【はじめに】
　全人工膝関節形成術(以下TKA)を施行した症例において、転倒予防は重要課題である。当院では術後3週で退院となるが、その時期にまたぎ動作時の膝関節認知角度と真の角度に相違をみることがある。
　関節構成体には多数のメカノレセプターが存在し、関節位置覚の認知機能に関わることは周知の通りである。そこでTKAによる膝関節位置覚への影響を検証した。
【対象】
　両側の変形性膝関節症(以下膝OA)と診断され、一側のTKA(後十字靱帯温存型)を施行し、術後3、6、9～12週経過した症例、各10名、計30名(男性7名、女性23名、平均年齢75.0歳)を対象とした。また健常群として膝関節疾患を有しない者12名24膝(男性8名、女性4名、平均年齢70.8歳)を対象とした。
【方法】
　両下肢の膝関節位置覚を腹臥位にて測定した。一側下肢を自動運動により膝関節屈曲設定角度30°で5秒間記憶させ、その後同側下肢にて認知角度を再現させた。測定は3回行い、学習効果をなくすため、設定角度30°以外での自動運動を間で行った。そしてインク社製フォームファインダーを使用し、膝関節角度を記録した。両下肢それぞれの設定角度と認知角度の差の平均値を算出し、術側と非術側を、また術側と健常群、非術側と健常群を、t検定を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。
【結果】
　膝関節屈曲30°の関節位置覚において、術後3、6、9～12週経過した症例の術側と非術側との間に有意差は認めなかった。術側と健常群(p<0.01)、非術側と健常群(p<0.05)との間に有意差を認めた。
【考察】
　今回の研究結果より、術側と非術側に有意差がなく健常群との比較において有意差が認められたことから、膝関節位置覚はTKAにより低下するのではなく、膝OAにより低下することが示唆された。TKAは関節構成体の大部分を切除する手術であるが、靱帯、半月におけるメカノレセプターの機能は、術前から低下しているのではないかと予測された。またCrossらは筋紡錘が位置覚や運動速度に関する情報を提供すると述べており、今回自動運動で行ったことから、関節外レセプターである筋紡錘が関節位置覚の認知に関わったことも考えられた。
　前述よりTKA症例は関節位置覚が低下しているため、術後早期から、視覚などの代償による運動の認知を促すことや、固有受容器を賦活するプログラムを導入することが、転倒などの二次的障害の予防に繋がると考えた。また関節位置覚はTKA後長期成績において有意に改善するとされているため、今後これらの症例の長期的な変化の追従を課題としたい。
【まとめ】
　本研究において、膝関節位置覚は、膝OAにより低下することが示唆された。本研究はretrospective studyであったため、今後はprospective studyにより固有受容覚回復の時間的変化を調査したい。

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【はじめに】
　退行変性疾患である変形性関節症の歩行の特徴としてMid-Stance（以下MSt）における体幹の動揺が挙げられる。歩行という一連の流れの中でMStの相のみで体幹動揺が出現するとは考えにくく、MStに至る過程において異常が生じた結果、MStで体幹の動揺が起こると推察する。これに関して歩行時の上前腸骨棘を結ぶ線（以下骨盤傾斜角度）に関する報告はあるが、両側の肩峰を結んだ線（以下肩峰傾斜角度）と骨盤傾斜角度の関連を示した報告は少ない。そこで今回、健常者を対象に歩行周期の第一相であるInitial-Contact（以下IC）とMStに着目し双方の関連性について検討する。
【対象】
　本研究に同意が得られた下肢関節に既往のない健常者11名（男性7名、女性4名、平均年齢23.8歳）。
【方法】
　対象者の両肩峰・両上前腸骨棘にマーカーを装着し、デジタルカメラを用いて立位姿勢と自由歩行を前額面より撮影する。撮影した画像より、まず立位時の肩峰傾斜角度と骨盤傾斜角度を計測し基準線とする。次に歩行時右下肢のICとMStの静止画を選出し前額面上における肩峰傾斜角度、骨盤傾斜角度を計測した。なお傾斜角度の計測には画像処理ソフトScion Imageを用いた。右肩峰・右上前腸骨棘が挙上した場合を（－）、下制した場合を（＋）で表記した。
【結果】
　肩峰傾斜角度の平均はICで1.49°、MStで0.60°であった。骨盤傾斜角度の平均はICで0.15°、MStで-0.11°であった。ICとMStの差（MSt－IC）の平均は肩峰傾斜角度で-0.89°、骨盤傾斜角度で-0.25°であった。ICとMStではそれぞれ6パターンのアライメントがみられた。またICからMStへの移行のパターンは4つに分類された。
【考察】
　今回は健常者を対象として肩峰傾斜角度と骨盤傾斜角度の調査を行った。ICからMStにかけての角度の変移は肩峰傾斜角度で平均1.49°から0.60°、骨盤傾斜角度で平均0.15°から-0.11°と差はほとんどみられなかった。ICとMStにおける肩峰傾斜角度と骨盤傾斜角度の差が小さい場合は体幹の動揺が小さいくなる。角度の変化が大きくなるとTrendelenburg歩行やDuchenne歩行といったような体幹もしくは骨盤の動揺が出現する。また、ICとMStにおける体幹アライメントは6つのパターン、ICからMStへの移行時の体幹アライメントは4つのパターンに分類することができた。健常者においては同一肢位をとっておらず様々なバリエーションで体幹を制御していることが推察でき、このことが肩峰傾斜角度と骨盤傾斜角度の変化を少なくしている。ICからMStに移行するにおいてパターンの違いはあるが、角度の変化を最小限に制御する体幹・骨盤帯の機能が歩行時の安定性に関与していることが示唆された。
　今後は変形性股関節症患者等の歩行を分析し、今回の結果と比較検討を行なっていきたい。

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【はじめに】
　高齢者の転倒原因の1つに荷物を持っていたとの報告がある．また，転倒時の荷物の持ち方については，体の横に片手で下げる，体の前に両手で保持する，背負うの順に多く，転倒時の動作は主に歩行中で段差や障害物などの外因性のものであったと報告されている．荷物を持った歩行時の運動強度と換気機能調査において，手下げよりもリュックが適しているなどの報告はあるが，荷物を持った階段昇降における報告は少ない．そこで今回，リュックを背負った階段昇降における脊柱起立筋の筋活動を比較検討した．
【方法】
　対象は健常男性7名（平均年齢：20.4±2.2歳，平均BMI：20.0±1.3）とした．表面筋電図はノラクソン社製のマイオシステム1200とマイオビデオを使用した．筋電図の導出筋は左側の脊柱起立筋（L3レベル）とし，皮膚抵抗を10kΩ以下に処理した後，ブルーセンサーを電極中心距離間2cmで貼り付けた．階段昇降は，幅80cm，踏み面30cm，蹴上げ20cmの階段をメトロノームで1秒に1動作の速さで1足1段にて昇降させた．階段昇降動作は，無負荷（リュックなし）と2種類の重さ（被験者の体重の5%，10%重さ）のリュックを背負ったときの3条件で行った．
　筋電図分析は，安定した3回の階段昇降における左下肢接地から再び左下肢接地するまでをフットスイッチで確認し，各動作における積分筋電図を測定した．脊柱起立筋の最大随意収縮により得られた筋活動（MVC）を測定し，各動作での筋活動量を正規化して平均%MVCを求め比較した．統計処理は対応のある因子による一元配置分散分析および多重比較検定を行った．
【結果】
　3条件の階段昇降動作における脊柱起立筋の筋活動量の変化について，体重の5%と10%の重さのリュックを背負った昇段は，無負荷での昇段よりも有意に減少した（p<0.05，p<0.001）．また，体重の10%のリュックを背負った昇段は，5%のリュックを背負った昇段よりも筋活動量が有意に減少した（p<0.05）．体重の10%のリュックを背負った降段は，無負荷での降段よりも筋活動量が有意に減少した（p<0.01）．また，体重の5%のリュックを背負った降段は，無負荷での降段よりも筋活動量が減少する傾向があった（p=0.064）．
【考察】
　階段昇降動作は歩行動作と比べて，重心の鉛直方向への移動と下肢挙上を伴い，重心の極端な前方移動を抑制するために脊柱起立筋の筋活動が高まる．また，立位姿勢での骨盤位と体幹筋活動の関連性では，体幹の前方に荷物を保持するよりも背負う方が脊柱起立筋の筋活動が低いとの報告がある．今回の結果から，荷物を背負った階段昇降では，被験者の体重の5%および10%のリュックでは，重心の前方抑制に働く脊柱起立筋の筋活動を効率よく代償でき，無負荷よりも筋活動を減少させることができたものと推察された．

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【はじめに】
すくみ足はパーキンソン病患者の歩行障害として出現するが、脳血管障害とりわけ前頭葉から基底核にかけて多発性の梗塞巣をもつ患者の運動開始に影響するとの報告も散見される。そこで今回、すくみ足で歩行能力が著しく低下した患者に対し運動イメージの介入を試みたので考察を加え報告する。
【症例紹介】
症例は７７歳男性。平成１９年９月３０日、左視床出血による右片麻痺を発症。理学療法評価ではＢ／Ｓ右上肢・手指・下肢ともにVレベル、表在・深部感覚軽度鈍麻、筋力は上下肢４。歩行はＴ杖使用し１０Ｍ　１２７歩２分４７秒。すくみ足６回で監視又は介助レベルであり実用性に乏しい。
【治療内容】
特定の距離までの歩行に要する歩数と時間をイメージし言語化してもらう。その後、実際に歩行してもらいどの程度の誤差が生じたのか、どの部分に誤差が見られたのか確認。特に空間における歩幅、歩幅に対する大腿と下腿の距離関係について注意をしてもらう。
【結果】
介入当初、イメージする事に困難を示し歩数・時間ともに誤差が大きかった。しかし視覚イメージからの予測及び誤差の検出、そして運動イメージへと変換し次第に運動感覚情報が明瞭化されてくると歩幅と下肢の位置関係が意識化され、誤差は減少しイメージと運動過程に一致が見られるようになってきた。すると歩行スピードが杖使用１０Ｍ　４７歩３２秒へと変化、すくみ足も１、２回と減少。すくみ足が出現してもすぐに次の一歩へと踏み出せるようになってきた。
【考察及びまとめ】
運動開始の神経生理学的機序は、一次運動野、あるいは運動前野、補足運動野、基底核の神経伝達によって説明される。特に運動前野と補足運動野の役割は運動の遂行に先立って賦活し、感覚入力や記憶を手掛かりにして運動準備状態や運動のプランを作ることであり、その出力が運動野の活動を制御している。本症例は視床出血によりこれらの関係性が破綻した結果、前頭葉障害に見られる運動開始が困難になったのではないかと推測した。そこで運動イメージを利用し、視覚イメージから筋感覚的イメージに注意を向けることで運動感覚情報の精密化が可能となり、これをよりどころとしている補足運動野、運動前野の機能が向上し運動遂行へと繋がったのではないかと考える。また、視覚的分析が先立って行われる行為については空間認知を司る頭頂連合野の役割が大きく、視覚と体性感覚の統合の繰り返しによって身体図式が生成されることから行為のプロセスが可能になったのではないかと考える。最終的に大脳皮質の賦活により視床ー大脳運動領野の活動が強まり運動の開始に改善が見られたのではないだろうか。近年運動イメージを取り入れた治療法は研究が進められているが、今後も運動の脳内プログラムを訓練することでパフォーマンスの向上に繋げていきたいと考える。

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【はじめに】
　今回、左被殻出血を呈し歩行訓練開始後に膝関節内側～鷲足付着部に痛みを生じ歩行困難な症例を担当する機会を得た。既往に両変形性膝関節症も合併しており、荷重下での訓練が困難であった。そこで歩行と寝返りでの運動の共通点に着目し寝返り動作にアプローチした結果、歩容に変化がみられ荷重時痛の軽減が得られたので以下に報告する。
【症例紹介】
　73歳女性　H19年10月25日左被殻出血発症。10月30日より理学療法開始。開始時Brunnstrom recovery stage（以下Br.stage）下肢III。11月30日、Br.stage下肢V、歩行訓練開始。
【理学療法評価　H20 1.9】
　歩行立脚期、特に立脚中期以降に右膝関節内側～鷲足付着部に痛み。visual analogue scale(以下VAS) 8/10。立位重心右側方移動時に同部位に痛み（＋）。さらに骨盤右回旋強要で増強。右長内転筋・薄筋・縫工筋、ハムストリングスの筋緊張亢進。右腹斜筋低緊張。
【動作分析及び臨床推論】
　右遊脚期で右下部体幹と骨盤の連結が不十分で骨盤は左回旋する事なく右回旋位のままであった。骨盤右回旋位で右立脚初期を向かえるため骨盤から下肢への運動連鎖により、右下肢では股関節内転・内旋、膝関節内反、足関節底屈、踵骨回外のアライメントを呈していた。このアライメントは右立脚期での推進力を右股関節伸展ではなく骨盤右回旋で代償するため右立脚中期以降、特に増強されていた。よって、右脛骨は外側傾斜・外旋が強要され、右膝関節内側への過度の荷重ストレスを生じ、さらにそれを鷲足筋で遠心性に制動するため右鷲足部へのストレスが生じたと考えた。左側への寝返りは、右股関節を屈曲・内転しベッドから挙上した際、右側下部体幹と骨盤の連結が不十分で、骨盤が右後方に残ったまま（右回旋位）であった。以上の分析結果より、左側への寝返り時の右下部体幹と骨盤の連結を図り、歩行右遊脚期の骨盤左回旋を促し右立脚初期での骨盤から下肢への運動連鎖に変化を与える事で右膝関節への荷重ストレス、鷲足筋へのストレスを軽減できると考えた。
【理学療法アプローチ】
　1,体幹機能訓練　２,股関節機能訓練　３,寝返り動作訓練（右遊脚期を想定して）
【結果　H20 2.15】
　Br.stage下肢V。左側への寝返り時の右下部体幹と骨盤の連結が促され、歩行時も右遊脚期で骨盤左回旋が生じた。その結果、骨盤から下肢への運動連鎖に変化がみられ右立脚期での下肢アライメントにも変化がみられた。歩行時の痛みはVAS 4/10と改善された。
【まとめ】
　高齢の脳卒中患者の場合、既往に変形性膝関節症などを合併している例も多く、積極的な歩行訓練が困難な場合も多い。そのような場合、寝返りと歩行での共通する問題点を分析し、歩行訓練の一手段として寝返り動作にアプローチする事も有効であると考える。

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【はじめに】
今回、麻痺側下肢の躓きが特に歩行開始時に多くみられ、経過を追う中で躓きが消失し自立レベルに至った症例を担当した。そこで、躓きの消失に関与した運動力学的因子を分析する事を目的とし、歩行開始時の麻痺側下肢の立脚中期（以下M.S）から遊脚初期（以下P.S）に着目し、歩行自立度での比較を１症例を通して行った。
【対象および方法】
対象は、再発性ラクナ梗塞により右片麻痺を呈した68歳男性。下肢のBRSはVレベル、歩行で問題となる関節可動域制限は認めない。発症後70日と100日に三次元動作解析装置VICON　MX13（バイコン社製、カメラ14台、計測周波数100Hz）と床反力計6枚を用いて独歩を計測した。開始位置は床反力計に乗っている状態とし、麻痺側下肢から振り出しを行った。得られたデーターから麻痺側M.Sから踵離地をI相、麻痺側踵離地からP.SをII相とした。算出パラメーターは身体重心（以下COG）、足圧中心軌跡（以下COP）、合成鉛直方向床反力（以下Fz）、進行方向床反力（以下Fy）、下肢の関節角度（以下A）、モーメント（以下M）、パワー（以下P）とした。
【結果】
歩行能力は麻痺側下肢の躓き消失により屋内歩行がT字杖を使用して見守りから自立レベルへ至った。
M.SからP.Sに関して、自立時では見守り時よりCOG、COPの左右の振幅が短縮し、COPにおいては単位時間あたりの移動距離が延長した。Fzは自立時に増加した。
I相に関して、Fyは両時点で麻痺側下肢が前方成分、非麻痺側下肢が後方成分となり、自立時では増加した。Aは自立時で麻痺側骨盤後方回旋が減少、股関節伸展が増大した。Mは自立時で麻痺側股関節屈曲M、麻痺側足関節底屈Mが増大、非麻痺側股関節伸展Mが減少した。Pは両時点で麻痺側の股関節、足関節が遠心性活動、非麻痺側の股関節が求心性活動を示していた。
II相に関して、Aは自立時に麻痺側肩関節と骨盤の挙上が減少した。Mは自立時に麻痺側股関節屈曲M、麻痺側足関節底屈Mが増大した。Pは両時点で麻痺側の股関節、足関節が求心性活動を示した。
【考察】
見守り時ではI層で骨盤の後方回旋がみられ、かつ股関節の伸展角度が低下していた。そのため、股関節屈曲M、足関節底屈Mを十分に活動させて前方への推進ができないと考え、II層へ移行する際、骨盤の引き上げによりCOGを側方へ移動しながら行っていると考えた。
一方、自立時では、骨盤の後方回旋の軽減がみられたことで股関節伸展角度が増大した。そのため、股関節屈曲M、足関節底屈Mの増大が生じ、十分な遠心性の活動が可能となったことでより非麻痺側下肢への重心移動が容易になったと考えられる。そのため遊脚期に移行する際、十分な股関節屈曲Mの求心性活動により、骨盤の引き上げのパターンが軽減し、前方への推進がスムーズに行えるようになったと考えた。

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【緒言】
　我々は先行研究において、脳卒中片麻痺患者を対象に市販体重計を用いた座位での下肢荷重力測定法がFunctional Independence Measure（FIM）との間に有意な相関を認め、立ち上がり能力別に下肢荷重力体重比が有意差を認めるなど、下肢荷重力測定法の有用性を報告した。今回はさらに、脳卒中片麻痺患者の立ち上がり動作について、その自立度の可否判別ができるか否かを検討した。
【対象と方法】
　対象は、当院入院中および外来通院中の脳卒中片麻痺患者42名、（男性25名、女性17名）であり、内訳は、右片麻痺18名、左片麻痺24名、平均年齢は66.7±9.4（45～81）歳であった。発症から平均927.9（28～6230）日経過していた。下肢荷重力の測定方法は、プラットホーム端と膝窩部間を拳１個分空けた端坐位をとり、足底に体重計を置いて最大限に5秒間押すよう指示し下肢荷重力を測定した。測定は左右ともに各3回計測し、左右それぞれの最大値の合計を採用した。また、妥当性を検討するために併せてFIMと立ち上がり能力を評価し、それぞれ比較検討した。立ち上がりは、独りで立ちあがれる群を自立群、何らかの介助が必要な群を介助群の2群に分けた。下肢荷重力値とFIMとの関係はspearmanの順位相関係数を、立ち上がり能力別との比較にはMann-Whitney検定を用いた。さらに判別分析を行い立ち上がりの自立の可否判定が可能か否かを検討した。対象者には、研究の趣旨と内容について説明し、理解を得た上で協力を求めた。
【結果】
　下肢荷重力値（30.6±8.7kg、下肢荷重力体重比57.9±16.0％）とFIM（83.5±25.3点）との間に有意な相関を認めた（r=0.66、p<0.05）。立ち上がり能力別群の下肢荷重力値は自立群 (n=32、39.8±14.5kg、下肢荷重力体重比：67.2±19.7%)と介助群(n=10、25.4±8.4kg,47.5±15.4%)の間に有意差を認めた（p<0.01）。また、立ち上がり自立群と介助群の判別分析では下肢荷重力体重比の判別点51.9％、正答率73.8％であった。判別寄与率は非麻痺側が0.825、麻痺側が0.771であった。
【考察】
　今回、脳卒中片麻痺患者を対象に下肢荷重力測定法の妥当性について、FIMと立ち上がり能力との関連性から検討した。その結果、下肢荷重力値はFIMとの有意な正相関を認め、立ち上がり自立群の下肢荷重力値は介助群のそれより有意に高値を示した。また、立ち上がり自立群と介助群の判別分析の結果、立ち上がりが可能か否かの指標になりうる可能性が示唆された。これらの知見より、体重計を用いた下肢荷重力測定法は脳卒中片麻痺患者の下肢機能評価として臨床的妥当性と有用性が示唆された。

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【緒言】
　 我々は、高齢者および脳卒中片麻痺患者の下肢・体幹機能を定量的に評価する方法として、市販体重計を用いた座位での下肢荷重力測定法を考案し、その妥当性と有用性を検討してきた。本学会(第27回大会)においても、下肢荷重力測定法から得られた測定値に日内変動が少なく、高い再現性があることを報告した。しかし、日差変動についての信頼性は検討していない。今回は、脳卒中片麻痺患者を対象に下肢荷重力測定法の日差変動の再現性を級内相関係数（Intraclass Correlation Coefficient：ICC）を用いて検討した。
【対象と方法】
　対象は、当院入院中の脳卒中片麻痺患者12名、24肢(男性7名、女性5名)であり、内訳は、右片麻痺8名、左片麻痺4名、平均年齢66.6±12.0（47～81）歳であった。発症から114.0±70.1（37～261）日経過していた。測定方法は、プラットホーム端と膝窩部間を拳1個分空けた端坐位をとり、足底に体重計を置いて最大限に5秒間押すよう指示し下肢荷重力値を測定した。測定は左右ともに各3回計測し、左右それぞれの最大値を採用した。日差変動を検討するため同様の方法で初回計測日から5日後に2回目を測定した。検者は経験年数3年目の理学療法士で初回、2回目ともに検者が測定した。統計処理はSPSS 15.0J for Windowsを用いて検者内ICCを算出した。対象者には、研究の趣旨と内容について説明し、理解を得た上で協力を求めたが、研究への参加は自由意志であり、被検者にならなくても不利益にならないことを十分に説明した。
【結果】
　下肢荷重力値は、初回の非麻痺側で17.9±5.2 kg、麻痺側で12.1±4.8 kg、2回目の非麻痺側で16.4±5.7 kg、麻痺側で12.9±5.7 kgであった。日差変動についての検者内信頼性はICC（1,1)＝0.841（95％信頼区間0.670～0.927）、測定誤差は5.56kgであった。また、非麻痺側の信頼性はICC(1,1)=0.855(0.519～0.958)、麻痺側ではICC(1,1)=0.943(0.811～0.983)であった。
【考察】
　今回、脳卒中片麻痺患者を対象に体重計を用いた座位での下肢荷重力測定法の日差変動について信頼性を検討した。その結果、0.841と高い再現性が確認され、また非麻痺側、麻痺側別での検討においては麻痺側が非麻痺側より高い再現性を示していた。これらのことから、脳卒中片麻痺患者を対象とした下肢荷重力測定法は臨床的に利用可能であることが示唆された。

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【始めに】
　特発性正常圧水頭症（以下INPH）に対するシャント術後の効果については、３徴（歩行障害、認知症、尿失禁）改善が諸説報告されている。しかし、能力障害からとらえた報告は少なく、また術後早期理学療法についての報告も少ない。今回、INPHシャント術後の３徴改善とADL改善の関係をとらえ、INPHの理学療法を検討したので報告する。
　【対象と方法】
　対象はProbable iNPHと診断され、シャント術を施行した8例（男性6例、女性2例 平均年齢79.38歳）。ADL評価をFIM、運動機能評価として3M Time Up & Go test（以下TUG）、術前、術後１週目(以下1Ｗ)、術後3週目（以下3W）の点数変化を比較検討し、また合併疾患、既往症状をカルテより情報収集した。
　【結果】
　FIMは全症例とも合計点数において平均12.5点の向上を認めた。最も改善を示した項目はセルフケアー（平均3.75点向上）、次いで移乗・移動項目（平均3.25点向上）であった。TUGは7例が3Wに歩行スピード、歩幅の改善が得られ、同時にFIM移乗・移動項目の得点向上を示した。合併症状は、手術に伴う症状、整形疾患症状、パーキンソンニズム、脳卒中後遺症、精神症状を認めた。
　【理学療法】
　以上の結果より移乗・移動項目に着目し患者状態に合わせた段階的な内容を作成した。1)立ち上がり練習／移乗練習、2)リハビリ室内歩行練習（10ｍより開始）、3)病棟とリハビリ室間の歩行移動／段差昇降練習、4)病院内歩行／応用歩行練習の4項目とし、段階向上のStep Up条件を設けた。
　【考察・まとめ】
iNPHシャント術後、複雑な動作、認知機能が必要なFIM移乗・移動項目は術後早期からの自立は得難く、3Wに改善を示したと考えられる。これらより移乗・移動に関して術後早期より理学療法が介入することで、より早期にＡＤＬ機能の改善が見込まれるのではないかと考えた。移乗・移動動作は姿勢変換を伴う行為であり、動作そのものに筋力増強、バランス機能向上等の影響を与えることができ、また多くの感覚刺激を与えることができる為、覚醒レベルに影響を与え、認知面に対しても効果を挙げることができるのではないかと考えられる。
　本症録では、上記理学療法の実施例を記載することはできなかったが、現在、数例に施行しており、学会ではその報告も兼ねて発表していきたい。

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【はじめに】
今回脳出血となり座位保持能力の低下をきたした症例に対し、座位姿勢改善を目的にアプローチを行った結果、食事が車椅子にて自力摂取可能となったため報告する。
【症例紹介】
50歳代後半の女性で、H19．9．30に左被殻出血を発症し、右片麻痺・嚥下障害を呈した症例。既往としてH12年より脳出血、脳梗塞を数回繰り返したことで左片麻痺を呈しており、又転倒による左大腿骨頸部骨折やTh12圧迫骨折があり、元々ADLも見守り～一部介助レベルの状態であった。今回の発症により、右上下肢・手指ともにグレード11と軽度の麻痺ではあったが、両片麻痺による右上下肢の筋緊張低下や体幹・骨盤周囲筋の支持性低下により立ち直り反応も見られ難く、そのためリクライニング式車椅子座位姿勢不良で座位保持時間も20分程度しか行えず、重度の廃用症候群に陥り、また基本動作・ADLにおいて全介助を要す状態であった。
【経過】
当初、抗重力筋の筋力低下によりリクライニング式車椅子にて座位保持困難、頚部・体幹重度屈曲・左側屈姿勢により頚部・体幹の正中位保持困難となり、食事においても飲み込みの低下が見られた。主目標は「日中普通型車椅子座位で過ごすことができる」とし、副目標は「普通型車椅子座位の安定、普通型車椅子座位での食事自立、その他ADLの介助量軽減」とした。そこで、食事時の車椅子座位保持能力向上を目的に骨盤・体幹の抗重力筋の出力向上のため、両側LLB使用にて前腕支持でのもたれ立位を実施した。また、リクライニング式車椅子座位では背もたれ60度にしてクッションを腋窩と両大腿外側にセッティングした。この結果、頚部・体幹正中位での飲み込みが可能となり、体幹屈曲・側屈の軽減が図れた。そこで抗重力筋の持久力向上、重心移動に伴う動的座位バランス能力向上を目的に、立位保持訓練で保持時間の延長を行うと共に、座位での骨盤前傾の促し、リーチ動作を実施した。それにより車椅子座位での姿勢の安定と上肢操作能力向上し、約1ヶ月後、普通型車椅子での食事が自力摂取可能となった。
【考察】
当初、両片麻痺となり又重度の廃用症候群にも陥っていたことで骨盤後傾し頚部・体幹の正中位保持が困難となっていた。このことが食事動作の介助量増大の原因と考えた。まず立位訓練により、骨盤周囲筋・頚部・体幹の抗重力筋の出力向上を促したことで、骨盤前傾位と頚部・体幹の正中位保持が可能となり、静的座位保持が可能となった。次に、座位での骨盤の前傾の動きを促し、動的な座位保持における体幹機能が向上したことで、食事動作における上肢の操作が可能となった。またシーティングを行ったことで、正中位保持での座位保持の安定につながった。これらのアプローチにより安定した車椅子座位での食事が自力で可能となったと考える。

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【はじめに】
今回、発症後１年経過した身体、高次脳機能障害共に重篤でADL全般に介助を要する頭部外傷者を担当した。約1年当院で治療実施しADL全般に改善がみられ、中でも更衣は積極的に介入した為、経過と考察を報告する。
【症例紹介及び経過】
20歳代男性で平成18年3月、交通事故で外傷性脳挫傷、右片麻痺を呈し平成19年3月当院へ転院。MRI所見は両前頭葉に脳軟化、右視床、左基底核、放線冠、側頭葉等に多数T2短縮域。入院時身体機能はBr.stage上肢3手指2下肢3、感覚は右上下肢共に表在深部に中等度鈍麻。ハ゛ランスは動的座位は後方への崩れ、静的立位は右下肢荷重困難で右側後方へ崩れが著明。高次脳機能は記憶、注意、抑制障害や視知覚障害を認めMMS23点、コース立方体組み合わせテストIQ44。ADLは食事自立、整容見守り、その他中等度～多介助レべルでBIは55点。治療はADL改善を目的に実施し平成20年3月退院時、身体機能はハ゛ランスが座位、立位の静的動的共に安定。高次脳機能は各机上検査にて改善しMMS25点、コース立方体組み合わせテストIQ49。ADLは排泄、整容自立、更衣見守りでBI70点と改善した。
【初回時更衣分析】
被りシャツを主体に実施。着脱手順は理解しているが、衣服の前後が分からず何度も表裏する。また右上肢の袖通し時衣服を左上肢にて忙しなく上げる為に袖口を誤り、それを繰り返す等、衣服の認知低下を動作性急さが更に困難を助長させていた。また袖通しが不十分で外れる、衣服に上肢、頭部を通す際に無理に引き伸ばし姿勢が崩れる等、自己身体認識低下と運動方向の混乱、過剰努力がみられた。
【介入計画】
安定した姿勢で視覚‐体性感覚より自己身体認識改善を図る。また衣服を落ち着いて認知し、身体へ適合する際に適切な力と運動方向を誘導する。治療は約10ヶ月実施。
【経過】
準備段階で筋緊張調整し姿勢を安定させ右上肢支持機能訓練の中で認識改善を図った。実際場面では、初めに机上で衣服を広げさせ自己身体との関係を確認し運動イメーシ゛を促した。次に右上肢袖通しを初め介助で行い運動方向を伝え、そして左上肢で適切な力でその運動感覚を再現させた。随時、頭部、体幹が衣服へ適合する様、姿勢を調節した。そして、左上肢の過剰運動を抑制する為、順序変更し左上肢を先に袖通しを実施。結果、左上肢袖通し時に声かけのみで自力にて可能となった。
【考察】
本症例は抑制障害を主体とした視知覚、記憶障害や自己身体認識低下により更衣動作全般に影響を与えていた為段階的に認知～行為に至るまで介入した。安定した姿勢で、衣服と自己身体の関係性、力と運動の方向性を伝える事で動作性急さが改善され、更衣に要する複雑な認知が機能したと考える。また、検査上著明な変化はなかったがADLは改善し、本症例の様に重篤である程、長期的な介入が必要であると考える。

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【はじめに】
今回、着衣障害を呈する患者に対し、ADLへの汎化を目指した写真付きカード（以下、絵カード）を使用した指導により、動作獲得へと至ったため以下に報告する。
【症例】
70歳代男性　平成19年2月脳梗塞(左MCA)発症。3月2日よりOT開始。
【OT評価】（初期評価：H19.5.18）
Br.stage：ALLII　感覚：中等度鈍麻　ブローカ失語、記憶障害（作業記憶低下）、右半側空間無視あり。FIM：80点（更衣：3点）更衣動作：OTRと同様に動作遂行（口頭指示も含む）してもらうと更衣可能。しかし、単独では左に右袖を通したり、順序の間違いが見られ、更衣に介助を要す。
【治療仮説】
言語、視覚的な情報により、動作遂行可能であるため、 一定の手順を記した代償手段（絵カード）を用いることで動作獲得できる。
【経過】（H19.5.18～7.4）
本人の着衣を写真に撮り、服の前後、左右の記しを含め、上衣５段階、下衣４段階に動作を分けた絵カードを作製。それをもとに個々の動作と、一連の流れを確認し、朝の介入含め、繰り返し動作訓練実施する。
また、病棟にも伝達し、入浴場面等にて統一した動作を促してもらう。
【結果】（最終評価：H19.7.4）
Br.stage：ALLII　感覚：軽度鈍麻　右半側空間無視改善。FIM：97点（更衣：6点）更衣動作：絵カードを使用せずに動作遂行可能。ADL場面においても自ら更衣可能となる。
【考察】
左半球障害を呈する患者の更衣動作訓練には手順を一定にし繰り返し指導する訓練が効果的であると言われている。そこで、本症例に対しても絵カードを使用し、更衣動作の統一を図った。
絵カードは、視覚、言語情報をもとに、一定の手順を踏むことができ、作業記憶の低下に伴い、動作定着困難であった症例にとって、明確に示すことができたのではないかと考える。
また、病棟への伝達もスムーズに行え、統一した方法が行えたこともADLへの汎化に影響を及ぼしたのではないかと考える。

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【はじめに】
ズボン着衣を行う際、視覚的探索運動障害、構成障害により動作遂行を阻害し、また、足部のクローヌスも出現し介助を要していた患者に対し、訓練を実施した結果、自立に至った経過に考察を加え報告する。
【症例紹介】
70歳代、男性、右利き。H18.11発症。MRI所見にて左大脳基底核領域の脳梗塞を認める。
【神経学的・神経心理学的所見】
BRSは全てV。表在・深部感覚軽度鈍麻。視覚的探索運動障害を認め、コース立方体では、デザインが混乱し精査不可。TMTにて注意配分性の低下を認めた。ADL評価はBI45点で食事・整容のみ自立。他項目は一部介助～全介助であった。
【ズボンの着衣】
ズボンの前後・表裏の識別困難など、準備段階で注意配分性の低下によるズボンと身体の空間での適合の誤りを観察した。また、動作を試行錯誤する中で足クローヌスが出現。ズボン引き上げの際、物的支持にて立ち上がるが、体幹・骨盤は非麻痺側後方に引かれ立位不安定となり、ズボンの着衣が困難であった。
【経過】
心身面に対し、立位にて机上課題を行い左右への重心移動による麻痺側への荷重学習、机上ではサッケードを用いた数字ブロックの提示による視覚の誘導と構成課題を段階的、同時に施行した。活動面へは、ズボンの回転・前後確認が最小限となるよう、裏面が正面に位置するようセッティングを統一した。訓練から２ヶ月経過しズボン着衣自立となった。
【考察】
症例は大脳基底核の損傷により、視覚探索運動が低下し、視覚的な情報入力不十分、また視空間認知能力の低下による構成障害により、ズボンの左右・表裏の識別が困難であった。また、試行錯誤する中で精神的緊張を生じ、足クローヌスを引き起こし不安定さ、さらに精神的緊張が増強するといった悪循環を引き起こしているものと考えた。そこで、前後・表裏の理解認識を低下させている原因の一つである視覚探索運動の低下に対し、サッケードを用いた視覚誘導課題を行い、基底核を構成する尾状核機能を活性化し、視覚探索運動の改善を図った。また、構成障害も加わり、表裏が識別出来ないことで感情の高ぶりが出現し、大脳辺縁系に影響を与え、辺縁系に属する基底核・視床の筋緊張コントロールに影響を与え足クローヌスが出現していたのではないかと考える。そこで、構成障害の改善とズボンのセッティングに配慮し、視覚情報の正確な入力及び処理が可能な環境を調整した。ズボン着衣時の立位姿勢の運動制御として、重心移動に併せた辺縁系・視覚探索運動に伴う前庭系の活動を同時に導入したことで、立位保持が安定、さらに前述した空間認知面、構成能力面の向上と成功体験による情動面の安定化がズボンの着衣自立の一助となったのではないかと考える。

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【はじめに】
　Pusher現象は様々な姿勢・動作で認められ、ADL動作の獲得に際して重要な阻害因子の一つである。しかし、臨床の場においての治療アプローチについては報告例が少ない。現在、この症候のアプローチに関する報告では、視覚情報を与える事や心理面に働きかける事、体性感覚入力が効果的であるとされている。今回、脳梗塞によりPusher現象を認めた症例に対し、Dominic等の報告によるPusher現象が体幹からの重力知覚の障害であるという仮説に基づき、セラピーボールによる患側体幹へのアプローチを行い改善を認めた為、報告する。
【症例】
80歳代男性、脳梗塞（H19.10発症)。Grade：上肢１手指１下肢２。MMT:体幹３。高次脳機能障害：Pusher現象（CPS5.75／6）。ADL：FIM43点。姿勢の変化に伴い左側への傾きが強く、特にトイレ動作は二人介助要す。
【方法】
１．座位にて健側での突っ張りを緩和する為に足底が床面に付かないよう座面を高くする。２．体幹のリラクゼーション（体幹の前後屈）を行う事で健側による骨盤の過剰固定を開放する。また、骨盤の後傾を修正し中間位を促す。３．鏡を使用し、垂直指標となる視覚的手がかりを用いて正中位での座位保持を図る。４．セラピーボールを健側上肢で把持し健側方向へボールを滑らせる動作を繰り返す事で、患側体幹の伸張・収縮を促し、体幹側屈筋へ刺激を与える。介助者は後方から骨盤を支持し、姿勢コントロールを促す。
【結果】
　アプローチ開始から約１ヵ月間でPusher現象の改善を認めた（CPS5.75→0.25）。訓練前は座位保持に支えを要していたが、訓練後は座位・立位において監視にて可能となり介助量軽減。ADL能力の向上へと繋がった。（FIM43→52）。
【考察】
　Pusher例では健常人と比較して体幹左傾により、患側骨盤及び体幹の歪みが最も強まるとの報告がある。これは、座位保持に重要な役割を果たす体幹体性感覚からの重力知覚情報が何らかの障害を受けているとされており、Pusher現象は体幹の体性感覚の無視による障害であると示唆される。この知見を基に、患側体幹への体性感覚入力によりPusher現象の軽減へ働きかけた。今回、セラピーボールを使用する事で動的な姿勢変換が行え、自動運動にて患側体幹の側屈筋の伸張・収縮を繰り返す事によって体性感覚入力の強化に有効であったと考える。また、セラピーボールに前腕を置く事で健側傾斜に対する恐怖心が軽減し、健側への重心移動が容易に可能となったと考える。以上より、症例においてセラピーボールによる患側体幹へのアプローチは有効であったのではないかと考える。今回は一症例での報告であった為、今後は多くの症例を通して更に検討していきたい。

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【はじめに】
Human T-Lymphotrophic virus type I(以下、HTLV-1)-associated myelopathy(以下、HAM)は、HTLV-1感染による慢性進行性神経疾患で、多くは南九州や中南米でみられ世界的に分布している。本疾患は胸髄のリンパ球浸潤を特徴とし、痙性対麻痺を主症状とする。HAM患者における体幹筋力に関する報告は少ないことから、今回HAM患者の体幹筋力を測定し、その特性をとらえることを試みた。
【対象と方法】
　対象は、運動障害重症度2～4(駆け足可能～階段昇降に手すり必要、通常歩行時手すり不要)のHAM患者、男性4名、女性3名（平均年齢58.4±7.2歳、身長162.7±5.4cm、体重58.5±8.4kg)と、対照健常群、男性4名、女性3名（平均年齢57.7±8.2歳、身長156.8±8.6cm、体重56.2±7.7kg）とした。全例腰痛は認めなかった。体幹筋力測定は、等速性筋力測定機器であるBIODEX SYSTEM3(Biodex社、USA)を用いた。測定は、座位姿勢にて体幹屈曲伸展運動を角速度30、60、90度/秒に設定し、体幹屈曲45度～伸展15度の範囲で各々5往復ずつ測定した。実施前には十分な説明と練習と行い、測定中は声をかけ励ましながら測定し、体幹屈曲・伸展のpeak torque値(Nm)を測定し、体重比を求めた。統計学的処理は、群間の比較を対応のないt-検定、群内の比較を一元配置分散分析を用いて行い、危険率5％未満を有意とした。なお本研究は鹿児島大学倫理委員会より承認を受け、研究参加に際し対象者に十分な説明を行い、同意を得て行われた。
【結果】
　HAM患者群で、すべての角速度において対照健常群と比べ体幹屈曲・伸展トルクの有意な低下がみられた。また角速度の増加に伴い、体幹屈曲・伸展トルクが低下する傾向にあり、特に角速度60、90度では体幹伸展トルクが低下していた。
【考察】
　HAM患者群は、歩行可能な時期から体幹筋力の低下が起きていることが示唆された。また体幹屈曲・伸展トルクの低下は、角速度の増加に伴い伸展トルクが低下する傾向がみられた。HAM患者は、廃用性の体幹筋力低下だけでなく、角速度が速くになるに従い。体幹筋の痙縮により筋出力調整が不十分となる可能性が示唆された。今後症例を増やし、ADLとの関連を含めさらなる検討を行いたい。

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【はじめに】
慢性閉塞性肺疾患(COPD)の運動処方、制限因子の検討には呼気ガス分析等総合的評価が必要であるが、多くの施設において実施は困難である。今回、特別な機器を使用せず、運動処方が可能であった中等症COPD患者を経験することができたので報告する。
【症例紹介】
症例は、81歳、女性、診断名：COPD、主訴：動作時の呼吸困難であった。現病歴は平成17年頃により歩行時呼吸困難感が出現し近医受診。アレルギー性鼻炎と診断され内服治療を受けるも症状改善みられず平成20年1月、呼吸器症状の精査及び呼吸リハビリテーションの適否判定を目的に当院に入院、前述の診断を受けた。身体所見は呼吸機能検査：FVC　1500ml %FVC 75% FEV1.0 790ml、FEV1.0%　57%、%FEV1.0　50%(GOLD分類中等症)、%IBW：99%、MRC息切れスケールIIIであった。
【理学療法評価】
MIP:44.0cmH2O、MEP:95cmH2O、膝伸展筋力：右：12.7Kgf左：10.0kgf、握力：右:15.5kg　左13.0kg、Time up and go Test： 5.87秒、6分間歩行距離テスト：距離:455ｍ、SpO2:99→98、Pulse:56→80、Borg Scale (呼吸困難感)：0→6、Borg Scale (下肢疲労感)：0→3、Incremantal Shuttle Walking Test(ISWT)：距離:430ｍ、SpO2：96→96、Pluse:72→110、 Borg Scale(呼吸困難感)：0→9、Borg Scale(下肢疲労感)：0→7、終了時不整脈の出現あり、100％ISWTの歩行速度にてECGチェックの結果、心室性期外収縮(VPC)の散発が認められた。NRADL(合計)：98点、St George’s Respiratory Questionaire(合計)：34.3点であった。
【運動処方】
ISWTでの距離(440ｍ)から予測Peak VO2(=0.025×距離+4.19）15ml/min/kgを算出。全身持久力改善を目的とし負荷設定70%Peak VO2(10.5ml/min/kg)で運動処方した。理学療法プログラムへの応用として、70%Peak VO2をMETsに換算、3METsとし、Ainsworthらによる「身体活動のMETs表」より歩行速度67m/分を負荷量として指導した。その他頻度は5回/週、時間は30分、種類は平地歩行とした。また本運動処方にてVPC、SpO2＜90を確認した。
【考察】
軽症～中等症COPD患者であれば、ISWTなどにより簡便な方法で客観的な運動処方が可能である。早期からの理学療法の導入が重要であると考えられた。また運動処方するに当たり循環能等のリスク評価も合わせて行うことの重要性を再認識した。

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【はじめに】
　当院では、植物状態に近い状態にある方や気管切開を行い寝たきり状態を強いられている方に対して廃用症候群の予防目的に理学療法を実施している。しかし、合併症の併発が多く理学療法の進め方に困惑する場面も見られている。今回、当院入院中の患者を対象に、呼吸ケアに対して現状・目的の把握の為に調査し、また看護師・介護士に対して呼吸ケアに関するアンケート調査を実施したので報告する。
【対象】
　平成20年4月に当院入院中の患者89名中、障害老人の日常生活自立度判定基準（以下寝たきり度）Ｂランク以上の27名を対象とした。また、当院に勤務している看護師42名、介護士11名をアンケートの対象とした。
【方法】
　上記患者を対象に、1)基礎疾患、2)年齢、3)性別、4)介護度、5)寝たきり度、6)認知症老人の日常生活自立度判定基準（以下認知機能）、7)呼吸器疾患の有無、8)吸引の有無　9)吸引回数、10)体位変換の有無、11)リハ実施有無をカルテより収集した。
　また、病棟における呼吸ケアの必要性、呼吸リハ認知度、呼吸リハに対する興味等、８項目から成る独自の質問紙表を作成し、当院に勤務する看護師・介護士にアンケートを実施した。
【結果・考察】
　基礎疾患は、脳梗塞後遺症が13名（48.1％）と最も多く、次いで内部疾患患者が5名（18.5%）であり、呼吸器疾患を有しているものが3名（11.1%）であった。また、上記3名以外に5名（18.5%）が呼吸器疾患を合併していた。要介護度は要介護5が15名（55.6%）と最も多く、次いで要介護4が5名（18.5%）の順であった。認知機能はランクIVが17名（63.0%）であった。　吸引実施者は14名（51.9％）であり、吸引回数の1日の平均は7.1回、体位変換は平均10回であった。リハ実施者は21名（77.8％）であった。
　アンケート結果としては、看護師42名中39名（92.9％）、介護士11名中11名(100%)から回答があった。呼吸ケアの必要性を感じるときは、「痰の貯留」が最も多かった。呼吸リハ認知度では、約半数が「詳しくは知らない」と回答していたが、大多数の者が「呼吸リハに対して興味がある」と回答していた。
　【おわりに】
　慢性期の寝たきり患者等に対するリハビリテーションの目標設定やリハビリテーションの内容を効果的に決めるのは大変難しく、拘縮予防はもちろんのこと、呼吸ケアや口腔ケアも大変重要と思われる。今後は、寝たきり患者さんに対する理学療法の内容や、チームアプローチで実施される、ケアなどを再度検討する必要があると考えられる。

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【はじめに】
閉塞性睡眠時無呼吸症候群（OSAS）は運動習慣と関係があり、一般的に睡眠時の経鼻的持続陽圧呼吸療法（CPAP）と併用し運動療法を行うことが推奨されている。当院でもOSAS患者に対し積極的なCPAP療法と運動療法を実施しており、運動療法を行う際には呼気ガス分析装置を用いた運動負荷試験を実施し、個々の運動能力に合わせた運動処方を行っている。しかし、現在健常者と比較したOSAS患者に対する運動時の換気特性や重症度との関係は明らかにされた報告は少ない。そこで今回、OSAS患者に対する運動負荷試験中の呼気ガス分析より、各パラメータの特性および健常者との比較を行い、加えて重症度と体格との関連性についても検討したので報告する。
【対象および方法】
当院にて終夜睡眠PSG検査によりOSASと診断された38名（男性：29名、女性：9名、年齢57±11歳、BMI28.4±4.3、AHI44.2±24.8）を対象とした。併存疾患は腰痛などの整形的疾患が16名、高血圧症など23名みられたが、検査には支障がなかった。評価は自転車エルゴメータによる漸増負荷試験を実施し、呼気ガス分析はbreath－by－breath法を用いて測定した。解析は最大運動負荷時の各換気パラメータの平均値を算出し、また健常の予測値が算出されているものについては「日本人の体力計測値．1967」を参考に各症例の予測値を割り当て、予測値比（実測/予測：以下、％各パラメーターで記す）を算出した。またOSASとの重症度、体格との影響について相関分析にて解析した（有意水準5％未満）。
【結果および考察】
各換気パラメータは平均でVO2/W：21.29±4.66ml/kg/min、VO2：1.62±0.43Ｌ/min、VE：56.34±15.46L/min、VE/VO2：34.99±4.75であり、予測比では％VO2：100.3±16.4％、％VO2/W：84.2±15.9％、％VE：79.2±15.2％、％VE/VO2：79.6±13.4％であった。またBMIと％VE/VO2、AHIと％VO2との間に相関傾向がみられたが、有意ではなかった。（P＜0.1）OSAS患者のVO2は健常者と変わらないが体重が大きく、体力閾値は低下を示した。また有意な関係ではないが、AHIやBMIが高いほど酸素換気当量が低下することも観察された。以上よりOSAS患者の運動時の換気には、重症度が多少影響すると考えられ、今後更なる検討を進めていきたい。

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【目的】
冠動脈バイパス術(CABG)と弁置換術(VR)後心臓リハビリテーション(リハ)において、不整脈はリハ進行の阻害因子となる。熊丸らの報告(2002年)では、VRにおいては約半数に出現していた。リハ阻害因子の少ないと考えられる術前独歩症例を対象とした報告はなく、今回は独歩症例での両手術間において、術後不整脈有無におけるリハ進行について検討したので報告する。
【対象および方法】
平成18年1月から2年間、当院心臓血管外科で定例にCABG、VR施行、術後リハ開始した術前独歩36症例(CABG22例、VR14例)を対象とした。平均年齢はCABG65.5±6.7(男性16名、女性6名)、VR69.2±6.0(男性7名、女性7名)であり、有意差は認めなかった。後方視的に診療記録から、術後在院日数・リハ期間・歩行開始日・歩行自立期間を調査した。統計処理にはSPSSを使用し、Mann-WhitneyのU検定を行なった（p<0.05）。
【結果】
CABG群とVR群比較では、術後在院日数(CABG21.5日、VR29.2日)、術後リハ期間(19.9日、21.1日)、歩行自立(6.7日、9.6日)に有意差は認めなかった。歩行開始(4.2±1.4日、6.3±3.2日)ではVRが有意に遅延した。歩行開始の遅延理由では、CABG群22症例中、術後不穏症状3症例・不整脈2症例、VR群14症例中8症例が不整脈であった。全体の不整脈有り10症例と無し26症例比較では、術後在院日数(有り19.8±3.9日、無し27.8±9.4日)、術後リハ期間(18.3±3.4日、25.8±6.8日)、歩行自立(6.5±2.5日、11.6±3.9日)、歩行開始(4.2±1.2日、7.2±3.2日)に有意差を認めた。
【考察】
手術比較では歩行開始に差を認めたのみで、手術の違いによる歩行自立や術後在院日数への影響は少ないと考えられた。CABG、VRの歩行自立日数はCABG、VRを対象とした熊丸らの研究よりもそれぞれ4日、1日程早く、術後在院日数では本田らの報告(2008年)に比べ約4日早かったことより、独歩症例は早期歩行自立、退院が可能であることが考えられた。不整脈ではVR症例では約半数に出現するという熊丸らと同様の結果が得られ、不整脈出現はリハ進行の遅延理由として考えられる結果となった。しかし、歩行自立を順調群と遅延群で調査した熊丸らの報告よりも今回の不整脈無し群では約2日、有り群は約4日早期に歩行自立しており、術前独歩症例の早期リハ進行が考えられた。

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【はじめに】
　当院では平成19年7月から糖尿病教育入院クリニカルパス（以下教育入院パス）運用を開始している。運用から半年が経過し問題点として、運動療法を指導する際のフィジカルチェックに経験年数や知識などの個人差があった。
　そのため、患者の身体機能の評価の統一と評価に基づいた運動療法の作成が行なえるよう、フィジカルアセスメントシートを作成し患者指導の際に使用することとした。
【フィジカルアセスメントシート導入前の教育入院の現状と問題点】
　院内のテキストを使用し、理学療法士が運動療法を指導し、指導中の情報収集から退院後適切な運動が行なえるよう運動処方箋を作成していた。
　この際に腰痛や両膝の関節痛の有無を聴取し必要に応じて個別療法を実施し、退院後も適切な運動が実施できるように関わりを持っていた。
　元来クリニカルパスはスタッフによる能力差を改善させ標準化を図るツールである。しかし、現状ではスタッフの経験年数により指導内容が異なっており、経験年数を問わず詳細な評価が行なえるツールが必要であった。
　また、運動指導に関しても、自律神経系や腎機能などのリスクも十分に配慮できておらず、医師の設定消費カロリーの運動しか処方できていなかった。
【内容】
　評価項目は、自律神経障害、感覚障害、視力障害、循環器機能、身体機能（体重、運動歴、運動時痛など）の5項目とした。自律神経機能障害、視力障害は心電図や医師による眼底検査により評価を行う。感覚障害、循環器障害、身体機能に関しては理学療法士がフィジカルアセスメントシートを使用し評価を行なう。その評価内容より、シートに基づき運動強度や運動種目を選択していく。身体機能でも膝・腰部障害を合併する症例においては、医師に情報提供し個別療法にて対応し、退院までに運動が行えるようコンディショニングを行なう。
【効果】
　教育入院パスに関わる職員が同じ視点で評価を行なえるようになった。さらに評価を基に安全な運動プログラムを処方・患者のフィジカルを確認できる様になり、治療効果を確認できるようになったことで、より質の高い教育入院パスが運用できるようになった。
【まとめ】
　今回フィジカルアセスメントシートを導入することで、スタッフ間の評価や運動処方を標準化することができた。安全により効果的な運動療法を行なうためには、患者の個別性に応じてプログラムの立案が不可欠である。今後は、入院中の運動療法のサポートだけでなく、退院後の運動の継続が行えているか評価できる体制作りが課題と考える。

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【はじめに】
自力での寝返りといった姿勢変換が困難な重症心身障害者（以下重症者）は、同一の姿勢で過ごさざるを得ないため、胸郭の変形を引き起こしやすい。
今回、姿勢ケアの１つの指針とする目的で、胸郭の形態及び呼吸機能の評価を行い、姿勢変換能力の差が与える影響について若干の知見を得たのでここに報告する。
【対象・方法】
対象は、当センターに入所及び通園している座位保持が困難なGMFCSレベルVの30名(男性21名、女性9名、平均年齢32.0±14.8歳)とした。疾患名は、脳性麻痺24名、低酸素性虚血性脳症2名、その他4名である。背臥位にて、胸郭の幅と厚さを計測し、扁平化の評価として胸郭の厚さ/幅比率を出した。また呼吸機能はSpO2・心拍数・ETCO2・呼吸数・1回換気量を計測した。
対象を、姿勢変換が不可能な群(以下不能群)18名と側臥位または腹臥位までの姿勢変換が可能な群(以下可能群)12名の2群に分け検討した。
【結果】
不可能群の胸郭厚さ/幅比率は0.65±0.07、可能群は0.72±0.08で、有意差が認められた(P<0.05)。呼吸機能では、SpO2・ETCO2・1回換気量には有意差が認められなかった。心拍数においては不可能群が81.0±18.7回/分 、可能群は67.3±7.6回/分、呼吸数においては不可能群が24.5±8.3回/分、可能群は17.8±4.6回/分となり、いずれも有意差が認められた(P<0.01)。
【考察】
今回の結果では、不可能群は可能群に比較して胸郭が扁平化していることが明らかとなった。また不可能群は可能群に比較し、有意に心拍数と呼吸数が多くなっていた。今回、1回換気量には差がなかったことから、不可能群では胸郭が扁平化していることで呼吸に必要な胸郭の前後運動が乏しくなり、心拍数と呼吸数を増加させることで身体に必要なガス交換を補っているのではないかと考える。
また、可能群の胸郭の厚さ/幅比率は0.72で、山本らの報告による健常者での平均値と差はなかった。GMFCSレベルVのなかでも、姿勢変換ができるか否かが胸郭の変形や呼吸機能の悪化に影響を与えるのではないかと推測される。
今後、特に姿勢変換が困難な重症者に対しては、胸郭の形態や呼吸機能を定期的に評価し、胸郭の扁平化による呼吸状態の悪化が起こらないよう、姿勢ケアを実施していく必要があると考える。

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【はじめに】
　DorrらはTHA後脱臼要因を(1)脱臼肢位(2)軟部組織の不均衡(3)コンポーネントの設置不良に分類している。今回、コンポーネント設置（傾斜角・前開き角）に着目し、これに影響するとされている骨盤傾斜との比較・検討を行った。
【対象及び方法】
　THAを施行し、脱臼した10例を後方脱臼群4例（以下A群）、前方脱臼群6例（以下B群）、比較対象群として非脱臼群7例（以下N群）を、臥位での股関節X線像にてカップ傾斜角・前開き角、骨盤傾斜の計測を行った。検討項目は、(1)３群間でのカップ傾斜角・前開き角・骨盤傾斜指数をそれぞれ比較 (2)全体でのカップ前開き角と骨盤傾斜指数の相関関係(3)の骨盤傾斜指数と年齢の相関関係について、(1)ではKruskal Wallis test、(2)(3)ではPeasonの相関係数を用い、それぞれ有意水準5％にて検定を行った。
【結果】
(1)傾斜角：有意差なし（A群40.0±6.8°B群46.8±13.6°N群51.1±5.3°）、前開き角：有意差あり（A群5.0±12.4°B群36.3±11.2°N群22.8±7.9°）、骨盤傾斜指数：有意差なし（A群0.46±0.09 B群0.47±0.09 N群0.51±0.13　）(2)前開き角と骨盤傾斜指数：有意な相関関係なし（ｒ=-0.06）(3)斜指数と年齢の相関関係：有意な負の相関関係あり（ｒ=-0.67）
【考察】
　Lewinnekらによるとカップ傾斜角30～50°、前開き角5～25°をsafe zoneとしている。前開き角については、B群はsafe zoneから逸脱した症例が多く、X-P像の確認による脱臼方向への可動域の配慮は、前方脱臼に対し有効な予防策だと考える。3群間の骨盤傾斜指数に有意差は認められず、脱臼方向と骨盤傾斜の関与はみられなかった。骨盤傾斜指数と年齢の検討より、高齢になるほど骨盤の後傾化が認められた。また、姿勢に伴う骨盤傾斜の変化によるカップ設置角度にも考慮が必要である。カップ前開き角と骨盤傾斜指数に有意な相関関係は認められなかったが、これは骨盤後傾度合いを考慮したカップ設置位置のためだと考える。
　今回の検討より、後方脱臼については、カップ設置角度との明確な関連は認められなかった。後方脱臼は、脱臼肢位（屈曲・内転・内旋）を治療者と患者とが十分理解したうえでのADL指導などが予防につながっていくと考える。コンポーネント設置以外にも、脱臼要因として多く報告されており、複数の因子が混在し脱臼が生じる。これらのことをふまえ、術後X-P像の定期的な確認や、個々の的確な状態把握に応じ、ADL指導やリハビリテーションを進めていくことが、長期にわたった脱臼予防、ADL・QOLの維持・向上につながると考える。

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【はじめに】
　本研究は、当院待ち時間に行うDYJOC・筋力増強トレーニング（以下、トレーニング）が、バランス・疼痛・ADLに与える効果を検討することを目的とし、日常生活及び屋外歩行の自立しているTKA患者を対象に、トレーニングを指導し1ヶ月間実施した。
【対象】
　研究の目的を説明し、1ヶ月間の通院リハ時、PTに加えトレーニングの実施に同意した者をトレーニング群(以下、T群)。トレーニングを行わずPTのみ実施し、測定に同意した者をコントロール群(以下、C群)とした。
T群：女性7名、平均年齢76.1歳、平均通院リハ回数10回、平均術後経過期間17.5ヶ月。
C群：女性7名、平均年齢70.1歳、平均通院リハ回数8.2回、平均術後経過期間23.5ヶ月。
　両群とも他部位に整形外科的・神経学的疾患のないものを対象とした。
【方法】
　トレーニング前と１ヶ月トレーニング後との比較・検討を以下の評価法を用いて行った。
a)Functional Balance Scale(以下、FBS)
b)Visual Analogue Scale(以下、VAS)
c)Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis index（以下、WOMAC）
　それぞれの値をトレーニング前後の比較はｔ検定、相関関係はpeasonの相関係数を用いて有意水準5%にて検討を行った。
【訓練内容】
I．足趾把握訓練　　
II．視覚誘導型不安定板訓練　　
III．等張性大腿四頭筋訓練（重錘2kg）
（各５分　椅子坐位）
【結果】
1．トレーニング前後での比較
1)FBS：T群有意差あり・C群有意差なし。
2)VAS：T群・C群有意差なし。
3)WOMAC：T群・C群有意差なし。
2．各項目の相関関係
1)術後経過期間とFBS：T群相関なし（r=0.31）・C群相関なし（r=－0.02）
2)術後経過期間とVAS：T群相関あり（r=－0.89）・C群相関なし（r=－0.34）
3)術後経過期間とWOMAC：T群相関あり（r=－0.88）・C群相関なし（r=－0.6）
【考察】
　本研究結果で、トレーニング前後の比較は、FBSがT群に有意差を認めたが、VAS・WOMACは両群に有意差を認めなかった。各項目の相関関係は、T群で術後経過期間とFBSに有意な相関はないが、VAS・WOMACに負の有意な相関があった。これらの結果より、本研究のトレーニングの実施でFBSが改善されたと考えられる。また、術後経過期間が経つほどVAS・WOMACは改善されると考えられる。
　当院でのリハビリは、可動域訓練・筋力訓練を中心に行っているが、バランスに対する訓練は不十分である。在宅での転倒に対する予防として、バランスに対する考慮が必要と考えられる。今後、バランスを高める訓練を加えることや、家庭での自主トレーニングより、転倒への配慮につながると考えられる。

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【はじめに】
　長母指伸筋腱（以下EPL）断裂後の腱修復術後セラピィにて,我々は母指自動伸展運動を用いた早期運動療法を行い,良好な成績を獲得している.しかし,手関節部周辺でのEPL皮下断裂例に対する腱移行術後においてのみ,母指の伸展は良好だが,つまみ時に母指が内転する症例を経験した.再建した縫合腱の遠位滑走に抵抗する腱癒着と考え,今回2症例に術後早期から縫合腱の遠位滑走訓練をさらに追加し,目標を手関節軽度掌屈位での良好なつまみ形態の獲得としたので報告する.
【症例】
　両症例ともに約２ヶ月前に橈骨遠位端骨折の既往があり,他院加療中に母指伸展不能となり当院受診する.症例1,2各同意を得た50代,60代の女性.
【手術所見】
　両症例ともに橈骨遠位端部にてEPLが皮下断裂していた.固有示指伸筋腱をMP関節近位で切離し,EPL断裂部末梢に手関節中間位で母指伸展,背屈位で母指屈曲する緊張具合で編みこみ縫合した.
【術後セラピィ】
　術後翌日に腱縫合部を減張位にしたスプリントを作製し,術後６週間運動時以外装着させた.術後３週間は１日２セット,１セット約５～10回,以下の運動を行った.1holdingによる母指自動伸展可動域の確認,2母指関節拘縮予防に各関節単独の運動,手関節の軽い掌屈,3手関節中間位での軽い母指他動屈曲運動,母指CM関節掌側外転位での軽い母指他動屈曲運動も行った.術後3週から通常の母指自動伸展運動を追加し,術後６週時に目標が達成できるように徐々に手関節掌屈と縫合腱の伸張運動を強めた訓練を行った.
【結果】
　術後6週時の母指％TAMは症例1は96％,2は98％であった.手関節掌屈可動域も良好であった.目標とした手関節掌屈位でのつまみ形態も良好であり,両症例ともに不自由,愁訴なく社会復帰した.
【考察】
　今回の試みは腱縫合部を近位方向だけでなく早期から遠位方向に滑走させることである.腱移行術の場合,縫合部は編みこみ縫合などの強固な縫合が可能な反面,手術侵襲も大きく癒着も広範囲になりやすい.また,手関節部周辺での腱縫合部の滑走は手関節を含めた運動でなければ乏しくなりやすい.加えて長母指伸筋と固有示指伸筋の筋収縮距離の違いもある.臨床ではEPLは母指の内転作用の筋腱であり遠位滑走障害が生じるとつまみ時に母指が内転してしまう.特に手関節掌屈位ではなおさらである.そうした反省のもとに縫合腱を遠位滑走させるセラピィを追加した.結果,再断裂することなく非常に良好な成績を獲得できた.しかし,腱縫合部の遠位方向への滑走訓練は伸張方向の運動であり,再断裂や縫合部自体を伸張してしまう危険性が高い.そのため,手術見学での縫合状態,腱縫合部の滑走状態の確認を怠らないようにし,なおかつ母指自動伸展可動域の確認と伸張させる場合は縫合腱の緊張を触診,視診しながら慎重に行う必要があることを付け加える.

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【はじめに】
　手における高圧注入損傷は、高圧で噴射される液体を誤って手内に注入して起こる外傷で、とりわけペンキのスプレーガンによることが多い。受傷創は小さなことが多く、外傷の程度は軽く見られがちであるが、手内に注入された液体により主要血管の損傷・圧迫、感染、炎症が発生するため早急な外科的処置が必要であり、それが遅れると壊死や高度の感染・炎症を起こし、手の重篤な機能障害を残してしまう。今回ホースの穴から高圧に噴射した油により受傷し、適確で早急な外科的手術の結果壊死は免れたが、術後に高度な炎症症状を呈した症例のセラピィを経験したので報告する。
【症例】
　49歳男性。仕事中誤って左示指MP関節掌側より油を注入して受傷し、同日異物除去・病巣廓清術が行われた。手術ではまず示指近位指節間皮線部から母指球皮線近位まで切開して展開した。母指内転筋筋膜、A１pulley等を切開したが、油は極僅かしか存在しなかった。次に示指MP関節背側から前腕遠位部まで切開して展開した。背側には多量の油が皮下、伸筋支帯間・下、骨間筋筋膜下、腱間等至る所に瀰漫性に存在しており、骨間筋筋膜、第3伸筋支帯等に切開を追加し、可及的に油の排出に努めたが、すべて除去することは不可能であった。掌側創は粗に縫合、背側は開放創としてbulky dressingを行い手術終了した。
【術後セラピィ】
　手術翌日は高度な炎症症状を呈しており、術後3日間は患手を徹底挙上させ、1時間に1セット、1セット10回の母指・手指自動内外転運動と露出しているIP関節の自動運動を行わせた。術後4日目にbulky dressingが除去されたため、安全肢位での静的スプリントを作製し、運動時以外装着させた。また、1日2回の間歇的空気圧迫装置、徒手的な手関節他動運動、手指MP関節屈曲・PIP関節伸展他動運動、母指外転他動運動、骨間筋の伸張運動を追加した。術後2週目に示指屈曲用の動的スプリントを作製し、1日5回、1回20分間装着させた。術後3週より徐々に炎症症状が低下してきたため、積極的な可動域訓練と筋力強化を行った。
【結果】
　術後2ヶ月の時点で僅かな手関節掌屈制限が残存したものの、その他の可動域は良好で握力右40kg左24kg、指腹摘み右8kg左6kg、側腹摘み右9kg左9kgであった。術後2.5ヶ月で現職復帰した。なお、掌側創は術後1ヶ月、背側創は術後2ヶ月で自然治癒した。
【考察】
　高圧注入損傷例の予後は、迅速な観血的治療により左右されるが、たとえそれが行われていても、術後に高度な炎症症状が必発する。そのため術後セラピィにおいては、炎症症状を助長させないよう十分に注意しながら、拘縮の予防・改善を行わなければならない。また、開放創となっているためかなりの運動時痛を伴う。本症例は手術所見より母指内転拘縮、母指・手指屈筋腱群の癒着、伸筋腱群の癒着、骨間筋の拘縮、さらに高度な腫脹による不良肢位での拘縮が予測されたため、腫脹・熱感・夜間痛をパラメーターとしてセラピィを進め、スプリント療法を併用した結果、良好な患手の機能が獲得できた。

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【目的】
　腰椎外科手術は強い腰痛、下肢痛、それに伴う歩行障害がある場合に選択されることが多く、その術後リハビリは、限られた入院期間内での円滑なＡＤＬ能力改善を目標に行なわれる。本研究の目的は腰椎外科手術後の患者が退院時にどの程度ＡＤＬ能力を有しているのかを調査することにある。
【方法】
　当院で2007年6月～2008年3月までに腰椎辷り症を含む腰部脊柱管狭窄症、腰椎椎間板ヘルニアの診断を受け、腰椎外科手術を行い、術後リハビリを受けた114例(男性77例、女性37例)を対象とした。平均年齢は63.0歳(20～86歳)で非高齢者(～64歳)：50例、前期高齢者(65歳～74歳)：35例、後期高齢者(75歳～)：29例であった。術式は椎間板切除術34名、椎弓切除術42名、脊椎固定術38例であった。また全在院日数は23.7±10.3日、術後在院日数は18.5±8.2日であった。測定項目は退院時運動項目FIM（以下mFIM）とし、非高齢者、前期高齢者、後期高齢者に分け一元配置分散分析、多重比較検定にて比較した。また、前期高齢者、後期高齢者を合わせた高齢者64例をmFIM80点未満群12例とmFIM80点以上群52例に分け、Mann-WhitneyのU検定により2群間の各運動項目を比較した。
【結果】
　mFIMは非高齢者：89.8±2.5点、前期高齢者：86.0±9.5点、後期高齢者83.2±10.2点で非高齢者、後期高齢者間で有意差を認めた(ｐ<0.01)。また、mFIM80点未満の対象者は70点台6例、60点台4例、50点台1例、40点台1例の計12例であり、前期高齢者に3例、後期高齢者に9例含まれていた。mFIM80点未満群とmFIM80点以上群の各運動項目の比較では、それぞれ更衣上半身(ｐ＝0.000)、更衣下半身(ｐ＝0.000)、浴槽移乗(ｐ＝0.000)、整容(ｐ＝0.000)、清拭(ｐ＝0.000)、階段(ｐ＝0.000)、トイレ動作(ｐ＝0.000)、トイレ移乗(ｐ＝0.000)、移動(ｐ＝0.000)、ベッド移乗(ｐ＝0.001)、排尿管理(ｐ＝0.003)、排便管理(ｐ＝0.037)の順で、強い有意差を示した。
【考察】
　今回の結果では非高齢者のmFIMは全て80点以上であり、殆どADLに支障がない状態で退院していた。しかし、前期高齢者の8.6％、後期高齢者の31.0%がmFIMの80点未満に留まっていた。また、mFIM80点未満群とmFIM80点以上群を比較すると、ある項目にのみ顕著化せず、食事を除く、殆どの項目が優位に低下していた。つまり腰椎外科手術により、神経症状が軽減しても、特に後期高齢者では、入院期間内にmFIM全般が十分な回復に至らない可能性があることを示した。これは腰椎疾患から生じる術前からの活動性低下や、高齢者特有の腰部以外の重複障害がmFIMの低下に関与したと思われるが、術後に移動やセルフケアなどに対する個人、環境因子を含めたADL指導の不備もあると考えられた。今後は特に後期高齢者には、入院時からの早期かつADL指導を含めた集中的なリハビリが必要と思われた。

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【はじめに】
　排便に関する問題を抱えた方は多数存在する.当院は大腸肛門病を専門に扱っており,リハビリテーション科としても直腸肛門機能障害に対する治療に取り組んでいる.今回,外肛門括約筋の随意収縮が全くできず,便失禁により仕事への影響をきたした症例に関しての報告を行う.なお,当院患者プライバシー保護指針に則り患者への同意を得ている.　
【症例紹介】
　肛門痛と便失禁を主訴とした難治性の肛門潰瘍と過敏性腸症候群（IBS：Irritable Bowel Syndrome）を有する30代男性.裂肛と肛門潰瘍に対する手術暦有.排便回数は1日3から4回,ブリストル便性状タイプ5,Wexner分類11,Kirwan分類III.直腸肛門機能検査では肛門静止圧89.8cmH2O, 肛門随意収縮圧と,外肛門括約筋筋電図検査では随意収縮不可,指診においても収縮感は確認できなかった.肛門電気感覚検査は鈍化しており,締める感覚,便とガスの区別が解らなかった.身体的理学所見は問題無いが,骨盤帯の機能では前後傾運動困難であった.
【治療経過と結果】
　理学療法アプローチは骨盤帯の運動方法の学習を臥位,座位,立位とすすめ,立位での前後傾運動が可能となった時点で,骨盤帯を前傾させた状態での骨盤周囲筋群の全体的な筋収縮を促した.また,併用してAuto Tens Pro（HOMER ION社製）を利用して骨盤底筋群の筋収縮感覚の入力を行った.なお通電の治療パターンは,waist,paralysisとした.次に,直腸肛門機能訓練では,臨床検査技師と協力して外肛門括約筋筋電図を利用してのバイオフィードバック療法に取り組み,理学療法士は仙骨の起き上がり（counter-nutation）運動と尾骨の屈曲方向への運動を徒手的に介助して骨盤底筋群が収縮しやすいアライメントを調整した.
　結果, 治療開始から2週間後には外肛門括約筋筋電図でのS/R比は2.2と収縮出来るようになり,4週間後にはS/R比6.6,肛門随意収縮圧219.6 cmH2O, Wexner分類7,Kirwan分類IIBと症状改善し退院となった.
【考察】
　近年,骨盤底筋群と腹横筋や多裂筋のローカル筋群はインナーユニットと呼ばれ,腰椎-骨盤帯の安定化に関与するとの報告がある.本症例に関しては,骨盤帯の運動が行えなかったため,まず骨盤帯の運動方法の学習に取り組んだ.骨盤帯の運動が可能となれば尾骨と恥骨の距離にも変化が起き,更に徒手的に仙尾骨へのアプローチを加えたことで骨盤底筋群の張力が高まったことが考えられる.このような運動学的アプローチと物理療法を併用して筋収縮感覚の入力を行ったことで,目的とした外肛門括約筋の収縮力が向上し,便失禁の改善につながったと考えられる.

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【はじめに】
　ロングステイから在宅復帰を果たし、生活のしづらさを抱えながらも地域の中で暮らす本人及びその家族に訪問看護として関わり一定の効果を得た。訪問看護の経過に考察を加えて報告する。
【症例紹介】
　40代後半、女性、統合失調症。高校卒業後に不眠、空笑が出現し、未治療のまま自宅で無為自閉の生活が10余年続く。30代後半の時、精神症状の悪化に伴い、A病院に初回入院。同年、当院に転院し、約12年間の入院生活を送るが、一昨年、家族の経済的事情により自宅退院となる。自宅では脳梗塞により療養中の弟と二人で生活している。
【経過】
　退院から約半年経過後、同居する弟より「（本人が）退院しても家で何もできないし、何もしようとしない。現状のままだと家族の心身の負担も大きく困る」との相談がある。現状の生活全般について評価を行い、後日、本人、家族を含めた関係者で話し合いを持った結果、余暇活動の充実や家事能力の向上を目指し、隔週土曜日の午前中に作業療法士（以下OT）が訪問看護を行う。プログラムは自宅近くの運動公園を利用してのウォーキングと自宅のトイレ掃除、洗濯の練習を実施。ウォーキングは本人が今後一人で出かけた場合、途中で迷子や失禁することを心配していたことからコースを固定し、トイレや休憩所の場所確認を毎回行う。家事は遂行手順を明確化し、一緒に行っていく中で良かった点や工夫点を適宜伝えていく。訪問看護開始から4カ月経過すると、やや安定感には欠けるものの一人でも時々ウォーキングに出かけるようになり、トイレ掃除や洗濯は毎週末の日課として自発的に行うようになる。また、訪問看護の利用開始前には強く拒否して家族を困らせていた入浴もウォーキングで汗を流すことが契機となり、隔日で入浴するようになる（日本作業療法士協会版 精神障害者ケアアセスメント アセスメント表：家事3.3点→4.8点、身のまわりのこと4.0点→4.5点）。当初、希望していた調理活動については障害者自立支援法に基づくホームヘルプサービスの利用に繋げる。
【考察】
　本症例はロングステイ後の在宅生活において、何かやりたい気持ちはあるが具体的に何をどのように過ごしてよいのか分からず、結果として、閉居した生活を続けていた。そのような中、本人にとって意味と目的のある作業活動を介することで少しずつ自信とゆとりが生まれ、周囲の必要な援助を受け入れたり、諸々の社会資源を活かしながら地域の中で自ら生活の幅を広げていったと考える。実際の生活場面で本人が必要とする生活技能を効果的に身につけていく上でOTはその人の生活機能全体を明らかにし、自立を支援していくという視点を持って具体的に介入していける一職種であることを再認識できた。
【おわりに】
　今後は家族や地域連携機関との情報の共有化を更に図りつつ、心理教育や家族支援にも注力していきたい。

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【はじめに】
当院は熊本県北部に位置し、220床を有する単科の精神科病院である。4病棟に分かれており急性期病棟、亜急性期病棟、慢性期病棟、療養病棟となっている。演者は慢性期病棟を担当している。慢性期病棟へ長期入院している患者の高齢化が進み身体疾患を併発する症例が増加している。身体的なリハビリテーションが必要であるにも関わらず精神疾患によって一般病院での受け入れが困難な事が多い。そのため当院では作業療法士へ個別の身体的なリハビリテーションが依頼される。
今回、統合失調症を呈し悪性症候群と診断された症例に対し入院初期から他職種と協力し退院までの援助を行った事をここに報告する。
【症例紹介】
A氏　50歳代　性別：F　病名：統合失調症　精神遅滞　悪性症候群
ニーズ：学園に帰りたい。
【経過】
介入当初は発熱が持続し、全身の筋硬直が強く、精神症状も落ち着かず幻覚・奇声が続いていた。他職種（医師・看護師・精神保健福祉士）と連携を図り、各職種で取り組みを行った。職種間での共通目標として「施設退院」を持つ事で施設退院に必要な条件が明確となり、情報交換を行いながらアプローチを進めた。作業療法は精神状態に合わせて個別対応から集団活動への参加と環境を変えていった。意欲付けのために症例の好きな音楽・絵・広告を用いてアプローチを行った。また病棟スタッフへの状況報告が出来るように必ず病棟スタッフと2名で歩行練習を行い、トイレ使用の時期や介助の方法について模倣で伝えていった。
【考察】
今回「施設退院」と目的が明確であり、他職種の役割が明確であったためスムーズに取り組めた。
【終わりに】
今後、長期入院患者の高齢化が進み身体疾患や内科疾患が増加する。一般病院では精神症状の為対応困難であり、精神科での入院が余儀なくされる。作業療法士を中心として精神科での身体的なリハビリテーションは今後も重要となってくる。

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【はじめに】
　統合失調症を呈した10代男性(以下、症例)を担当し、12日間という短い期間ではあったが、作業療法(以下、OT)への参加や作業療法士(以下、OTR)との交流を通して集団内緊張の程度や交流技能に変化が現れたので経過を整理し報告する。
【症例紹介】
　小学校低学年より不登校や母親への家庭内暴力があり、中学1年より妹への性的暴力を開始。児童相談所の紹介で外来治療が開始され、高校に進学したが精神症状のため登校できず対応困難になったため入院となる。
【初期評価要約】
　注察妄想、思考伝播のため強い集団内緊張、不安が生じ集団での耐久性が低い。病識は未確立で入院に対する不満は強く現実検討能力の乏しさもある。児童期からの不登校が起因して交流技能は未熟であり、主に交流するのは親世代のスタッフで、1対１での交流を持つ傾向が強い。OTRには話し相手を求めながらも一方的で拒否的な言動が目立つ。
【OTプログラム】
１．ビデオ視聴、カラオケ、スポーツ(５０人前後で構成される、１つの活動を全員が共有する活動)
２．手工芸(２０人前後で構成される、パラレルな場での活動)
３．面接(症例が希望した際に行う)
【時期ごとの設定の変移】
１－３日目：OT、面接ではOTRと１対１の交流・症例のペースに合わせた
４－７日目：面接の時間を設定し、OTでは距離をとった
８－９日目：OT、面接でOTRに加え他のOTRや他患者との交流を促した
10－12日目：退院日が決定したため入院生活全体に関するフィードバックに努めた
【結果】
　OTRを介して集団内緊張が軽減したことにより集団に所属できる時間が延び、パラレルな場では自分のペースで過ごせるようになった。また生じる不安を自分でコントロールする場面も見られるようになった。OTRに対しては一方的な言動は無くなり、意見を求めたり、受容することが多くなった。
【考察】
　OT開始時に見られたOTRに対する症例の一方的で拒否的な態度は、症例の同世代間での交流経験の乏しさに起因していると考える。しかし、途中からOTRが面接の時間を設定しOT中も距離をとって接したため「相手に合わせる」という必要性が生じ、結果として「意見交換をする、相手の会話も聞く」という行為に至ったと考える。
　また全体の関わりを通してOTRは集団内で症例との１対１の関係を保障した。それが、症例の集団内で生じる不安の軽減に繋がったと考えられ、また他患者や他OTRとの交流を促した際にも、その保障された関係の延長上であったため、緊張が持続しながらも所属し場を共有することができたのではないかと考える。現在、症例は外来通院しながら高校に通っている。今回の入院で実際に集団OTに参加できるようになったこと、親世代以外の他者と意見交換をする等の関係を築けたことは、これから先も同世代との集団生活を送っていく症例にとって1つの自信と経験を提供するきっかけになったのではないかと考える。

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【はじめに】
統合失調症者の簡便な認知機能評価機器開発の試みとして，タッチパネル方式のモニタを利用したPCを用い，縦横6×6の36マス内に数字を同時かつランダムに提示し，1から順に36まで出来るだけ早く間違わないよう示指にて押し回答する方法の視覚的探索課題を提案してきた．前回研究より負担の少ない課題内容とする目的で，段階的に探索負荷量を変化させた課題を提供し関連性を調べている．今回は服薬量との関係と遅延の要因について検証したので報告する．
【対象】
DSM-IV診断による統合失調症者（以下SC群）32名（男性24名，女性8名，平均年齢40.66±8.95歳）と健常者（以下CR群）32名（男性18名，女性14名，平均年齢36.31±9.25歳）を対象とした．
【方法】
被験者に視覚的探索課題（以下W課題）を課した．W課題は縦横2×2の4マス（1～4の数字，以下W2課題）から順に縦横6×6の36マス（1～36の数字，以下W6課題）までの5種類を行い，一つの数字を押し回答する間の探索時間を計測し全課題において平均探索時間と最長および最短探索時間を求めた．また，服薬との関係を調べるためにSC群はCP換算量を算出した．比較の方法としてSC群とCR群間の差は分散分析で検定を行いp<0.01を有意とし，各群内における課題間の関連や服薬量との関係は相関係数を用いた．
【結果】
SC群とCR群間の平均探索時間の比較並びに最長と最短探索時間の比較では全課題で有意差を認めた．CP換算量との関係性は全課題で低い相関であった．各群内課題間における平均探索時間の関連性においてCR群ではW4W5～W4W6課題，W5W6課題で高い相関を認めたのに対し，SC群ではCR群の結果に加えW3W4～W3W6課題より高い相関を認めた．事象関連電位を基に平均探索時間を0秒から始めて0.5秒毎に分類し各秒間群における探索率を算出しSC群とCR群を比較してみると，SC群の探索率においてW2とW3課題では0秒以上～0.5秒未満群で有意に少なく，0.5秒以上1秒未満群以上の群で有意に多く．W4課題では0秒以上～0.5秒未満群で有意に少なく，1秒以上1.5秒未満群以上の群で有意に多く．W5課題では0.5秒以上1秒未満群以下の群で有意に少なく，1.5秒以上2秒未満群以上の群で有意多く．W6課題では0.5秒以上1秒未満群以下の群で有意に少なく，3.5秒以上4秒未満群以上の群で有意に多かった．
【考察】
SC群はCR群に比べ全課題で最長及び最短探索時間共に有意に遅く平均探索時間が遅延していた．CP換算量とは全課題で低い相関であったが，W課題間の関連性において処理数の少ない課題から高い相関を認め，選択的注意や作業記憶の能力と探索負荷量は密接に関係していると考えられた．各秒間群における探索率の比較ではW2とW3課題0.5秒，W4課題0.5秒～1秒，W5課題1秒～1.5秒，W6課題1秒～3.5秒を境に前後で有意差を認め，探索負荷量が増すにつれ探索時間が後方へシフトしていることが示唆された．

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【はじめに】
　敗血症の増悪による長期臥床により筋力低下を呈した症例を担当した。在宅復帰希望強いが、病前から先天性の右変形性膝関節症（以下「OA」と略す）・左膝OA等、自宅での生活に危険を要する。加え、長期臥床による筋力低下のため歩行が困難となった。
　この症例に対し、在宅復帰を目標に関節可動域訓練・下肢筋力増強訓練・マッサージ・歩行訓練を実施。加え、代償的アプローチとして装具の使用や、在宅で利用できるサービスを指導。この経過及び結果を報告する。
【症例紹介】
　80歳、女性。1ヶ月前に腎盂腎炎による敗血性ショックにて、他院からリハビリ目的で当院転院。「既往歴」両膝OA・神経因性膀胱・うつ症状。バルーン使用。右OAは先天性のため実用性なし。「関節可動域」右膝関節屈曲90°。「粗大筋測定」上肢３・下肢３「基本動作」寝返り・起き上がり：軽介助レベル。立位保持：監視レベル。「ADL」FIM：67/126、BI：30/100。悲観的発言見られる。病前は一人暮らしで、手すりとT-Cane使用にて移動していた。週に何度か娘が訪れる。
【経過・結果】
　ベッドサイドにて訓練開始。7日後、歩行訓練開始し、歩行能力向上する。バルーン使用が、歩行・在宅復帰の阻害因子のため、カンファレンス実施し、主治医にその旨を伝えバルーン中止としてもらう。よって歩行距離向上が見られ、悲観的発言が減少。
　2ヶ月後、左膝関節疼痛・熱発が見られた。これにより、感情失禁・うつ症状が見られたので、ベッドサイドにてマッサージ実施し、精神の安定を図るための声掛けも行った。状態が落ち着き、歩行能力も悪化前同様に平行棒内にて十往復程度可能。症例はT－caneを希望していたが、在宅復帰時のリスクと歩行の安定性を考え、T-caneからQ-caneへ変更。歩行距離向上し、笑顔が見られ発話が増加。
　退院に向け、家族指導を実施。3ヵ月後退院検討会を実施し、在宅で訪問看護や訪問リハビリ等があることを説明し、サービス利用のもと在宅復帰となった。
【まとめ】
　病前から両OA等、在宅リスクが高かった。また、症例自身、身体機能に対する執着心が強く、僅かな身体機能低下でも、うつ症状や感情失禁が見られた。このため、身体機能に対するアプローチだけでなく、在宅生活時のリスク軽減・心理的不安に対するアプローチが不可欠と考えた。T-CaneからQ-caneへ変更することにより、歩行距離向上による心理的な不安軽減と在宅生活の中での転倒リスク軽減に繋がった。家族指導や各種サービスを導入する事で在宅復帰が可能となった。
　高齢者の多くは、原因疾患だけでなく、加齢に伴う身体機能の低下や、合併症を併せ持つ人が少なくない。高齢者にとって、心理的不安軽減や装具・サービス利用による活動レベルの向上は必要だと考える。

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【はじめに】
脳血管性認知症で、自分より能力の低い他患とのトラブルがみられ、反対に自己の状況に対し悲観的になり、抑うつ傾向を示すA氏を担当した。お茶会（回想法）においてA氏の交流技能についてACISを用いて再考し、役割意識や達成感を持てるよう介入し、交流の幅が広がった例についてここに報告する。
【事例紹介】
A氏：80歳代女性、脳血管性認知症。左片麻痺(＋)。MMSE16点、CDR2、協会版認知症アセスメント「体は元気、不安の強いタイプ」、NADL26点、NMスケール23点。元来頑固な性格。幼い頃から農業を行う。余暇は、対人トラブルがあり、頻回な尿意による介助量の増加、夕方頃はスタッフへの申し訳なさや家族への悲観的な思いを訴える。前回までのお茶会では、メンバーへ話しかける事はほとんどなく、対スタッフが多い。
【方法】
X年7～9月の間、週１回（全14回）のお茶会にて1) R.O、2)メンバーへの関心を促す（他者の会話に耳を傾ける）、3)場のリーダー的役割を担う、の３つを中心に行った。また、A氏の交流技能について、毎回のACIS評価結果と記録から抽出し検討した。本報告についてはA氏の家族から了解を得ている。
【結果】
MMSE19点、CDR・協会版認知症アセスメント・NADL・NMスケールは変化なし。ACIS：（1～4回目）スタッフに話す事が多いが、促すとメンバーに声をかけ、関心を向ける。（5～10回目）メンバーの名前等を話す。メンバーの発言に誘発される。（11～14回目）会の活動を提案する、誉める、話を聞いた上で自分の経験を話す、話を振る、気づきを促す為に接触する等の行動が見られた。
【考察】
当病棟の回想法は、アルツハイマー型認知症と脳血管性認知症混合である。アルツハイマー型認知症患者は固有名詞が代名詞に変化し内容や具体性のない話になりがちである。また、メンバーに聴覚・視覚障害がある為、交流する為に非言語的なジェスチャーを用いる必要があった。その中で、A氏の様に具体的な物事や固有名詞の想起が出来、エピソードとして語れ、非言語的交流が自発的に行える事は、メンバーへの関心を促し、耳を傾ける機会を得る事でリーダー的役割を担えるという可能性が考えられた。
ACISでは、「協業する」「焦点を当てる」「関係をとる」「尊重する」など、「関係性」を示す項目に点数が増加した。これは、メンバーにも関心を向けた事で、互いに知り合い尊重しようとする行動を誘発し、グループ本来の持つ、同年代だからこその分かち合いや共有体験を得る事が出来たと考える。また、今回の人に伝える・教えるという役割達成感が次回の動機付けに繋がり、積極的な参加やアイデンティティーの強化、自信に繋がったと考える。これらにより、A氏の交流の幅を広げる結果となったのではないかと考える。今回、ACISを用いた事で、A氏の交流技能を細かく観察でき、集団へ意識を向けるよう介入する重要性を感じた。

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【目的】
手関節は手指の巧緻動作に関与するkey-jointであり、手関節の肢位は手指動作や握力発揮に重大な影響を与える。中でも握力と手関節背屈筋の活動の関係については関連性があることが報告されているが、握力値の違いにおける前腕筋群の筋活動については明らかとなっていない。今回、握力値の違いが前腕筋群の筋活動にどのような特性をもたらしているのか検討するため、表面筋電図より積分値を算出し、筋活動量の変化・活動様式について検討した。
【対象】
健常男性16名、年齢22.8±5.4歳、全例右利きを対象とした。事前に研究の目的と方法を十分に説明して同意を得た上で測定を実施した。
【方法】
測定には筋電計ME6000P8（Mega社製）および握力測定装置アイソフォースGT-300・微小握力センサーGT-315（OG GIKEN製）を用いた。被検筋は長・短橈側手根伸筋（ECR）、尺側手根伸筋（ECU）、橈側手根屈筋（FCR）とし、肢位は端座位で上腕は体側につけ、肘屈曲位（90度）、前腕中間位とし、手関節背屈位（背屈20度）にて固定した。固定装置は、測定肢位がとれる高さの台に設置し、微小握力センサーを前腕肢位が中間位となるよう、また握力発揮時でも動かないよう2枚の板で挟みこむようにし、前腕部の支持は電極部に支障をきたさないよう前腕遠位部（手関節付近）だけとした。測定回数は2回ずつ行い、100%MVCでは1秒間での変動が少ないものを選択した。最大握力発揮時の筋収縮を100%MVCとし、40%・20%・10%MVC時の総筋活動量における3筋の活動比率と3筋における筋活動量の積分筋電図（%IEMG）を算出し比較検討を行った。
【結果】
χ2検定により3筋の筋活動量の割合を比較した結果、100%・40%・20%・10%MVCの間に有意差を認めず、割合はそれぞれECR45%、ECU47%、FCR8%であった。また、3段階における筋活動量はECR、ECU、FCR間に有意差は認めず、40%MVC 15.7±7.2、20%MVC5.5±3.3、10%MVC1.9±1.6であった。
【考察】
今回、握力発揮時手関節背筋群の筋活動量が大きく、握力値の減少率以上に筋活動量の減少が認められた。日常生活で常に使用する手の場合、効率的機能が求められる。握力の回復には筋力以上に効率的な訓練プログラムを考えることが重要である。

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【目的】ハンドヘルドダイナモメーター(以下HD)を用いた筋力測定は、検者の測定習熟度が結果に大きな影響を与えることは周知のことである。今回我々は、簡便かつ客観的な筋力評価を行うべく、HDを用いた足関節背屈筋力測定器具を試作し、検者内(同一検者間)と検者間(他検者間)での再現性を検証したのでここに報告する。
【対象】腰部・下肢に既往歴や疼痛、可動域制限や感覚障害の無い健常成人43名(男性14名、女性29名、平均年齢28.7±5.3歳)の両脚86脚とした。尚、測定時に疼痛が出現した数名に関しては除外とした。
【方法】測定機器は日本メディックス社製、トラッカーＭＭＴを使用。同機器を今回試作した足関節固定器具に装着し、足関節背屈の等尺性筋力を測定した。測定肢位は椅座位で股・膝関節９０°屈曲位、足関節底背屈中間位、体幹は腕組み肢位とした。測定の際、被検者には最大限努力をするように指示をした。検者は理学療法士6名(男性４名、女性２名)とし、同一被検者に対し1時間後と1週間後の計3回測定を実施した。初回と3回目は同一検者が測定、2回目は異なる検者が測定した。測定結果はt検定および級内相関係数を用いて分析した。
【結果】初回測定時の足関節背屈筋力値は17.4±6.3ｋｇ、２回目測定値は16.7±6.4ｋｇ、3回目測定値は18.3±6.3ｋｇであった。初回と2回目では級内相関係数は0.850、検者間の測定値に有意差は認められなかった(P＜0.05)。初回と3回目では級内相関係数は0.811、検者内の測定値に有意差は認められなかった(P＜0.05)。
【考察】今回の検証において、HD固定器具を用いた足関節背屈筋力の検者間および検者内再現性は良好であった。従来のHDの測定方法は、検者の徒手を使用し抵抗を加える形であった。しかし、この方法では加える抵抗力の強さ・方向を一定にすることが困難であり、結果測定値のバラつきが生じていた。今回の方法では、器具にセンサーを固定することで筋出力に対する抵抗圧を定量化した。測定物を固定するという環境設定をする事で、対象運動の方向を均一に出来た事が、前述した欠点を補う結果に繋がったと考える。一方、課題もあり、測定の際に疼痛が出現したケースについて、原因は足背面とセンサーとの接地が並行とならずに加圧面積が狭小した事が考えられ、機器の改善が必要である。又、今回は単一の関節運動の検証にすぎず、HDでの評価をより利便性の良いものとするには、他の運動方向や他関節の固定方法も思索していくことが必要である。今後は課題の詳細な検討を進め、より客観的な筋力評価の確立に繋げていきたいと考えている。

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【はじめに】
我々はこれまで下肢機能へ影響を与える因子を検討し、下肢の周径、機器により測定した筋力やその最大筋力までの到達時間に左右差は認めず、機能的には下肢の一側優位性は認められないことを報告した。今回は、片脚跳び動作時において一側優位性が出現するかどうかの検討を行ったのでここに報告する。
【対象】
健常な成人男性15名、平均年齢25.5±7.5歳、平均身長173.7±4.4cm、平均体重71.6±8.5kgを対象とし、事前に研究の目的と方法を十分に説明して同意を得た上で測定を行った。
【方法】
測定前に対象者にボールを蹴る脚（機能脚）と走り幅跳びで踏み切る脚（支持脚）について「右」、「左」、「どちらとも言えない」の3件法で回答するよう求めた。測定項目は左右それぞれの10m連続片脚跳びの所要時間と左右それぞれの片脚跳び距離の2項目とした。連続片脚跳び時間の測定は上肢の影響を少なくするために両上肢を体側に固定した状態で10mの最速連続片脚跳びを左右それぞれ実施し、所要時間を測定した。片足跳び距離も同様に上肢を固定した状態で静止した状態から左右それぞれ跳躍してもらいその距離を測定した。統計処理は、対応のあるt検定を用いて危険率5%で検定した。
【結果】
機能脚と支持脚の自己認識について、機能脚を右と回答した者は10名、左と回答した者は5名であり、支持脚を右と回答した者は4名、左と回答した者は11名であった。「どちらでもない」と回答した者はいなかった。10m連続片脚跳びの所要時間（機能脚：3.12±0.9sec、支持脚：3.06±0.4sec）、片脚跳び距離（機能脚：161.9±17.8cm、支持脚：167.2±19.7cm）については、それぞれに有意差は認められなかった。
【考察】
今回、10m連続片脚跳びの所要時間と片脚跳びの距離にて機能脚と支持脚ついて比較検討した。2項目ともに有意差は認められず、今回の結果から片脚動作において、一側優位性は認められなかった。以上より理学療法評価や治療を行う際に、今回実施した動作においては機能脚、支持脚の影響を考慮する必要性が少ないことが示唆された。

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【目的】
姿勢評価は，不良姿勢や腰背部痛などの患者に対して理学療法を実施する上で重要な評価項目のひとつである．しかし，臨床場面では，視覚的に姿勢評価することが多く，定量的に評価することが難しいのが現状である．そこで，本研究では，成人男性を対象に視覚的な姿勢評価による胸椎後弯度および腰椎前弯の程度と傾斜計を用いて測定した胸椎後弯角，胸椎前弯角および骨盤傾斜角との関係について調査を行った．
【方法】
対象は，成人男性25名，平均年齢29.5±6.7歳であった．胸腰椎の弯曲角度は，建築工事用のデジタル傾斜計（DL-155V，STS社）（以下，傾斜計）を用いて測定した．傾斜計を用いて測定するときの指標は，第1胸椎，第12胸椎，第3腰椎，上前腸骨棘，上後腸骨棘とした．胸椎後弯角および腰椎前弯角は，傾斜計の上端または下端を指標の棘突起に当てて上位胸椎傾斜角，下位胸椎傾斜角，上位腰椎傾斜角，下位腰椎傾斜角を測定し，胸椎後弯角と腰椎前弯角を算出した．骨盤傾斜角は，上前腸骨棘と上後腸骨棘を結んだ線に傾斜計をあわせて測定した．視覚的な姿勢評価による胸椎前弯度および腰椎後弯度の増大群と非増大群の分類は， 第1胸椎，第8胸椎，第12胸椎，第3腰椎，第5腰椎の棘突起部にマーカーを接着してデジタルカメラで側方から立位姿勢の撮影を行い，その画像を3名の理学療法士が別々に画像をみて分類し，2名以上が同じ判断を示したものを採用した．統計学的解析として，胸椎後弯度および腰椎前弯度による胸椎後弯角，腰椎前弯角および骨盤傾斜角の比較は，対応のないt検定を用いて分析した．
【結果】
視覚的な姿勢評価の結果，胸椎後弯度および腰椎前弯度の増大群はそれぞれ9名で，そのうち胸腰椎の弯曲度がともに増大していたのは3名であった．胸椎後弯度および腰椎前弯度による比較では，胸椎後弯度の増大群は非増大群に比べて胸椎後弯角が有意に大きく（胸椎後弯増大群31.8±11.9°，非増大群23.9±7.2°，p＜0.05），一方，腰椎前弯度の増大群は非増大群に比べて腰椎前弯角および骨盤傾斜角が有意に大きかった（腰椎前弯増大群24.3±4.3°，非増大群18.9±6.1°，p＜0.05；骨盤傾斜増大群16.7±4.7°，非増大群11.8±5.9°，p＜0.05）．
【考察】
本研究の結果，傾斜計は，胸椎後弯度および腰椎前弯度を定量的に評価できる可能性が示された．傾斜計による脊柱アライメントの評価は，立位姿勢の状態から簡易的に測定することが可能であるため，臨床現場で活用しやすいと考えられる．今後は，画像解析と傾斜計による胸腰椎の弯曲角度の関係について調査する必要がある．

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【はじめに】
　生態心理学領域において視覚情報が身体にもたらす影響が論じられており、臨床上、周辺視野内の情報が患者様の多様な身体反応を引き出す場面をしばしば経験する。側方にテーブルを設置すると同側へのリーチ距離が有意に延長したという先行研究報告もあり、視野内の物的環境を手がかりに身体にも変化をもたらすことがうかがわれる。
　今回、周辺視野内のテーブル設置の有無やその設置条件の違いで前方リーチ距離や自覚的安定感に影響があるかを測定・検証し、リハビリテーションアプローチへの展開の可能性を検討する。
【対象】
　健常者44名（男性15名、女性29名、平均年齢26.04±4.22歳、平均身長161.79±9.22cm）を対象とした。
【方法】
　被験者は閉脚裸足立位で、両肩屈曲90度・肘伸展・前腕回内位の開始肢位から足底全面接地のまま水平方向に前方リーチを行い、TOEI LIGHTファンクショナルリーチ測定器T-2795を用いて、両中指を指標に測定を行った。
　測定環境は、前方10m空間内にテーブル、測定器以外の視覚的要素の無い状態を設定した。
　測定条件は、2回の前方リーチ練習を行った後、テーブル設置なし、テーブル設置ありで高さ2通り（膝蓋骨・大転子）、足尖からの距離2通り（30cm・60cm）の計4通り、合わせて５条件で行った。 また、測定を行った後、自覚的にはどの条件下がもっとも前方リーチが行いやすかったかを、被験者に聴取した。
　各測定条件下でのリーチ距離の比較についてはFriedman順位検定後多重比較検定（Bonferroni法）を、自覚的安定感の比較についてはカイ２乗検定を用いて統計解析を行った。
【結果】
　テーブルの有無やそれぞれの設置条件間において、リーチ距離や自覚的安定感に有意差はなかった（p＞0.05）。
【考察】
　今回の検証では、テーブル設置の有無や設定条件にかかわらず、前方リーチ距離や自覚的安定感の間には有意差はなかった。各々の設定条件は、被検者個々人の身体運動能力や主観に一律の影響を与えるような周辺視野情報とはなり得なかったと考えられる。リハビリテーションアプローチとして視覚情報を用いるとき、個別性を考慮した介入が必要であることが示唆される結果となった。今後も、臨床に活かすために他のテーブル設置の条件などを検討し、臨床場面への応用の糸口を探っていきたい。

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【目的】
高齢社会であるわが国において、高齢者のQOLを低下させる要因は多様化している。中でも痛みは高齢者の活動を制限し、身体機能だけでなく、精神および社会生活機能をも低下させ、QOLに大きな影響を及ぼすものと考えられる。本研究の目的は、本院に整形外科疾患で通院している高齢者（以下、高齢患者）を対象に、痛みの程度とQOLに関するアンケート調査を行い、痛みの程度がどのようなQOL因子に影響を及ぼすのかを明らかにすることである。
【対象と方法】
対象は、認知症が認められない65歳以上の高齢患者で、調査に同意が得られた38名（男性11名、女性27名、平均年齢75±7歳）である。対象疾患は頚椎症3例、頚椎ヘルニア2例、肩関節周囲炎4例、筋・筋膜性腰痛症4例、腰部椎間板ヘルニア2例、変形性膝関節症7例、膝半月板損傷3例、その他13例の高齢患者である。主な疼痛部位は首、肩、手首、腰、膝、股、大腿部、足部と多岐にわたっていた。調査は、診断名や通院期間などの個人プロフィールのほか、痛みの部位や程度（Visual Analogue Scale；VASで評価し、得点が高いほど痛みが強いことを表す）、QOLの評価として活動能力、主観的健康感、生活満足度、生きがい感、人間関係に対する満足度を評価した。なお、活動能力は老研式活動能力指標、それ以外のQOL評価にはVASを用いたが、得点が高いほど良好な状態を表すよう尺度化した。統計処理は、痛みの程度と各QOL評価尺度との関連をピアソンの相関係数を用いて分析した。
【結果】
相関分析の結果、痛みの程度と主観的健康感との間に負の相関を示す傾向（r=－0.27,P＜0.1）が認められたが、その他の項目とは有意な相関は認められなかった。QOLの評価として実施した主観的健康感、生活満足度、生きがい感、人間関係に対する満足度は互いに有意な正相関（r=0.33～0.63、P＜0.05）が認められた。活動能力は、生活満足度との間に有意な正相関（ｒ＝0.33、P＜0.05）が認められたが、他の項目とは有意な相関は認められなかった。
【考察】
今回の調査では、痛みの程度と各QOL因子との間に明らかな関連は認められなかった。この結果は、整形外科に通院できる程度の高齢者の痛みは、活動能力や生活満足度などのQOLに影響を及ぼす程では無い可能性を示している。ただし、本研究における対象者数は少なく、詳細な検討が行われていない。今後は性別や年代別、あるいは痛みの部位や疾患別など、詳細な分析を行うことが課題である。

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【はじめに】
　歩行時の立脚中期（Mid Stance以下MSt）は支持側前足部への身体移動、脚と体幹の安定性を確保する相である。前相の荷重応答期（Loading Response以下LR）にて床反力が影響し始め、前方への動きが保持されMStへと伝達される。この際の股関節制御は体幹の安定性、床反力位置を決める重要な因子となる。今回、股関節疾患後のMSt獲得に着目し理学療法を展開した。
【症例紹介】
74歳女性 身長140cm体重38kg BMI20 H8.4左大腿骨頚部骨折後人工骨頭置換術施行 H19.12転倒し左大腿骨骨幹部骨折後ケーブル3本で締結固定
【理学療法評価】
ROM：股関節伸展10°MMT：腸腰筋2、縫工筋4、大殿筋3、中殿筋４ 疼痛：MSt時右肩関節前面VAS5/10 静止立位：上部胸椎左回旋、左肩甲骨下方回旋、左下角が右に対し1横指下方。下部胸椎・腰椎右回旋、骨盤帯右回旋、右寛骨下制、左股関節外旋、重心右偏位。歩行：左MSt時股関節伸展が乏しく、左上部体幹が下方に引き下がる。
【理学療法アプローチ】
1.単関節筋トレーニング2.課題変化によるMSt訓練3.上部体幹機能改善訓練
【経過と考察】
　歩行周期中MStは重心の位置が最も高く前相のLRは最も低くなり、通常この移行期にロッカー機能と大殿筋の求心性収縮で体幹直立位を保っている。症例は、大殿筋の求心性収縮遅延が生じ、ロッカー機能を優位に働かせ、カウンターウエイトにて左単脚支持を担っていた。静止立位では慢性的に重心は右偏位し、左側股関節の固有感覚受容も低下した状態であった。これらの事からMSt時、上半身重心は右に残ったまま左外側の筋・筋膜での股関節制御を高め、床反力ベクトルは股関節後方から対側肩関節へと通過し、左股関節屈曲モーメントと右肩関節伸展モーメントは増加した状態であった。更に、股関節外側制御により体幹を斜走する筋膜であるSpiral lineを伝わり右肩関節への張力を発生させていた。MSt獲得不全が二次的に肩関節に疼痛を及ぼしていた。アプローチとして、大殿筋、腸腰筋の単関節筋トレーニングを非荷重下にて行い股関節単体での筋機能を向上させた。次に運動課題の変化によるMSt訓練として、擬似的にMSt初期を側臥位（左足底を壁面に接地し両下肢の同時収縮運動）にて行い、反力ベクトルを上方へと促し、運動課題が複雑な荷重下でのステップ訓練、歩行へと展開した。更に、左胸郭の動きを促し、上部体幹の動的な安定性獲得を図った。結果、MStでの股関節機能は改善、左上部体幹の動揺は減少し、右肩関節の疼痛は消失した。
【まとめ】
　歩行時のMSt獲得のためには股関節機能は重要であり、上部体幹や他の下肢関節への連鎖も考える必要がある。今後臨床にて他の歩行周期にも目を向け更なる検討を行なっていきたい。

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【はじめに】
ギランバレー症候群（以下、GBS）は、急性炎症から脱髄性多発神経炎を起こし著明な運動麻痺を呈する末梢神経疾患である。一般に予後良好な疾患とされるが、25～50％に1年以上経過後も著明な運動麻痺が残存するともいわれている。今回、GBSで四肢麻痺による重度の後遺症を呈しながらもADL改善、歩行獲得を得た１例の臨床経験を報告する。
【症例紹介】
承諾を得た74歳男性。身長168cm、体重64.3kgである。2006年9月29日両手の脱力出現、A病院で経過観察するが四肢麻痺の症状よりB病院に10月3日に入院する。その後３日間で完全四肢麻痺状態になりB病院のICUで人工呼吸器による呼吸管理を行う。四肢は完全弛緩性麻痺。2007年3月8日気管切開孔閉鎖、座位保持可能なレベルに回復したことより4月18日リハビリ目的で当センターに入院する。入院時身体症状は、両上肢はMMTで僧帽筋4、他は1～2、肩と指先が少し動く程度、下肢は介助にて何とか膝立保持可能なレベルで筋力はMMTで2～3、座位は保持可能であった。右足は30°尖足、左足は30°内反尖足、両肘・手指の屈曲制限、握力両側0kg。上肢機能低下により寝返りは不可。日常生活活動（ADL）は、Barthel Index(BI)10点（排尿、排便のみ各５点）の状況であった。
【入院経過と介入方法】
2007年４月18日理学療法開始。尖足、手指、肘のROM制限の改善と立位保持に必要なギプス用レナサーム材質で装具作製を行い、ROM改善を図る。軟部組織の徒手療法、手浴を開始。その後、作業療法開始。5月17日寝返り可能。腹臥位不可。6月7日歩行器で50m歩行可能。起立訓練を追加した。運動強度は動脈血酸素飽和度（Spo2）とボルグスケールを用いてややきつい範囲内とした。７月26日膝伸展筋力右4.6kg、左5.6kgまで回復する。8月1日温泉プール浴を開始し、歩行バランスが安定する。8月28日プラスチック短下肢装具作製。独歩で10m歩行可能になる。膝伸展筋力右6.8kg、左7.1kgまで改善する。9月27日BI50点、内反尖足部に疼痛出現。10月29日膝伸展筋力右11.8kg、左11.2kgに回復する。10m歩行8.７秒、Timed　up　and　go　test　13.7秒。11月30日杖装具なし独歩で屋外1km歩行可能。膝伸展筋力右16.2kg、左18.4kg。BI85点、ADLは箸が持てない、浴槽に入れない、靴下を履けない、床からの立ち上がり不可などの活動制限が残る。階段昇降可能。握力右5.5kg、左5.2kgまで回復する。
【考察とまとめ】
本例は発症から四肢麻痺までが３日と短期間であり重篤な後遺症を持つ遅延型GBSであった。しかし、患者の利点はうつ症状や認知症や自律神経障害はなく回復への意欲が高かったことである。遂行上再考に難渋したのは、ADL自立に必要な物理的刺激の選択、ROM確保、上下肢の多関節拘縮改善と弛緩性麻痺から随意性回復、運動強度と筋力増強への介入方法であった。

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【はじめに】
　悪性腫瘍に対する治療は、化学療法や手術手技の発達等により、切断術は激減し患肢温存手術が主流となっている。患肢が温存されることで切断術に比べ日常生活動作(以下ADL)や歩行時のエネルギー効率において遜色無く、さらに心理面においても好影響を与えている。
　今回、左鼠径部滑膜肉腫にて左鼠径部広範切除術を施行した症例の歩行解析を行ったので報告する。
【症例】
　30歳代男性。左鼠径部滑膜肉腫に対し、左鼠径部の広範切除術(大腿直筋・縫工筋は起始部より切離、大腿神経は鼠径部より中枢側で切断)、大腿動静脈再建(人工血管)、腹直筋皮弁術を施行した。手術後3ヶ月経過時には一本杖にてADL自立、独歩安定、階段昇降は交互型にて可能であった。下肢筋力はMMTにて左大腿四頭筋0、両股内転筋4、左股屈筋３、その他は5であった。
【方法】
　術後3ヶ月の独歩時の下肢筋活動をNoraxon社製MyoSystem筋電計を使用し測定した。測定筋は両側の大殿筋、ハムストリングス、大腿直筋、内側広筋、外側広筋、腓腹筋とした。歩行時における1)両下肢の最大筋収縮値、2)正常歩行との筋電学的相違について比較検討した。
【結果】
　1)最大筋収縮値：左下肢筋の最大筋収縮値は右側に比べ、大殿筋は103.33％、ハムストリングスは52.43%、内側広筋は37.97％、外側広筋は30.89％、腓腹筋は43.86％と大殿筋以外は低下していた。左大腿直筋は正常な筋収縮波形は認められなかった。
　2)正常歩行との比較：右下肢には特に違いは認められなかった。左下肢は大殿筋以外、全体的に筋活動が低下しており、立脚期にハムストリングス・腓腹筋の持続的筋収縮が認められた。
【考察】
　本症例は立脚中期に膝関節ロッキング、機能的膝伸展機構を利用していると考えた。そのため、代償的に大殿筋・ハムストリングス・腓腹筋の筋活動が大きいと予想した。しかし、実際の最大筋収縮値において大殿筋は健側と同等であり、その他は右側に比べ左側が有意に低下していた。立脚中期の膝関節を安定させるために大殿筋を中心に機能的膝伸展機構を働かせていたと考えられた。
　また、文献上膝蓋骨切除後における膝装具無しでの独歩時筋活動において、大殿筋・大腿二頭筋・腓腹筋の持続的活動が認められたとの報告があり、本症例についてもハムストリングス・腓腹筋は立脚期に持続的な筋活動が認められていた。
　本症例は患側の立脚期に体重心を膝関節上に乗せ、膝関節を伸展位にしようとするのに対し抵抗を与え屈曲位を保持させる訓練を実施した。さらに、本症例は30歳代男性と若く運動機能が高いことから、階段昇降が交互型にて可能である等、高度な歩行能力が得られたと考えられた。

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【はじめに】
創傷に対する理学療法としては、物理療法や拘縮予防に対する関節可動域訓練についての報告がある。創傷治癒は治療過程の中で必須条件であるが、治癒までに関節可動域が確保されるだけでは損傷部位以外の二次的障害への波及が予測される。今回、右下肢広範囲圧挫滅創を呈し皮膚移植を行った症例に対し、障害部位だけでなく既往にも着目し、矢状面の歩容と立位姿勢を臨床指標として二次的障害予防も見据えた理学療法を検討した。
【症例紹介】
66歳、女性。身長159cm、体重65kg、診断名は右下肢広範囲皮膚移植後、右大腿・下腿挫創。現病歴は2006年10月バイク事故にて右下肢を広範囲に受傷・創傷処理。12月に植皮術施行（腹部および左大腿部から移植）。2007年1月末に当院にて理学療法開始、3月に外来通院に移行する。受傷前の仕事内容は中腰での作業が多かった。問診から得られた既往歴では20代に左足関節の捻挫を繰り返しており、転倒の際に打撲して左足関節内側の剥離骨折。30代で出産。40代で腰椎椎間板ヘルニア（しびれはなく、左右腰部の疼痛）。Demandは歩行をスムーズにしたい。
【理学療法開始所見】
2007年3月に評価。移植皮膚は定着していた。疼痛は歩行時右下肢の初期接地から荷重応答期にかけて右膝関節前面にvisual analogue scale 4/10。 ROM-t（Rt/Lt）：足関節背屈（膝関節伸展位）0/5。MMT（Rt/Lt）：大腿四頭筋4/4＋、ハムストリングス3＋/4、下腿三頭筋4/4＋。静止立位は距骨下関節の右回外、左回内に伴う右脛骨外旋。左脛骨左内旋、右大腿骨内旋、左大腿骨外旋位。骨盤は後傾位で左回旋、前方偏位し、体幹が右回旋、下肢荷重は右下肢に軽度偏位していた。歩行周期において、両脚支持における左下肢足関節底屈が減少。特に両脚支持での右初期接地から立脚中期において膝関節前面痛を訴え、右膝関節の軽度屈曲が減少し、足関節背屈が減少していた。
【理学療法アプローチ】
理学療法としては1.下肢関節可動域確保、2.足底刺激、3.個別の関節機能向上、4.歩行を意識して単下肢および両下肢・体幹の関節協調性向上を立位にて行った。
【結果と考察】
評価後4ヶ月にて最終評価を行った。理学療法士として創傷を呈した症例において、関節可動域確保のみでは後に二次的障害を呈する可能性があると考えた。よって理学療法としては関節可動域だけでなく下肢機能および各関節協調性向上を目指すと同時に、既往にも着目して治療を行った。結果、下肢機能および体幹機能向上により静止立位および歩容の改善により疼痛が消失し、二次的障害予防につながったと推察する。
【まとめ】
外傷後の理学療法は受傷部位のみに治療を展開するだけでなく、いかに受傷部位も含めた全身機能向上を図り、二次的障害予防を見据えた理学療法を展開できるかが重要と考える。

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【はじめに】
動揺肩が基盤と考えられる病態は多岐にわたり、日常臨床で遭遇する機会が多い。特に投球傷害肩のうち上記の成因で起ったと考えられる病態に対し、保存的加療により寛解にいたる例が多いとの報告が見られる。保存的加療のうち、腱板訓練がその一端であると考えられ実施されているが、laxityが強い場合、効果を得るために時間を要する。血流制限された部分よりも末梢に筋力増大効果が期待されるとの報告がある一方で、体幹でも効果が得られたとの報告もあり、血流制限下でのトレーニング（以下加圧）でのメカニクスストレスのみではなく、代謝系要素の関与をうかがわせる。今回加圧併用による腱板機能訓練に有効な効果が得られるのではないかと考え検討を行った。
【対象ならびに方法】
肩関節痛を主訴として来院したもののうち、Drの診断でSulcus sign陽性・load and shift test陽性(すなわちlaxity陽性)でこのlaxityが病態の成因と考えられると診断され、加圧に本人の同意が得られた20例20肩を対象とした。無作為に加圧併用群、否併用群とにわけ、トレーニングはCuff-exを中心に行い、期間は3回/週で4週間行った。測定は等運動性筋力測定器（以下BIODEX）を用い椅子座位の状態で内旋、外旋の等速性運動での値を求めた。運動様式は肩関節屈曲45度・水平内転30度にて内旋・外旋を角速度60・180・270（deg/sec）で各5セット行い、ピークトルク値を体重で除した相対値を用い加圧併用群、否併用群の比を求めた。統計処理にはWilcoxon符号順位和検定を用い危険率5％にて有意差を求めた。
【結果】
加圧併用群での角速度60°外旋/角速度60・180・270°内・外旋で有意差は認められた。角速度60°内旋のみ有意差が認められなかった。否併用群では全て有意差は認められなかった。
【考察】
肩関節の動揺性は回旋腱板筋群と肩甲骨周囲筋群の機能的なバランス異常により生じる。投球動作等、高速で高いパフォーマンスを発揮させるためには、運動の支点となる肩関節を安定させることが重要であるがlaxityが強い場合、効果を得るために時間を要する。そこで加圧が腱板機能訓練にどのような影響を与えるかを検討した。筋肥大は通常1RMの80％のトレーニングにて起こるのに対し、宝田らは加圧の場合、1RMの40％程の負荷でも同様の効果が得られ、血中乳酸濃度が高位を呈し筋内環境が劣悪な状態になり、局所性貧血と再灌流というストレスが運動中の筋活動レベルを増加させるためと考えられる。角速度60°外旋、角速度180・270°内・外旋では訓練前に比べ骨頭の安定性・運動性が高まり肩関節を支点に運動がスムーズに行えたのではないかと考えた。角速度60°内旋に関しては、outer muscleのトレーニングを行っていない事や内旋筋は外旋筋に比べ深層筋が少ない事も要因として考えた。今後はouter muscleトレーニングも加え継続し、今後の課題としていきたい。

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【はじめに】
今回高所より転落し右橈骨遠位端粉砕骨折、右肩関節周囲炎を呈した症例を担当した。本症例の右肩関節周囲炎は肩甲帯周辺に広範な筋の過緊張が認められ肩甲帯の動きを阻害していた。本症例の職業である板金塗装では力と精密さが要求され、前腕・手部の問題の解決と上肢中枢部の安定性向上の両方が必要であり末梢の動きの自由度・力を求める上で肩甲胸郭関節の安定性が必要であった。肩甲帯周囲の過筋緊張を抑制、肩甲胸郭関節の動きを促通するアプローチを行った。結果、肩甲胸郭関節安定し、右上肢動作の機能改善・安定性向上により仕事復帰した症例を以下に報告する。
【症例紹介】
症例は５０歳代男性、身長１８３ｃｍ、体重８０ｋｇ。診断名は右橈骨遠位端粉砕骨折 、右肩関節周囲炎。現病歴は平成１９年１２月１日仕事中２ｍの脚立より転落し受傷、同月４日に右橈骨骨接合術施行となる。同月２６日よりリハビリ実施。ニードは仕事復帰。
【初期評価】
右肩甲帯周囲の筋緊張亢進。疼痛は肩動作時に肩甲上腕関節全体、頸部に痛みあり（ＶＡＳ５／１０）。ＲＯＭはActiveにて肩関節屈曲９５伸展２０外転９５外旋３０。座位姿勢は頸部軽度前屈、右肩甲骨軽度挙上内転位。肩挙上動作に着目すると、肩甲上腕関節屈曲とともに頸部前屈、肩甲帯挙上させるが肩甲胸郭関節の動きはほぼ出ず肩甲上腕リズムは消失している。動作中は肘関節、手指は常に屈曲位。前腕・手関節・手指機能低下（ＲＯＭ制限、筋緊張亢進：前腕・手部全域、疼痛：前腕～手掌・手背VAS８／１０、握力：右７ｋｇ、左４８ｋｇ）。
【臨床推論】
肩挙上では、頸部前屈する事で僧帽筋、肩甲挙筋による肩甲帯の引き上げ、肘屈曲による肩関節モーメントアームを短くして肩にかかる負担を軽減させようとしている。右肩甲帯周囲筋の過緊張により、右肩甲帯のアライメント異常、肩甲上腕リズムを消失させ肩関節の可動域制限、疼痛を誘発している。
【アプローチ】
肩甲帯筋緊張亢進の軽減、肩甲胸郭関節機能改善、肩甲上腕関節の可動域訓練・関節包内運動誘導、前腕・手関節・手指の機能改善。
【結果】
肩甲帯アライメント改善、筋緊張軽減により肩甲胸郭関節の可動性向上、協調的な肩甲帯の筋収縮が行えるようになり正常な肩甲上腕リズム獲得した。ＲＯＭActiveにて屈曲１７０伸展３５外転１８０外旋７０に改善した。疼痛軽減。前腕・手部可動域・疼痛・筋緊張改善、握力：右３５Ｋｇ、左４９Ｋｇ。
【まとめ】
肩関節挙上動作および本症例のニードである板金塗装でのハンマー動作獲得を目指すにあたり、最も体幹近位に位置する肩甲胸郭関節の機能改善、安定性向上が必要であった。上肢遠位部である前腕・手部の機能改善だけでなく上肢中枢部である肩甲胸郭関節の機能改善・安定性向上双方に目を向けたアプローチが重要である。

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【はじめに】
我々は臨床において，橈骨遠位端骨折後に慢性的な肩の痛みを訴える症例を多く経験する．そこで今回，それらのレントゲン所見（以下，Ｘ線）機能評価に着目し，比較検討した結果，若干の知見を得たので以下に報告する.
【対象】
過去３年間当院にて加療を行った橈骨遠位端骨折１０１例,右４９手，左５４手の計１０３手を対象とした.平均年齢５７．６２±２１．１８歳，平均観察期間１２０．７５±８５．２５日.保存例は７０例，pinning１７例，plate１５例，創外固定１例．なお，肩関節痛みあり群(以下，Ａ群)２３例，痛みなし群(以下，Ｎ群)７８例であった.
【方法】
１０３手に対し斉藤の機能評価を実施し，
１．Ａ群とＮ群の斉藤の機能評価の比較検討.
２．Ａ群とＮ群において，i)関節可動域，ii)Ｘ線所見(volar tilt,radial　inclination,ulnar variance,shortening)，iii)自覚的症状の比較検討．
３．Ａ群における自覚的症状，shorteningの相関.
これらについて，１と２は独立した２群の差の検討を用い，３はスピアマン順位相関係数を用い危険率５％未満を有意水準とした.
【結果】
１．Ａ群Ｎ群において斉藤の点数に有意差が認められた.
２．Ａ群Ｎ群において，i)関節可動域では有意差は認めなかった．ii)shorteningのみ有意差が認めた.iii)自覚的症状において有意差を認めた.
３．Ａ群のshorteningと自覚的症状において負の相関を認めた.
【考察】
手の外傷とその後の肩の痛みの関連性について，十分に検討された報告は少なくない．今回の研究において統計学的結果から，肩関節痛みあり群（Ａ群）について斉藤の評価点数が劣ることや shorteningの減少により手関節の痛みが出現することが示唆された.これらの事から手の外傷による肩関節への作用を考慮すると，１）手関節の痛みによる肩関節の代償動作(過用,誤用)，２）橈骨遠位のalignment変化による近位方向に対する力伝達の比率の変化，３）固定期における前腕筋群の影響（腕橈骨筋など），４）転倒時,手関節をついた際の介達外力によるSLAP　lesionの発症と手関節の痛みとの関連などが考えられ，それぞれに仮説を立て考察した.今後は，この研究を元に手の外傷後の肩の痛みについて詳細な評価や検証を進めるとともに,早期からの運動療法を検討し臨床に役立てていきたいと考える.
【まとめ】
１．Ａ群とＮ群において斉藤の機能評価(関節可動域，Ｘ線所見，自覚的症状)の比較検討を行った.
２．Ｘ線所見でのshorteningの減少は，肩関節への痛みを伴いやすいことが示唆された.
３．今回，肩関節の詳細な評価は行っていない為，今後の課題として，手関節のみならず上肢全体の評価を行い，臨床に反映する必要がある.

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【はじめに】
脊髄空洞症は，脊髄の灰白質に空洞が生じ，温痛覚の障害と上肢に解離性感覚障害をきたす疾患である．今回，他施設で脊髄空洞症に対して大後頭孔減圧術を施行し，その後，左肩腫張に対して当院で鏡視下滑膜切除術を施行した症例を担当する機会を得た．本症例の治療を通じて得られた所見に若干の考察を交えて報告する．
【症例提示】
44歳．女性．151cm．57kg．
現病歴：数年前より左肩周囲に違和感あり，平成19年11月頃より左上肢挙上困難，徐々に腫張出現し，他施設にて頸部MRI検査後にchiari2型と脊髄空洞症（C2~T1）と診断され，平成20年1月に大後頭孔減圧術施行．退院後，当院にて左肩関節炎とCharcot関節と診断され、肩関節鏡視下滑膜切除術施行．既往歴：側弯症（12歳），左上腕二頭筋断裂（34・44歳時）主訴：左上肢の腫張・挙上困難・肘屈伸時に肩のクリック音
【画像所見】
脊柱X線：上位胸椎左凸，中～下位胸椎右凸．
肩CT・MRI：滑膜・骨棘の増殖．
【理学療法評価】
自動ROM：坐位挙上35°・背臥位挙上170°．
腫張大きさ：縦5cm，横：5cm.
感覚：触覚正常，温痛覚脱失，位置覚低下.
【問題点】
肩周囲の腫張，肩関節前方組織の脆弱化，肩甲上腕関節の安定化機構破綻・適合性不良．
【理学療法】
姿勢・動作への治療：頸部・胸廓リラクゼーション，肩甲上腕関節アライメント調整，下部体幹の柔軟性改善．
今後の生活指導．
【経過と結果】
本症例の病態として，脊髄空洞症に伴う温痛覚障害があり，術後早期の治療前後の改善指標に自律神経機能と炎症所見に着目して治療を行った．炎症症状が軽減し，次に主訴である上肢の腫張・挙上困難とクリック音に着目し問題点を抽出し治療を施行した．手術後11日目までは肩関節周囲の消炎と肩甲上腕関節の適合性の改善を目的に治療を行なうも腫張5cmに変化のない状態が続いた．そこで，肩甲骨の土台となる下部体幹から胸廓までの治療を行なった結果，腫張5cmから2cmへ縮小と明らかな腫脹の軽減を認めた．また，坐位の自動挙上は35°から90°に改善し，肘屈伸時のクリック音も消失した
【考察とまとめ】
肩関節腫張の誘因として前方組織の脆弱性、肩関節適合性不良など考え、肩関節中心に治療を行い一次的に改善するも持続的な効果を得られなかった．問診より，年々，左肩の下制と上腕腫脹が増し，姿勢変化が起こったとのことであった．そこで，肩甲骨の過剰後傾位とその土台となる肋骨の傾斜に着目し治療を行い結果が得られた．主に肩甲骨を前傾させる様に土台を整えることで肩甲上腕関節へのメカニカルストレスの長期的な回避を獲得することが出来たと考える．本症例を通じて、主訴に至る背景の聴取，姿勢・動作を考慮したアプローチの重要性が改めて示唆された．

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【はじめに】
疾病の急性期では、主病名や合併症の有無に関わらず、運動療法実施中に循環器症状が出現することは稀ではなく、運動負荷量の設定に苦悩する。循環器症状出現の危険因子として動脈硬化、高血圧、糖尿病などが挙げられる。一般的にこれらは、循環器疾患、脳血管疾患患者では合併していることが多い。しかし、先行研究では、運動療法中に不整脈の出現や血圧の著変などの循環器症状が出現した患者のうち、3割は整形外科疾患患者であった。今回、整形外科疾患患者に対する運動療法実施中に、循環器症状が出現した症例を経験したので、急性期理学療法における運動負荷量の設定について考察を含め報告する。
【症例１】
45歳、女性。既往歴：特記事項なし。合併症：高血圧、糖尿病。左股関節全置換術施行。3病日：理学療法開始。27病日：心室性期外収縮の三段脈出現し、理学療法を中止した。28病日：循環器内科受診し、経過観察となる。31病日：自宅退院。
【症例２】
74歳、女性。既往歴、合併症：特記事項なし。左大腿骨頚部骨折発症。7病日：人工骨頭置換術施行。16病日：理学療法開始。開始当初より、血圧高めで経過。34病日：脳梗塞発症。理学療法中止。
【症例3】
82歳、女性。既往歴：特記事項なし。合併症：高血圧。右大腿骨顆上骨折受傷。5病日：観血的骨接合術施行。18病日：理学療法開始。35病日：理学療法終了時、心房頻拍が出現し、理学療法を中止した。循環器内科受診。経過観察となる。84病日：自宅退院。
【考察】
症例１、２、３ともに循環器症状の出現により理学療法を一時中止せざるをえなくなった。これは、実施していた運動負荷が患者の循環機能にとって過負荷になっていた可能性がある。この原因は、セラピストが運動機能向上に着目しており、循環機能に対する適切な運動負荷の設定を行えなかったためであると考える。当科で行った調査では、運動療法実施中に循環器症状が出現した患者のうち半数は高血圧、糖尿病、心疾患の合併症を一つも有していなかった。つまり、運動機能に対する運動負荷が、合併症の有無に関わらず、患者の循環機能に対しては過負荷となる可能性は十分にある。循環機能に着目した運動負荷とは、運動療法室内だけではなく、病棟での活動状況も含まれる。運動機能が向上すれば、病棟での生活状況は変化し、活動量は増加してくる。さらに循環機能は内服・睡眠・食事・排泄の状況にも影響される。適切な運動負荷の範疇で、積極的に運動療法を展開することが理学療法士の専門性であるが、一方で我々理学療法士のみではすべての情報を総合的に解釈し、適切な運動負荷量を決定することは非常に困難である。そこで情報の解釈を看護師に委ね、全身状態をアセスメントする看護師と協同することで、運動機能・循環機能に見合った運動負荷量の決定が可能となり、より安全で効果的な理学療法が展開できる。

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【はじめに】
半月板損傷において、手術にて病態的治癒が得られても、身体動作方略、身体アライメントの改善が得られなければ、再損傷や将来的に変形性膝関節症へと進行すると云われている。事実、臨床において、理学療法介入により疼痛消失しても、家庭・職場復帰後、疼痛再発するケースを経験する。今回、職場復帰後に疼痛再発した症例を担当した。疼痛再発に至った原因を既往歴、動作方略、下肢アライメントより推論を立て、疼痛が出現する歩行立脚中期を臨床指標とし、理学療法を展開したのでここに報告する。
【症例紹介】
40歳代の女性で老健に勤務する看護師。診断名は両膝内側半月板損傷、右変形性膝関節症。既往歴は左股関節炎、両変形性股関節症があり、問診より得られた既往歴では右股関節炎(滑膜切除施行)、左足関節外側靭帯断裂(保存療法)を有していた。
【理学療法評価】
職場復帰後(術後3ヶ月)：歩行立脚中期において、両膝内側部に疼痛出現。右踵接地時に右股関節痛あり。動的アライメントとしては、左立脚中期に左大腿骨内旋し脛骨は外旋、足関節外反、舟状骨は下制。右立脚中期も同様に右大腿骨内旋し脛骨外旋、足関節外反、舟状骨下制。更に両立脚中期にかけ骨盤側方移動見られず、トレンデレンブルグ現象出現。
【アプローチに至るまでの臨床推論】
症例は、左変形性股関節症を起点とし、低下した股関節機能を代償するために過剰な足関節制御を行い、足部への負担が過多となった。このことで左足関節靭帯断裂を招き、足関節機能も低下したと推察した。機能低下した左下肢を代償することで、右下肢への負担が増大し、右変形性股関節症へ進行した。これらから、不安定な股関節を代償し、二関節筋優位、股関節過内旋位、Knee in傾向での股・膝関節運動により膝関節回旋軸の破綻が起こり、この状態で日常生活や業務中のトランスファー動作を行っていたため、慢性的な圧縮回旋ストレスが発生し、両膝半月板疼損傷を引き起こしたと推察した。術後、理学療法を施行し疼痛消失していたが、体調不良により2ヶ月程、理学療法を休止していた。この間に、下肢筋の弱化が生じ、再度、股・足関節機能の低下が起こり、圧縮回旋ストレスが発生したことで疼痛再発に至ったと推察した。よって、股・足関節機能、下肢アライメントに着目しアプローチを展開した。
【理学療法アプローチ】
1.下肢ROMex、2.骨盤アライメント矯正、3.股・膝関節周囲筋機能改善運動、4.骨盤側方移動練習、5.足底感覚入力、6.足関節底背屈筋機能改善運動
【結果】
計15回の理学療法を施行し、問題となる股・足関節機能、下肢アライメントに改善が認められ、歩行立脚中期の疼痛軽減・消失に至った。
【まとめ】
理学療法を施行するにあたって、全身的な評価を行い障害部にストレスが生じる原因を突き止め、解決することが重要であると考える。

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【はじめに】
橈骨遠位端骨折に対する掌側ロッキングプレート（以下VRP）の開発は、従来より骨折部の安定した固定性の獲得をもたらし、治療法の第一選択となりつつある。当院でも手術適応例にはVRPを行っており、VRP術後は早期運動療法、早期社会復帰が可能とされているが、社会復帰に関する報告は少ない。
【目的】
本研究の目的は、当科でのVRPの術後成績、NPO法人ハンドフロンティア作成HAND20（以下HAND20）を用い、橈骨遠位端骨折症例における社会復帰について検討することである。
【対象】
対象は、2007年6月～2008年3月の9ヶ月間に橈骨遠位端骨折に対して観血的に整復され、OTに依頼された25例26手のうち、8週以上経過観察が可能であった14例15手である。内訳は、男性2名女性12名、年齢38歳～85歳（平均68.4歳）作業療法施行期間は平均111.6日であった。受傷機転は、転倒10例、転落2例、交通事故2例である。AO分類（A2：3　B3：１　C1：6　C2：4　C3：1）そのうち１例にKirschner鋼線による経皮的内固定、1例に尺骨粉砕骨折に対してTension band wiringを併用した。
【OTプログラム】
術後翌日より手指・肘・肩関節の自他動運動、痛みのない範囲内で前腕の回内外運動を行い、患肢の日常生活動作使用を促した。術後1週以降はリストサポーターへ変更し訓練・入浴以外装着とした。術後3～5週仮骨形成後より筋力強化訓練を開始、術後4～8週で骨癒合を確認し、他動運動を開始した。術後評価として、関節可動域、X－P撮影を術後2週おきに、HAND20を術後8週後より2週おきに測定した。
【結果】
最終平均自動可動域は、回内79.6度(健側比率97.5％)、回外87.1度（健側比率99.6％）、掌屈55.7度（健側比率87.3％）、背屈82.5度（健側比率89.5％）で、握力は健側比率66.2％であった。レントゲン評価では、整復時と最終時を比較して、RI平均0.5度、VT平均1.2度、UV平均0.4mmの差であった。1例にのみ前腕回外制限が残存し、手関節形成術を行い、最終評価時には、良好な可動域が得られた。HAND20では、平均15.1であり、項目10、11、15、16に高い得点を示すことが多く、重作業や美容面に問題を来たしていた。
【考察】
VRPを行った症例は、全例術後明らかな遠位骨片の転位は認められず、良好な可動域が獲得出来た。しかしHAND20の結果より、重作業や美容面の問題が社会復帰を阻害している一因子となっていることが示唆された。その原因として動作に対する恐怖感→対側肢で動作代償→患側筋力低下と悪循環を繰り返すことも問題であり、セラピィ内容、セラピィ期間が今後の課題である。
今後も症例数を増やし橈骨遠位端骨折における社会復帰について明らかにしていきたい。

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