本研究の目的は,痴呆症高齢者に実施した「生活行動に回想法を組み入れた新たなグループケアプログラム」で起きた事象と,対象者のもっている力が引き出される過程を明らかにすることである.地域の痴呆症リハビリ事業に参加している,軽度〜中等度の痴呆症高齢者5名を対象に,1週間に1回・計8回にわたり,著者が考案した新たなグループケアプログラムを実施し,その様子をビデオ録画したデータを,質的・帰納法的に分析した.その結果,対象者は自分なりの起点でケアプログラムを捉える,という事象が明らかになった.そして,生活行動に回想法を組み入れたプログラムでは,過去・現在・未来という幅広い時空間を体感する力,喪失感や達成感の両側面で自己を見つめる力,その場にいない人を思いやるなど,多元的に他者とかかわる力も引き出されることがわかった.以上より,これらの多様な力を引き出すためには,今の生活に即したグループケアプログラムを考案・実践することが重要であることが示唆された.

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本研究の目的は,6か月間の継続的な参加観察法によって,痴呆高齢者の改善可能な摂食困難の存在と,改善に有効な環境アレンジメントを見いだし,介入の効果について介入群と非介入群を比較分析し検討することである.対象は,摂食困難のある痴呆高齢者16人(介入群8人,非介入群8人)である.本研究の対象にみる摂食困難には,摂食開始困難と摂食中断があり,いずれも改善の可能性があることが示された.介入群の自発摂食割合は,介入開始時と終了時の比較では,重度は30.7%から66.8%,中等度は97.0%から98.9%と改善し,摂食困難度が重度ほど改善の可能性が高くなっていた.痴呆高齢者の摂食困難の改善に有効な介入には,「セルフケア能力を引き出すための環境アレンジメント」と「対象が順応できるような物理的・社会的環境アレンジメント」の2つがあげられた.すなわち,摂食時のみならず,痴呆高齢者の生活全般の自発性を呼び起こす環境アレンジメントによる介入が有効かつ重要であることが示唆された.

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本研究の目的は,在宅痴呆性高齢者の家族介護時間の特性を介護主担者の介護時間の記録により明らかにすることである.調査は,原資料である社団法人呆け老人をかかえる家族の会が1999年10月に実施した「介護時間しらべ」(1週間の日々の記録)のうち,記載が詳細な23例を対象とした.分析はこの23例の人々が記載している延べ日数129日間と,記載内容から抽出された介護行為記録1,586件である.また,記録された介護行為は,「日常生活援助」「医学的管理」「交流」「行為の見守り・指示」「介護困難行動への対処」「家事」「外出・散歩」「その他の介護行為」の8項目に分類された.介護主担者の「1日の平均介護時間」は,351分±215分(mean±SD)であった.介護行為は,朝7〜8時台が全体の18.1%を占めていた.その中で,「日常生活援助」が「1日の平均介護時間」の71.5%を占めていた.行為の同時性の観点でみると,「日常生活援助」内における重複が多く,特に「身支度を整える行為」が「行為の見守り・指示」と重複していた.「行為の見守り・指示」は「交流」など介護主担者との関係性に影響する項目とも重複していた.以上のことから,家族介護主担者は同時並行的に時間をやりくりしている様相が明らかになった.今後は,介護サービスにおける介護主担者の精神的・身体的負担と同時に,時間的検討の余地が示唆された.

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本研究は,慢性病をもつ高齢者の性に関する看護師の認識,感情と性に関する援助との行動意図がどのような関連にあるかを検討した.研究デザインは横断的相関関係探索型であり,測定用具には,看護師の高齢者の性に関する認識質問紙(NROSQ),看護師の高齢者の性に関する感情質問紙(NEOSQ),高齢者の性に関する援助への行動意図質問紙(NPIOSQ)を用いた.対象は一般病院で高齢者の看護に携わる539名であり,対象者の平均年齢は33.5歳(SD=9.2)であった.重回帰分析の結果,高齢者の性に関する援助への積極的行動意図は,個別的な性のあり方,あるべき性への固執,性役割の喪失,タブー視,受容,性に関する看護教育の経験という6つの変数によって32%が説明された.今後,看護師の看護基礎教育および継続教育において,セクシュアリティおよび老いによるセクシュアリティへの影響に関する教育の必要性が示唆された.

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本研究は,支援する立場にある介護支援専門員やサービス事業者を調査対象とし,彼らが把握している社会規範的ニーズnormative needs(以下,ニーズ)を抽出し,その結果から在宅痴呆性高齢者を支援するために必要なアセスメント項目を明らかにするとともに,アセスメントの際の留意点について検討することを目的とした.調査1として事例検討による在宅サービスにおけるニーズの抽出を,調査2として郵送法による痴呆性高齢者の在宅サービスにおけるニーズの特徴の確認を行った.その結果,在宅痴呆性高齢者に対するアセスメントの留意点として,(1)既存のアセスメント表に不足していると考えられる項目についても十分にアセスメントすること,(2)現在の生活状態や過去の生活背景についてアセスメントすること,(3)対象数が少ないニーズでもアセスメント項目を関連付けてニーズをとらえていく工夫をすること,(4)痴呆の原因疾患や身体的機能をアセスメントすること,等が重要であると考えられた.加えて,在宅痴呆性高齢者のニーズ把捉のためには,コア・アセスメント表の作成と,訪問看護,訪問介護,適所介護における機能別アセスメント表の作成が重要であると考えられた.

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本研究の目的は,恒久住宅で一人暮らしをしている阪神・淡路大震災の被災高齢者の生活力量の形成過程と,それに影響する要因を明らかにすることである.被災高齢者10名を対象に半構造化面接を行い,質的・帰納的方法にて分析を行った.その結果,被災高齢者の生活力量形成過程は,他者の支援利用段階,隣人支えあい段階,地域貢献段階の3段階がみられた.生活力量形成に影響した要因は,社会資源の存在,助け合える隣人・友人の存在,助け合える家族の存在,住居等の生活環境,情報の存在の5つであった.被災高齢者の生活力量形成過程とは,被災高齢者が自分の置かれた状況に気づき,隣人同士で助け合い,地域の問題にかかわっていく過程と定義できた.

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本研究は施設ケアの実践を担う看護職・介護職における連携・協働に関する問題認識の異同を比較検討し,その課題を明らかにすることを目的とした.介護療養型医療施設,介護老人保健施設,特別養護老人ホームに所属する看護職,介護職の別に6名ずつの4グループを構成し,グループインタビューを実施した.その結果,各職種の認識は情報の伝達方向,業務分担,個人の職業意識の内容に分類された.(1)情報の伝達方向:看護職は介護職による情報の質と内容に個人差があることを指摘し,介護職は看護職には本音が言えないという相違があった.(2)業務分担:指示・命令型は明確な分業体制が意識されている反面,職種間の階層性に伴う不満もあった.相互・調整型はスタッフの力量とケアの質を基準として,柔軟に調整され円滑であった.独立・分業型は両職種ともに業務の責任範囲が不明瞭であるという認識であった.(3)個人の職業意識:介護職は看護職に個人的な親しみを求め,看護職は介護職に職業的成長を求めていた.管理職の方針が連携活動に強く影響するという認識は共通していた.

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本研究の目的は,痴呆性高齢者を対象に生活史の聞き取りとその作品化の試み,さらにその結果のケアへの活用を試みることである.対象者は老人保健施設に入所する78歳の脳血管性痴呆の女性(HDR-S7点,2002/3)であり,記憶障害や見当識障害が顕著で,落ち着かず「どうしたらいいかわからない」と常に他者に話しかけている.2002年4月から1か月半,それぞれ約30分程の面接を計12回行った.調査方法は,生活史の整理,トピックスによる生活史構成,準拠する年齢の検討,ケアへの活用の具体策検討とした.これら生活史の構成を通し,次の5つの視点,(1)農業とのかかわり,(2)Y 氏の言う性分,(3)農家の女性として長く生きてきたこと,(4)感情を湧き起こすこと,(5)準拠年齢の存在,これらをケアに活用することを試みた.結果,Y氏の不安定な状態が軽減するとともに他者にも関心をもつなどの変化がみられ,痴呆性高齢者に対するケア実践という面では生活史の有効性を示し得たと考えられる.

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