森林計画学会誌

林齢を考慮した材積式を考えるにあたって,その基礎となる材積式として従来から良く使われている形数法より一般化された式,BERKHOUT式および山本-SCHUMACHER式を用いて林齢別の推定精度と林齢をこみにした推定精度の比較を林齢ごとに行った。その結果,前者の精度は後者のそれよりもほとんどの林齢において良好なことが分かった。また,3つの材積式を用いた林齢別の推定精度は山本-SCHUMACHER式が一番良く,この式をもとに林齢を考慮した材積式を検討した。山本-SCHUMACHER式のパラメータa,b,cと林齢との関係を検討した結果,各パラメータとも,40年以前は林齢とある程度の関係が見られ,41年以降は一定の値を中心に変動していた。以上の結果をもとに,林齢40年以前はパラメータaをべき乗式で,パラメータb,cを2次式で表し,41年以降は一定値としてパラメータを決定した上で林齢を考慮した材積式を開発した。その結果,本法の推定精度は良好であり,もしパラメータと林齢との関係が他の樹種や地域についてもみられるならば有効な方法と考えられた。

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空中写真の主点の平面座標を後方交会法により算出し,その誤差について後方交会法に用いる既知点の配置を変えることにより,どのような違いがみられるかについて調べた。8通りの方法で主点の平面座標を求めたが,方法によるばらつきは小さいことがわかった。誤差は写真の傾きが大きくなれば直線的に大きくなり,誤差と写真の傾きとの相関係数は0.9932であった。

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地位および初期の保育が同一であるヒノキ無間伐林分と弱度間伐実行林分において,収穫される素材材積と素材価額および収益性の差異を検討した。新重山ヒノキ試験地の直径・樹高の頻度分布の測定資料から,採材方法を考慮して材種別に素材材積・価額を推定した。過去の育林費用の現在価を賃金指数の上昇率によって推定し,主間伐の経費を変化させて,投資採算性指標の変化を求めた。収穫される素材材積・価額は,主伐時に限定すると,無間伐区が間伐区よりかなり大きかったが,間伐木を累計すると間伐区が無間伐区より大きかった。間伐収益を含めると,内部収益率,森林純収穫とも間伐区が無間伐区より大きく,間伐を実施した方が経営上は有利であるといえた。間伐収益が得られない場合には,逆に無間伐施業が有利となった。伐期40年程度では,主伐経費の節減が内部収益率を引き上げる効果が大きかったが,伐期が長くなるほど間伐経費節減の効果が大きく,地形条件や搬出条件がよい林分では,間伐を行ったほうがよいと考えられた。

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森林計画制度は,昭和49年の森林法改正によって,森林の自然環境を経済社会の発展及び国民の福祉の向上に役立てることを狙いとする誘導的なものに性格的に変化した。その結果,森林計画の樹立段階で関係者の合意を得ること,また樹立された計画を実践するために森林所有者や関係受益者の協力を得る上での合意形成が従来以上に重要となっている。前者については合意形成のための手続きが6段階にわたって法定されている。後者については,行政当局が森林の整備目標を達成するための措置を講じて森林所有者を誘導する場合が一般的である。その措置は一種の調停案としての性格を有しており,それによって政治的交換による合意形成が進められる。その調停案は一般に(i)財政的援助,(ii)受益主体による森林管理,(iii)受益者が協力して森林整備を図るための地域協定,(iv)森林所有者相互の地域協定,(V)ボランティア等である。本稿ではそれら夫々について現状と問題点を指摘した。最後に合意形成に関わる今日的課題として(i)林業を補完する調停手法が林業の低迷によって効きにくくなっていること,(ii)多様的な合意形成手段を制度化し合意形成を推進しやすく且つ結ばれた合意内容を保全すること,及び(iii)森林の外部経済部分を内部化するための制度的研究の必要性を指摘した。

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