A memory-trace theory of perception (TToP) is developed for sequentially presented stimuli; here, temporal intervals. Duration is estimated based on the memorial strength of the stimuli that signal the initiation of an interval at the time of its termination. Memory persistence depends on modality and character of the signals. When the constant difference limen on the memorial continuum is reflected back to the temporal domain it yields a generalized Weber function. Memory traces interact through generalization gradients: Memories of stimuli that are similar are aggregated—feature-bound. The resulting representations may be judged in a discrimination paradigm, or translated back to the physical domain as reproductions. The presentation of a standard stimulus affects the perception of the comparison stimulus, warping the ruler that measures it. Complementary effects are predicted for discrimination and adjustment paradigms. The TToP accounts for multiple anomalies observed with classical psychophysical methods：Scalar and non-scalar timing, modality effects, time-order errors, masking, time warping, lengthening, and Vierordt’s law.

Motivation is a core interest in social, personality, and cultural psychology. Humans around the world share certain core motives：to achieve meaning, to feel in control and agentic, to participate in mutually caring relationships, and others. I’ll present a cultural psychology perspective on motivation and then focus on the motive for control and agency. Control can be broadly defined as aligning the self with one’s environment. Psychologists have studied two control orientations—one in which people influence the environment (originally called primary control), and one in which they adjust, or accommodate to the environment (originally called secondary control). Cultures and contexts shape the experience of control. Influence is more elaborated in individual achievement contexts and North American cultures. Adjustment and accommodation is more elaborated in relationship contexts and Asian cultures. Several studies by my collaborators and other scholars illustrate these themes.

過去60年余にわたって実験心理学を専攻してきた演者が，自身の研究遍歴を振り返り，この間の学界動向とそれが 個人研究を方向づけた経緯について述べる。

現在，知覚に関する哲学や心理学の分野では，感覚間統合のあり方がホットな話題のひとつとなっている。知覚経験が必ずしもひとつの感覚様相に閉じられたものではなく，統合したあり方を示すことは，現象学の分野でずいぶん長く話題にされてきた。代表例はメルロ＝ポンティによる議論であり，たとえば彼は「わたしたちは，対象の奥行きや，ビロードのような感触や，柔らかさや，硬さなどを見るのであり，それどころか，セザンヌに言わせれば，対象の匂いまでも見るのである」と述べている。知覚の基本的あり方においては，視覚と触覚や嗅覚などは区別されておらず統合的なあり方を示しており，単独の感覚というものは分析的科学によってはじめてとらえられる抽象的なあり方なのだとみなされている。そして，知覚経験が根本的にマルチモーダルであるという知見は，知覚の主体を感覚の統合体としての身体とみなすと同時に，それに対応して知覚対象のほうも「相互感覚物」とみなす見方を導き，知覚経験に示される「身体的世界内存在」のあり方を解明するうえで重要な役割を演じている。しかしながら他方で，わたしたちは日常生活のなかでも感覚様相の違いを直観的に理解している面のあることを否定できない。たとえば，通りを歩いているときに，遠くから道に汚物が落ちていることに見て気づく経験と，それに近づき匂いを嗅ぐ経験，さらには，汚物を踏んだり手にしたりしてしまった経験，ひいては口に含んでしまった経験などを比較してみれば，それらの違いは一目瞭然だろう。この違いは，感覚経路の相違に還元できない，生活経験上の意味を示しているように思われる。こうしてみると，知覚経験は，マルチモーダルでありながら，同時に感覚様相に特有な性格をも示すといえることになる。この二つの特徴は矛盾しないのだろうか。どのように考えたら両者は整合的とみなしうるのだろうか。これが，わたしが2019年に出版した『味わいの現象学——知覚経験のマルチモダリティ』のなかで取り組んだ主要問題である。この問題に取り組むに当たり，わたしは多くの心理学の研究成果を利用させていただきながら，先にあげたメルロ＝ポンティと生態学的心理学の代表者であるJ・J・ギブソンによる議論を参照して「生態学的現象学」の視点から議論を組み立てた。講演では，この著作のなかで考えたことの一端をお話し，専門家の方々のご批判を仰ぎたいと思う。

刺激等価性や関係フレーム理論をベースに障害児向けの療育プログラムPEAKを体系化し，数多くの教材や現場向けのマニュアルを作成してきた応用行動分析学を専門とするDixon先生に，基礎理論に裏打ちされた応用の重要性について講演していただく。

2016年7月にパシフィコ横浜で開催された第31回国際心理学会議は，内外から約8,000名が参加して盛会裡に終了したが，アジアでの開催とあって中国（約800名）を始めとして台湾，インドネシア，韓国，フィリピン，インドなど近隣の国々から多くの参加者があったことが印象的であった。この大会には，組織委員会の一員として，また，日心の総務担当常務理事と関わらせていただいたが，アジア各国の心理学関係者との交流に力を入れるべきことを改めて痛感した。この国際会議の数年前から，日本心理学会は各国の心理学会とMOUを結ぶ方向に歩みを進めていたが，具体的にどのように交流を進めるかが課題となっていたので，会議の終了後，その一つの試みとして「留学生ネットワーク」の設立を提案した。幸いにしてこの提案は受け入れられ，まず，2018年の日心大会で旗揚げシンポジウムを開催した。その後も国際委員会内のワーキンググループが中心になって日心大会におけるシンポジウムを企画してきた。現在ではこのネットワークを基盤にして母国語で勉強会を行うサブグループも構成されており，今後もさまざまな形の活動が行われることが期待されている。日本心理学会と韓国心理学会は，2008年から日韓共同シンポジウムを毎年交代でそれぞれの年次大会で開催することになったが（現在では，日中韓の三カ国に拡大），この間，国際担当の常務理事を務めていたこともあって韓国の心理学関係者と交流する機会が多くなった。このことも留学生ネットワーク設立への関心につながっている。2003年，東洋大学大学院社会学研究科が主体となって「東洋大学21世紀ヒューマンインタラクション・リサーチセンター（HIRC21）」が設立された。このセンターの活動の一環として，韓国の翰林大学応用心理研究所や成均館大学心理学専攻と協定を結び，毎年，教員や大学院生間の研究交流が行われた。東洋大学で学会の大会が開催されるときには，シンポジウムや海外の研究者の講演などをセンターと共催することで，より充実したものにすることができた。以上，ささやかな貢献であるが，受賞を励みに今後もできる範囲で交流のお手伝いをしたいと考えている。

児童の思考発達に関する修士論文の内容を1976年に英文誌に発表してから，私は特に国際的発信を行わずに歳月を過ごしたが，1994年に文部省在外研究員制度によりオックスフォード大学に招聘研究員として滞在し，同大学ほかロンドン大学（UCL），ランカスター大学，ヨーク大学などでの研究交流に加え，シェフィールド大学で開催された国際シンポジウム “Theories of theories of mind”に出席したことが大きな転機となった。Premack & Woodruff（1978）が提唱し，Wimmer & Perner（1983）が発達研究に，Baron-Cohen, Leslie, & Frith（1985）が自閉症研究に発展させた「心の理論」研究は，その時点ではわが国において殆ど知られていなかった。1995年に帰国後，英国滞在時の交流に基づく共同研究（Furnham et al., 2000；Cox et al., 2001）を行ったほか，私自身で「心の理論」の発達研究を開始し，「心の理論」研究の意義を広くわが国に伝える「伝道師」的な活動を行った（子安，1997, 2000等）。さらに，ほぼ同じ頃（1997-2003年），日本発の国際心理学雑誌 Psychologia のエディターを務め，国際的発信支援の重責を担った。その後，2014-2020年には同誌を発行する Psychologia Society のプレジデントも担当した。2007-2011年の間，私は京都大学グローバルCOE「心が活きる教育のための国際的拠点」の拠点リーダーを担当し，幸福感の国際比較研究を行ったほか，国際的公募により助教を採用し，博士課程の学生を含む若手研究者の国際的研究活動を支援した。2008-2014年には，日本発達心理学会理事長を2期担当したが，同学会の国際的発信活動の強化策として，英国心理学会（British Psychological Society）の発達部門との研究交流を主導し，それぞれの大会にキ—ノートスピーカーを派遣する協定を結んで実行してきた。この協定は，東日本大震災や新型コロナウイルスの蔓延を乗り越えて，現在も継続している。私のこの四半世紀ほどの国際交流活動が評価され，国際賞功労賞をいただくことになったのは望外の幸せである。

ストレスは人生の「スパイス」であるというSelye, H. の名言があり，林峻一郎はストレスを生体と環境との間に起こる「さざ波」であると表現した。いずれも，ストレスは複雑な現代社会にあって，人間が生存しているがゆえに出会うものの一部であり，生きている証しでもあると捉えている。WHOが健康を「心理的・身体的・社会的な良好状態」と定義しているのは既に周知のことである。その健康の達成に心理学から貢献する健康心理学が1980年代に台頭した背景の一つに，急速に変化する社会から引き起こされたストレスのネガティブな影響が挙げられる。本講演では，現代文明に必然的なストレス理論の誕生から最新の研究まで，時代背景と理論の発展の経緯を辿る。そして，研究・臨床両面から，ストレス理論が，そのメカニズムすなわち生命と環境の対話の中で，他の主要な理論・概念と密接にかかわり支えあいながら，健康に資する役割を広げてきたことを再確認する。ストレス対処理論は，Lazarus, R. S. の「8つのストレス対処法」を土台として発展した。そこに交差してくる，Bandura, A. の「自己効力」，Ellis, A. の「理性感情行動療法（REBT）」，Goulding, M. & B. の交流分析の「再決断」，Schultz, J. H. の「自律訓練法」等の理論に触れ，「健康心理カウンセリング」が生まれた経緯を紹介する。日本の健康心理学の発展に貢献した海外の心理学者との交流では，彼らがそれぞれ自分の研究の主要部分にストレスのテーマを関連させ，理論と実践の両輪に力を注いでいたことに気づかされた。どのような人がどのように，ストレスの本質を理解し生きる力に変えていくのだろうか。それを現実の場で用いている究極の実践者・体現者の1例として宇宙飛行士を挙げ，その資質を健康心理学の視点から考察する。今後，さらに変化する環境で生活していく人々が，環境とのハーモニーを作り出し幸せに過ごしていくために，ストレス理論は新たな要素を取り入れていくはずである。予想をしてみたい。

ヒトは社会的動物であるがゆえに，発達の早期からさまざまな社会的認知能力を備えている。本講演では，講演者が行ってきた乳児期早期の社会的認知発達研究を紹介する。具体的には，乳児期早期の①知覚と行為の発達的対応に基づく他者の（行為）理解とそのメカニズム，②原初的な同情心や正義感といった道徳・向社会性，③他者からの社会的学習とそのメカニズムといった3つのテーマに関連する研究を紹介する。他者の行為理解の研究では，他者の行為理解の神経基盤とされるミラーシステムに着目し，その個体発生のメカニズムを論じる（Kanakogi & Itakura, 2010）とともに，乳児期早期の他者の行為理解においてミラーシステムが機能していることを実証的した研究を紹介する（Kanakogi & Itakura, 2011）。道徳・向社会性の研究では，生後1年目の乳児を対象に，幾何学図形のエージェントが攻撃相互作用を行っている様子を見せ，犠牲者に対する選好（動物行動学の理論から他者への原初的同情心と解釈される）がみられることを見出した研究（Kanakogi, Okumura, Inoue, Kitazaki, & Itakura, 2013）や，この研究を拡張し，生後半年の乳児において，攻撃行動（いじめ）を止める第三者，つまり正義の味方を選好すること示した研究も紹介する（Kanakogi, Inoue, Matsuda, Butler, Hiraki, & Myowa-Yamakoshi, 2017）。他者からの社会的学習に関する研究では，ヒューマノイドロボットとの比較により，乳児期初期にヒトからの特異的な学習過程があることを明らかにした研究（Okumura, Kanakogi, Kanda, Ishiguro, & Itakura, 2013）や乳児の学習を促す信号の役割や機能を明らかにした研究（Okumura, Kanakogi, Kobayashi, & Itakura, 2020），横ふりのジェスチャーが乳児の学習を促進させることを発見した研究（Hirai & Kanakogi, 2019）などを紹介する。当日は，これらの知見をもとに，乳児期早期における社会的認知能力についてフロアーの方々と多角的に議論したい。

たまたま発見した錯視が2010年Best Illusion of the Year Contestファイナリストに選出されて以来，新しい錯視の発見やそのメカニズムの解明に取り組んできた。いくつかは論文として発表し，いくつかは錯視コンテストで入賞した。中には世界中のメディアで紹介されたものもある。錯視研究の学術的意義を見据えつつも，実は錯視の魅力に取り憑かれたというところが本音である。本講演では錯視とともに，その発見や発表にまつわる物語を紹介する。さらに未公開の最新の錯視を発表する可能性もある。また錯視をテーマにしたアウトリーチ活動についても紹介したい。さまざまな角度から錯視の魅力を伝えることができれば幸いである。

日常における人間の複雑な行動は様々な心理過程に支えられている。したがって，人間行動を包括的に理解するためには，基礎的な心理現象の解明だけではなく，現実場面から逆算した基礎研究も必要であろう。本講演では，講演者がこれまでに行ってきた基礎的な認知心理学的研究（注意の時間特性および対象認知に関する研究）に加え，日常的な消費行動を情報処理の側面から理解するための実験心理学的研究（消費者の選好や選択に関する研究）の成果を概説する。

乳児を取り巻く環境は，情報に満ちあふれた複雑な世界である。そうであるにもかかわらず，乳児は驚くべき速さで多くの知識を獲得する。この学習にはさまざまなプロセスがあるが，複雑な世界において情報を効率的に獲得する手段の1つとして，他者から学ぶ社会的学習が挙げられる。本講演では，発達早期の社会的学習メカニズムについて，乳児は誰から，どのように学習しているのかという観点から検討してきた講演者の一連の研究を紹介する。誰から学習するのかに関しては，乳児の学習の情報源としてのエージェントに注目し，ヒューマノイドロボットを用いることで，エージェントの違いによる乳児の学習程度を明らかにした研究を紹介する。どのように学習するかに関しては，エージェントからのコミュニカティブな顕示手がかり，特に視線と言語という顕示手がかりが学習に与える影響を検証した研究を紹介する。これらを踏まえ，発達早期の社会的学習の基盤が，乳児と養育者の循環的相互作用を介して，どのように生起，維持，形成されるかについて議論したい。

他者と場面を共有している「日常」の対面状況では，相手が見つめている方向を認識したり，相手と視線を共有したりすることはスムーズな意思疎通を行うための助けとなる。他者が見つめている方向は多くの場合に瞬時に知覚され，一体どのようにして私たちは他者が見つめている方向を判断しているのか，という点は普段ほとんど意識されることはない。有名なウォラストン錯覚（Wollaston, 1824）から明らかなように，視線方向の知覚処理には，目から得られる情報のみでなく，顔の向きとあわせた統合的な情報処理がなされている。本講演では，私たちはどのように他者の視線方向を知覚するのかという問題について，錯覚を利用した検討を行った研究からの知見の他，我々がどの程度視線に敏感なのかを調べた研究，さらに発達研究からの知見も紹介する。

他者が援助を必要としているか不確実な状況では，人は援助の申し出を躊躇する。しかし，援助がほしい人でも，なかなか援助を求められないでいることが多い。援助を求められていない状況で自ら援助を申し出るには，どのような動機づけが必要なのだろうか。本講演では，対人関係において思いやり目標をもつ（他者のウェルビーイングを高めることを目指す）人ほど，不確実な状況においても援助をすること，また，思いやり目標は，自己と他者の利益は表裏一体であるという非ゼロサム的な思考を介して援助を予測することを明らかにした一連の研究を紹介する。研究1では，思いやり目標をもつ人ほど，援助は自己のためにも他者のためにもなると考える傾向が強く，これらの考え方が見知らぬ他者への援助を予測していた。研究2では，思いやり目標をもつ人ほど，友人を助けるためにより長い時間を費やすこと，また，「他者のための時間は自分のための時間であり，自分のための時間は他者のための時間でもある」という非ゼロサム的な時間の捉え方をすることがわかった。研究3では，援助した友人からお節介だと批判された場合でも，非ゼロサム的な時間の捉え方をする人ほど，援助したことに対する満足感が高いことがわかった。一方，他者に時間を提供した，または他者に時間を奪われたと感じる人ほど，満足感は低くなっていた。研究4では，経験サンプリング法を用い，人はある時点で思いやり目標が高まると，非ゼロサム的な時間の捉え方を介して心理的なウェルビーイングが高まることを明らかにした。これらの一連の研究を考察すると，思いやり目標をもつ人は，他者のために時間を使う傾向があるものの，費やした時間は他者のためだけでなく，自分のためでもあると考えるため，援助後に感謝という見返りが得られなくても，援助したことに対する満足感が高く，自己のウェルビーイングも高い。他者が援助を必要としているか不確実な状況でも，他者からの反応や返報を気にせずに援助を申し出るには，思いやり目標と非ゼロサム的な思考が重要であることがわかった。

平均寿命の延伸によって高齢者人口は，世界的に増加しています。加齢に伴い，認知機能は低下していきます。例えば，記憶力が低下すると，薬の飲み忘れが多くなるなど高齢者の日常生活を困難にします。このような認知機能の低下は，認知症の主要なリスクファクターとなります。さらに，高齢者の生活の質の悪化（孤独感やストレス）が，更なる認知機能の低下を招き，軽度認知障害（MCI）や認知症発症のリスクを高めることが報告されています。そのため，高齢者の認知機能や生活の質を向上させる生活介入技術の開発は，学術的にも社会的にも最も関心が寄せられています。これまでの研究の成果から，知的な活動を行う認知介入や身体活動を行う運動介入や特定の食品や栄養を摂取する栄養介入によって，高齢者の認知機能や生活の質を改善できることが分かってきました。しかしながら，従来の生活介入技術は，a）最新の設備や装置の購入，b）複雑な技術の習得，c）長期間の運動の実施，d）高価な食品を摂取し続けることが必要であり，金銭的・身体的なコストが高く，心理・身体的な負担が大きいため，高齢者が日常的に実践するには負担が大きいという問題点がありました。そこで，発表者は，1）高齢者が楽しみながらいつでも実施できる低コストで簡便な認知・運動・栄養介入を用いた簡便な生活介入技術の開発し，2）健康高齢者・肺がん高齢者や認知症高齢者を対象にエビデンスレベルの高い無作為比較化対照試験やメタ分析等を用いて，生活介入技術の効果を学際的に検証し実証し，3）開発した介入技術を社会に活用し，健康長寿社会の実現を目指す研究を行っています。本発表では，これまでの発表者の研究成果を紹介し，心理学の立場からどのようにすれば高齢者の認知機能を維持することができ，さらには認知症予防につなげることができるのかについて発表を行う予定です。

博士取得後の海外ポスドク先は，国内外の学会で知り合った海外研究者や，指導教員のツテをたどる等がある。しかし，現在のコロナ禍では様々な制約があり既存の海外ポスドクの探し方では難しい所もある。例えば，国際・国内を問わず学会はオンライン化され，本来ならば会場で興味のある研究者への直接対話の機会が激減した。本企画ではこうした現状を乗り越えるために，まずa）現在海外ポスドクを探している若手研究者，b）海外ポスドク先は決まっているもののコロナ禍で渡航のタイミングを待っている若手研究者，c）海外からのポスドクを受け入れた経験のある日本の研究者，d）海外からのポスドクを受け入れている海外の研究者の4名に，コロナ禍での現状や今思っている事に関して話題提供して頂く。その後に，ご参加くださる大学院生，若手研修者，また彼ら／彼女らの海外ポスドクをサポートしている研究者に，現在取り組んでいる事や工夫している事または疑問等を，スモールグループディスカッションを通して話し合ってもらう。最後にグループで話し合った内容やアイデアを他のグループと共有する形で情報共有を行う。このセッションはそれぞれの状況に適した海外ポスドク探しの手助けになるように企画した。

昨今，文部科学省から研究力の強化・若手研究者への支援強化が策定されることとなり，人材（若手研究者の安定と自立支援など），資金（競争的研究費の見直しなど），環境（研究時間の確保など）の三位一体改革が進められる予定である。若手研究者たち自身も解決すべき諸問題を共有し，適切な対処法や代替案を考える必要がある。本シンポジウムにおいては「研究」「情報発信・ネットワーク形成」「キャリア」の3つのテーマから，若手心理学者が抱える問題を共有し，その問題を解決するための対処法を提案する。若手研究者が今後，安定した環境のもと挑戦的な研究に打ち込み，生き生きとした人生を送る方法をフロアの参加者とともに議論したい。

第84回大会に引き続き，若手の会から学部生を含めた若手研究者に対する企画として，若手向けの進路相談会を開催する。学部生だけでなく，院生やポスドクも参加できるよう，学部生から修士課程，修士課程から博士課程への進学，およびその後の就職も含めたキャリアパスの相談に対応すべく，多様な領域で活躍する大学院生，若手研究者，若手教員が相談に応ずる。相談形式としては，参加者と担当者が複数名で話し合う集団形式のオンライン進路相談会で相談者のニーズに対応する。

現在，世界は新型コロナウイルス感染症の感染拡大という未曾有の危機に直面しています。それだけでなく様々な自然災害にも苦しんでいます。この3カ国シンポジウムを共催する中国，韓国，そして日本も同様です。3カ国とも，世界的な気候変動のために生じたと考えられる大型台風や干ばつなどの気候災害に悩まされています。さらに中国と日本は四川大地震や東日本大震災を経験しました。様々な危機に心理学が果たす役割は甚大です。危機における心理を理解し，適切な支援につなげ，復興を目指す人々の心を支える役割を心理学は担っています。このような心理学の役割について検討するため，今回のシンポジウムを企画しました。シンポジウムでは中国，韓国，日本それぞれの国から2名ずつ，計6名の登壇者がクライシスとレジリエンスについて最新の知見を報告します。コロナ禍における感染予防行動と外国人排斥行動といった心理的な変化や，その状況下におけるレジリエンスとその世代差，そして，心理支援における各国の取り組みなど，新型コロナウイルス感染症の感染拡大がもたらした心理的な変化，そして，それを乗り越えるための施策を中心に，危機を乗り越え，レジリエンスを築き，前に進むことを目指す研究成果を紹介します。日本心理学会，韓国心理学会，中国心理学会は，2014年より毎年持ち回りで「三カ国シンポジウム」を開催しており，今年度は日本心理学会がオーガナイザーを務めることになりました。東アジアの心理学の発展をこのシンポジウムでぜひ体験してください。

英語論文を投稿し公刊することは，若手の心理学者にとって自身の研究を世界に知ってもらうだけでなく，我が国の心理学全体の世界的なプレゼンスを高めるためにも重要な意味を持ちます。その意義は近年広く浸透し，英語論文の投稿・公刊は従来よりもかなり増加しています。とはいえ，投稿・公刊に至るプロセスをどう攻略していくのかは実際のところ明確ではなく，そのために悩んだり時間がかかったりすることも多々あるかと思います。日本心理学会機関誌等編集委員会では，2010年に「英語論文投稿への道—入門編—」を開催して以来，9度にわたり同趣旨の講習会を開いてきました。これまでの講習会も多くの方にご参加頂き，ご好評を持って迎えられてきました。昨年に続き，今年も，国際誌の編集や査読の経験も含め，第一線で活躍されている3名の研究者にご講演いただきます。特に今年は，国際誌の編集や査読プロセスに焦点を当てた上で，英語論文の著者および査読者として知っておくべきこと（投稿雑誌をどのように選んだらいいか，投稿論文がどのように審査されるのか，査読のコメントにどう対応したらいいか，査読者に選ばれたらどう対応したらいいか，査読コメントはどのように書いたらいいか等）について議論する予定です。これまでの経験で培ってきたコツやスキルを共有することを通じ，若手の心理学者による英語論文の投稿・公刊を後押ししたいと考えています。

職場やライフイベントに関わる情報交換，Tipsのシェアとネットワークづくりをします。もちろん女性でなくても参加できます。お茶など飲みながらオンラインで気軽に参加いただくイベントです。テーマは，「育児・介護中のキャリアの継続と発達につながる支援とは～職場や学校の現状から今後を考える～」。育児や介護中，キャリアの継続やステップアップについて悩む人は少なくありません。職場や学校の現状，形だけになっている支援制度や活用されている支援制度，公私に渡る助け合いの関係づくり，などについて話し，今後どのような対応を求めることが可能か，知恵やヒントを共有しましょう！ 割り当てられた時間帯にzoomを使って遠隔で2時間程度実施予定です。自己紹介後，テーマにかかわるディスカッションをします。

この20年近く，日本心理学会（日心）は高校生に対する心理学教育の可能性を検討し，夏休みには高校生に向けた講座などを実施してきた。すでに，初等中等教育の教科によっては心理学的な内容が含まれているが，児童生徒はそれらを心理学とは認識していないと思われる。あらためて，心理学を組織的・体系的に取り扱い，人間理解や学習・生活の改善に生かしてほしい，また，大学等に向けて進路選択の一助としてほしいというのが意図であった。そして今，2つの大きな動きがある。一つは，日心としてインターネット上に心理学に関するコンテンツを充実させていこうという流れである。たとえば，大学生や一般社会人向けの解説「心理学ミュージアム」や，高校生講座のオンデマンド化がある。それらと連携協力する形で，高校生や高校教員が利用しやすいものにする方向性が考えられる。また，もう一つは，学習指導要領の改訂に伴って2022年から実施される高校の教育課程では，公民科の中の公共と倫理に，心理学的な内容がはいるようになったことである。これを機に，高校の各教科の中での心理学導入をさらに考えたい。本シンポジウムでは，「高校心理学教育小委員会」の委員である市川，楠見，池田に加えて，日心のコンテンツ充実の視点から大久保街亜氏，公民科を担当する高校教員の視点から村野光則氏に指定討論をお願いした。今後，心理学（者）は何をするのかを議論していきたい。

2019年より設立され日本心理学会「留学生ネットワーク」は，心理学を学んでいる留学生をサポートする組織として，これまで毎年シンポジウムを開催し，心理系留学生にまつわる様々な事柄や，各方面からの貴重な経験などを共有してきた。2020年から，コロナウィルス感染症パンデミックは世界の様子を一変させた。そのような状況の中で，日本に入国できないことをはじめとする活動が大幅に制限された留学生たちは，困難な状況下においても勉学生活の継続に，自分自身，そして周りから様々な支援をもらいながら，懸命に頑張っている。今回のシンポジウムでは，留学生たち自身の努力による「自助」，留学生同士で助け合う「互助」，そして，指導教員や留学生相談機関がサポートを提供する「公助」の観点から，「留学生ネットワーク」を活用した“つながり作り”と支援という問題にアプローチしていく。なお，今年度のシンポジウムのテーマは，留学生ネットワークの会員から募集する形をとった。ポストコロナの状況を見据えて，会員参加型の活動を展開していきたい。

認定心理士の会では，市民の認定心理士有資格者をシチズンサイエンスにちなんで「シチズンサイコロジスト」と称し，その活動を奨励している。シチズンサイエンスとは「一般の人々が行う科学であり，職業的な科学者や研究機関と協調して行う活動」を指す。シチズンサイエンスが世界的に拡大する背景には，オープンサイエンス時代の到来がある。そもそも科学研究は，19世紀半ばに「職業としての科学」が成立する以前，経済的基盤を持ったアマチュアの手によって行われていた。しかし，職業科学者の登場が市民から科学を切り離し，ポスト真実の時代においては，フェイクニュースがはびこる原因の一端を作ってしまっている。本シンポジウムでは，市民と職業心理学者の間に位置する認定心理士が，今後どのような役割を担い，社会で活躍することができるのかについて，認定心理士の会のこれまでの活動を「科学史」という大きなスケールに位置づけて振り返ることから始めて，考えていきたい。そのうえで，オープンサイエンス時代に認定心理士が，どのような活動をすることが科学や社会にとって望ましいのかという「認定心理士の会のこれから」を模索していく。

日本心理学会認定心理士によるシンポジウムを実施する。テーマは「認定心理士として社会で 実践していること」である。認定心理士が日常の生活や業務の中で，心理学を実践している事例や，心理学について考えている/行っている研究内容などを発表する。本シンポジウムは一般公開されるため，全ての視聴者は発表に対する質問を行うことができる。認定心理士と研究者，これから認定心理士の取得を考える学部生などが自由に議論し，意見交換する場としたい。 〇発表内容（予定）1．上村 裕章（BEC 行動・教育コンサルティング）：「ABA（応用行動分析学）による支援」2．樋口 幸代（北九州市生涯発達課人材バンクまなびネットひまわり）：「両親のパーソナリティ特性が子どものパーソナリティ発達に与える影響」3．天野 治子（岐阜市立日野小学校）：「小学校の学級における発達支援」4．三木 政英（事業構想大学院大学／NTTビジネスソリューションズ）・清水香奈子（無所属）：「学校・職場環境での自他尊重・相互理解を促進する『Delight Sharing』の活用」5．小松 渓太（御嵩町教育委員会）：「中学校常駐相談員としての継続的心理支援」

日本心理学会若手の会企画として，心理学に興味を持って学習や研究を行っている高校生・大学学部生向けに「学部生・高校生プレゼンバトル」を開催いたします。発表内容は，部活動での成果報告や，ゼミ研究，卒論の中間発表，これから取り組もうとしている研究計画など，心理学に関係するもの，精神と行動に関係しているものであればOKです。ご自身の研究を4分間でいかに魅力的にプレゼンテーションできるかを審査します。本企画においては，研究方法や結果の有無よりも，イントロダクション（先行研究の知見を踏まえた研究背景の提示，研究目的の明確化，目的に対応した仮説の設定などを含む研究の序論）に重点を置いて評価することを基本指針とします。

ジェンダーの視点に立つ研究やジェンダーに関する研究は，学問体系の中でどのような位置を占めているだろうか。ジェンダーによる格差や不平等の原因や現象，その影響などを研究する分野を独立した一つの分野とみなせば，ジェンダー「学」ということができる。あるいは，ジェンダー研究を，社会学，政治学，経済学，心理学，歴史学などの学際領域に生じた学問とみなすこともできる。あるいは，それぞれの学問分野の関連または応用領域とみなすこともできる。果たして現状はどうだろうか。ジェンダー「学」を標榜する研究科やセンターもあるが，ジェンダーの学位を出す機関は非常に少ない。以前には科学研究費の審査区分として，どの学問分野にも属さない独立したジェンダーの区分（細目）があったが，現在，ジェンダーはごく一部の学問分野に「ジェンダー関連」の小区分があるのみである（心理学にはない）。すなわち，ジェンダー研究は日本の学問体系においては，独立した学問分野でもなく学際的分野でもなく，一部の学問分野の関連領域にしか過ぎないのである。心理学分野では，諸外国に先駆けて1960年代からジェンダーに関する研究（たとえば性役割の研究など）が始まり，かなり蓄積されてきたと言える。しかし，ジェンダー研究はオーソドックスな心理学体系に組み込まれるまでには至っていない。日本心理学会には発表部門として「ジェンダー」が設置されているが，ジェンダー部門での発表は減少傾向にあり，むしろ，様々な部門に分散した形で増加している傾向がみられる。このような状況は，先述の科学研究費の審査区分として心理学分野に「ジェンダー関連」がないことと関係しているのだろうか。心理学におけるジェンダー研究の今後を考えるうえで，他分野の状況に学ぶことは有益だろうと考える。このシンポでは，各分野でジェンダー研究の位置づけ，科研費の申請，ジェンダー研究者の特性（性別，経歴，就職先，論文数など）の実態などについて情報交換を行い，今後のジェンダー研究を展望してみたい。このシンポは人文社会科学系学協会男女共同参画推進連絡会（GEAHSS）のアウトリーチ活動として位置づけ，ギース加盟学協会からも話題提供をしていただく。

公認心理師制度が走り始めて3年以上が経過した。公認心理師制度は，いわゆる実践現場ではどのような成果がみられ，どのような課題があるだろうか。将来に向けて，実践現場の視点から，公認心理師の養成カリキュラム・実習制度・国家試験・コンピテンスなどに関して，これまでの成果と課題を考え，今後のあり方を提案いただくことにした。本シンポジウムは，公認心理師養成大学教員連絡協議会（公大協）の現場実習検討委員会を中心として企画した。

研究をより速く，より正確に行うための手段を，より簡単に，より多くのユーザーに提供できるよう，調査プラットフォームは従来のデスクトップ型から今日のクラウド型のソフトウェアへと進化してきた。また，テクノロジーの進化やパンデミックは，教室・大学の在り方にも大きな変化を及ぼしている。本シンポジウムでは，今年の 5 月に更に使いやすく進化した，クアルトリクスのクラウド型調査プラットフォームの全体像とともに，クアルトリクスのスーパーユーザーとして日本語版クアルトリクス マニュアル（非公式版）執筆を独自に手がけた五十嵐氏から，具体的なユースケースをご紹介いただく。また，刻々と進化を続ける時代の変化を検知・観察・分析する手法として，クアルトリクスは「XM（エクスペリエンス管理）」を提唱している。同社のXMソリューションストラテジーディレクターである久崎から，XM の視点を活用することによって開けてくる，新たな時代の学生・研究体験を作り上げていくための地平について紹介する。

高次脳機能障害のリハビリテーション，すなわち，認知リハビリテーション（認知リハ）の歴史は，第一次世界大戦下のドイツで銃創兵士に試みられた視覚認知障害の治療にまでさかのぼることができる。その後，外傷性脳損傷や脳血管障害等による高次脳機能障害を対象とした治療プログラムが欧米各国で考案され，1980年代半ばから1990年代初頭にかけた学術誌The Journal of Cognitive RehabilitationならびにNeuropsychological Rehabilitationの創刊を経て，認知リハは神経心理学の専門分野の一領域として確立された。この時期には，障害された認知機能に直接的に働きかける直接訓練と，障害された機能を代償する補償訓練の2つが認知リハの主要なアプローチであった。一方，我が国においては，1990年代後半から認知リハに対する関心が徐々に高まり，2001年に始まった厚生労働省の高次脳機能障害支援モデル事業を契機として，高次脳機能障害の診断基準や標準的な訓練プログラムが作成され，支援体制の整備と充実がはかられるようになった。そして，それから20年を経た現代の認知リハでは，電気通信技術，仮想空間技術，脳活動測定技術など，急速に発展する先端技術の導入，認知行動療法に代表されるさまざまな臨床心理学的技法の適用，障害当事者の主観的体験に踏み込んだ現象学的な症状理解など，高次脳機能障害に対する治療的アプローチが多様化かつ深化している。さらに，昨今では，注意，記憶，遂行機能といった認知機能に加え，従来の認知リハではあまり扱われることがなかった情動機能や社会的機能についても，リハの対象として積極的に取り上げられるようになり，支援の対象者も障害当事者のみならず，家族や関係する他の専門職など患者をとりまく支援者にまで拡大している。本企画では，成熟期を迎え，新展開をみせている認知リハの先進的なテーマや取り組みについて4つの話題提供をおこない，おのおのの可能性と課題について考えていきたい。あわせて，心理職の国家資格が誕生した今，高次脳機能障害の臨床に心理学がどのように貢献できるのか，心理職ならではの認知リハのアプローチとは何かについて議論することを通して，諸外国に比べて圧倒的に遅れている当該領域への心理職の参画に関する議論の活性化をはかりたい。

古典的条件づけの発見が学習理論と行動療法に与えた影響の大きさは繰り返すまでもない。一方，古典に過ぎず，その影響は認知心理学などの新たな発見に置き換えられたと思っている人がいるかもしれない。そうではない。不安や強迫，アレルギーのようにありふれた病気の治療においても条件づけの概念は新しい示唆を与えてくれている。このシンポジウムではアレルギー疾患の専門家，不安や強迫の専門家，学習理論の専門家を招き，行動科学学会のミッションである基礎と臨床をつなぐことを目指す。アレルギーの予防や克服にはアレルゲンを回避するのではなく，早くからエクスポージャー（食べること）を通じて免疫寛容を誘導した方が良い（潜在制止）や，強迫に対するエクスポージャーと儀式妨害（ERP）において一般的な不安階層表に従った段階的な刺激ではなく，期待違反効果を狙った予想外の刺激を使う方が効果が高いことなどを示す。パブロフが残した影響は条件づけだけではない。ドグマに毒されず，事実だけを重視することを若手に説き続け，科学者をスターリンから守ろうとした。科学することはどういうことなのか？ もこのシンポジウムの中で取り上げれれば幸いである。

自閉スペクトラム症（ASD）児・者の多くが，感覚過敏や感覚鈍麻といった問題を抱えることが知られてきた。このメカニズムを解き明かすための研究の進歩には，ASDの感覚特性を知覚の諸要素に分解して捉えた時，どこにどのような特徴が表れているのかを実験的に明らかにする必要がある。そのためには，ASDの感覚の問題に取り組んできた臨床の実践家と連携し，当事者の実像に即した妥当な研究を推進することが求められる。企画者らは，これまで感覚過敏にはASD者の過剰に亢進した知覚の分解能と中枢神経における抑制機能の低下が関与することを報告してきた。さらに，不安を惹起する場面において，ASDでは副交感神経系による自己調整機能が低下している可能性を見出した。臨床では，行動反応の背景にある神経基盤を解釈し，臨床的仮説に基づき治療が展開されている。そのため，ASDの神経基盤を検証するための基礎研究との連携が重要となる。本シンポジウムでは，基礎研究と臨床実践それぞれの立場でこの問題に取り組んできた専門家が話題提供を行う。そして，基礎科学がいかに臨床場面に貢献することが期待されるのかを，指定討論者を交えて議論する。

ポジティブ心理学では，教育・職場環境や社会制度の変容を通して地域社会のウェルビーイングを高めるためことが目標となっていた。その目標を達成するために，ポジティブ心理学的介入（Positive Psychological Interventions；PPIs）という多様な介入方法が開発されてきた。多様性と文化差を重視するThird Wave Positive Psychologyが提唱されたことを受け，本シンポジウムでも本邦で実施されたPPIs研究を紹介する。阿部望先生には，学校現場での予防的介入という観点から，精神症状の低減とwell-beingの向上を目指した強み介入の有効性についてお話いただく。秋山美紀先生には，看護職者のバーンアウトの予防を目的にPPIsとセルフ・コンパッションを取りいれた介入とその効果についてご発表いただく。豊沢純子先生には，自助および共助の観点から前向きに防災に取り組むことを目標とした「防災強みカルタ」介入についてご紹介いただく。指定討論には島井哲志先生を迎え，PPIsの魅力と今後の発展可能性について議論を深める。

本シンポジウムは，第66回から継続して企画されているシンポジウムおよびワークショップ「職場のストレスとメンタルヘルス」の第19回目に相当する。本シンポジウムでは，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行下における労働者の身体活動・座位行動とメンタルヘルスに着目する。昨年から続くCOVID-19の感染拡大により，労働者の身体活動は大きく減少し，座位時間も増加した。身体活動水準の低下は，特に代謝系・循環器系の機能に悪影響を及ぼすほか，メンタルヘルスへも影響を及ぼすことが指摘されている。本シンポジウムでは，COVID-19流行下における労働者の身体活動・座位行動の変化とそれに伴う心理的な影響について議論することを目的とする。岡先生，および渡辺先生からは，COVID-19流行下における行動変容とそれに伴う影響の科学的知見を，國井先生からは，オンラインを通じて労働者に提供される身体活動プログラムとその効果について話題提供をいただく。

脳の自律的学習を促すニューロフィードバックトレーニングにおいて，4～7ヘルツの周波数帯域の振幅が正常範囲の20 μ ボルトより高く示される場合，1．電磁波，2．有害金属汚染，3．細菌，ウィルス，カビや寄生虫による潜在感染，4．小麦アレルギーによる腸管漏れ症候群による脳炎症，5．PTSDにより解離症状のいずれかが原因となっていることが多い。それらの原因を医療機関や心理療法をへて，改善することで，脳波の振幅が正常範囲に収まることを過去10年の臨床場面において確認してきた。昨今，脳腸相関や，腸管漏れ症候群についての理解が進んできたが，それらが脳波に現れることはまだ知られてない。本シンポジウムでは，それらの原因について医学的に解説し，実際にそれらの原因の除去がどのように精神・身体的な問題行動を改善するかを事例により紹介する。

心理学の研究において，縦断調査とそれに伴う分析方法は重要な役割をもっている。縦断調査から得られたデータを分析することによって，心理的側面の発達的変化と，変数間の因果関係に対してアプローチできる可能性が高まる。動機づけ研究においても，古くから縦断調査が行われ，重要な知見が蓄積されてきた。近年でも，縦断調査を用いて動機づけに関するさまざまな研究が行われ，多くのユニークな知見が生み出されている。本シンポジウムでは，縦断調査からみた動機づけ研究の特徴について考えてみたい。動機づけ研究にとって，縦断調査を用いることによってもたらされる利点は何だろうか。また，縦断調査を用いることによって，動機づけ研究はどのような示唆をもたらすことができるだろうか。本シンポジウムでは，縦断調査を用いた動機づけ研究の事例を持ちより，その特徴を議論する。そこから，動機づけ研究の独自性について考え，今後の研究の方向性について考えたい。

不安症とは，過剰な恐怖および不安とそれに対する回避行動に特徴づけられる障害の分類から構成される障害群である。不安症に対する認知行動療法において，エクスポージャーは中核的構成要素である。エクスポージャーとは，学習理論に基づく行動療法的アプローチの1つであり，不安階層表の低いまたは中程度の不安場面に対して系統的に直面していく方法である。回避行動の減少と恐怖や不安の馴化，信念の反証を目的とする。不安症に対するエクスポージャーの有効性は明らかにされているものの，エクスポージャー場面の設定が難しい場合がある。また，不安に直面はしているが，体験中に回避行動を取る者もいる。体験中の回避は，治療の阻害要因となり得る。本シンポジウムでは，子どもから大人までを対象とし，エクスポージャーの治療効果を高める工夫を提供する。そして，臨床場面における応用可能性を議論する。

心理学は目に見えない構成概念の測定を試みる学問である。近年，測定手法の進歩や学際研究の促進により，人間や他の動物の心理を研究する際に複数の指標（心理指標・行動指標・生理指標）を同時に測定する必要性が実感され，その実現可能性も高まっている。例えば，ウェブ調査においては，回答されたデータだけではなく，回答完了時間（反応時間）という異なるタイプの指標を収集することができる。このように異なる指標を同時に測定することには，心を知る上でのメリットがあるのと同時に，片方の指標が示すものをもう片方の指標が示さない/片方の指標と正反対の結果を別の指標を示しているなど研究者が困惑する事態や頭を抱える事態が起こってしまう場合もある。本シンポジウム では，瀧本氏（比較認知科学・動物心理学），前田氏（臨床心理学），國見氏（実験心理学・認知神経科学）を招き，1. 各分野における研究対象の心理の一般的な測定方法，2.複数の指標を同時に測定することの意義，3.複数の指標を同時に測定する際に経験した課題や起こった問題　を共通テーマとして設定し，各話題提供と井上氏（実験心理学）の指定討論の下，フロアとの活発な議論を行いたい。

これまで心理教育は数多く開発され，その多くは学校で児童生徒の健康や適応上の問題の発生を予防したり，重篤化を防いだりするものであった。学術雑誌においてその教育効果が公表されて来たが，効果の高いプログラムでもあっても，その後に学校で恒常的に安定して実施されることはほぼなかった。子どもたちの健康や適応上の問題が増加する中で，効果のあるプログラムが恒常的に実施されることは急務になるが，その実現への障壁は高い。これまで，子どもたちの健康・適応問題を前に，心理教育の恒常的安定実施の必要性が強調されて来なかったわけではない。しかし，研究者の姿勢がプログラムを開発し，効果評価を確認することに留まっていたためか，この壁を乗り越えるほどの成果には至らなかった現実がある。そこでこのシンポジウムでは，この壁を乗り越え，学校で恒常的に安定して心理教育を行うために，研究者に何ができ，また，何をやるべきなのかについて探りたい。

「隠す」という欺瞞的行為は社会生活に深く根差しており，「隠す」心理を研究するためには知覚，記憶，社会，発達，臨床など領域横断的な議論が必要となる。本シンポジウムでは，「隠す」心理に関連するさまざまな分野の研究の話題提供を行い，嘘や欺瞞に関する議論を深めてきた。本年度は，嘘を測定する方法に着目し，嘘をつく回数からみた嘘の特徴や，嘘をつく回数を測定する際の方法論について検討する。最初に，研究者側が嘘をどのように定義してきたか，また，一般の人々がどのような内容を嘘だと認識しているかについて説明する（佐藤）。続いて，日常生活，実験室において嘘をつく回数を測定した研究を紹介する。まず，質問紙調査を用いて24時間中についた嘘の回数を測定した研究を紹介する（大工）。次に，Day Reconstruction Methodを応用して嘘を想起させた研究と，ボードゲーム中についた嘘を記録させた研究を紹介する（太幡）。最後に，総合的な討論において，嘘を測定する方法論についてこれまでの方法の限界と今後の方法について議論する。

学業的援助要請と心理的援助要請は，援助要請研究の二大潮流として，それぞれ独自の発展を遂げてきた。教育心理学などを基盤とする学業的援助要請は，学習方略としての有効性などの観点を中心として論じられてきた。一方，心理的援助要請は臨床心理学などを基盤として，援助要請の促進・普及こそ援助要請研究のミッションという論調に基づいて展開されてきた。それらの価値観を各領域で暗黙の前提とすることは，同じ目標を共有する領域内での議論活性化には効果的であろう。しかし，それはときに，所与の価値観への懐疑を困難にし，そこにある潜在的副作用や，常識に囚われない新たな観点などの看過にも繋がりかねない。このことは，多様な価値観の相克による混迷に陥りがちなコロナ禍における援助要請の諸相からも垣間見られよう。そこで本企画では，学業的援助要請と心理的援助要請それぞれの最先端のレビューに基づいて，各領域の援助要請研究における共通点と相違点，それらの背景にある各領域の暗黙の価値観，その副作用や限界についての議論を通じて，各領域が有する暗黙の前提に囚われない，新たな援助要請研究の展開可能性について模索する。

東日本大震災から10年が経過した。東北大学PTGグループ（Post Traumatic Growth）は東日本大震災発生直後から支援組織として立ち上がり，その活動は，避難所，仮設住宅，在宅避難者の支援をはじめ，海上保安庁，石巻市役所などの組織，公立学校教員の支援など幅広い領域へと広がっていった。そこで，これまでの支援活動を振り返り，支援活動から獲得されたことについて改めて研究成果も含めて整理をしていく。また，コロナ禍においてこれらの支援活動で得られたものをどの様に活用していくのかについても議論していく。

情報通信技術の進展に伴い，人間の行動はデジタルデータとして保存され易くなり，そのデータの解析技術も進歩している。本チームでは，内言，小説の作風，カジノのプレイデータ及び違反行為に関する最新知見を紹介する。まず，高橋（大阪大）は外からは直接観察することが難しい個人の心的現象である「内言」のデジタル技術による可視化を目指し，その在り方がどれだけ個人間で多様なのかを調査した知見について報告を行う。次に，山本（徳島大）は，小説に対する自然言語処理の適用例を報告し，テキスト化されたデータにおける特異性の抽出の実際と，心理学研究への応用に関する展望を示す。また，阿部（京都大）は海外カジノ施設におけるプレイデータの分析を通じて，ギャンブルにおける勝敗結果が，後の賭け行動にどのような影響を与えるかについての知見を紹介する。更に，横谷（徳島大）は，55万人以上の6カ月間にわたる秒単位のログを解析することにより，二カ月以内の違反者及び一週間以内の犯行時刻が予測できることを示す。最後に，高村（島根大）は，これらの研究を統括し，心理学のデジタルトランスフォーメーションに向けてどのような方略が必要かを討議する。

日常，昔の友人と再会したり，以前よく行った場所を訪れたりすることを通して，懐かしい思い出に浸ることがある。近年，自伝的記憶やナラティブ，回想，ノスタルジー等，「思い出」を巡る心理学的研究が認知や発達，臨床等の各方面で盛んに行われ，注目を集めている。その一方で，分野を超えた統一的理解が十分に進んでいない状況にある。本シンポジウムでは，自伝的記憶を中心とした複数の研究領域について理解を深め，それを軸に自伝的記憶研究の現在と未来について議論することを通して，統一的理解を得ることが目的である。話題提供では，近年の自伝的記憶に関する研究の中から「自伝的記憶を他者に話すこと（杉森）」，「自伝的記憶における想起のコントロール（佐々木）」，「食に関するにおいによる自伝的記憶想起（小林）」について各分野の現状や最新の知見を紹介し，他分野との関連性についての視点を提供する。次いで，清水寛之氏，伊東裕司氏よりコメントを頂き，全体討論へとつなげたい。

少子高齢社会における地域と学校の連携による子どもの新しい教育環境の創出のために，東京都は，TOKYOスクール・コミュニティ・プロジェクトを発足させた。その一環として，東京都で初めてのコミュニティハウス（地域交流拠点）を清瀬市立清瀬中学校の敷地内に令和3年3月に設置した。その目的は，地域住民と学校を緩やかにつなげ，ひいては地域住民の持つ教育力などのマンパワーを学校の児童生徒や教員に還元するとともに，地域住民も児童生徒や教員，他の地域住民からプラスの影響を受けることにある。コミュニティハウスの効果的運営に関する調査研究について東京学芸大学が東京都から委託を受け，令和2年秋にコミュニティハウス設置前の市内の全小中学校の児童生徒と教員，保護者，コーディネーターに対して，ソーシャル・キャピタル（社会関係資本）を理論的支柱としたアンケート調査を行った。その結果，ソーシャル・キャピタルの高低などがウェルビーイング等とも関連することなど興味深い結果が得られた。本シンポジウムでは，上記の結果報告を行い，経済的ゆとりの少ない世帯の子どもも含めた教育に，新しい地域学校協働がもたらす可能性について議論する。

心理学は現象学として，現象学は心理学として発展する筈であった。このような主張は奇異に響くが，19世紀末—20世紀初頭には現実味のある話だった。本シンポジウムは1昨年の第83回大会準備委員会公開シンポジウム「心理学と現象学—その関係の過去・現在・未来」（2019）を受け，微妙な関係にある心理学と現象学の対話を企画する。目下進行中の出版プロジェクトの参加者の中，哲学研究者2名を話題提供に招聘した。企画代表者（渡辺）による心理学と現象学の関係の通史的話題提供に続き，直江が20世紀初頭の現象学哲学と実験現象学・ゲシュタルト心理学の関係について進めている研究を報告する。心理学と現象学が別々の道を辿るようになってもフランス現象学は発達心理学との関係を保ち続けたが，柴田がサルトルの他者論に依拠して心の理論パラダイムを厳しく批判しつつ発達研究への現象学の射程を探る。指定討論は，現象学的認知科学に立脚する田中と，認知発達研究を専門とする内藤が当たり，「対話」を促進することを通じて，現象学が心理学・人間科学として発展する可能性を拓く。

宗教は，人類史において私たちと切り離せないものであったと言える。宗教に関する学問は様々あるが，近年西洋圏で急速に発展してきたのが宗教認知科学，すなわち認知科学・進化科学の観点から，なぜ宗教が人間社会に普遍的に見られるのか，また世代を超えて受け継がれるのかを解明しようとする学際的分野である。ただその理論・仮説の文化普遍性は必ずしも検証が十分とは言えない。主に一神教世界の研究者たちが構築してきた理論を，非一神教世界の理解のために無批判に適用してよいのだろうか？ そこには一神教的な自然観を前提とした文化的バイアスがかかっていないだろうか？ これを問うために本シンポジウムでは，まず日本で宗教認知科学研究を進めてきた研究者に自身の研究を紹介してもらい知見を蓄積する。そして指定討論者には「超常認識」や「想像界の生きもの」の比較文化プロジェクトに携わり「人はなぜモンスターを想像するのか」について多くの論考をお持ちの山中由里子（専門：比較文学比較文化）を迎え，コメントをいただく。この異分野間の対話を通じて，宗教認知科学で問われる宗教的概念・信念の文化的相違点について議論を深めたい。

アスリートにとってパフォーマンス向上は重要課題である。パフォーマンス向上のための心理学的支援は，心理的スキルトレーニング（またはメンタルトレーニング）と呼ばれ，認知行動療法に基づくアプローチの有効性が示唆されている。また近年は，勝利を追求するだけでなく，競技生活や日常生活において大切にしていきたい行動の指針となる価値を含めたパフォーマンス支援を重視するようになってきている。しかしながら我が国では，認知行動療法に基づく研究知見の蓄積は限定的であり，実践も限られている。本シンポジウムでは，認知行動療法に基づくパフォーマンス支援を研究し実践する演者から話題を提供いただく。アスリートの価値に関する研究動向に触れたうえで，トップアスリートを対象とした認知行動療法の実践上の工夫点と今後求められる課題点について，価値に焦点を当てながら議論したいと考えている。

人に助けを求めたり相談したりする心理を扱う援助要請研究では，近年，介入研究が増加し，「援助要請に焦点を当てたカウンセリング」（本田・水野，2017）と呼ばれている。特に多いのは過少性（ニーズがあっても援助を求めない）の改善をめざしたメンタルヘルスリテラシーとスティグマへの介入である。また昨今の新型コロナウイルス感染症の影響により，ニーズが一層高まっていると思われるオンラインの援助資源に対する援助要請の心理を解明することも重要な課題である。さらに，援助要請への介入において個人の内的要因を過大視することで，援助要請を自己責任にする危険性が指摘されている（橋本，2020）。つまり，個人への介入のみにとどまらない，コミュニティへの介入の在り方を模索する必要性に迫られている。そこで本シンポジウムでは，援助要請への介入研究の現状と課題を展望し，メンタルヘルスリテラシー，スティグマ，オンラインの援助資源と援助要請に関する研究を発表する。それらの話題提供を実践につなげる視点として，コミュニティ心理学の立場から指定討論を行い，介入対象者の自己責任に帰さない援助要請への介入の方途を探究する。

ヒトは生きていく中で，絶え間ない環境との相互作用を繰り返し，そこでの選択の積み重ねが個人を形成する。このようなヒトの意思決定における情報処理過程の特徴を捉え，定量化する1つのアプローチとして，計算論モデリングがある。本シンポジウムでは心理学や工学の分野でも広く使われている強化学習モデルをとりあげ，我々が，どのようにモデルからヒトの心の理解にアプローチしようと試みているのかを紹介する。現在，強化学習モデルには様々なバリエーションが提案されているが，各話題提供者は，学習率の非対称性（：期待より良かった場合と悪かった場合の学習の違い）や固執性（：価値計算とは無関係に自分の選択を繰り返す傾向），忘却性（：不確実性に基づく価値の初期化）等に注目した研究を紹介する。同時に，モデルの設定や推定方法によって研究結果が容易に歪められる可能性，実際に実験を実施する中での気づきについても共有していきたい。