目的は,介護老人保健施設(老健)における看護職,介護職,リハビリテーション(リハ)職,および支援相談員(相談員)の在宅支援行動を明らかにすることである.施設長が在宅支援を施設の方針として明示し,組織的に取り組んでいる3施設において,各職種1人計12人に半構成的面接調査を行い,質的帰納的に分析した.各職種は利用者・家族の在宅生活との連続性を意識して利用者の心身状態を整え,家族と信頼関係を構築し,入所後の利用者と家族の関係性および家族の状況を随時判断しながら,協働して家族の意思決定を支援していた.相談員は老健の役割と支援内容を説明し,家族の状況に即して意思決定を促し,看護職は利用者と家族の在宅生活への最善を尽くしたケア内容と結果を家族に説明し,介護職は利用者の在宅復帰への意欲を支持し,家族の主体的な在宅介護に向けて支援し,リハ職は利用者のADL改善と家族の介護負担軽減をすり合わせてリハ目標を決定していた.

抄録全体を表示

本研究の目的は看取りを積極的に行っている特別養護老人ホーム(以下,特養)において看護師が高齢者の死期を判断したサインとそのサインを察した時期を明らかにすることである.特養看護師8人に対し,半構造的面接法を用いてインタビューを行い,得られたデータを質的に分析した.その結果,特養看護師が高齢者の死期を判断したサインは19カテゴリーとなり,得られたカテゴリーを高齢者の死に対しての時期で分類すると2段階あることがうかがえた.高齢者の死の約1か月前から発せられる第1段階のサインは【目力のなさ】【皮膚がきれいになってゆくこと】のほか12カテゴリー,約2日前に発せられる第2段階のサインは【呼吸状態の変化】【浮腫出現】のほか3カテゴリーであった.看護師はこれらのサインを見逃がすことなく察知し,家族・医師などと看取りの調整をしていくことが,特養での看取りの質向上のために重要である可能性が示唆された.

抄録全体を表示

本研究の目的は,居宅生活を送る軽度要介護者の痛みの実態を示し,痛みの有無による日常生活動作,日常生活動作効力感,手段的日常生活動作,社会関連性の違いを比較することである.本調査は,要支援1,2および要介護1で通所リハビリテーションを利用しており,質問に回答可能である高齢者60人に聞き取り調査を実施した.その結果,半数以上が痛みを有しており,腰部,膝部,足,股関節等,移動動作にかかわる部位の痛みであった.対処法として,薬剤の使用や理学的な方法をとっていた.また,痛みなし群,痛みあり群とADL,日常生活動作効力感,IADL,社会関連性の比較において,ADL(FIM)の更衣・上半身の項目と日常生活動作効力感,IADL(老研式活動能力指標)の手段的自立の項目に有意差が認められた.以上のことから,痛みは,居宅軽度要介護者の日常生活動作に対する自信や,日常生活動作の自立度の低下に影響を与える可能性が推察された.今後,痛みによる生活への影響が緩和されることおよび,居宅高齢者の生活の質の向上を目指すためには,痛みへの援助における検討の必要性が考えられた.

抄録全体を表示

本研究の目的は,ケア実践者が認識する認知症高齢者の「拒薬・拒食・拒絶」の現状を明らかにすることである.介護老人保健施設の看護職と介護職を対象とし,質問紙調査により得られたデータを質的に分析した,その結果,「拒薬・拒食・拒絶」の現状として,両職種とも〈食べることに対する関心の低下〉がもっとも多く,さまざまな事由によって食べることがむずかしい現状が明らかになった.よい反応を得られたケアは,職種による方法の違いがあり,看護職では〈物的環境を整える〉ことが多く,〈人的環境を整える〉ことは介護職に多くみられた.「拒薬・拒食・拒絶」は,認知症高齢者の意思の表れであり,行動は拒否という形であるが,そのなかにはさまざまな思いが包含されている.認知症だからとひとくくりに考えるのではなく,1人ひとりの思いを大切にかかわっていくことが,「拒薬・拒食・拒絶」の現状を少しでも和らげるケアにつながると考える.

抄録全体を表示

本研究の目的は,回復期リハビリテーション病棟退院患者における介護保険サービス利用予定と介護状況および看護師の介護保険情報提供に関する実態について明らかにすることである.対象は回復期リハビリテーション病棟を有する4医療施設において自宅退院した患者128人で,調査内容は患者の基本属性,主介護者の有無と介護に対する受容度,居宅サービス13項目(介護予防含む)の利用予定の有無,看護師による介護保険の利用方法および住宅改修に関する情報提供の有無であった.居宅サービスの利用予定では通所リハビリテーションが32.2%と多く,次いで訪問介護21.2%,通所介護16.1%,福祉用具貸与16.1%であり,関連要因として認知症高齢者の日常生活自立度,在院日数等が認められた.看護師による介護保険の利用方法や住宅改修に関する情報提供は約2割であったことから,今後は多職種と連携を図りながら介護保険に関する情報提供についても積極的に行っていくことが望まれる.

抄録全体を表示