本研究は, 地方官公庁における管理・監督者のリーダーシップに関して, 客観的測定方式を作成し, その妥当性を検討しようとするものである。
まず, 基礎資料として, 地方官公庁の管理・監督者から, 自由記述によって, 彼らの職場における上司としての役割行動についての行動記述を収集した。この基礎資料をもとに質問項目を作成し, 数回にわたる専門家会議を経て, 調査票を作成した。質問項目はすべて, 部下である一般職員が上司のリーダーシップ行動について回答するという, 部下評価の形式をとった。また, 係長と課長のリーダーシップ行動を各々区別して評定するように調査票を作成した。係長のリーダーシップ行動に関する質問項目は49項目であり, 課長のリーダーシップ行動に関する項目は, 係長用49項目に5項目を追加した計54項目である。調査票には, リーダーシップ得点の妥当性を吟味するための資料として, モチベーター・モラール, ハイジーン・モラール, チーム・ワーク, 会合評価, コミュニケーション, メンタル・ハイジーン, 業績規範に関する質問項目40項目 (モラール等項目) を含めた。なお, 調査票の質問項目はすべて, 5段階の評定尺度項目である。
この調査票を用いて, 集合調査方式により調査を実施した。調査対象は, 栃木県, 東京都, 静岡県, 兵庫県, 北九州市, 福岡市, 久留米市, 都城市の自治体に勤務している一般職員967名である。
分析は, 単純集計に引続いて, 因子分析を行なった。因子分析は次の3つに分けて行なった。すなわち, (1) 係長のリーダーシップに関する49項目, (2) 課長のリーダーシップに関する54項目, (3) モラール等項目40項目, に対する因子分析である。因子分析にあたっては, 相関行列の主対角要素に1.00を用いて, 主軸法によって因子を抽出した後, ノーマル・バリマックス法によって因子軸の回転を行なった。
係長のリーダーシップ行動に関する因子分析の結果, 次の4因子が見出された。すなわち, 「集団維持の因子」・「実行計画の因子」・「規律指導の因子」・「自己規律の因子」の4因子である。「集団維持の因子」は, 集団維持のリーダーシップ行動 (M行動) に関する因子であり, 「実行計画の因子」・「規律指導の因子」・「自己規律の因子」の3因子は, 集団目標達成のリーダーシップ行動 (P行動) に関する因子であると考えられた。
課長のリーダーシップ行動に関する因子分析の結果, 次の4因子が見出された。すなわち, 「集団維持の因子」・「企画・調整の因子」・「規律指導および実行計画の因子」・「自己規律の因子」の4因子である。「集団維持の因子」はM行動に関する因子であり, 他の3因子はP行動に関する因子であると考えられた。
係長と課長のリーダーシップ行動に関する因子分析の結果, 産業企業体でみられた「目標達成への圧力の因子」に相当する因子が見出されず, それに代わって, 規律指導あるいは自己規律の因子のような規律に関する因子が見出されたことは, 地方官公庁におけるリーダーシップ行動の特質と考察された。
また, モラール等項目に関する因子分析では, 予め設定した7カテゴリーの妥当性を検証するために8因子解を求めたが, 全般的に, 予め設定した各カテゴリーは, 各因子と1対1の対応をもつことが明らかになった。ただ, メンタル・ハイジーンと業績規範の2カテゴリーは, それぞれ2因子, 3因子構造を有していた。
係長および課長を部下評定によって分類したリーダーシップP-M4類型の効果について分析した。まず, 係長および課長のリーダーシップ・タイプを測定する項目を因子分析の結果に基づいて選定した。係長の場合も, 課長の場合も, P行動測定項目, M行動測定項目をそれぞれ8項目ずつ選定した。
係長のP-M指導類型とモラール等項目得点の関係をみると, 業績規範のカテゴリーを除く各カテゴリーにおいて, PM型が最高点を示し, M型が第2位, P型が第3位, pm型が最下位の平均値を示した。業績規範のカテゴリーにおいては, M型とP型の順位が逆転した。この傾向は, 三隅他 (1970) が産業企業体の第一線監督者において見出したリーダーシップP-M類型効果差の順位と同じである。また, 相関比の2乗の大きさから, コミュニケーション・会合評価の2カテゴリーにおいて, 特にリーダーシップ類型効果差が著しいことが明らかとなり, これは, 行政体における特徴であると考察された。

抄録全体を表示

本研究は, 教育的ラボラトリー・トレーニングの枠組で, 態度・行動の変容と持続および新しい知識・技術の習得を促進する技法として, 情緒的ロール・プレイングに焦点をあて, その効果性を検討することが主な目的である。この技法は, 態度・行動変容の分野における機能的側面を強調する葛藤理論 (Janis & Mann, 1968) に基づくもので, 態度変容の過程を5連続場面における意思決定の結果としてとらえている。
この技法は, 標準的心理劇に基礎を置いているが, 実験者 (医者の役割) が一定の脚本に基づいており, 被験者 (患者の役割) の演技を焦点づけ, 脅威・新しい情報を共感的に提示して, 被験者の葛藤事態を位置づけているところに特色がある。
用いた材料は, 喫煙行動であり, 被験者は, 大学3年～4年の女子学生30名で, 全員喫煙者であった。
とりあげられた情報源は, 「喫煙と肺癌」でアメリカ公衆術生局出版のものである。
両群の被験者は, 無作為に実験群 (Emotional RolePlayer) と統制群 (V.T.R. テレビobserver) に分けられた。
主な結果は次の通りである。
1. 情動的ロール・プレイヤー (患者の役割を依頼された被験者) は, 送り手 (医者の役割を依頼された実験者) によって喚起された脅威および科学的情報を共感的に受け入れ, その態度・行動を変容させ, その効果を持続させた。
2. 情報提示群 (V.T.R. テレビobserver) の態度・行動の変容は, 一時的で, 負の方向へ変容した。
3. 態度・行動変容の媒介要因としては恐怖よりも, 不安水準が主な要因であり, 被験者は, 演技中, 極度の情動を喚起した。
4. 情動的ロール・プレイングは, 受け手が高い共感的把握と自己概念における現実の自己と理想の自己とのdiscrepancyの大きい人ほど変容が顕著で効果的であった。

抄録全体を表示

中国山地は過疎の先発地帯, 多発地常, 挙家離村の地帯として注目をあびてきたが, この数年, 青年たちの郷里へのUターン現象が目立つようになった。われわれは, 彼らの基本的生活態度が都市志向であるか, 村志向であるかを, 離村時と帰村時の2つの時期について調べ, その組合せから都市志向一貫型, 都市一村志向変容型, 村志向一貫型の基本的生活態度のパターンを構成し, Uターン青年の生活意識がパターン間でどのように異なるかを分析し検討した。生活意識の項目は, 離村時, 都会生活時, 帰村時, 帰村後の現在にかかわるもので, 例えば離村時の動機相談, 離村後の計画, 都市生活の満足感, 帰村の動機, 帰村の相談, すすめ, 都会と郷里の生活比較, 郷里生活の満足感など, 36項目を使用した。Uターン行動に関係する生活意識を明らかにすることに目的がおかれた。
対象地区は, 島根県飯石郡頓原町, 広島県山県郡筒賀村, 佐伯郡吉和村の3つの過疎地で, 19歳以上29歳以下のUターン青年72名について調査が進められた。なお比較群として183名の離村して現在都市に住む在都市青年, および105名の郷里でずっと生活する在村青年を用いた。
調査の結果から次のことが明らかになった。
1. 現在都市で生活する青年の村志向の態度が高まっており, 潜在的Uターン群の存在が十分示唆された。今後Uターンがなお増加するものと予想される。
2. Uターン青年には, 離村時と帰村時の基本的生活態度の志向性からみても, また離村から都市生活を経て帰村に至る過程に伴う彼らの生活意識からみても, 明らかにつぎの3つの類型が認められる。
(a) 都市一貫志向型のUターン青年-受動的・消極的Uターン行動をとる青年
(b) 都市一村変容志向型のUターン青年-都市生活失望・郷里再認識型の積極的Uターン行動をとる青年
(c) 村一貫志向型のUターン青年-自発的・積極的Uターン行動をとる青年
3. すべてのUターン青年は, 上記のUターンタイプの如何にかかわらず, 共通して帰村後の郷里生活への定着化の傾向を示している。
なお, この研究結果から示唆される2・3の実際的問題を, Uターン青年と村づくりの問題として提言の形で付記した。

抄録全体を表示

本研究は, 意思決定における参加が, 成員の意思決定に対する満足度に及ぼす効果について検討しようとするものである。参加という現象を分析するための操作的概念として, 次の2つの要因をとりあげた。すなわち, (1) 意思決定場面において, 集団の成員が意思決定に対して及ぼした影響の総量 (総影響量), (2) 意思決定場面において, 集団の成員が意思決定に対して及ぼした影響量の分布, の2要因である。(2) に関しては, 参加水準 (LP) という指数を考えた。これは, 0から1までの値をとる指数であり, LP=0の場合とは, 意思決定が成員中のただ1人の成員によってなされた場合であり, LP=1の場合とは, 意思決定に対して, 各成員が全く均等に影響を及ぼした場合である。
本研究で検討した仮説は次の2つであった。
〔A〕総影響量が一定のとき, Sを成員の意思決定に対する満足度とすると,
かつ, となるLPが存在する。このLPを最適参加水準 (OLP) とよぶことにする。
〔B〕総影響量がT₁の場合とT₂の場合を考えると, T₂>T₁であれば, OLPT₂>OLPT₁となる。(ただし, OLPT₁, OLPT₂はそれぞれ総影響量がT₁, T₂の場合の最適参加水準を示す。)
被験者として男子大学生48名を用い, 実験計画法は2要因完全無作為化法に基づいて実験を行なった。総影響量の要因では, 大・小の2水準を, 参加水準の要因では, LP=0・LP=0.5・LP=1の3水準を設定した。被験者2名, サクラ1名より成る3人集団を構成し, 引き続いて行なうことになっている集団作業 (文章作成) に用いる単語を, 単語リストの中から選択するという意思決定を求めた。総影響量は, 3人集団が決定する単語の総数を変えることによって, 参加水準は, 各成員が決定する単語の数の配分を変えることによって操作した。従属変数である満足度は, 意思決定後に質問紙によって測定した。実験の結果, 仮説〔A〕・〔B〕はともに支持された。
本実験では, 併せて, Mulderによって提起されたpower-distance reduction theoryの妥当性を検証したが, その結果は, Mulderの理論を裏づける方向にあると考えられた。

抄録全体を表示

リーダーシップ能力向上を目的として, 看護学校教員60名を対象に, 三隅 (1972) によって開発されたPM感受性訓練が行なわれた。被訓練者は, 6名ずつ10グループに分れ, 90分間事例討議を行なった。その後, 討議場面における自己および他の集団成員のリーダーシップ行動 (目標達成的・集団維持的行動) を相互評定し合った。次の事例討議の前に, 被訓練者は, 前回のリーダーシップ行動に関する自己認知 (自己の行動について行なう評定) と, 他者認知 (他の集団成員からの評定) との間には認知的不一致 (ズレ) が存在することを実際の数値で知らされた。その際, 自己認知と他者認知とでは, リーダーシップ行動の評定としてどちらがより適当であるかを各被訓練者に質問することにより, 独立変数としての自己認知重視型と他者認知重視型が決められた。事例討議・相互評定およびズレのフィード・バックは, 計4回 (第1セッション～第4セッションとよぶ) が行なわれた。
主要な結果は次のとおりである。
1. セッションを重ねるに伴い, リーダーシップ行動に関する自己認知と他者認知とのズレは有意に減少した (目標達成行動・集団維持的行動両方ともに)。
2. 他者認知重視型の数 (29名) は, 自己認知重視型の数 (11名) よりも有意に多かった。
3. 認知的不一致を減少してゆく過程において, 自己認知重視型は第1セッションから第2セッションにかけて, 他者認知重視型よりも, 自己認知の方へ他者認知を近接させようとする方略 (自己のリーダーシップ行動を変化させることによって他者認知を変化させようとする方略-行動変化方略) をより多く用いようとした。また, 他者認知重視型は第1セッションから第2セッションにかけて, 自己認知重視型よりも, 他者認知の方へ自己認知を近接させるという方略 (自己認知を変える方略-認知変化方略) をより多く用いようとした。しかし, 第2セッションから第3セッション, 第3セッションから第4セッションにかけては, そのような傾向は見られなかった。
4. 認知的不一致を減少する過程において, 一般的に, 認知変化方略 (自己認知を変える) は, 行動変化方略 (他者認知を変化させる) よりも有意に多く用いられた。

抄録全体を表示

本研究は, 集団体験を中心とする全国公開研修セミナーにおける2つの訓練計画の効果性を集団発達の過程から検討したものである。被験者は一般企業からの参加者24名。被験者は2つのグループに折半され, セミナーの10セッションに渡る集団過程のうち, 1つの群 (Aグループ) は前半の5回が事例討議 (PMTコース), 後半の5回がSensitivity Training (STコース) であった。他の1群 (Bグループ) はAグループとは逆順のコースを採った。PMTコースでは. P機能とM機能の2つの尺度から成る質問紙を用いて, 各メンバーは討議行動について自己評定と他者評定を行なった。また, すべての10回の会合について会合の魅力が調査された。結果は以下の通りであった。
1. 討議のリーダーシップ行動についての自己評定と他者評定の認知的不一致は3つの測度を用いて分析された。
(1) 自己評定からの他者評定の差を測度とした時の認知的不一致の方向は, 過少評定の方向で生じた。これはP, Mいずれの機能についてもAグループよりBグループで大きかった。
(2) 自己評定と他者評定の相関を用いた認知的不一致を検討すると, AグループではP, Mいずれの機能も第2セッション以降すべて有意な相関を示し, 他方, Bグループでは, M機能の第4セッションのみの相関が有意で, 他はすべて有意な相関が見られなかった。それ故, 自己評定と他者評定の相関による認知的不一致は, AグループよりBグループで大であった。
(3) 自己評定と他者評定の差の絶対値を測度とした認知的不一致は, AグループよりBグループが大であった。また, セッションの進行に伴なう認知的不一致の縮少は, M機能よりもP機能において顕著であった。以上の認知的不一致の両群の相異は, グループ内のリーダーシップ構造の構造化, 未構造化と関連して考察された。
2. 会合魅力の上昇型は, BグループよりAグループに多い傾向にあった (p<. 10)。また, 会合魅力のセッション間の因子分析によると, Aグループでは後期の因子の寄与率が最大であった。この因子は, メンバーの相互啓発と関連するものとして考察された.
3. セミナー全体の総合評価の高い者は, BグループよりもAグループに多い傾向が示された (p<. 10)。

抄録全体を表示

反態度的行為遂行場面における態度変化に対する自己知覚の解釈と不協和理論の考え方の妥当性を検討するため, 行為者の側からなされる態度 (変化) の帰属の仕方を分析し, あわせて反態度的場面で生起する諸認知と実験への参加の動機などが調べられた。
得られた結果は, 反態度的場面がSsの側に単一でない種々の過程を始発させることを示すものであった。ただ, この場面での態度変化のほぼ3分の1は, 認知的不協和ゆえとされており, この意味では他の理論的立場と比べて不協和理論が, この種の態度変化をもっともよく説明しうるといえる。他方, 自己知覚の機能は, Ssの初めの態度位置に依存していることが知られた。つまり, 初めneutralな態度であった者の示す態度変化の一部は, 自己知覚の結果であるということができる。しかし, 忘却への帰属の数値, 決定時の認知の内容分析などの補足資料からしても, 反態度的場面での態度変化を説明する上で自己知覚理論が充分に説得力を持っているとは言いがたいようである。
なお, 付加的知見として, 論点への初めの態度の方向 (賛成か反対か) に依存して態度変容の難易の存在することが示された。このことは, 論点によっては, 賛成の態度表明をする者と反対の態度の者とでは, その根底にある認知構造が異なるためであると解釈された。

抄録全体を表示

対面事態での相互作用は一種のコミュニケーション・メディアの形態であると考えて, その特性を他のメディアと比較することによって検討した。
第1実験では「学生生活」をテーマとするインタビュー事態が設定され, 面接者は対面, TV電話, 電話の各メディアを用いて未知の被験者と面接した。実験結果からは, 対面の場合面接者が必要とする情報を集めるまでの時間が他のメディアと比べて有意に長かった。また, TV電話・電話を用いた場合にはインタビーへの乗りの悪さがみられた。
第2実験ではディセプションの巧拙に関わる問題をメディアの点から検討した。被験者は作業中に入室してきたサクラ (対面条件), またはかかってきた電話 (電話条件) によって実験目的を知らされる状況に置かれ, その影響は実験者が現われるまでの待ち時間として操作された。従属変数は第1回目と第2回目の作業量の差であった。実験結果からは, メディアの相違は作業量の増減の方向として示された。
また, 対面条件ではディセプションに疑惑を示す被験者が多かったが, その影響は電話条件にのみ有意であった。

抄録全体を表示