【目　的】　高齢者介護施設におけるタバコ問題の現状について把握し、今後のタバコ対策について提言する。

【方　法】　2016年10～11月に京都府下の入居型の高齢者介護施設にタバコに関する質問票を送付し、回答のあった254施設について検討した。

【結　果】　火災予防や受動喫煙防止のために86％の施設で敷地内か建物内禁煙が実施されていた。一方、施設内で喫煙を認める施設も少なからずあった。喫煙を認める主な理由は、生き方の尊重、個人の権利・自由、ストレス解消であった。

【考　察】　高齢者介護施設の喫煙対策は進んでいるが、喫煙を容認する考え方も根強くあり、社会的ニコチン依存の克服が課題である。

【結　論】　高齢者介護施設は敷地内禁煙が望ましい。喫煙入居者及び喫煙職員に対しては禁煙を支援し、職員の喫煙を就業時間内は禁止すべきである。すべての関係者に対しタバコの真実を伝え、タバコのない施設を目指すことを推奨する。

重症筋無力症の1例に対してバレニクリンによる禁煙治療を行い、禁煙を達成した。禁煙治療中に眼瞼下垂が一過性に再燃したが、バレニクリンによる副作用ではなく、副腎皮質ホルモンの減量によるものと考えられた。