複合材料（FRP）を土木分野で使用するにはという観点で，薬品など過酷な環境に使われてきたFRPの劣化の研究者から，異分野から見た（見えていない）らどのように見えるかを示すことで共同した取り組みの可能性を示す糸口となることを願って以下に勝手な論理を展開する．FRPは母材と強化繊維と界面からなり，環境での劣化の速度がそれぞれの構成材料で異なり，また環境によっても劣化の部位が異なる．ここではそれらの事例紹介を主眼として，非破壊検査などへの願望を述べる．

　CFRP板を用いた鋼桁端の断面欠損部の接着補修において，不陸修正を兼ねた，低弾性で粘度が高い接着剤を適用する場合，接着剤の厚さと内部の空隙による接着不良が課題となる．本研究では，接着不良のモデル化と接着接合部の荷重伝達の特性を，ばね要素を用いて解析的に検討するとともに，そのモデル化を適用して，接着剤の厚さと接着不良が断面欠損した鋼桁端部の性能回復に及ぼす影響を把握することを目的とした．さらに，接着不良の有無をパラメータとした載荷実験を行い，その妥当性を検証した．検討の結果，接着剤の厚さと接着不良が桁端柱部材の圧縮耐力の回復に及ぼす影響は比較的小さく，接着施工の管理水準内であれば，それらの影響はほとんどないことが確かめられた．

　CFRP接着工法では，鋼とCFRPが合成断面として挙動することを前提として設計するため，補強対象区間の両側にCFRPへ荷重を伝達するための定着長が必要となる．必要な定着長は，CFRP層の剛性，接着層の厚さおよびせん断弾性係数などにより異なり，低弾性の接着樹脂では必要定着長が長くなるケースもある．また，鋼橋の腐食は狭隘部や複雑な形状の箇所に発生することが多く，補強対象区間の両側に必要な定着長を確保することは困難な場合もある．本研究では，鋼板とCFRPが合成断面となるのに必要な定着長が確保できない場合に着目し，短い定着長でCFRPを鋼板に接着した試験体の引張試験を行い，短い定着長が補強効果に与える影響を検討した．また，実験値と理論値を比較し，理論式から定着長が不足している場合の補強量の決定方法について提案する．

　本研究では，腐食した鋼桁端部の補修として，ハイブリッドFRP引抜成形アングル部材を使用する補修方法を提案する．鋼桁端部を模擬した供試体に腐食減肉を想定した断面欠損を人工的に設け，ハイブリッドFRP引抜成形アングル部材を接着接合もしくは接着接合とボルト接合の併用接合によって供試体に接合した補修供試体に対して，支点上鉛直荷重に対する耐荷力実験を行うことで，提案した補修方法の鋼桁端部支点上の柱部材としての圧縮耐荷力に対する性能回復効果を実験的に明らかにした．

　FRPの有限要素法解析では異方性材料を用いた弾性解析を実施することが一般的であるが，接合部などの耐荷力を精度よく評価するために，損傷を考慮した損傷進展解析の開発が近年進められている．損傷進展解析モデルの中には損傷開始後の応力－ひずみ関係の定義に限界エネルギー解放率を用いる場合がある．本研究では，GFRPの繊維方向の引張と圧縮の限界エネルギー解放率を求めるため，CT試験とCC試験を実施した．限界エネルギー解放率の導出で必要となる試験中のき裂長さと圧縮損傷長さの同定には画像相関法を用いた．その結果，画像相関法によりき裂の進展が同定できること，引張の限界エネルギー解放率は既往の研究で得られた値と同程度であること，引張の限界エネルギー解放率が圧縮の限界エネルギー解放率を上回ることを明らかにした．

　1990年代よりRC橋脚の耐震補強やRC床版の延命化などのコンクリート構造物の補修・補強に，FRPが広く適用されてきており，土木学会 コンクリート委員会から，「連続繊維シートを用いたコンクリート構造物の補修補強指針（2000年）」が発刊されている．一方，近年鋼構造物の腐食部の補修や耐力不足部分の補強にも FRP が適用されはじめ，各所で適用研究が行われている．そこで，土木学会 複合構造委員会「FRPによる構造物の補修・補強指針作成小委員会(H106)」では，コンクリート構造物のみならず，鋼構造を含めた構造物共通のFRPによる補修・補強の調査研究成果をまとめて，その部材の力学的性能や耐久性について精度よく予測できる設計手法，および，これらを実現するために必要な施工や維持管理の手法を提示するように本指針(案)が作成された．