本研究は,東京都区内の1つの特別養護老人ホームで研究者が現場の実践者と協働し,「より良い看取り」の実現に取り組んだ実践研究である.その取り組みに際して,チーム全体に生じた意識的,行動的変化の過程を記述することが本研究の目的である.研究方法は,ロジャーズ-ニューマンの「統一体的かつ変容的なパラダイム」に基づき開発されたミューチュアル・アクションリサーチによる.最初に,職員10〜15人とともに「勉強会」チームを結成し,「勉強会」の逐語録,ケアの反省録,研究者のフィールドノートを解釈学的方法を用いて分析した.チーム全体の意識的,行動的パターンの変化の過程は,【期待と困惑の交錯】【暗中模索】【看取ることの自覚】【仲間意識の芽生え】【参加者個々の内省】【変容】という特徴的な6つの局面をたどる過程であった.それは,「勉強会」チームの自己革新の過程としてとらえられ,その成果として「より良い看取り」が実現した.初期には大きなゆらぎを生じたにもかかわらず,参加者各自が自らのケアのパターンを認識して変容を遂げ,チームはより高い段階の新しい秩序を創り出したと考察された.本研究の成果は,アクションリサーチを始めようとしている人にも,看取りを積極的に始めようとしている施設においても参考になると思われる.

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胃瘻栄養を代理決定した主家族介護者(以下,介護者)による高齢者への胃瘻栄養の在宅介護の体験を明らかにすることを目的として,退院後から胃瘻栄養の在宅介護が継続中で,6か月以上の経験がある介護者9人を対象に,半構造面接を実施し修正版グラウンデッド・セオリーを用いて分析した.胃瘻栄養の代理決定をした介護者は,簡便性等の【胃瘻栄養だからできる】余裕から【断ち切れない絆】を大切にし【私も大事】にでき,在宅介護を肯定的に体験していた.しかし,【やってみて分かった胃瘻栄養介護の辛酸】によって,介護者は<胃瘻選択への疑念>を抱き, <終わりがみえない>日々に追い詰められ,在宅介護は<首に手がいく>【煩悶のきわみ】の否定的な体験となり,在宅介護は苦悩に満ちた危機的なものになった。胃瘻栄養の在宅介護が肯定的体験のときも,否定的体験のときも,【断ち切れない絆】は影響力をもち,胃瘻栄養の在宅介護において中核をなすカテゴリーであった.

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生活上の困難を抱えている認知症の患者本人が,家族介護者との相互作用のなかで,なにを思い,介護の必要な自分をどのようにとらえ,家族介護者との関係をどのように構築しているのかを明らかにするために,軽度〜中度の認知症の患者9人に対し半構成的面接を行い,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを使用し分析した.【崩れていく自己像】を自覚している認知症の患者本人は,【自分を生かす】と【譲歩を引き受ける】という対照的な行為のバランスを保ちながら新たな関係性を育もうとしていた.このバランスを保つうえで,認知症の専門家や家族介護者の支えにより【生かされている】と実感することが重要であった.譲歩には不満感や不本意な心情などを残存させているため,譲歩が度重なると,【譲歩への抵抗】が強まる不安定さがみられた.【譲歩への抵抗】【病に操られている】《できること探しの断念》が絡み合うと,心の孤立化へと陥る危険とともに関係性構築を困難にさせていた.

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本研究は,急性期病院に入院している難聴高齢者の難聴に由来する体験を明らかにすることを目的とした.入院中であり難聴をもつ高齢者15人を対象として半構成的面接を行いデータ収集し,質的記述的に分析した.難聴高齢者の体験として,【入院という状況で思うようにならない】【まわりから取り残される】【会話による気持ちの安らぎがない】【気兼ねして生活する】などの困難な状況が明らかになった.そのような状況でも難聴高齢者は【自分を保とうとする】【何とかして理解しようとする】ことによって入院生活に適応しようとしていた.また,【自分の耳以外に頼るものがある】ことや【まわりからの配慮を感じる】ことは難聴高齢者の入院生活を支えていた.看護師は,難聴高齢者が【何とかして理解しようとする】ことを支え,【まわりから取り残される】ことがないよう配慮すること,気持ちの安らぎがもてるようなコミュニケーションを実践することが必要であると示唆された.

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本研究の目的は,重度認知症高齢者に経皮内視鏡的胃瘻造設術(胃瘻)による経管栄養法を選択した家族の代理意思決定に伴う心理的プロセスを明らかにし,その課題と看護支援への示唆を得ることである.研究方法は,胃瘻を選択した認知症高齢者の家族13人に対して半構成的面接を行い,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した.そのプロセスは《摂食困難への悩み》《命をつなぐための選択と葛藤による絞り込み》《最後までみる覚悟をしての決断》《胃瘻のある生活への不安と期待》《介護生活に対する自信と不安》《満足するものの自問自答を繰り返す》の6つのカテゴリーで構成された.家族は医師への信頼と患者の命をつなぎたい思いから胃瘻を決断していた.しかし,そこには迷い,葛藤,不安,答えの出ない代理意思決定への悩みが存在した.看護師は家族に対して高齢者にとっての胃瘻の意味を考えるように促し,家族が自らの決定に意味を見いだせるようにかかわる必要性が示唆された.

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本研究は,80歳以上の高齢者の清潔間欠導尿(以下,CIC)の長期成績と継続に必要な看護支援について検討することを目的とした.長期成績は,東京都内のA病院で2002年4月から2010年10月までに,CICを導入した80歳以上の58人(男性35人,女性23人,平均83.21±4.2歳)を分析対象とし,患者背景および導尿継続期間,合併症を診療録からデータ収集した.継続に必要な看護支援は,CICを1年以上継続している患者,家族20例(男性13人,女性7人,平均85.2±3.0歳)を対象に半構成的面接を行った.その結果,58人中CICの自己中断は1人,他の排尿方法への変更は4人,CICの離脱ケースは11人,合併症として尿路感染症を3人に認めたが,いずれも抗菌薬投与で改善していた.また,CICの継続要因として抽出されたカテゴリーは,【排尿に関する自覚症状の改善】【日常生活の質の改善】【介護負担の軽減】の3つであった.必要な看護支援として抽出されたカテゴリーは,【患者や介護者の能力に応じた技術指導】【日常生活に即した導尿プログラム構築】【タイムリーな個別的ニーズへの対応】の3つであった.

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本研究の目的は,国内外の高齢者のせん妄に対する看護介入研究の実証方法,看護介入内容と効果を整理し,せん妄の予防,早期離脱に向けた看護介入方法開発における課題を明らかにすることである.検索した90研究から15研究を精選し,実証方法では研究デザイン,対象者,介入効果のアウトカム指標の傾向の分析,介入方法では介入内容の傾向の把握と介入効果を示した内容の抽出を行った.実証方法では,よくデザインされた非ランダム化試験が多く用いられ,対象者では多くの研究の対象者数は十分であったが,ベースラインでのせん妄の徴候の有無,入院となった主要疾患は各研究で違いがあった.介入内容には「看護者がせん妄ケアとして行う具体的なケア方法の提示」「看護スタッフへの教育」「専門的知識をもつ看護師の介入」「他専門職種との協働」「ケア体制の変革」があり,「看護者がせん妄ケアとして行う具体的なケア方法の提示」「看護スタッフへの教育」「他専門職種との協働」の併用と,せん妄ケアに「認知機能の強化」を含むことが効果的であった.高齢患者のせん妄に対する看護介入方法開発の課題は,実証方法では組織的な研究体制の構築とランダム化によらない交絡因子の制御,看護介入では介入方法に入院となった主要疾患の特性と治療プロセスを反映させること,せん妄の回復過程を促進する内容の強化であると考えられた.

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本研究は,認知症高齢者を介護する向老期・老年期にある男性介護者のよりよく生きる力とそれを育む要因を明らかにすることを目的に,認知症高齢者を自宅で介護している男性12人に半構成的面接を行った.その結果,よりよく生きる力として「主体者になる力」「バランスを保つ力」「学習・自己成長する力」の3カテゴリー,それを構成する8サブカテゴリーが抽出された.よりよく生きる力を育む要因については,内的要因として「愛情」「責任感」が,介護者を取りまく外的要因として「精神的支援」「実質的支援」「社会への近接性」「出会いとつながり」「経済的な基盤」が抽出された.男性介護者は介護の苦悩がありながら自らの人生・生活を主体的に選択し,新たな知識の習得や介護経験を通じ自己成長につなげていた.また抽出された要因から,看護者には男性介護者の介護に対する内的要因を高める支援,実質的支援の提供,社会とのつながりや経済的基盤を支える支援が求められていると考える.

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整形外科疾患の手術目的で入院した65歳以上の患者を対象に,術後せん妄予防看護計画の効果を探索した.入院時の日本語版ニーチャム混乱・錯乱スケールの点数が,27〜30点は「せん妄低リスク群(以下,低リスク群)」,26点以下は「せん妄高リスク群(以下,高リスク群)」とし,高リスク群に対し,術後せん妄の直接因子・誘発因子に対する術後せん妄予防看護計画を立案し実施した.対象者は83人で平均年齢は77.0±7.4歳,そのうち低リスク群は61人,高リスク群22人であった.術後せん妄の発症は,低リスク群3人(4.9%),高リスク群1人(4.5%)であり,高リスク群と低リスク群の発症率に差はなかった.関連因子では低リスク群において認知症がある者の術後せん妄の発症が有意に多かった(p<0.05).高リスク群には危険因子とされる後期高齢者,認知症,大腿骨疾患が低リスク群より有意に多かったが,発症率が低リスク群と同様に低かったこと,術後せん妄の予防看護を実施した先行研究と同様の発症率であったことから,術後せん妄予防看護計画を用いた看護が有効である可能性が示唆された.

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A介護老人保健施設(平均要介護度3.4)における入所者50人(歩行自立者13人,歩行介助者7人,車いす自立者9人,車いす移乗のみ介助者6人,車いす移動・移乗介助者15人)を対象に,自立支援に向けた援助の示唆を得るため,瞬間観測法を参考に,日中の活動時間である9〜17時に10分ごとに入所者の居場所,姿勢,行為の実態を計48回観察し集計した.その結果,歩行自立者は休息も取り入れながら座位を中心に活動していた.歩行介助者は認知症症状が全員にみられ座位での「無為・睡眠」が多かった.車いす自立者は車いす移動を含め活動的にすごしていた.車いす移乗介助者は座位での文化的行為があまりみられなかった.これらのことから,歩行自立者には立位での行為に着目したケア,歩行介助者には活動を促すケアの必要性が示唆された.車いす自立者には歩行への働きかけ,車いす移乗介助者には座位姿勢の問題によって行為が制限されていないかアセスメントする必要性が示唆された.

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