わが国の地理教育の現状を小学校，中学校，高等学校といった学校種からみると，以下のように整理できる．小学校では，身近な地域が主として学習され，地球儀や地図の学習も重視されているが，世界地理の位置付けが十分でない．中学校では，日本と世界の地理学習が主となっている．他方でスキルの習得も目指されるが，どのようなプロセスでスキルを習得させるのかが示されていない．高等学校では，必修である世界史を履修する生徒の約半数が地理を履修するにすぎない．学習活動としては，知識の獲得だけでなく，課題を見出していこうとする探究活動も含もうと試みられている．このような現状を踏まえて，小学校から高等学校までの学習内容の配置，スキルの段階的習得の提示，教員の研修などが課題としてみえてくる．

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社会科教育における地理の現状と課題をふまえ，その役割と今後のあり方について展望した．教育における地理と歴史は対峙するものではなく，互いに連携し補完し合う関係にある．限りある地球資源と経済社会をどう持続させ，循環型社会を築いていくか，持続可能な開発のための教育（ESD）が社会科教育にも求められている．そのなかで地理教育が果たすべき役割は，自然と人間との関わりをベースに，地域の具体的事象を取り上げて，科学的な認識に基づく市民性を育成することにある．

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2009年3月，新学習指導要領が公示され，高校では引き続き地理が選択科目にとどまることになった．この危機的状況を前に，新学習指導要領地理の内容を分析するとともに，高校地理歴史科において，あるべき地理カリキュラムの方向性を提言する．

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日本における地誌学習を，学習指導要領を中心に検討した．日本では，児童・生徒に諸地域の実態を知識として身につけさせることを目的にカリキュラムを構成してきた．平成10年告示の学習指導要領では地域の特徴を解明する方法を学ぶことがカリキュラムの中心となった．このことに批判があったが，本来この二つは，相互に補完するものである．日本の地誌学習は欧米の地誌学習と比較した場合，特殊な面を持つが，方向性は共有している．日本の地誌学習の課題は，教育現場での実践にあるが，教員だけの問題としてとらえるのではなく，教育環境も含めた教育システムの問題としてとらえる必要がある．

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地理学習では，少なくとも学習指導要領のレベルにおいては野外での地域調査が一貫して重視されてきた．しかし，小学校では地域調査の内容の形骸化が進み，また中・高校では地域調査は準備や実施に時間を要するために，実際には地域調査を行う教員の割合は低くなっている．地域調査の実施率を上げるためには，教室での学習では得られない地域調査の教育的意義を明確化するほか，地域調査の内容や方法を学ぶことのできる教員養成カリキュラムの整備や，地理学習の他の学習内容との関係を深める内容面での工夫などが必要である．

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地図は子どもの空間認知形成にとって重要な役割を果たしている．子どもたちは地名に関する知識や知的好奇心を伴って描写する技能に長けている．地図や地球儀は，ローカルから地球規模までのスケールを扱うことができ，私たちの基礎的な地理的世界の形成に大きく寄与しているが，地理に関係する学習指導要領は子どもに地理的な原理や世界を学ばせる上で十分ではない．

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GIS（地理情報システム）は，高等学校の次期学習指導要領　2009（平成21）年版において初めて本文中に明記された．新学習指導要領は，地理教育の目標を達成するために，GISをどう活用することを求めているのか，それを受けて教員は，GISをどのように活用していくべきかを論じた．新学習指導要領は，地理的技能の獲得のためにGISを教育の内容全体において活用することを求めており，連携を求めた関連他教科（情報科や中学社会科）よりも，地理は踏み込んだ表現を行っている．現在，高等学校の地理教育におけるGISの活用は不十分であり，克服するべき課題が多く残されている．問題の解決のためには，教員が，地理的技能の獲得手段としてのGISの効果を認識し，現場の実情に合った方法論と教材を共有することと，GISを使って地理教育を充実させるために必要な環境を整えることが重要である．

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新学習指導要領に盛り込まれた持続発展教育の推進と地理教育の在り方に関し，国際地理学連合地理教育委員会の取組み，さらに，その推進母体であるユネスコの教育革新運動の系譜の考察を通して，日本における持続発展教育としての地理教育の進むべき道を検討することは喫緊の課題である．

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本稿は，地域における社会参加を視野に入れた地理教育実践及び地理カリキュラムのあり方を検討することを目的としている．具体的には，地理教育における社会参加学習の意義を明らかにした上で，身近な地域での直接経験を基盤とした異なる空間規模における「重層的地域形成主体」の育成をめざした地理カリキュラムの視点を提起した．

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日本地理学会が主催・後援する活動には，会員対象のもののほかに非会員を対象としたものがある．本稿では非会員対象の活動を社会貢献活動と呼ぶ．社会貢献活動は，一般市民向けのもの，学校教員や児童・生徒向けの地理教育に関わるものの二つに分類できる．前者は，地理学の有用性を一般市民に理解してもらうために行っており，その代表的なものが大会時に行われる公開講演会である．後者は日本の地理教育の活性化のために行われ，大会時に行われる学校教員向けの公開講座のほかに，大会とは別に不定期に行われる教員向けの研修会，高校生対象の「科学地理オリンピック日本選手権」，小中高校生対象の「私たちの身のまわりの環境地図作品展」などがある．これらの地理教育に関わる社会貢献活動の多くを，1998年に設置された地理教育専門委員会が中心となって他学会や研究会と共同で企画し，実行している．

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本稿では，日本との比較の観点からイギリス，オーストラリア，韓国，香港における地理カリキュラムを分析した．その結果，1）概念・主題中心の地理カリキュラムの構成が主流であること，2）学習方法においては地理的探究に基づく学習，ならびに地理的技能としてのICT活用を強調していること，3）価値・態度においては，持続可能な社会を形成するために市民的資質の育成を目指していること，という3点を地理教育の世界的動向として挙げることができた．

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