)
自動監視装置を用いる際の考え方と問題例
福島 健二
2005 年 29 巻 5 号 p. 368-372
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.368
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(2642K)
EU環境騒音指令のための環境騒音管理システム
佐藤 利和
2005 年 29 巻 5 号 p. 373-376
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.373
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(2004K)
周波数情報を利用した音源識別と騒音監視の実施例
佐野 泰之, 野田 賢次
2005 年 29 巻 5 号 p. 377-381
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.377
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(2069K)
初期設計段階における船舶居住区騒音予測に関する研究
改良ヤンセン法と断面モデルSEA法の提案
横倉 雄太郎
2005 年 29 巻 5 号 p. 382-389
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.382
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船舶の設計初期段階で用いられる実用的な騒音予測法を開発するために, 予測上最も重要な振動伝搬予測について, 先ず簡便な手法として現状用いられている Janssen の方法を適用して, 最近の建造船による実船計測結果から予測精度を調査した。その結果をもとに予測式を修正し, 従来得られていなかったオクターブバンドレベルの係数値を求め改良ヤンセン法を開発した。次に, 船体の比較や対策検討にも有効な船固有の特徴を織り込める理論的手法として, 断面モデルを用いたSEA法の適用法を開発した。これら2つの手法を実測値と比較した結果, それぞれ良好な予測精度を確認した。これにより初期設計段階で使える2段階の振動伝搬予測法として提案した。
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(3114K)
視覚障害者には役立たない視覚障害者のための音によるバリアフリーデザインの事例について
永幡 幸司
2005 年 29 巻 5 号 p. 390-396
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.390
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本研究では, 視覚障害者を対象としたインタビュー調査の結果を基に, 現状のバリアフリーデザインとしての音の中で, 彼らにとって使いづらい, もしくは, 役に立たないものがどのようなものであるのか, その類型化を行った。その結果, そのような音には,「音が小さすぎる」「音が反響しすぎる」「近くに似た音が存在している」「不適切な放送内容である」「不適切な場所やタイミングで音が鳴る」「設置された音についての情報提供の不足」の少なくとも6種類の典型的パタンがあることがわかった。
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(1700K)
土木工事振動の現場測定値
吉永 弘志, 林 輝, 山元 弘
2005 年 29 巻 5 号 p. 397-402
発行日: 2005/10/01
公開日: 2009/10/06
DOI
https://doi.org/10.11372/souonseigyo1977.29.397
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各種の土木工事現場で測定した振動のデータを Bornitz の式にあてはめて多変量解析し, 工事の種類ごとの代表値を以下の方針でとりまとめた。1) 幾何減衰係数
n
を0.5とした場合と0.75とした場合では測定値の近似にほとんど差がないので従来どおりの0.75とする。2) 内部減衰係数αの解析値を工種別, 地盤別に細分するに十分は測定件数でないので, 顕著な違いのある超高周波バイブロハンマ工を除いて一律の値0.01とする。
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