ゲーテッドコミュニティとは公共アクセスが制限された隔離住宅地で，塀などの障壁に囲まれ，門によって出入りが管理される．アメリカ合衆国では，近年，ゲーテッドコミュニティが増加し，多分野から関心が集まっている．地理学研究者は，地域の枠組みにおいてゲーテッドコミュニティを解釈し，研究手段として地図を用いる．本報告はロサンゼルス大都市圏オレンジ郡中部を事例として取り上げ，現地調査に基づいて117か所のゲーテッドコミュニティを確認し，土地利用図を作成した．そして，住宅タイプ，門番小屋，共有レクレーション施設に着目して3分類し，地図化した．ゲーテッドコミュニティの形態と分布には地域差が確認され，白人富裕層が多い地域で，1990年代後半から新規住宅地開発が進行する過程で増加した．こうした調査と地図化の作業を蓄積することにより，モザイク状に分断されたロサンゼルス大都市圏の全体像を把握することができる．

モンゴル国西部アルタイ地域の遊牧民には，イヌワシ(Aquila chrysaetos daphanea)を鷹狩用に捕獲・馴致する伝統が受け継がれている．鷲使いたちは，巣からヒナワシ“コルバラ”を捕獲するか，成鳥“ジュズ”を罠や網で捕獲する方法でイヌワシ（雌個体のみ）を入手する．そして4～5年間狩猟を共にしたのち，性成熟を機として再び自然へと返す「産地返還」の習慣を「鷹匠の掟」としてきた．しかし近年，こうした環境共生観の伝統知は熱心に実践されているとは言い難い．一部のイヌワシの交換，取引，転売は，地域の遊牧民や鷹匠にとって「現金収入」「生活資金源」となることもある．現存のイヌワシ飼育者(n=42)へのインタビューから，1963年～2014年までの52年間で入手履歴222例／離別履歴167例が特定された．しかし新規参入者の停滞に反してイヌワシ入手件数は増加する傾向にある．またイヌワシとの離別では，「産地返還」された個体は47.7%とそれほど高くはなく，「死別」「逃避」が全飼養個体の38.0%を占める．こうした結果からは，カザフ騎馬鷹狩文化がイヌワシ馴化・飼養の伝統知とともに連綿とつちかわれた自然崇拝観の継承・実践も鷲使いたちに徹底させる必要が，いま浮かび上がっている．

本研究では，石川県能登地域の海藻類と魚醤を事例とし，当該食材の利用からみた「（文化上の）能登地域」見出すことを試みる．地域住民による10種の海藻の利用頻度の差を確認すると，羽咋市以北の地域で一定の利用が継続し，特に奥能登では海藻類が多用されている．この地域範囲を海藻利用からみた能登地域と考えることができる．一方魚醤は，調査地域全域で海藻類と比べると食卓で利用される頻度が低い．くわえて，魚醤の利用頻度は奥能登と奥能登以南の地域，加賀とのあいだで大きな差がみられた．海藻類以上に魚醤は，「奥能登」の食材と位置づけでき，奥能登のひろがりをとらえる一つの指標とできる．

2015年12月に「平成26年商業統計調査」の結果が公表されたことで，2008年11月に「平成19年商業統計調査」の結果が公表されて以来，ほぼ7年ぶりに日本における商業動向を把握することが可能となった．この背景には，2012年の経済センサスの設立および実施が挙げられる．本稿では，経済センサス実施にともなう商業統計における調査方法および項目の変化とその利用について解説することを目的とした．実態に応じた調査が実施されたことで，最近の商業・流通業の動向に応じた分析や状況把握が可能となった．ただし調査対象および方法が変更されたため，時系列変化を検討する際には十分な注意が必要である．

本稿の目的は，EUおよびドイツにおける文化創造産業（以下，KKW）政策の策定経緯を注視しつつ，特に5州（N=W，ハンブルク，ブレーメン，ベルリン，ザクセン）のKKW産業構造と空間的特性をみることにより，ドイツのKKW政策の特徴を検討することにある．ドイツにおけるKKWは，経済危機時の経済的安定性や，欧州文化首都等，創造都市への国際的機運の高まりを背景に新しい産業としての認識が高まった．ドイツのKKW政策は，特に都市空間との関連性が顕著であり，都市経済および都市構造への影響と多分に関わると推測される．

現在の日本の地理学は，近代以降の欧米思想の導入に基づき成り立っている．一方，それ以前の日本では，中国に源を発する思想が，日本の思想や文化の根幹を形成していた．それは，「道」の思想であり，陰陽五行の思想である．近世までの日本人の聖地信仰も，この思想に基づいていたと考えられる．本稿ではまず，「道」や陰陽五行の思想と，陰陽五行に基づく干支の意味を説明した．そして，干支を用いた時間と空間の概念を説明した．その後，近世江戸の富士講による富士信仰を，庚申という干支を用いて読み解いた．本稿は，近世までの日本人が生きていた時間・空間感覚の再考を提案するものである．

本稿では，上海における仏教の観光寺院5カ寺の調査結果に基づいて，中国の観光寺院の空間構造や性格，拝観の特徴を考察する．中国仏教には，寺院の建物配置の基本的なパターンが存在する．中心市街地に近く境内が狭い寺院でも，そのパターンに近づくよう工夫している．一般に，観光寺院には宗教空間・観光施設・文化財（文化遺産）という3つの性格がある．中国の場合，日本の観光寺院と比べて，宗教空間としての性格は濃厚である．多くの拝観者が仏像に対して叩頭の拝礼を行っている．また境内には，位牌を祀る殿堂を備えていることが多い．観光施設としての性格ももつが，むしろ観光にとどまらず多様な手段で収益をあげる商業施設としての性格をもつ．一方，文化財としての性格は日本と比べて希薄である．

本研究の目的は，近代日本の地域社会で生じたキリスト教集団をめぐる排除の事例を検証し，一連の事件を通して排除を正当化する「排除の景観」の性質を明らかにすることである．本研究では，1933年の美濃ミッション事件と，1930年代半ばの奄美大島のカトリック排撃の2つの事件を事例とし，これらの事件において排除する側と排除される側双方の言説を検証した．その結果，次のことが明らかになった．

1.　美濃ミッション事件では，排除に関わる言説はナショナル，ローカルのほかにグローバルなスケールが確認された．2.　奄美大島のカトリック排撃事件では，排除の言説および実践はナショナルとローカルの二重の文脈を持っていた．3.　二つの事件では，キリスト教集団の施設に様々な言説が付与され，排除を正当化する物語が込められた「排除の景観」が形成された．

本稿は岩木山信仰の伝播について，主にそれに関与した主体，および北海道における状況を，先学が明らかにした信仰圏モデルと関連づけて検討した．岩木山信仰は，ナイーブな自然崇拝的な特徴を有している一方，近世の津軽藩による別当百澤寺の庇護や津軽総鎮守化などの政治的影響力も指摘されてきた．このため，岩木山の信仰圏は津軽地方に意図的に限定され，百澤寺も信仰を組織的に拡大させる活動には消極的であった．しかし，津軽藩による管理が廃絶した明治以降，カミサマと称される宗教者，および非組織的であった民衆が，新たに信仰を広める主体となった．そして彼らの一部は，移住先の北海道において，岩木山系神社の建立という形式で，岩木山信仰を従来の信仰圏と考えられていた津軽地方を越えて，北海道に伝播させた．しかし，岩木山信仰の非組織的という特徴のため，こうした動きは長期的には持続せず，信仰の伝播という点では限定的な動きにとどまっている．

1980年代以降，日本の宗教地理学の分野では信仰圏に関する研究が盛んに行われるようになった．これらの先行研究においては，特定の信仰の分布が疎らになる要因を「類似した属性をもつ他の信仰対象」，あるいは「近隣にある他の信仰対象」との「競合」によるものと単純に解釈する傾向にあった．そのような中で，地理学者たちは特定の信仰の分布が様々な信仰との関わりの中でどのように成立したかについて実証的に考察を行ったり，信仰対象間の「競合」とはいかなる状況を意味するかについて検討したりすることはなかった．以上を受け，本研究では山形県庄内地方の代表的な霊山である鳥海山とその崇敬者組織(講)を事例として，崇敬者に対する聞き取り調査の成果をもとに上記の点の解明を試みた．

本稿は茨城県常総市のきぬの里を事例に，郊外ニュータウン居住者における初詣行動について検討した．その結果，きぬの里の居住者の多くは地元外の有名な社寺を初詣対象としているものの，具体的な行動をみると，以前の初詣対象を踏襲する者が一定数存在し，そこでは前住地との近接性や明確な祈願内容，また実家とのつながりから初詣対象を選択しているなど，居住者個々において多様な行動がみられた．とくに，ニュータウンでは様々な地域からの転入者が多く居住しているという性格上，行動の多様性は顕著であると考えられる．したがって，人口移動が進行した戦後の初詣行動を解明するためには，先行研究で論点とされた氏神との関係の変化や有名社寺への初詣の集中化だけでなく，本稿で明らかにしたような多様な行動パターンについても関心を向ける必要がある．

本研究では，都市化と宗教弾圧の歴史の中で発展した新宗教の聖地における教団と地域住民間の土地をめぐる葛藤の実態とその要因を明らかにすることを目的とする．研究方法として，奈良県天理市において進められる天理教教会本部の宗教都市構想の基盤となる八町四方構想に着目し，その計画地をめぐる地域住民と教団の交渉過程と，構想に対する地域住民の意識を追った．その結果，調査対象者の地域住民のうち約90%が天理教信者であるにも関わらず，約45%がこの構想に葛藤を抱いていることがわかった．その要因として，①教団の持つ宗教的イデオロギーと自身の考える教理の不一致があることがわかった．その他の要因として，②地域住民内部での八町四方構想に関する知識共有の薄弱化③教団と土地所有者のみで取り行われる土地・建物の譲渡交渉が考えられる．