目的:本研究は,老年者に対する対話志向性尺度の妥当性と信頼性を検討することである.方法:前研究のデータにより,4因子15項目の尺度モデルを同定し,構成概念妥当性,信頼性を検討した.また,別の調査協力者に6つの尺度を実施し,併存的妥当性を検討した.結果と考察:対話志向性の潜在変数に対するパス係数は,第1因子「かかわりへの戸惑い」0.84,第2因子「かかわりへの懸念」0.54,第3因子「かかわりへの偏見」0.37,第4因子「かかわりの困難さ」0.74であった.対話志向性尺度モデルの適合度指標は,GFI=0.952,AGFI=0.933であり,因子間の識別も妥当で,構成概念妥当性は確かめられた.折半法では,相関係数はρ=0.74(p<0.001),α係数は,各因子では0.67から0.76と,内部一貫性は高い.GP分析では,上位群-下位群のすべての項目で平均得点の差があり,信頼性は確かめられた.対話志向性尺度は,アサーティブマインドスケール,共感的理解尺度との間で負の相関を示した.因子間では,第2因子が「目上への不安」(r=0.73,p<0.01)因子と部分的に併存的妥当性を確かめた.また,各因子との特異的な相関が得られ,因子の特徴と独立性を立証することができた.

抄録全体を表示

本研究の目的は,地域在住高齢者を対象に,自宅内の転倒予防・安全対策教育としてHome hazard modification program(以下:HHMP)を実施した効果を評価することである.HHMPは,自宅内の危険箇所と安全策等を理解する講義,転倒事故予防教育用住宅模型教材(実用新案3148203号)を用いた演習等の30分のプログラムで,これを転倒骨折予防実践講座(週2時間×4回)内で実施した.研究対象者73名(平均年齢76.7(SD 6.2)歳)を無作為に介入群(38名),コントロール群(35名)に割り付け,分析対象者介入群27名(71.1%),コントロール群29名(82.9%)のベースライン,講座終了時,12週後の3時点の知識,転倒発生状況等を縦断的に分析した.その結果,知識量には両群で交互作用(p=.047),および単純主効果(p=.033)が認められ,多重比較では介入群のほうが講座終了時知識量が有意に高かった(Bonferroni's multiple comparison test p=.027).介入群の低転倒リスク群は講座終了時(Fisher's exact test p=.020),12週後(Fisher's exact test p=.047)の自宅内安全知識の正答者割合が有意に高かった.さらに12週の累積転倒者数は介入群に有意に少なかった(Log rank test p=.025).以上から,HHMPは高齢者への自宅内の安全知識の向上と短期維持,および短期転倒予防効果がある可能性が示唆された.

抄録全体を表示

本研究は,内科疾患の急性期治療目的で入院した高齢者の入院3日間のせん妄発症を予測し,予防ケアに結びつく看護アセスメントの視点を明らかにすることを目的に,高齢者の身体・認知機能,および,生活機能と環境変化に対する反応の観点から,入院時のせん妄リスク要因と入院3日間のせん妄発症有無との関連を検討した.対象者は,内科疾患の急性期治療目的で入院した70歳以上の高齢者200人であり,入院3日間中にせん妄を発症した者は21人(発症率10.5%)であった.単変量解析で有意水準10%未満の22変数を説明変数とし,入院3日間のせん妄発症の有無を目的変数にロジスティック回帰分析(強制投入)を行った結果,(1)入院前の飲酒習慣あり,(2)寝つきが悪い,(3)ベンゾジアゼピン系薬の服用,(4)不安あり,(5)禁食指示あり,(6)入院を納得していない/不満の訴えあり,(7)入院時の随時血糖200mg/dl以上,(8)見当識の低下,(9)便秘があるのに対応がとられていない,の9変数で有意な関連を認めた.以上から,高齢者のせん妄発症の予測において,身体・認知機能だけでなく,入院治療に伴う食事,排泄,睡眠などの日常生活パターンの変化,および,それらの変化に対する高齢者の知覚や反応についてアセスメントし,看護介入を講じることが,せん妄発症の予防となる可能性が示唆された.

抄録全体を表示

目的は看護職の介護支援専門員が認識する高齢者虐待事例のケアマネジメントにおける困難や対処を明らかにすることである.調査は居宅介護支援事業所の介護支援専門員18名を対象に半構成的面接を行い,質的帰納的に分析した.看護職の介護支援専門員は,【虐待の核心に触れられない】,【虐待者のバリアに気持ちが萎える】という状況であったが,【被虐待高齢者の尊厳を回復する】という前向きな意識があった.一方,虐待者が介護者であることから【虐待者が受け入れるプランにならざるをえない】が,【サービス調整で被虐待高齢者の命を守る】と認識していた.【介護者を虐待者と認めることへの抵抗】があり,虐待事例の【家族関係の調整には深入りできない】という認識があった.しかし,【虐待者とのか細い関係を維持しなければならない】が,状況を改善するために【虐待者の認識変容を試みる】,【看護判断による介入時期を見極める】という対応への認識があった.看護職の介護支援専門員が虐待チームの中で協働することにより,看護の機能を用いて医療を切り口とした介入の可能性が広がることが示唆された.

抄録全体を表示

本研究は,療養病床における経管栄養者の誤嚥予防と姿勢保持に必要な頸部関節可動域の実態と意識障害度およびADLの特性を明らかにすることを目的とした.調査は療養病床に入院中の経管栄養者で,同意が得られた20名を対象とし,頸部関節可動域の測定を行い,意識障害度,ADLを観察した.その結果,頸部関節可動域は平均26.0°と低く,全員が頸部の参考可動域110°未満であった.意識障害度は最重症例が11名(55.0%)と半数で,日常生活は全員が全介助レベルであった.頸部関節可動域と意識障害度およびADLの認知項目とは一部関連がみられ,頸部関節可動域が大きいほど「眼球の動きや認識度」でみる意識障害度が軽度となり,「コミュニケーション」「社会的認知」でみる認知の自立度が高かった.以上の結果より看護師は,療養病床における経管栄養者の誤嚥予防や姿勢保持に不可欠となる頸部関節の可動性を維持・拡大する支援の必要性が示唆された.

抄録全体を表示