E-journal GEO
Online ISSN : 1880-8107
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選択された号の論文の10件中1~10を表示しています
調査報告
  • 相馬 拓也
    2018 年 13 巻 2 号 p. 420-438
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/04
    ジャーナル フリー

    モンゴル西部ホブド県のウリャンカイ系遊牧民は,長年のユキヒョウ棲息圏での暮らしの中で,ユキヒョウに関する多様な儀礼や精神文化を発達させてきた.本研究は,地域住民とユキヒョウとの関係から紡がれた民間伝承・伝説・語りなどの「伝承誌(オーラルヒストリー)」を文化遺産として定義し,ユキヒョウの保全生態に対する遊牧民の能動的な関与を促す社会環境の整備を目的としている.本調査は2016年7月19日~8月22日の期間,ホブド県ジャルガラント山地,ボンバット山地,ムンフハイルハン山地のユキヒョウ棲息圏に居住する117名の遊牧民から,「ユキヒョウ狩り」の実猟経験や,狩猟儀礼「ユキヒョウ送りの儀」などのオーラルヒストリーを構成的インタビューにより収集した.ユキヒョウの科学的調査だけではなく,その文化的・社会的コンテクストの解明は,ユキヒョウと遊牧民の関係改善とサステイナブルな共存圏の確立に貢献するものと考えられる.

  • 崎田 誠志郎
    2018 年 13 巻 2 号 p. 439-451
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/04
    ジャーナル フリー

    ギリシャの水産物流通をめぐっては,漁業経営の小規模性や,長大な海岸線と多くの島嶼から成る国土の地理的特徴により,流通システムの断片化やインフラ整備の遅れが生じている.本稿では,ギリシャにおける水産物流通の現状を把握するため,各地の水産物が集積する首都アテネの水産物市場に着目し,流通水産物の内容や鮮魚店の経営形態,水産物の流通経路などについて報告する.調査の結果,アテネ市内において計42科60種の水産物の取扱いを確認した.産地は国内の広範囲にわたっており,海外からの輸入水産物も多くみられた.水産物は大半がアテネ近郊のケラツィニ港を経由していたが,鮮魚店によっては個別に流通ルートを有していた.市場における取扱水産物の傾向と多様性には,生産現場における漁獲魚種・漁法の多様性だけでなく,産地の広がり,鮮魚店の経営戦略,国内経済の動向,ギリシャ社会の文化・宗教的側面などが反映されていた.

  • 外枦保 大介
    2018 年 13 巻 2 号 p. 452-462
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/04
    ジャーナル フリー

    本稿では,スウェーデン北部の鉱山都市キルナ市・イェリヴァレ市における,都市・産業の動態を追跡しながら,近年,両市で進行している都市移転の経緯について明らかにした.

    鉄道や港湾の整備によって,19世紀末から本格的に,キルナ・イェリヴァレ両市において鉄鉱石の採掘がはじまった.キルナ・イェリヴァレ両市は,LKAB社の発展とともに都市形成が進み,LKAB社が社会基盤の整備にも貢献してきたことから,両市ともに企業城下町的性格を帯びてきたといえる.

    キルナ鉱山やマルムベリエト鉱山では,地下で鉄鉱石を掘り進めており,2000年代以降,地表陥没の恐れが高まってきている.そこで,LKAB社は,キルナ・イェリヴァレ両市当局と協議をし,住民に対する同意をとり住民へ補償をしながら都市移転プロジェクトを進めている.

  • 栗林 賢
    2018 年 13 巻 2 号 p. 463-472
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/04
    ジャーナル フリー

    近年,廃棄されるはずの食品を企業などから収集し,食品の支援を必要とする生活困窮者などに再分配するフードバンク団体の活動が活発になってきている.しかし,地方に立地する団体の多くは東京に立地するセカンドハーベスト・ジャパン(以下,2HJ)からの食品の転送によって活動を維持できている状況にある.そこで本研究では,2HJからの転送を受けてこなかったフードバンク団体がどのようにして食品調達先を確保し,活動を維持してきたのかを,東京から遠距離にある北海道に立地するフードバンク団体を事例に明らかにした.その結果,事例としたフードバンク団体の中でも,活動を開始する以前から近接する他団体との繋がりを有していた団体は,活動初期から食品提供を受けたり,調達先を紹介してもらっていた.一方で,他団体との繋がりを有していなかった事例でも,調達方法の工夫や活動の周知によって食品調達先を確保し,活動を維持できていることもわかった.

  • 畠山 輝雄, 中村 努, 宮澤 仁
    2018 年 13 巻 2 号 p. 486-510
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/28
    ジャーナル フリー

    本稿は,ローカル・ガバナンスの視点から,地域包括ケアシステムに空間的・地域的なバリエーションをもたらす要因を考察するとともに,バリエーションごとの特徴と課題を抽出した.地域包括ケアシステムにバリエーションが生じる要因の一つには,自治体の人口規模の差異があり,それは地域包括支援センターの設置ならびに日常生活圏域の画定に関する基準人口によるものであるとわかった.小規模自治体では,単一の日常生活圏域における地域ケア会議を中心に集権型のローカル・ガバナンスとなる一方で,人口規模が大きくなるほど自治体全域と日常生活圏域の重層的なローカル・ガバナンスによる地域包括ケアシステムが構築される傾向にある.後者は,地域包括支援センターが日常生活圏域単位に複数配置される自治体において,各地域の特性を考慮した分権型のローカル・ガバナンスを統括するための自治体全域でのガバナンスが重視された結果である.

  • 原 裕太, 西前 出
    2018 年 13 巻 2 号 p. 511-533
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/06
    ジャーナル フリー

    黄土高原では近年,化学肥料と農薬の過度な施与による土壌,水質汚染が顕在化している.この間,従来の農業生産構造は,農村振興や土地劣化対策によって変容を余儀なくされており,化学的環境負荷の増加と共にその関連性を包括的にみる必要がある.本稿では陝北地域を対象に,重回帰モデルを用いて,化学肥料および農薬使用の地域間,年度間の差を説明する因子を抽出した.その結果,多くの養分量を必要とするリンゴ栽培の拡大に加えて,加工・換金を主目的とするジャガイモやトウモロコシの栽培面積と頻度の増加,土壌肥沃度の維持・向上に有用な家畜糞の減少,強いアレロパシー効果を有し雑草の抑制が期待されるアワやヒマワリ等の栽培縮小が,化学肥料,農薬の使用促進に強く寄与してきたことが示された.

地理紀行
地理教育総説記事
  • 河本 大地
    2018 年 13 巻 2 号 p. 534-548
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/06
    ジャーナル フリー

    「身近な地域」の調査とウィキペディア編集の組合せの有効性と課題を,大学の初年次教育における実践をもとに整理することが本稿の目的である.対象地域は古都・奈良のならまちで,奈良教育大学の近くに歴史的町並みを有する.学生は,ならまち各町を「マイタウン」として担当し,ウィキペディア記事を作成するとともに,自治会長等への聞取りや施設訪問などをおこない,成果を報告会でのプレゼンテーションや,小学生向け冊子にまとめた.取組みを分析した結果,初年次教育として広範な意義が認められた.また,大学教育におけるローカルなフィールドワークおよびその成果の発信によって得られる知識・技能,思考力・判断力・表現力,主体性・多様性・協働性が明らかになった.大学および学生と地域社会との関係性構築にも寄与しており,初年次教育に対する地理学の貢献可能性を見出せる.

  • 阪上 弘彬, 川端 光昭
    2018 年 13 巻 2 号 p. 549-559
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/29
    ジャーナル フリー

    近年,地理と土木の連携が注目されており,また土木技術者の育成において地理を学ぶことの重要性が指摘されている.本稿の目的は,高等専門学校(以下,高専とする)における地理と土木が連携したモビリティ・マネジメント教育(以下,MM教育とする)の学習単元開発・実践を示すこと,およびそれを踏まえて高専地理が土木と連携してMM教育に取組む意義について示すことである.岐阜市におけるコンパクトシティ構想を題材に,政策提案者の立場から,LRT導入の影響を持続可能な開発の観点から判断し,交通政策を提案する学習単元を開発し,実践した.開発・実践を踏まえて,地理が土木と連携してMM教育に取組む意義として,土木技術者の育成と公民的資質の涵養双方に貢献できる点,地理の学習成果が土木の学習においても活用できることを学生に気付かせることができる点,街づくりをより実社会のやり方に即して学習することができる点を指摘した.

解説記事
  • 荒木 俊之
    2018 年 13 巻 2 号 p. 560-566
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/12/29
    ジャーナル フリー

    本稿では,都市計画基本問題小委員会において審議された「都市のスポンジ化」を取り上げて,それに関する研究動向,小委員会での議論の結果として提示された中間とりまとめを概説し,「都市のスポンジ化」に対する地理学的アプローチの有効性を検討した.現在,「都市のスポンジ化」の実態は,ほとんど明らかにされていない.また,それに影響を受けるであろう立地適正化計画は,都市圏の範囲で作成することが求められる一方で,「都市のスポンジ化」は街区単位の問題としてミクロな視点から捉えることが必要であり,それぞれ扱うスケールが異なっている.そのため,筆者は,都市圏を対象に,まずはマクロな視点から都市の低密度化を捉え,そのうえでミクロな視点から「都市のスポンジ化」の実態を明らかにする地理学特有のマルチスケールによる地域特性の把握が,その手法として考えられると示した.

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