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新地 友和, 福永 誠司, 湯地 忠彦, 東 祐二, 山本 弘毅, 関根 正樹, 吉村 拓巳, 田村 俊世
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 666
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
フリー
【目的】
健常高齢者の要介護化や軽度要介護高齢者の重度化の原因の一つとして転倒による骨折が挙げられる．高齢者の歩行は，加齢に伴う姿勢制御能の低下によって転倒のリスクが高く，歩行能力の維持・向上は転倒予防に繋がると考える．
歩行の安定化をはかる上で，重心移動をコントロールする支持脚の筋収縮が効率よく行われることは有益と考えられるため，今回，歩行パターンを明確に意識づけすることを目的として立脚相のみ選択的に足底を刺激する機器を開発し，臨床評価を行った．
【方法】
開発した機器（以下足底刺激装置）は，フレキシブル基板上に回路をプリントし，回路上にタクトスイッチ（SKQGAD，ALPS）を実装して，その上に振動モータ（FM34F，東京パーツ工業）を取り付けた．この足底刺激装置が被検者の母趾球・小趾球・踵部中央に接触するよう穴を開けたインソール型のスポンジに取り付けた．足底刺激装置はどれか1つのスイッチに荷重がかかることで3つのモータが振動する設計としており，立脚相全般にわたり足底に刺激を与えるようになっている．
対象は当院関連の通所介護施設利用者で要支援1～要介護2の要介護認定を受け，補装具を用いずに自立歩行可能で，著名な麻痺や整形外科疾患を認めない方12名（男性3名，女性9名，平均年齢79.4±7.5歳）とした．
測定は，上記機器を被検者の両側の靴に挿入し，刺激なし・ありの状態で16mの歩行（10mの歩行路+前後3mの加速・減速区間）を1回ずつ行い，その際の10m歩行時間と腰部加速度信号を測定し，比較した．加速度信号は3軸加速度センサ（H48A 日立金属）により収集され，サンプリング周波数1kHzで取得した定常歩行10歩の加速度信号の二乗平均平方根（以下RMS値）を算出し，検定を行った．
尚，本研究は当院倫理委員会の承諾を得，全ての対象者よりインフォームドコンセントを得た後実施した．
【結果】
実施に際し，被検者12名が安全に施行することが可能であった．
刺激なしでの歩行と刺激ありでの歩行の比較において，10m歩行時間と上下・前後方向のRMS値は有意差を認めなかったが，左右方向のRMS値は有意に減少した．
【考察】
10m歩行時間と上下・前後方向のRMS値への影響はみられなかったことより，上記機器の使用は歩行の阻害因子とはなり得ないと考えた．
刺激ありの状態で左右方向のRMS値が減少したことに関して，歩行時の重心の側方移動は立脚中期が最も大きくなることより，足底への刺激により立脚相を意識的に捉えることが支持脚の筋収縮を賦活したと考えた．
【まとめ】
今回使用した機器によって立脚相を選択的に強調することは，歩行時の動作効率を落とすことなく重心の側方移動を抑制することが可能で，歩行時の側方への転倒を予防する上での有効性が示唆された．
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多田 利信, 伊橋 光二, 原田 順二
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 667
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
フリー
【目的】
患者・高齢者にとって歩行の持つ意味は大きく、歩行能力を維持することは大変重要である。しかし、高齢者の歩行速度決定因子に関する知見は少なく、明確なものがまだ無い。そこで、この研究の目的は高齢介護予防対象者の快適・最大歩行速度の決定に関する因子を多面的に調査し強く関係する要素を明らかにすることである。また歩行速度と生活活動度との関係についても調べ、介護予防をより効果的に実践出来る可能性を検討した。
【方法】
新介護予防事業に参加している地域在住の65歳以上の高齢者（22名）を対象とした。対象者は全員歩行補助具無し、あるいは一本杖を使用し11m以上実用歩行可能な者で、厚生労働省介護保険認定基準の要支援1及び2の該当者である。それぞれの疾患に一定の除外基準を設けた。通所リハビリテーション部門にて介護予防プログラム開始時に運動機能測定及び活動状況調査を実施した。プログラム開始時の歩行速度決定因子を分析し、更に生活活動度との関係も調べた。測定項目は歩行速度、歩幅、筋力(下肢6種と握力）、開眼片足立ち時間、重心動揺測定、関節可動域（股・膝伸展）、（棒落下）反応時間、ファンクショナルリーチ 、複合動作能力（Timed Up and Go test以下TUG）、生活活動度（老研式活動能力指標）、精神的因子（うつ尺度）、生活空間（Life-space Assessment )である。筋力はハンドヘルドダイナモメーターで測定した。なお、この研究は当医療法人及び山形県立保健医療大学の倫理委員会で承認された。また、対象者全員から説明と同意を書面で得た。
【結果】
対象者の年齢78±7.7歳、性別男性7名32％女性15名68％、身長149.8±10.8cm、体重55.1±11.8kgであった。歩行速度と各測定項目との相関を見ると、快適・最大の2つの歩行速度とも歩幅と極めて高い相関を示し、また筋力では、大腿四頭筋（r=0.44,0.46）よりも殿筋群特に大殿筋と高い相関(r=0.74,0.73)を示した。バランス因子については片足立ちの時間と高い相関を示した。さらにTUGに高い相関、ファンクショナルリーチと股関節伸展角に比較的高い相関が見られた。精神面及び生活活動度の因子については、生活空間に高い相関、老研式活動能力指標に比較的高い相関が見られた。その他の因子に有意な相関は無かった。
【考察】
歩幅と大殿筋力にも直接高い相関があったため、虚弱高齢者の歩行速度決定因子は、歩幅に関係した機能（股伸展角度、殿筋群、片足立ち時間）の関与が大きいことが、この研究では推測された。歩行速度と生活空間広がりとの関係も明らかになった。
【まとめ】
殿筋強化を中心とした歩幅を上げる要素の機能強化が歩行能力の維持に重要と考えられた。
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児玉 健宏, 三島 亜佐美, 石橋 晃仁, 荒井 裕章, 長尾 めぐみ, 土田 隆政
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 668
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】バランス評価において、対象者が事前にできると思ったことができなかったり、またその逆の場合がある。この事前の自己評価は、自己効力感であり、Banduraによって提唱された「自分にはこのようなことがここまでできる」という個人の考えのことで、その程度で当面の行動に直接的な影響を及ぼすとされている。そこで、臨床において、簡易にバランスに対する自己効力感の程度と、実際の能力の違いを評価できれば、対象者の行動の修正や行動の活性化を図る一助になると考えた。以上をふまえ、Berg Balance Scale (以下BBS)を用いた自己効力感評価の有用性を検討した。
【対象と方法】対象は、当施設に入所または通所リハを利用の41名(男性14名、女性27名、平均年齢78.3±9.1歳、日常生活自立度J1：18名、J2：8名、A1：7名、A2：8名)であった。評価スケールは、竹中らが暫定した自己効力感の既存の評価法である、転倒セルフ・エフィカシー尺度：Falls Efficacy Scale(以下FES)と BBSを用いた。FESは15項目からなり1点（全く自信がない）から10点（完全に自信がある）の10段階で評定した。BBSは14項目からなり0点（動作遂行不能）から4点（容易に遂行）の5段階で評定した。BBSの自己効力感評価は、実際の遂行技能の測定前に、各項目ごとに口頭又は模倣で対象者にイメージできるように説明し、どれくらい遂行可能かを自己評価してもらった。分析は、BBS自己効力感とBBS遂行技能、BBS自己効力感とFESの関係についてSpearmanの順位相関係数を算出した。また、BBSの自己効力感と遂行技能の点数差を算出し、自己効力感＜遂行技能群（A群11名）、自己効力感＞遂行技能(B群24名)に分類し、点数差とFESとの関係をSpearmanの順位相関係数で調べた。
【結果と考察】BBS自己効力感とBBS遂行技能（r=0.76）、BBS自己効力感とFES（r=0.55）には有意な相関がみられた（p＜0.01）。また、BBSの自己効力感と遂行技能の点数差と、FESではA、B両群ともにr＝0.22となり、有意な相関はみられなかった。これらの結果により、BBSを用いた自己効力感評価の有用性の可能性が示唆された。特に、自己効力感と遂行技能の点数差は、自らのバランス能力への慎重さ（A群）や過信（B群）を反映すると考えられる。FESでは、日常行動を項目にしており、それらを分類することはできず、また、点数差との有意な相関も認めなかったことから、BBSを用いて自己効力感を評価することには意義があると考える。臨床的には、バランス能力の自信の程度を考慮したバランス練習の立案や日常生活動作の指導などの一助とでき、行動の修正や活性化を図ることための有用な評価となる可能性があると考える。
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坂光 徹彦, 浦辺 幸夫, 山本 圭彦, 中川 朋美, 林下 智惠, 宮崎 孝拡, 山根 寛司, 福原 千史
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 669
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】高齢者ではバランス能力の低下は歩行移動能力の低下や転倒発症などの重要な危険因子とされている。江藤ら(1996)は転倒事故後の不安感から活動性が低下すると報告しており、転倒を予防することは重要な課題である。また、田中ら(2001)は転倒経験のある高齢者では下肢の踏み出し時の反応時間(下肢反応時間)は遅延すると報告しており、転倒の要因として、下肢反応時間は重要であると考えている。今回我々は高齢者を対象に緒家の報告のあるバランス能力と歩行能力に加えて、転倒の要因の一つである下肢反応時間との間の関係を検討することで、高齢者の身体機能評価の一指標とすることを目的とした。
【方法】対象は当院に外来通院中で本研究に同意の得られた自立歩行可能な高齢者23名(男性4名、女性19名)とした。平均年齢(±SD)は77.0±5.5歳、身長は146.8±18.6cm、体重は54.0±11.9kgであった。バランス能力は開眼片脚立位時間をストップウォッチにて計測し、左右の平均値を算出した。歩行能力は10m最大歩行時間をストップウォッチにて計測した。下肢反応時間は前方への下肢の踏み出しの反応時間をREACTION(タケイ社製)を用いて測定した。対象の利き足を測定下肢として圧センサー付きマット上に置き、前方の発光体の点滅を確認したらできるだけ速く測定下肢を前方へ踏み出すよう指示した。時間は発光体が点滅してから足底全体がマットから離れるまでの時間とした。統計学的分析にはPeasonの相関係数を用い、開眼片脚立位時間、10m最大歩行時間および下肢反応時間の関係を検討した。
【結果】開眼片脚立位時間の平均(±SD)は10.40±7.50sec、10m最大歩行時間は7.97±1.44sec、下肢反応時間は0.38±0.09secとなった。開眼片脚立位時間と10m最大歩行時間の間に有意な負の相関が認められた(r=-0.46,p<0.05)。開眼片脚立位時間と下肢反応時間の間に有意な負の相関が認められた(r=-0.51,p<0.05)。10m最大歩行時間と下肢反応時間の間に有意な正の相関が認められた(r=0.44,p<0.05)。
【考察】バランス能力、歩行能力および下肢反応時間は相互に関係していることが明らかとなった。今回注目した下肢反応時間は、転倒という基底面からの体重心の逸脱を新しい基底面を作ることで防ぐのに重要である。バランス能力や歩行能力との間に有意な相関が得られたことで、バランス能力のみならず、下肢の反応時間に着目し総合的な評価を行うことが、今後歩行移動能力の維持、改善や転倒の予防を目標とする高齢者にとって重要であると考える。
【まとめ】自立歩行可能な高齢者を対象にバランス能力と歩行能力および下肢反応時間の関係を検討した。それぞれの間に有意な相関が認められ、高齢者の歩行移動能力、転倒予防に下肢反応時間を含め、総合的に評価することが重要であることが示唆された。
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平島 賢一, 鶯 春夫, 岡 陽子, 唐川 美千代, 別部 隆司, 嶋田 悦尚, 高岡 克宜, 橋本 安駿, 橋本 マユミ, 橋本 拓也, ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 670
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】一般に高齢者では、平地や小さな段差で躓くことが若年者に比べ多くなる傾向にある。その要因の一つとして、老化に伴い視覚的な情報の処理過程やその結果に基づき運動へと変換する際にミスマッチが生じていることが考えられる。そこで今回、高齢者の「高さ」に関する視覚情報処理能力（見積もり）及び運動変換の特徴を調査したので若干の考察を加え報告する。
【対象及び方法】対象は、認知症等がなく下肢および視覚（0.5以上）に明らかな障害を有さず、本研究の主旨を十分に説明し、同意を得ることができた65歳以上の高齢者37名（性別：男性13名・女性24名、平均年齢73.6±5.2歳）である。方法は、高さ13.5cm、幅33cm、奥行き22cmのダンボール製の箱を、5m離れた位置から視覚にて確認させ、裸足にて箱の実際の高さと同じだけ下肢を3回挙上させ、その時の足尖と床の距離を測定し、その平均値をその地点での課題1の値とした。次に、実際の箱の高さと同じと思われるだけの長さを無印の紐で3回表現させ、その平均値をその地点での課題2の値とした。なお、5m地点での測定後、箱からの距離を2m、1mの順で同様にフィードバックを与えずに測定した。統計学的解析は、有意水準5％としてt検定にて行った。
なお、今回の研究における課題1は視覚的に障害物の高さを見積もり、その情報を基に運動変換させるというもので、課題2は課題1において障害物の高さをどのように見積もったのかを客観的に評価するものである。
【結果】5m及び2m地点においては視覚的な見積もりである課題2の平均値よりも運動変換された結果である課題1の平均値の方が低値であり、見積もりよりも実際の運動が過小に表出されていたが、1m地点においては見積もりよりも実際の運動が過大に表出されていたものの両課題間に統計学的な有意差は認められなかった。
また、対象者を性別により2群に分けて検討した結果、両課題ともに高齢女性に比べ高齢男性が有意に高値を示していた。さらに全ての測定位置において高齢男性では、視覚的見積もりである課題2の平均値よりも運動変換された結果である課題1の方が過大であったのに対し、高齢女性では逆に、全ての位置において課題2の平均値よりも課題1の平均値が過小であった。注目すべき点は、1m地点における課題1の結果において、高齢男性では13名中1名のみが実際の段差高（13.5cm）よりも運動変換された結果が過小であったのに対し、高齢女性では24名中12名が過小であったことである。
【考察】これらのことから高齢者は、ある程度見積もり通りに運動を表出することができていることが示唆されたが、高齢女性において、実際の見積もりよりも運動変換時に過小に表出される傾向が強く、さらには実際の段差高よりも過小であった者が半数認められたことから、特に高齢女性が躓きやすい傾向にあることが考えられた。
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長岡 輝之, 江原 義弘, 石黒 圭応, 小林 卓夫, 中山 裕子, 立石 学, 山崎 直美, 高野 義隆, 渋谷 建昭, 小林 量作, 山 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 671
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
フリー
【はじめに】高齢社会の到来とともに転倒予防の重要性が取りざたされ，転倒に関する研究は必要性を増している．転倒の機転は，つまずいた，滑った等歩行中が多い．滑りに対してのバイオメカニクスの研究は，基礎的なデータが少ない為にいまだ解明されていない事が多く，解析も不十分である．本研究の目的は，基礎データを蓄積するために，健常成人の歩行時，滑りにくい床から滑りやすい床への変化でどのように滑るのかを明らかにすることである．
【対象】本研究の安全性とリスクを十分に説明し,紙面で了解を得た形態異常や運動器疾患を有さない健常成人男性7名（平均年齢25.7±5.9歳，平均身長174±5.4cm，平均体重66.7±7.6Kg）
【方法】直線10mの中間に1列2台で3列，計6台の床反力計の2列目と3列目に静電気を防止したポリエチレン製シートを数枚重ねた滑りやすい床面を設定した．被験者は，計15ポイントの反射マーカーを貼付し，可能な限り床面を意識しないよう下面を覆ったゴーグルを装着し，通常よりもわずかに速度を速めて歩行した．測定前に数回練習し，より自然に測定開始地点へ踵接地できるよう歩幅を合わせた．安全性を考慮して，体幹及び大腿部にハーネス（可動式免荷装置）を装着し介助者が併走した．計測は、三次元動作解析装置VICON MX（Oxford Metrics社製）を用い，滑りにくい床から、滑り易い床への歩行を7名で18試行計測し，ポリゴンデータにて滑りの方向を観察し，また，全ての滑りで動摩擦係数を求めた．
【結果】 18試行で延べ23回の滑りが確認された．18試行中，踵接地～足底接地間に前外側に滑るのが14回77.8％，その際の動摩擦係数は，約0.11であった．この時点で歩行が終了した10試行を除き，残りの8試行滑り9回のうち，立脚中期で進行方向に対しほぼ真横に滑るのが2回25.0％，動摩擦係数は約0.12で，立脚後期に下腿が外旋し、後外側に滑るのが7回87.5％，動摩擦係数約0.14であった．
【考察】滑りのパターンは主に3種類観察され，場合により数種類重複して発生していた．立脚初期で前外側に滑るのは，踵接地の衝撃により，静止摩擦係数を上回るとCOPがCOGとCOPを結ぶ延長方向に押し出されるために起こると考えられる．立脚後期での滑りは，蹴りだしの強さにより静止摩擦係数を上回ることにより起こると考えられる．立脚中期で真横に滑るのは，単独では発生せず，すべて前外側滑りの後発生しており，COGとCOPの左右方向の距離が離れている状態でCOGがCOPの進行方向の座標を追い越したために起こっていると考えられる．動的摩擦係数は，すべての滑りのパターンにおいて近い値を示していることから，一度滑り始めるとCOPとCOGの位置関係でどの方向へも移動し易く，真横への滑りも観察されたと考えられる．
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藤本 太郎, 松原 貴子, 荒川 高光, 三木 明徳
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 672
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】我々はこれまでに，末梢神経損傷直後よりも1日後に磁気刺激を与えた方が，損傷部付近における神経成長因子（NGF）の発現が強く，NGFの免疫反応はシュワン細胞や線維芽細胞の細胞質やシュワン細胞の基底膜に観察されたことを報告した。これは磁気刺激の時期も末梢神経再生に大きな影響を及ぼす可能性を示唆している。そこで今回，マウスの坐骨神経に挫滅損傷を与え，異なる時期に磁気刺激を与え，刺激時期の違いが神経再生に及ぼす影響を調べた。
【材料と方法】12週齢ddY系雄マウスを用い，挫滅損傷のみを与えた群（挫滅群），損傷直後，1，3，7日後に磁気刺激を与えた群（直後，1，3，7日刺激群），皮膚切開のみを与えた群（対照群）の6群に別けた（各n=5）。挫滅損傷は坐骨神経をコッヘルで挟んで与え，磁気刺激は，磁気刺激装置（Magstim200，最大頂点磁場強度2.0T）を用いて，損傷後直後，1，3，7日後に，最大出力の20％の強度で損傷部付近に経皮的に15分間与えた。損傷28日後にマウスを灌流固定し，損傷部より遠位の坐骨神経を型のごとくエポキシ系樹脂に包埋した。損傷部から5mm離れた部分で厚さ約1μmの横断切片を作製し，トルイジンブルーで染色して光学顕微鏡で観察した。坐骨神経内のすべての有髄軸索を数えるとともに，各切片から300本以上の有髄軸索を無作為に抽出し，有髄軸索の横断面積と髄鞘の厚さを計測した。統計処理は1元配置分散分析後，Scheffeの多重比較検定を行った。
【結果】有髄軸索数は挫滅群で最も増加しており，直後刺激群以外の4群よりも有意な高値を示した。磁気刺激を与えた群では，直後刺激群が最も多く，3，7日刺激群との間で有意差が認められた。1日後刺激群は対照群と同値で，3，7日刺激群は対照群より少なかったが，有意差は認められなかった。有髄軸索の横断面積は，3日後刺激群が損傷を与えた群の中で最も高値を示したが，対照群よりも有意に低値であった。また，1日後刺激群と7日後刺激群はほぼ同値で，直後刺激群よりも有意に高値であった。直後刺激群は挫滅群よりも有意に高値であった。髄鞘の厚さについて，損傷を与えた群間には，有意差は認められず，対照群は他の5群よりも有意に高値であった。
【考察】再生軸索の成熟度を表す指標の1つである有髄線維の横断面積は，損傷を与えた群の中では3日後刺激群で最大であった。神経再生に重要な影響を及ぼすシュワン細胞は，損傷1日後から活性化され始め，多様な神経栄養因子を分泌する。そして損傷7日後から髄鞘形成が始まる。本研究の結果は，活性化が始まり，髄鞘化が始まるまでの間に磁気刺激を与えることによって，活性化されたシュワン細胞に何らかの影響を与え，これが再生軸索の成熟を促進させる可能性を示唆している。
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菅原 憲一, 東 登志夫, 田辺 茂雄, 鶴見 隆正
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 673
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
治療的電気刺激（TES）は治療量が明確であり弱化筋や麻痺筋の回復を目的に広く使用されている。電気刺激による生体への影響は筋収縮以外に刺激による体性感覚入力や筋収縮から生じる二次的な求心性入力が中枢神経系に及ぼす効果も大きいと考えられる。今回、電気刺激の刺激周波数および刺激強度を変化させた場合に惹起する上位・下位運動ニューロンにもたらされる影響を経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いた運動誘発電位(MEP)を指標に検討した．
【対象および方法】
対象は健常成人8名（男性4名、女性4名、年齢21-32歳）とした。被験者には実験の目的を説明し，同意を得て行った．TESはPULSECURE-PRO（OG技研社製）を用いた。刺激筋は右前腕の橈側手根屈筋（FCR）とした。刺激周波数は150Hz（高頻度）、10Hz（低頻度）の2段階とし，刺激強度は感覚閾値の1.5倍（低強度）と運動閾値の1.1倍（高強度）の2種類の強度を設定した。刺激波形は，パルス幅300μsで通電時間2秒，休止時間2秒とし，刺激時間は各20分とした．各被検者に対して周波数と強度は高頻度高強度，高頻度低強度，低頻度高強度，低頻度低強度の4条件を順序を変えてすべて行った．電気刺激終了後，TMSによるMEPを10-15回記録した。TMSはMagstim200を使用し、刺激コイルは8字コイルを用いた．なお、MEP記録筋はFCR（刺激筋）とECR（拮抗筋）から同時に記録した。さらに、脊髄運動ニューロンの興奮性指標として正中神経を肘関節部で刺激しFCRからH-reflexを記録した。MEP，H-reflexはFCRの最大収縮の5%程度（5%MVC）の弱収縮を行っている間のものとした。実験前に5％MVCによるMEP，H-reflexを記録しcontrolとした．データ処理はFCR，ECRのMEPおよびFCRのH-reflexのpeak-to-peak（mV）を計測し，controlに対する比率を算出し刺激条件間の比較を分散分析によりおこなった．
【結果および考察】
電気刺激を与えたFCRにおいては各刺激条件による電気刺激後のMEP，H-reflexは全てcontrolに比較して促通する傾向が見られた．しかし，ECRでは高頻度，低頻度とも低強度の刺激後は抑制する傾向が認められた．また，FCR，ECRのMEPは高頻度と低頻度ともに高強度で興奮性が増加していた．特に，FCRの高頻度刺激による低強度，高強度の間に有意差が認められた（P<0.05）．一方，FCRのH-reflexでは高頻度，低頻度ともに低強度で促通が強い傾向が認められた（N.S）．以上の結果から，治療的電気刺激による中枢神経への影響は皮質運動野と脊髄運動ニューロンに対しては刺激条件により異なり，それぞれの興奮性を増加させる刺激にはその特異性があることが示唆された．
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動物実験による組織学的検索
張 恩美, 鈴木 孝夫, 李 相潤, 一戸 留美
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 674
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
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【目的】本研究は廃用性筋萎縮に対する電気刺激の予防効果を明らかにするため実施した。ヒラメ筋と足底筋のモータポイント（MP）上に、異なる時間の電気刺激を与え、筋萎縮予防の効果を組織学的に検索し、筋萎縮の程度と電気刺激の実施時間に伴う変化を比較・検討した。
【方法】生後8ヶ月齢の雄性Wistar系ラット12匹を用い、対照群（以下C群）、後肢懸垂群（以下S群）、後肢懸垂と電気刺激（30分）群（以下SE30群）、後肢懸垂と電気刺激（60分）群（以下SE60群）を各群3匹に分け、各ラット左右後肢のヒラメ筋と足底筋を対象筋とした。研究方法は、1）一日一回同時間帯に、週5日間（月～金）にSEN-7203（日本光電）を用いて1.5mAでMPを刺激。2）2週間後、各群ラットより対象筋を摘出し、通常の方法・手順によりパラフィン浸積組織を作製。3）上記2）の浸漬組織は回転式ミクロト－ムにより薄切（7μm）し、ヘマトキシリン・エオジン染色。4）各プレパラートを光学顕微鏡にて観察し、画像処理と解析。5）対象筋の4群間において、計量組織学的に多重比較により比較・検討。
【結果】C群を100%として筋横断面積比を比較すると、ヒラメ筋はC群（100%）＞S群（69.2%）＞SE60群（68.1%）＞SE30群（64.6%）で、S群とSE60群間を除き、各群間で有意差が認められた（p＜0.001）。足底筋はC群（100%）＞S群（94.8%）＞SE30群（83.0%）＞SE60群（77.6%）で、SE30群とSE60群間を除き、各群間で有意差が認められた（p＜0.001）。各群のヒラメ筋と足底筋を比較すると、ヒラメ筋の方に著しい筋萎縮が見られたことから、赤筋線維が選択的に萎縮したのではないかと考えられる。
【考察】既存の8週令の成体ラットを用いた実験結果では、電気刺激により筋萎縮予防効果は認められたが（筋横断面積比 ヒラメ筋：C群（100%）＞SE60群（51.4%）＞S群（35.0%）、足底筋：C群（100%）＞SE60群（84.9%）＞S群（80.2%））、今回の老齢8ヶ月ラットでは認められなかった。これは、第一に、老齢ラットに対する今回の電気刺激量が過負荷であり、急激な筋収縮により筋蛋白質が分解され、実際は筋細胞が壊死しているにも拘わらず見かけ上萎縮と判断したため。第二に、経皮的な刺激により対象筋の収縮を確認することは出来たが、刺激法が手作業であったことと、経皮的な電気刺激が確実にMPを捉えていたかどうかが定かでないこと、などが考えられる。
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西原 賢, 河合 恒, 須永 康代, 荒木 智子, 鈴木 陽介, 森山 英樹, 細田 昌孝, 井上 和久, 田口 孝行, 久保田 章仁, 丸 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 675
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】運動時の活動電位を観測する研究は多いが活動電位の伝導方向や神経筋の部位まで調べる試みは少ない。現在、画像診断で筋構造を大まかに観測することは可能であるが、神経または筋の神経支配領域までを調べるには不十分である。これらが調べられることによって、運動に関る神経・筋の機能的評価が可能となり、臨床上大変有用となる。さらに、神経の走行部位を予測して、筋肉注射時に神経損傷を予防する場合にも役立つ。そこで、これまでわれわれが開発した筋電図処理技術を応用して、神経や筋の組織解剖学的研究と照し合せながら本研究の検証を行う。
【方法】19-22歳の健常人男性12人を対象にした。被験者は右手首に1kgの重垂バンドを装着し、肩屈曲30°肘屈曲90°で上腕二頭筋収縮、肩外転45°で三角筋収縮を1分間持続させた。上腕二頭筋では、被験者の内側上腕二頭筋の中心に双極アレイ電極を筋の方向に沿って取り付けた。三角筋では、肩峰から腋窩横線までの距離から下3/8の地点を中心に筋の方向に沿って取り付けた。各筋から4チャネルの生体アンプで検出した筋電図を計算機に保存した。筋電図原波形のうちの5秒区間を、本研究のために開発した計算機プログラムを用いて、設定閾値以上のパルスのピークを検出して加算平均した波形を算出した。チャネルによる加算平均パルスの向きの逆転（＋側か－側か）や遅延時間の方向から（パルスが順行性か逆行性か）、電極装着部位を基準にした神経支配領域の位置を推定した。
【結果】上腕二頭筋において、12被験者のうち8人で、加算平均パルスの向きの逆転があった。4人はパルスの向きの逆転は観測されなかったが、遅延時間が順行性に変化した。三角筋において、12被験者のうち、加算平均パルスの向きの逆転があったのは2人だけであった。残りのうち2人は遅延時間が順行性に、3人は逆行性に変化し、4人は解析困難であった。
【考察】（1）上腕二頭筋の神経支配領域の推定：加算平均パルスの向きが逆転されたチャネル付近に神経支配領域が存在する。結果により、12被験者のうち8人の神経支配領域の位置が特定された。残り4人は電極装着部の近位に神経支配領域あることが考えられる。（2）三角筋の神経支配領域の推定：12被験者のうち2人だけが神経支配領域の位置の推定ができた。残りのうち2人は電極装着部の近位に、3人は遠位に神経支配領域があると考えられる。（3）上腕二頭筋と三角筋の比較：三角筋は上腕二頭筋と比較して神経支配領域の位置の特定が困難であった。上腕二頭筋は紡錘状筋で、筋線維は筋の方向に沿って均一に走行している。それに比べて三角筋は羽状筋に近く、筋線維は筋の方向に対して斜めで不規則に走行している。三角筋の場合はさらなる調査が必要であるが、かなり詳細な筋構造が皮膚表面で調べられることが明かになった。
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時田 幸之輔, 深澤 幹典, Shyama Banneheka, 鈴木 了, 宮脇 誠, 熊木 克治
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 676
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【緒言】僧帽筋が, 副神経と頸神経からの二重支配を受けることは古くから観察され議論されている. Gray’s AnatomyではMotor(運動)-accessory nerve(副神経); proprioception(固有感覚)-C3 and C4と記載されている. 一方, 理学療法士養成課程で使用されるテキストの中には, 「副神経は胸鎖乳突筋と僧帽筋上部1/3を支配する」, 「副神経は僧帽筋に対する主要な運動神経であるが、そのほかに頸神経叢(C3,C4)からも支配を受け, これは副神経とともに下位線維に対する主支配神経であろう」という記述があり, 僧帽筋を支配する頸神経に運動成分が含まれていると思わせる記述があり混乱がある. 脊髄神経は前根が運動性, 後根が知覚性という区別があるので, 頸神経由来の僧帽筋筋枝を近位方向へ追求して, 前根あるいは後根との位置関係を明らかにすれば, 神経成分の性質を推測できると考える. そこで， 頸神経由来のヒト僧帽筋筋枝について近位方向へ追求するとともに, 僧帽筋筋枝の分岐, 末梢分布の観察を試みた. 若干の知見を得たので報告する. 【方法】新潟大学医学部系統解剖学実習にて頸部を剖出, 記録した後， 脊髄根から神経, 筋までを一括剔出した神経筋連続標本を作製した. 必要に応じてズダンブラックBにて軸索染色を施し, 実体顕微鏡下で観察を行った. 【結果】僧帽筋には主としてC3, C4からの枝が参加し, 僧帽筋筋枝は頸部に分布する鎖骨上神経などの皮神経(知覚性)と共同幹を成すことが多い. また, 頸神経と副神経の両神経は混じりあって筋内へ分布し, 特異的に頸神経のみが分布する部分は確認できない. C4由来の僧帽筋筋枝を脊髄根へ向けて追求したところ, 確認できた範囲では後根由来であった. 【考察】今回の知見では, 頸神経由来の僧帽筋筋枝が後根性(知覚性)であること, 僧帽筋筋枝が知覚性である皮神経と共通幹をなすことを合わせて考えると, ほとんどの僧帽筋筋枝が知覚性と推察できる. 熊木によるシロネズミの観察では頸神経由来の僧帽筋筋枝は圧倒的多数が後根性(稀に少量の前根成分を含む)であり, 今回の結果と一致する. また, 燕によるラット僧帽筋の観察では, 前根成分はγ運動ニューロンで錘内筋に分布するとしている. 以上を総合すると, 頸神経由来の僧帽筋筋枝は, 知覚線維がほとんどであり, 運動線維も錘内筋に分布し知覚に関与するものといえる. よって検討の余地は残るが, 今回の結果は, Gray’s Anatomyの記載と一致したといえる.
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深澤 幹典, 時田 幸之輔, Shyama K. Banneheka, 鈴木 了, 宮脇 誠, 熊木 克治
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 677
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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（緒言・方法）坐骨神経から分岐する筋枝の多様性については第41回日本理学療法学術大会で報告したが，さらに筋枝の線維解析を加えより興味深い所見を得ることが出来たので報告する．2003～2005年度にかけ，新潟大学医学部解剖学実習およびマクロ解剖夏期セミナーに使用された実習体29体46側について，筋枝の起始，走行，分布を詳細に観察し，さらに線維解析の手法により線維走行を調査した．
（結果）大腿二頭筋短頭(CB)は，大腿屈筋群のうち唯一坐骨神経の総腓骨神経成分(F)から筋枝(R.CB)を受け，その筋枝の分岐部位は多様である．第1例では，大腿中央つまりCB起始部付近の高さで，Fの外側寄りの腹側から分岐する．分岐後R.CBは蛇行しながらCBと大腿二頭筋長頭(CL)の間を外側に向かって走行し，CBの外側縁から筋束に進入する．第2例では，坐骨結節の高さで，Fの外背側から分岐し，その後坐骨神経と伴走，さらにCB，CL間を外側に蛇行した後，CBの外側縁から筋束へ進入する．第3例では，梨状筋下孔の直下でFの内背側から分岐した後，Fの外側を走行し，次に坐骨神経の腹側を下行し，さらにCBの表面を蛇行してCBの外側縁から筋束へ進入する．
29体46側から剖出したR.CB60本の分岐様式を高さで比較し，6グループに分類した．各グループの分岐位置を重ね比較検討すると，近位から遠位へ向かい分岐位置が概ね内旋の位置関係を示す．これは，第3例のR.CBの走行経路とも一致する．さらに，第1例，第2例のR.CBを線維束に分けて解析すると，Fの表層を内旋走行していた．
坐骨神経の脛骨神経成分(T)からの筋枝は，大内転筋，半腱様筋，半膜様筋，CLを支配する．これらの筋枝の多くは同一筋へ数本の筋枝を持つこと，また共同幹を形成する．第1例はTからの筋枝を5本持ち，筋枝の分岐部位は，近位から遠位へ移行するに従い1本目はTの内側寄りの腹側から，2本目はTの内側，3本目は内背側，4本目は内腹側，5本目は内側から分岐する位置関係を示す．第2例は筋枝を4本持つ．1本目はTの内腹側から，2本目は内側，3本目は内背側，4本目は内側から分岐する．第3例の筋枝は3本で，すべてTの内側から分岐する．それぞれの症例中で，Tから分岐する筋枝の分岐位置を断面で重ねて比較すると第3例を除き，近位から遠位へ向かい概ね内旋の位置関係を示す．第3例におけるTからの筋枝を線維解析すると筋枝はTの表層を内旋走行していた．さらに，FとTも互いに内旋の位置関係を取りながら走行する形態も明らかとなった．
（考察）ヒトの下肢は発生段階で内旋（ねじれ）する．坐骨神経のFからの筋枝R.CB，Tからの筋枝が，いずれも近位から遠位に向かって内旋走行する形態形成的特徴を有することは，ヒト下肢の発生段階におけるねじれを投影すると推測する．
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炎症性サイトカインに着目して
坂井 孝行, 折口 智樹, 坂本 淳哉, 片岡 英樹, 西川 正悟, 近藤 康隆, 鶴崎 俊哉, 中野 治郎, 沖田 実
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 678
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】
関節が不動化すると周囲骨格筋に廃用性筋萎縮が生じる。その主要因は、筋活動減少に伴うタンパク質の合成低下であることに間違いないが、炎症性サイトカインの増加も深く関与するとされている。炎症性サイトカインは種々のタンパク質分解酵素を刺激したり、酸化ストレスを増加させる一要因であることが知られている。そして、これまでに我々は、ラット足関節を不動化するとヒラメ筋に廃用性筋萎縮が発生し、その進行程度に準拠して、炎症性サイトカインであるIL-1β、TNF-αが増加することを見いだした。一方、近年、持続的他動運動（以下、CPM）は廃用性筋萎縮の進行抑制効果があることが報告されている。これは、機械的刺激の筋タンパク質合成促進作用によるものと考えられているが、上記の知見から推すると、炎症性サイトカインにも影響している可能性がある。そこで今回、関節不動化モデルラットを用い、CPMによる廃用性筋萎縮の進行抑制効果と炎症性サイトカインの関連性について検討した。
【方法】
12週齢のWistar系雄ラット12匹を対照群4匹(以下、C群)と実験群8匹に振り分け、実験群は両足関節を4週間最大底屈位でギプス固定し、ヒラメ筋を不動化した。そして、実験群をさらに、不動を継続する群（以下、I群）とその過程で足関節に対しCPMを行う群（以下、CPM群）に振り分けた。CPM群に対しては、1日1回、週6日の頻度でギプスを解除し、角速度10度/秒で足関節の底背屈運動を30分間実施した。実験期間終了後、両側ヒラメ筋を摘出した。左側ヒラメ筋は急速凍結の後に横断切片を作製、ルーチンATPase染色を施し、画像解析ソフト（NIH-Image）を用いてタイプI・II線維の筋線維直径を測定した。また、右側ヒラメ筋はホモジネートし、ELISA法によりIL-1β、TNF-α含有量を定量化した。
【結果】
各群の平均筋線維直径を比較すると、タイプI・II線維とも、C群と比較してI群、CPM群とも有意に低値を示し、I群とCPM群を比較するとCPM群の方が有意に高値を示した。IL-1β、TNF-α含有量はいずれもI群、CPM群、C群の順に高値を示し、また、TNF-α含有量においては各群間に有意差が認められた。
【考察】
今回の筋線維直径の結果から、CPMによる廃用性筋萎縮の進行抑制効果が認められた。また、この結果と一致するように、廃用性筋萎縮の発生に伴うIL-1β、TNF-αの発現増加はI群に比べCPM群の方が軽度であった。したがって、CPM群では、CPMによる機械的刺激が筋タンパク質合成を促進するだけでなく、IL-1β、TNF-αの発現を抑制し、それに続いてタンパク質分解酵素や酸化ストレスの増加が緩和し、これらのことが相乗効果となり、廃用性筋萎縮の進行抑制効果が得られたのではないかと推察された。
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曽田 武史, 矢倉 千昭, 津田 拓郎, 岡崎 倫江, 那須 千鶴, 吉村 和代, 高畑 哲郎, 中川 浩, 大石 賢, 田原 弘幸
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 679
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】脳卒中などに生じる痙縮は、歩行や立位動作などの円滑な動作遂行に支障をきたすため、動作遂行時に痙縮を抑制させる効果的な方法が必要であると考える。我々は、第41回日本理学療法学術大会において、立位時における足底前外側部に対する小型チップの刺激が、ヒラメ筋H反射を抑制させることを報告した。しかし、静止立位時の検討のみであり、動的立位時における変化については検討していなかった。そこで、本研究は、振り向き動作を行ったときの小型チップによる足底刺激が振り向き動作後のヒラメ筋H反射に及ぼす影響について検討した。
【方法】対象は、整形外科疾患のない健常成人6名（男性4名、女性2名）、平均年齢20.3±2.1歳であった。小型チップは、円柱型（直径3mm、厚さ2mm）のプラスチックゴムを使用した。測定肢位は立位とし、重心動揺計（ツイングラビコーダG-6100、アニマ）のモニターを見ながら、両下肢に均等に荷重するよう調整させた。小型チップは左下肢の足底前外側部（第5中足骨頭）に貼付した。振り向き動作は腕を組み、体幹を左右に10回ずつ回旋させた。刺激条件は、小型チップ無貼付時（静的立位）、貼付時（静的刺激）、無貼付で振り向き動作後（動的立位）、貼付して振り向き動作後（動的刺激）の4条件とした。刺激条件の順序はランダムに行い、各刺激条件間は座位にて3分間休憩後、小型チップ無貼付での立位姿勢を3分間保持させた。ヒラメ筋H反射は誘発筋電計（Neuropack MEB-2200、日本光電）を用い、電気刺激は膝窩部の脛骨神経に持続時間1msの矩形波を刺激頻度0.3Hzで実施した。刺激強度はM波最大振幅の30％程度のM波振幅が出現する強度で行い、各刺激条件で50回ずつ記録した。得られた波形から無刺激のM波振幅と一致する波形を対象にH反射振幅を計測し、その平均値を測定値とした。統計処理はWilcoxon signed rank testを用い、有意水準5％未満を有意差ありとした。
【結果】静的刺激は、他の3条件と比較しヒラメ筋H反射は有意に低下した（p＜0.05）。また、動的刺激は、静的立位および静的刺激と比較し有意に増加した（p＜0.05）。
【考察】静的立位における足底前外側部の刺激は前回の報告と同様であったが、動的立位における刺激はヒラメ筋H反射を興奮させる結果となった。静的立位と動的立位における足底刺激がヒラメ筋H反射に及ぼす機序においては不明確であるが、足底の遅順応性および速順応性皮膚受容器を選択的に興奮させている可能性がある。また、足底刺激に付随し、動的刺激では下肢関節への関節周囲の感覚受容器を賦活させている可能性もある。しかし、本研究における動的刺激は、振り向き動作だけであり、歩行などの自動的な運動については検討していない。今後は、歩行運動も含めた動的な足底刺激について検討する必要がある。
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兼松 大和, 徳久 謙太郎, 宇都 いづみ, 鈴木 敏裕, 大成 愛, 三好 卓宏, 藤村 純矢, 高取 克彦, 庄本 康治
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 680
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】
ファンクショナルリーチ（FR）テストは臨床や研究場面、介護予防事業などで広く用いられている動的バランスの臨床評価指標である。先行研究によると健常成人や高齢者におけるFRテストの再現性は良好であると報告されている。しかし、脳卒中片麻痺患者においてその再現性を検討した報告は少ない。また、一症例の継時的な動的バランス変化の有無を評価する際には、測定値にどの程度の測定誤差が生じるかを知ることは有用である。本研究の目的は、脳卒中片麻痺患者におけるFRテストの検者内再現性と測定誤差を明らかにし、実際の臨床での評価場面において有用な情報を提供することである。
【対象及び方法】
対象は2施設に入院中の脳卒中片麻痺患者のうち、立位保持が20秒以上可能で、指示理解良好な者31名（男20名・女11名、平均年齢69.2±10.8歳）である。FRはハンガーラックにメジャーを貼り付けて作成した自作の測定器にて測定した。靴を履いた状態で測定すること、肩峰の位置から前方リーチによる最大到達点までの距離を測定し、上肢長を引いてFR算出すること以外はDuncan等による原著の方法に従った。測定は同一検者により行われ、2回の練習後、3回の測定を1セッションとし、2セッション実施した。セッション間隔は1～2日とした。
【分析】
検者内再現性の検討には、異なるセッションの測定値間の級内相関係数（ICC）を求めた。測定誤差の分析は一般化可能性理論により行った。セッションと反復を要因とする2要因完全クロス計画の下、主効果と交互作用の分散成分推定量を求めた。この情報を基にセッション回数や反復回数を変更した測定条件下での測定の標準誤差standard error of measurement（SEM）および最小検知変化minimal detectable change（MDC）を求めた。
【結果】
異なるセッションの測定値間のICC(1,1)は0.975であった。SEMとMDCは1回の測定では1.7cmと4.8cmであり、測定反復回数を変更すると2回の平均値では1.4cmと4.0cm、3回の平均値では1.3cmと3.7cmに減少した。測定セッション回数を変更すると、2回の平均値では1.4cmと3.8cmに減少した。
【考察・まとめ】
異なるセッションの測定値間において優秀な級内相関が得られたことから、脳卒中片麻痺患者のFRテストの検者内再現性は良好であるといえる。原著の方法と同じく2回の練習後、3回測定の平均値を使用した場合、1.3cmのSEMが生じることが明らかになった。MDCは一症例のFRを継時的に測定し、その変化が統計学的に有意と認められる最小の値であり、原著の方法では3.7cm以上の変化がないと真の変化（改善・悪化）とは言えず、測定誤差範囲内であることが示唆された。
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リアルタイム超音波画像より（第2報）
渡邊 昌宏, 伊坂 重人, 八田 奈々乃, 八木下 弓子, 佐藤 れい子, 今村 安秀
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 681
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】体幹の安定化には腹横筋の収縮が必要だといわれている．我々は第1報で椅子坐位における体幹静止位での最大リーチにて，0.75kg以上の重錘挙上時に腹横筋の収縮が起こりやすく，腹横筋収縮にて体幹安定化を図っていることを確認した．しかし同時に腹横筋のみならず内腹斜筋の収縮が起きていることを報告した．そこで今回、坐位における1kg重錘挙上時の腹横筋と内腹斜筋の収縮の関係に着目し，リアルタイム超音波画像を使用し収縮様式の違いについての検討をおこなった．
【対象と方法】対象は腰痛の既往歴がない健常成人13名（男性：9名 女性：4名）全例利き手：右，年齢：28±3.2歳，身長：167.2±1.0cm，体重：58.8±8.3kg，BMI：20.3±1.6，上肢長：72.2±5.6cmである．実施検査は開始時肢位を端坐位とし，右上肢を体幹前方に手掌を下にしてテーブル上に置いた．動作課題は体幹の回旋は行なわず，重錘負荷1.0kgを与えテーブル上から重錘挙上5cmを任意のスピードで行うこととした．挙上動作試行は2回とし，左腸骨稜上部に位置させた超音波診断装置（アロカ社製 SSD-5500）の深触子（7.5-10MHzリニア型）をおき，2回目の動作で超音波診断装置にて経時的変化を録画した．画像より腹横筋ならびに内腹斜筋の収縮を筋膜の動きおよび筋厚変化によって確認し，腹横筋と内腹斜筋の収縮開始の時間差（以下，時間差）を超音波診断装置のM modeの機能計測にて測定した．これらはインフォームドコンセントを得て実施した．
【結果】すべての被検者において腹横筋ならびに内腹斜筋の収縮が認められた．腹横筋の収縮がおこりその後に内腹斜筋の収縮が認められた．時間差は452.8±128.5msecであった．時間差と年齢、体重、身長、BMI、上肢長においては相関が認められなかった．
【考察】健常成人において端坐位での最大リーチ位挙上動作（重錘負荷1kg）では腹横筋の収縮がおこり次いで内腹斜筋の収縮が起こることが示唆された．腹横筋はローカル筋と呼ばれ体幹の分節的な安定性に大きく寄与しており，それに比し内腹斜筋はグローバル筋群のひとつであり脊椎保護や運動に関与するといわれている．今回の結果から重錘負荷での上肢挙上動作において腹横筋の収縮がおこり体幹の安定性を得，その後上肢挙上に伴う脊椎への負担軽減に内腹斜筋の収縮がおこると推測される．今後，腰痛の既往がある被検者のデータ集積を行ないリーチ動作における腹横筋収縮の機能的変化を明確にしていくことが課題である．
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村瀬 政信, 中野 隆, 金丸 みき, 安本 旭宏, 樋口 恵
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 682
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】Guyon管における尺骨神経の絞扼性神経障害はGuyon管症候群と呼ばれ，肘部管症候群に比べて稀と言われているが，リハビリテーション領域では杖を使用する片麻痺者や車椅子を使用する対麻痺者にGuyon管症候群が起こると報告されている．今回，Guyon管において尺骨神経の絞扼を起こし得る解剖学的因子を検討したので報告する．
【方法】対象は，愛知医科大学解剖学セミナーに供された解剖実習用ご遺体22体34肢とした．方法は，前腕遠位部，手関節部，手掌および手背の尺側部の剥皮を行い，脂肪組織を除去して尺側手根屈筋，手掌腱膜，短掌筋を剖出した．次に，尺側手根屈筋の深層で尺骨神経と尺骨動脈を同定し，それらがGuyon管へ進入する部位まで剖出した．手掌腱膜を切断して，短掌筋とともにGuyon管の天蓋部である掌側手根靱帯を切除した後，Guyon管の内部構造および尺骨神経を観察した．なお，解剖の実施にあたっては，同大学解剖学講座教授の指導の下に行った．
【結果】尺骨神経はGuyon管内部で深枝と浅枝に分かれていた．Guyon管の底部は，豆鉤靭帯およびその深層の有鉤骨であり，硬い構造となっていた．短小指屈筋の近位縁は多くの例で線維性のアーチ（以下，アーチ）を形成し，尺骨神経深枝はアーチ深層の狭い裂隙へ進入していた．Guyon管より遠位部において，尺骨神経浅枝は，表層を小指と環指へ走行していた．また，破格筋が34肢中6肢（17.6%）に認められた．5肢において，小指外転筋が豆状骨のみでなく前腕筋膜からも起始しており，前腕筋膜から起始する筋腹は尺骨神経深枝と浅枝の表層に位置していた．1肢において，短小指屈筋が有鉤骨鉤のみでなく前腕筋膜からも起始しており，前腕筋膜から起始する筋腹は尺骨神経深枝と浅枝の表層に位置していた．
【考察】今回の結果より，Guyon管において尺骨神経の絞扼を起こしうる解剖学的因子として，(1)Guyon管底部の硬い構造，(2)アーチ深層の狭い裂隙，(3)小指外転筋または短小指屈筋の破格が挙げられる．これらの因子は以下の可能性が考えられる．(1)Guyon管の底部の硬い構造は，手掌表面から圧迫が加わると，尺骨神経深枝と浅枝の絞扼を起こす．(2)アーチ深層の狭い裂隙にガングリオンなどの占拠物が存在すると，尺骨神経深枝の絞扼を起こす．(3)小指外転筋または短小指屈筋の破格は，尺骨神経深枝と浅枝の絞扼を起こす．堂園は，杖を使用する片麻痺者や車椅子を使用する対麻痺者において神経伝導速度を測定し，それらの使用が尺骨神経障害を起こす可能性を報告している．以上のことより，Guyon管における尺骨神経の絞扼性神経障害は，杖や車椅子の使用よる手掌表面からの強い圧迫で起こり得ると考えられ，リハビリテーション領域で注意しなければならない絞扼性神経障害のひとつであることが示唆された．
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肩関節水平内転角度を中心に
川井 謙太朗, 中山 恭秀, 粂 真琴, 吉田 啓晃, 伊藤 咲子
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 683
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】肩甲骨面挙上とは一般的に水平内転30°の挙上とされるが、実際には肩甲骨は胸郭の影響を受けるため、挙上角度が増すと共に水平内転角度が変化する運動と考えられる。高濱らは、肩関節挙上と肩甲骨面の関係について、挙上30°では水平内転30°、挙上60°では水平内転45°、挙上90°以降では水平内転60.9°で肩甲骨面と一致するとしている。臨床において、関節可動域訓練やcuff-Y-exercise、上肢屈曲を伴う日常生活指導をする際、肩甲骨面での運動は重要となる。しかし、肩甲骨面挙上とは明確な定義がなく、肩甲骨を三次元的に捉える必要があり、各理学療法士（以下、PT）により捉え方に相違があるように感じられる。そこで今回、肩関節挙上角度を30°・60°・90°・120°・150°に制限した中で、肩甲骨面挙上測定の信頼性について検討することを目的とした。尚、当大学倫理委員会の承諾を得て行った。
【方法】肩関節に既往のない20・30歳代の教職員15名（男性9名、女性6名）・右15肩を対象とした。平均年齢26.6±4.2歳、平均身長159.5±11.7cm、平均体重59.8±12.5kgであった。検者は5名のPT（経験年数2～15年、平均7年、男性3名、女性2名）とした。開始肢位は、端坐位にて体幹中間位、肩下垂位、肘伸展位、前腕回内外中間位とした。挙上角度を150°まで30度ごとに制限した中で、検者は肩関節を開始肢位より肘伸展位、前腕回内外中間位のまま数回他動挙上し、肩甲骨面挙上と感じた肢位にて保持した。測定順序は無作為とし、評価期間中の情報交換は禁止した。1名の測定者が、水平内転角度を計測した。計測方法は、計測肢肩峰の上方より水平面を投影して角度計にて最小単位5°で計測した。各挙上時水平内転角度計測の2名の検者間信頼性は、平均0.99が確認された。統計処理は、PT5名の肩甲骨面挙上測定の検者間信頼性について、級内相関係数（ICC.2.1）をした。
【結果】挙上30°・60°・90°・120°・150°の順に、級内相関係数は0.93・0.92・0.95・0.72・0.69であった。水平内転角度の平均は34.9°・42.6°・49.9°・53.6°・58.9°であった。
【考察】本研究より、挙上90°までは検者間信頼性は高い結果となったが、挙上120°・150°においては、やや信頼性が劣る結果となった。これは、臨床において、各PTが挙上90°までは、肩甲骨面を意識する機会が多いことを示唆していると考える。全ての関節包、靭帯が最も弛緩するscapula plane上45°挙上位での評価・訓練や、疼痛誘発テスト、腱板機能訓練時など、肩甲骨面を基準にして行う評価・訓練は、挙上90°未満に多い。また、挙上120°・150°でやや信頼性が劣った理由として、挙上90°以降では、胸鎖関節・肩鎖関節を中心に鎖骨の動きと共に、肩甲骨も外転・上方回旋に加え下方傾斜が起こり、肩甲骨を空間的（三次元的）に捉えることが複雑化した為と考えた。
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それぞれの再現性(信頼性）と両者間の関係から
住吉 司
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 684
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】今回の研究はFFDとSLRそれぞれの検査の再現性（信頼性）と互いの関係について検討し、両者の柔軟性検査としての適用について考える事を目的とする。
【対象】健常成人で頚、腰背部、上下肢に疼痛や運動器疾患のない6例（男性2例、女性4例)平均年齢27.3±8.5歳を対象とした。
【方法】FFDの測定は、日内変動を考慮し、一回目の測定約20秒後に二回目を測定した。メジャーの1mmまでを有効とした。
SLRの測定も一回目の測定約20秒後に二回目を測定した。ゴニオメーターの1度までを有効とした。
一回目と二回目のFFDならびにSLRの再現性(信頼性）については級内相関係数にて検討した。
FFDとSLRの関係については各被検者の二回の平均値を用いspearmanの順位相関係数にて検討した。
【結果】1.FFDの平均値一回目は0±（13.7）cmで二回目は1.1(±13.0）cm 級内相関係数R=0.96であり再現性(信頼性）は非常に高かった。
2.SLRの平均値一回目は75(±9.1）度で二回目は77(±8.1)度 級内相関係数R=0.90であり再現性(信頼性)は高かった。
3.FFDとSLRの相関係数R=0.485であり両者にはわずかな相関しか認められなかった。（P<0.05）
【考察】FFD検査はその方法において被検者が立位で限界まで動く、いわば能動的な検査であるが、対象が健常成人とはいえその再現性(信頼性)は非常に高く今後もより積極的に柔軟性検査として適応を考えたい。
一方、SLR検査は被検者が臥位にて検査が行われるいわば受動的な検査であるがこれも再現性(信頼性)は高く柔軟性検査として適応を考えたい。
また、二つの検査にわずかの相関しかなかったことは非常に興味深い。この理由として柔軟性を検査する二つの検査がそれぞれに(一方的に)有意な因子を含む事を意味するのではないか。具体的には腹部周径、腰椎の可動域または上肢長等が考えられる。
今後、柔軟性検査としてFFD検査、SLR検査いずれの検査を適用する場合でもそれぞれの特色を十分考慮し、互いの検査に関わる因子に注意しながら行うことが必要であると考える。
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局所解剖学的所見に注目して
工藤 慎太郎, 浅本 憲, 中野 隆
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 685
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
足根管症候群は脛骨神経（以下TN）の絞扼性神経障害である．その治療法については足根管内への局所注射や観血療法が奏効するとされ，また，基礎研究としてTNの分岐形態に関する報告は散見される．しかし，運動療法との関係からTNと周辺組織の位置関係について考察した解剖学的研究は，我々が渉猟した得た範囲では存在しない．そこで今回，足根管症候群に対する運動療法に役立てる目的で足根管部の局所解剖を実施し，若干の知見が得られたので報告する．
【方法】
対象は平成18年度愛知医科大学春期解剖セミナーに供された解剖実習用遺体4体8肢である．下腿遠位部および足部の内側を剥皮し，皮下組織を除去後，屈筋支帯を同定した．屈筋支帯を縦切開し，足根管内のTN，後脛骨動脈（以下PTA）後脛骨静脈（以下PTV）を同定した．その後，母指外転筋を起始部から切離反転し，TNから分岐した内側足底神経（以下MPN）および外側足底神経（以下LPN）を遠位側へ剖出した．さらに，PTAから内・外側足底動脈への分岐部位（以下，動脈分岐部）を剖出した．観察項目は，1）屈筋支帯の形状，2）足根管内でのTN・PTA・PTV・屈筋腱の位置関係，3）MPN・LPNと動脈分岐部の位置関係とした．
【結果】
1）屈筋支帯は全例において下腿筋膜の遠位端から移行する結合組織によって形成されていた．2）足根管内でTN・PTA・PTVは同一区画内を走行し，屈筋腱は別の区画を走行していた．3）TNからMPN・LPNへの分岐部は，動脈分岐部より近位に位置していた．動脈分岐部の深層でLPNのみと交叉する例が5例，MPNのみと交叉する例が2例，両神経と交叉する例が1例であった．動脈分岐部とLPNの交叉部位の深層には，載距突起が位置していた．
【考察】
屈筋支帯は成書に記されるように，下腿筋膜の遠位端から移行する結合組織であった．したがって，下腿筋膜の柔軟性の低下は屈筋支帯の緊張を亢進するため，足根管内圧を上昇させる一要因と考えられた．また，足根管症候群は足関節部外傷後の出血や瘢痕により生じやすいと報告されている．成書に記されるように，足根管内でTNとPTA・PTVが同一区画内を走行しているため，同一区画内での出血はその内圧を上昇させる一要因になると考えられる．6例において，LPNと動脈分岐部は交叉し，交叉部の深層には載距突起が位置していた．動脈硬化などで動脈の弾性が低下し，かつ踵骨が回内した症例では，LPNに対する機械的刺激を惹起しやすく，絞扼部位となり得る局所解剖学的構造と考えられた．
【まとめ】
・屈筋支帯は下腿筋膜の延長であるため，筋膜の柔軟性の向上が足根管症候群の運動療法に有効になると考えられた．
・動脈分岐部とLPN，載距突起の位置関係はLPNの絞扼因子となり得る局所解剖学的構造と考えられた．
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第2報：変形性股関節症例での検討
吉田 啓晃, 中山 恭秀
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 686
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】前回大会において股関節他動複合運動評価を試み、股関節を屈曲・外転・外旋させて測る「複合運動距離(以下Hip Combined Distance：HCD)」と関節可動域(以下ROM)との関連性を報告した。HCDと屈曲・外転・外旋ROMの総和との間には正の相関が認められ、HCDには屈曲及び外転＋外旋運動の同程度の関与が示唆された。
【目的】変形性股関節症保存例(以下OA)を対象に、HCD及びROMの計測に加えて靴下着脱動作の可否を調査し、それらの関連性を検討する。尚、本研究は当大学倫理審査委員会の承認を受け、患者の同意を得て施行した。
【方法】 膝関節ROM制限の無い股関節OA患者、女性8名12肢(平均年齢66.4±8.4歳)を対象とした。
股関節のHCDは、対側の内外果中心より上前腸骨棘を結ぶ直線上を他動にて可動させた距離とした。測定は背臥位にて行い骨盤をベルトで固定し、下肢中間位を開始肢位とした。最小単位を0.5cmとし、3回の平均値を対側下肢長の%で表した。ROM計測は、股関節屈曲・外転・外旋(股関節屈伸中間位)をそれぞれ角度計にて5度単位で各3回測定し、平均値を求めた。また、靴下着脱動作は、長坐位または椅子坐位にて股・膝関節を屈曲させる方法での可否を記録した。
HCDとROM総和のPearson相関係数(r)を求め、HCDに影響するROM要素の検討に重回帰分析を行った。
【結果】各ROMは股関節屈曲76.8±11.4°、外転20.0±9.2°、外旋24.3±5.5°で総和は121.1±18.8°であり、HCDは68.3±10.9％であった。ROM総和とHCDには有意な正の相関関係が認められた(r=0.88、p<0.01)。従属変数をHCD、独立変数を屈曲と外転＋外旋ROMとした重回帰分析の結果、決定係数R2は0.80で、重回帰係数は屈曲0.62、外転＋外旋0.42となり、有意性が認められた(p<0.01)。
HCDが71%未満の症例7肢のうち6肢が靴下着脱動作に何らかの障害があった。
【考察】対象をOA患者に限定した場合、HCDとROM総和との間には、より高い正の相関が認められた。重回帰分析より、屈曲とともに外転＋外旋運動が距離を伸ばす要因となっている。
個別の症例をみると、1)HCD、ROM総和は同程度であるが屈曲と外転+外旋ROMが逆転している症例、2)外転＋外旋ROMは同程度であっても外転が著しく制限されておりHCDが短い症例がみられた。1)の症例は、HCDの優位な運動要素の違いを反映した結果であり、複合運動の利点が現れている。2)の症例は、本測定は外転と外旋運動は相互に補いHCDを伸ばすと考えられたが、条件を対側下肢上の運動としたため、外転ROMが小さいと外旋の運動要素を最大限に利用できずHCDが短くなった。つまり、本測定条件の限界を表した。
今回、少ない症例数ではあるが、HCDと靴下着脱動作との関係や運動要素の違いを見ることができた。今後、症例数を蓄積するにあたり、HCDに影響する要素をさらに分析し、ADL動作に結びつけるために股関節以外の他の要素も含めて調査を進めたい。
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大腿四頭筋筋力と足趾把持力およびその最大値到達時間の検討
田中 真一, 村田 伸, 甲斐 義浩
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 687
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】上肢における利き手の優位性は明らかであるが、利き足の優位性についての検討は不十分である。そこで今回、ボールを蹴る足（機能脚）と踏み切り足（支持脚）を利き足として、大腿四頭筋筋力と足趾把持力およびそれらの最大筋力に到達するまでの時間について検討した。
【方法】下肢に病的機能障害が認められなかったK医療系専門学校に在学中の男子学生15名（平均年齢22.4±5.7歳、平均身長170.2±5.4 cm、平均体重62.3±8.7 kg）の左右30肢を対象とした。なお、これら被験者には、研究の目的と方法を十分に説明し、同意を得た上で研究を開始した。まず、利き足の自己認識について「機能脚と支持脚はそれぞれ右か左」を回答してもらった。大腿四頭筋筋力とその最大値到達時間は、多用途筋機能評価運動装置BIODEX SYSTEM3（酒井医療株式会社）にて、端坐位、膝関節60°屈曲位の等尺性収縮で測定した。足趾把持力とその最大値到達時間は足把持力測定器にて、端坐位、膝関節90°屈曲した姿勢で測定した。統計処理には、対応のあるt検定を用い、有意水準は5％未満とした。
【結果】機能脚を右とした者13名、左は2名、支持脚を右とした者7名、左は8名であった。機能脚と非機能脚を比較すると、大腿四頭筋筋力（147.7±26.5 Nm, 137.3±24.5 Nm）およびその最大値到達時間（0.24±0.08秒, 0.23±0.06秒）に有意差は認められなかった。また、足趾把持力（17.3±4.9kg,17.4±5.1kg）およびその最大値到達時間（0.7±0.3秒,0.6±0.2秒）についても有意差は認められなかった。支持脚と非支持脚の比較では、大腿四頭筋筋力（142.2±24.6 Nm, 142.7±27.5 Nm）およびその最大値到達時間（0.22±0.06秒, 0.25±0.08秒）に有意差は認められず、足趾把持力（16.8±5.35kg,17.9±4.5kg）とその最大値到達時間（0.59±0.3秒,0.7±0.3秒）についても有意差は認められなかった。
【考察】今回、大腿四頭筋筋力と足趾把持力およびそれぞれの最大値到達時間について、利き足と非利き足に差があるか否かを検討した。その結果、すべての測定値に有意差は認められなかった。上肢の筋力については一側優位性が報告されているが、これは生活場面での利き手の使用頻度に依存していることが考えられる。下肢については、その主な機能が歩く、走るといった移動手段であり、どちらか一側のみを使用する機会は少ない。今回、研究対象とした大腿四頭筋機能と足趾機能において、上肢と下肢の日常場面での役割の違いが今回の結果につながったものと考えられる。これらの知見から、理学療法評価や治療を行う際、上肢については利き手の影響を考慮する必要があるが、下肢については利き足の影響を考慮する必要性が少ないことが示唆された。
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五月女 洋, 井畑 裕貴, 中村 忠雄, 秋山 未緒, 窪田 幸生, 竹井 仁
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 688
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】筋力増強運動には様々な方法があるが、その一つに、1 Repetition Maximum(1RM)を元に運動負荷量と運動回数を決定する方法がある。我々は第41回日本理学療法学術大会において、1RMの90・80・70・60・50%の運動強度における最大運動回数を報告したが、60-90%が適当といわれている筋力増強運動において、設定%運動負荷量に対して実際に最大運動回数の実施が必要かどうかは明らかでない。そこで、本研究では1RMの70%の負荷量で反復可能な最大運動回数を測定し、最大運動回数の80%あるいは60%の運動回数でも筋力増強効果があるかを検討したので報告する。
【方法】実験の趣旨を説明し同意を得られた25名(男性10名・女性15名・平均27.5歳)の非利き手を対象に、ロジャーモバイルスピードプーリー(日本メディクス)を用いて、肘関節屈曲と伸展に対する筋力増強運動を実施した。測定項目は、上腕二頭筋(以下Bi)と上腕三頭筋(以下Tri)の1RM重量・BiとTriの1RM の70%での最大運動回数、上腕屈曲位最大周径・上腕伸展位最大周径・前腕周径とした。筋力増強運動は1RM の70%負荷量とし、反復回数によって被験者を無作為に3群に分類した。a群：最大運動回数(以下MAX群)、b群：最大運動回数の80％の回数(以下80％群)、c群：最大運動回数の60％の回数(以下60％群)。全群とも各回数を3セット実施し、セット間は3分休息した。運動頻度は3回/週、運動期間は4週間とし、それぞれ2週後・4週後にも測定を実施した。得られた測定結果から、SPSSを使用し、二元配置分散分析とその後の多重比較検定(scheffe法)を実施し、有意水準は5%未満とした。
【結果】初回測定では、年齢・身長・体重の他、全ての測定項目に有意差はなかった。各群内における初回―中間―最終測定間の比較で有意差があった項目として、Bi1RM重量[kg]に関して、MAX群では最終(6.9）が初回(6.2)より有意に大きく、80％群では初回(6.8)より中間(7.1)が、中間より最終(7.6)が有意に大きく、60％群では最終(6.1）が初回(5.3)と中間(5.6)より有意に大きくなった。Tri1RM重量では、MAX群のみ、最終(7.6）が初回(6.8)と中間(6.9)より有意に大きくなった。初回を100%として正規化し、中間期と最終期における各群間比較では、BiとTriの1RM重量に関して有意差はなかった。
【考察】初回測定時、全測定項目において3群は均質であった。1RMの70％負荷量での4週間の筋力増強では、Biでは必ずしも最大回数の反復は必要ないことが示唆されたが、Triにおいては最大回数での反復が必要である事が示唆された。これは、TriがtypeII線維であることが関係しており、回数の負荷が少なければ参加する筋線維数が増えず、筋力増強効果が少ないと考える。このようにBiとTriの2筋で異なる結果が得られたため、筋力増強を目的とした1RMの70％での運動回数は、筋・もしくは筋組成によって設定を変える必要があると考える。
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田中 基隆, 杉原 敏道, 三島 誠一, 長沼 誠, 武田 貴好, 舩山 貴子, 大原 留美子, 高橋 絵美
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 689
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
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【目的】
理学療法士は評価の結果をもとに、理学療法介入による効果判定を行っていることから、その評価はある程度の信頼性が保証されなければならない。本研究では高齢者を対象にハンドヘルドダイナモメーター（HHD）を用いた筋力測定の信頼性について検討した。
【対象と方法】
対象は認知症を有さない同意を得た健常高齢者15名（79.9±5.9歳）とした。被検筋は利き足側の膝伸筋群とした。測定肢位は新・従手筋力検査法に準じた坐位とし、測定開始肢位は膝関節屈曲90°とした。代償による影響がないよう大腿部はベルトで固定した。HHDのセンサーは下腿の下端に当て、検査者の合図に従い被検者には膝を最大伸展するよう指示した。測定は10秒間の最大努力による等尺性運動で行った。30秒以上の間隔をあけ、上述した方法による測定を複数回実施した。最初に複数回の測定で得られた測定値から、1回の測定における信頼性係数（ICC(1.1)）を求めた。目標とする信頼性係数はLandisらの基準を参考に0.81、95%信頼区間下限値を75％以上と設定した。1回の測定でこの条件に満たない場合には複数回の測定の平均から上述した条件を満たす測定回数を検討することとした。これらにより得られた測定回数をもとに再度測定を行い、ICC推定値と95%信頼区間下限値を求めて最終的確認を行った。
【結果】
1回測定のICC(1.1)推定値は0.88だったが95%信頼区間下限値は0.69であった。そのため、ICC(1.1)推定値は一定の基準を満たしたが95%信頼区間下限値は基準以上の値が得られなかったことから1回の計測における信頼性は十分でないと判断した。2回測定の平均値を用いた場合では、ICC(1.1)推定値が0.93、95%信頼区間下限値は0.82であったため、一時的に信頼性を得るための測定回数とし、再度測定を行った。その際のICC(1.1)推定値は0.94、95%信頼区間下限値は0.84であった。そのため、2回測定の平均値を用いたものが信頼性を得るために必要な測定回数であると最終的に判断した。
【考察】
今回の結果から2回の平均値を用いることがHHDを用いた膝伸筋群の測定において信頼性の高いデータを得るために必要な測定回数であると考えた。本研究は膝伸展筋力における測定回数の検討であったが、他筋に関しても検討する必要があると考えた。
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測定法の再現性・妥当性の検証
片野 唆敏, 大塚 郁恵, 奥野 裕佳子, 高橋 一揮, 山中 悠紀, 石川 朗
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 690
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
慢性呼吸不全患者や心不全患者の中には呼吸筋力の低下を認める症例が多く認められる．呼吸筋力の低下はしばしば運動耐容能の低下、ADL制限、QOL低下をもたらす．このため、臨床では呼吸筋トレーニングにより、低下した呼吸筋力の強化を図っている．呼吸筋トレーニングの1手段として腹部重錘負荷法がある．本法は腹部に乗せた重錘に抗して横隔膜呼吸を行うトレーニングあり、その簡易性から臨床で広く実施されている．その一方で、負荷量の設定は測定者の主観により決定されることが多く、必ずしもトーレーニングが効果的に実施されているとは言い難い．このことから，臨床においてトレーニングの負荷量を簡易的かつ定量的に設定できる方法を考案する必要がある．
本研究は腹部重錘負荷法の負荷設定法として横隔膜呼吸時に腹部が隆起する力（腹部隆起力）を徒手筋力計（Hand-held dynamometer：HHD）を用いて測定し，測定法の信頼性および妥当性を検証することを目的とする．
【方法】
対象は呼吸・循環器疾患の既往がなく，BMIが正常値を示す若年健常者27名とした．腹部隆起力はHHD（NIHONMEDIX社製MICROFET2）を徒手により固定した場合（徒手固定）と自作の機器により固定した場合（機器固定）の二通りで、無作為に3回ずつ測定した．信頼性は、級内相関係数を用いて測定者内再現性（再現性），測定者間再現性（一致性）について検討した．妥当性は，チェスト社製呼吸筋力計 VITALOPOWER KH-101を用い,最大吸気口腔内圧を測定し，腹部隆起力と最大吸気口腔内圧との比較から検討した．
【結果】
徒手固定による再現性はICC
1,3＝0.88，機器固定による再現性はICC
1,3＝0.93と，両測定値ともに高い再現性を示した．両測定値の一致性はICC
2,3＝0.88と強い一致性を示した．腹部隆起力は最大吸気口腔内圧と強い相関を示した（R=0.84）.
【考察】
本研究より，徒手固定による測定値は高い再現性を示し，最大吸気口腔内圧と強い相関関係を示した．このことから、本法で測定した腹部隆起力は呼吸筋力を反映しており、測定法の再現性および妥当性は高いことが認められた．筋力トレーニングの負荷設定は対象とする筋の最大筋力から算出するのが効果的である．したがって、腹部隆気力により腹部重錘負荷法の負荷量が簡易的かつ定量的に設定できることが示唆された．
【まとめ】
本法による腹部隆起力の測定法に再現性および妥当性を認め、臨床での応用が可能であることが示唆された．
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武井 圭一, 杉本 諭
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 691
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】筋力の測定方法は、従来の徒手筋力検査（MMT）に加え、握力計や徒手筋力計（Hand Held Dynamometer：HHD）による定量的な測定が定着してきている。しかし、体幹筋についてはトルクマシン以外による定量的測定は実用化されていない。本研究の目的は、HHDを用いて座位における体幹屈筋力測定の信頼性の検討、および座位と背臥位での体幹屈筋力測定時の筋力および筋活動の関連を検討することである。
【方法】対象は、本研究に同意の得られた健常学生21名（男性12名、女性9名）とした。体幹屈筋力は座位と背臥位の2条件で測定し、座位での測定はバックレストの角度調節付の椅子を用いて骨盤後傾10°位とし、背臥位での測定はMMTによる体幹屈曲測定方法に基づいた肢位とした。測定にはμTas F-1（アニマ社製）を用いてセンサーと胸部の間に市販のスポンジで作成した5cm厚の弾性材を挟み、胸骨角直下の高さに設置した。センサーはそれぞれの肢位での等尺性最大収縮が測定できるように、ベルトを用いてバックレストおよびベッドと固定した。また、測定時の股関節屈曲を防ぐため検者は被検者の両側大腿部を上方から固定し、両上肢は胸部の前で組むように指示した。測定は、3秒間の最大努力での等尺性収縮力を十分な休憩を入れながら3回施行し、座位での測定は1週間後に再び施行した。筋活動の測定は、本対象者のうち男性10名に対し、筋電計（NORAXON社製、MYOSYSTEM1200）を用いて右側の腹直筋上部、下部および大腿直筋に対して筋力測定時の活動を測定した。データ処理は、安定した2秒間の実効値を求め3回の平均値を算出した。分析方法は、座位測定方法の信頼性について、連続測定および日の違いによる測定に対し級内相関係数（ICC）を用いて検討した。筋活動については、ピアソンの相関係数による分析と対応のあるt検定を用いて測定肢位別の筋活動の関連および変化を検討した。尚、解析ソフトにはSPSS for windows ver.14.0を用い、有意水準は5%とした。
【結果】座位測定の信頼性分析の結果、連続測定によるICC値は0.97、日の違いによる測定のICC値は0.92であり、いずれも有意な強い相関を認めた（p<0.01）。肢位別の各筋活動の相関分析の結果、腹直筋上部0.43、腹直筋下部0.92（p<0.01）、大腿直筋0.16であった。また、肢位別の筋力の相関は0.79（p<0.01）であった。対応のあるt検定の結果、腹直筋は有意差を認めず、大腿直筋は座位で有意に強い筋活動を認めた（p<0.05）。
【考察】連続測定および日の違いによる測定においてICCに有意な強い相関を認めたことから、今回の測定方法は信頼性の高いものであると考えられた。また、臨床で多く用いられているMMT体幹屈曲測定との比較から、座位体幹屈筋力測定の特性として股関節屈筋群の影響を伴った、主として腹直筋下部の評価に有効な方法であると考えられた。
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西村 純, 市橋 則明, 南角 学, 森 公彦, 宮坂 淳介, 中村 孝志
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 692
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
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【はじめに】スポーツ選手において、下肢筋力は競技上重要であり、臨床では外傷後の競技復帰の基準に用いられることが多い。しかし、下肢筋力とパフォーマンスの関連性は一致した見解が得られていない。本研究の目的は、パフォーマンスと下肢筋力の関連性を明らかにすることである。
【対象と方法】対象は大学ラグビー選手45名（平均年齢：20.8±1.4歳、身長：173.1±5.1cm、体重：74.4±8.5kg）とし、パフォーマンステストおよび下肢筋力測定を行った。パフォーマンステストは片脚でのSide Hop、6m Hop、垂直跳び、幅跳び、3段跳びとした。Side Hopは30cm幅を片脚にて、側方に10回跳び越える時間とした。6m Hopは片脚跳びにて前方へ6mを進む時間とした。3段跳びは助走せずに片脚にて3回連続で前方に跳んだ距離とした。下肢筋力測定は等速性筋力、等尺性筋力、ペダリング力とした。等速性膝屈伸筋力はMYORET（川崎重工業株式会社製、RZ-450）を用い、低速（60deg/sec）・高速（300deg/sec）で測定した。等尺性筋力はアイソフォース（OG技研社製）を用いて等尺性膝屈伸筋力および等尺性脚筋力を測定した。ペダリング力はストレングスエルゴ（三菱電機株式会社製）を用い、低速（40r/m）・高速（100r/m）で測定した。各下肢筋力の結果を体重で除し、体重比を求めた。パフォーマンスと下肢筋力の関係を調べるために、ピアソンの相関係数を求め、危険率5％を統計学的有意とした。
【結果と考察】Side Hopは高速での膝伸展筋力（r=-0.35）のみと、6m Hopは高速での膝伸展筋力（r=-0.33）と屈曲筋力（r=-0.38）のみと有意な相関を認めたが、その他の筋力とは有意な相関は認められなかった。垂直跳びは高速での膝伸展筋力（r=0.61）・屈曲筋力（r=0.46）だけでなく、低速での膝伸展筋力（r=0.33）や等尺性膝伸展筋力（r=0.33）と有意な相関を認めた。幅跳びは低速での膝屈曲筋力（r=0.34）、高速での膝伸展筋力（r=0.53）・屈曲筋力（r=0.52）と有意な相関を認めた。3段跳びは低速での膝屈曲筋力（r=0.32）、高速での膝伸展筋力（r=0.51）・屈曲筋力（r=0.57）だけでなく、ストレングスエルゴでの低速（r=0.45）・高速（r=0.45）のペダリング力と有意な相関を認めたが、低速での膝伸展筋力、等尺性筋力には有意な相関は認められなかった。本研究の結果から、300deg/secという高速での膝伸展筋力は全てのパフォーマンスに関与していることが明らかとなった。また、Side Hopや6mHopなどの速度を測定するパフォーマンステストは筋力の影響を受けにくく、その他の距離を測定するパフォーマンステストは筋力の影響を受けやすいことが示唆された。
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抗力モーメントの操作による効率化の試み
畠中 泰彦, 中俣 孝昭, 久保 秀一
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 693
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
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【目的】大腿四頭筋の筋力増強法として椅座位での重錘負荷は臨床において多用されてきたが、治療の方法に科学的論拠が求められる現在、依然として負荷量の決定は経験と勘に頼る部分が多い。我々は実際の運動負荷は重錘による静的な抗力のみではないことを指摘した。さらにトレーニングの短期効果については動作特異性の観点から日常生活の筋収縮に近い運動パターンが適当だが、運動の終末域で最大となる椅座位での運動は妥当性について疑問が残る。大腿四頭筋の最大筋力は屈曲60～70度で発揮するので、この筋の長さ張力関係に基づく負荷によって1回の運動でより大きな張力とエネルギーの発生が期待できると仮説を立てた。
【方法】事前に実験の目的と安全性について説明を行い、同意の得られた健常男性20例（年齢21.8±0.8歳，身長1.71±0.58m，体重65.8±8.3kg）を対象とした。予め全員の1RMを計測し、最小者の70％1RM（13kg）を負荷量とした。運動速度は60度／秒に設定した。膝伸展は角運動だが、重錘による抗力は鉛直下向きなので、本研究では重力による抗力モーメントを操作するため体幹、大腿、下腿の傾斜が設定可能な架台を作成した。運動開始時の股関節、膝関節屈曲角度を各90度とし、体幹と床面のなす角を90度（座位）から0度（臥位）まで30度毎の計4肢位（以下、傾斜90、60、30、0度と略す）各5回、膝伸展運動を行わせた。重錘負荷は足関節を固定、足部の重心直下に重錘固定用の装具を用いた。被験者の体表上に赤外線反射マーカを貼付し、標点位置計測装置（VICON社：VICON612）を用いて関節点の空間座標を計測した。逆動力学的手法を用いたモデル解析により膝関節の関節角度、関節モーメント、発生エネルギーを算出した。なお、本研究は学内臨床試験倫理審査委員会の承認の下、実施した。
【結果】座位において運動の終末域で膝関節最大伸展モーメントを認めたが、体幹傾斜の減少に伴い最大関節モーメントは運動開始域に移動した。特に傾斜30度、0度において最大関節モーメントは屈曲60～70°でみられた。関節モーメント最大値は傾斜60度と30度の間に有意差を示し、傾斜30、0度では傾斜90、60度より増大していた。同様に発生エネルギーも傾斜30、0度では傾斜90、60度より増大する傾向がみられた。
【考察】同一の重錘でも関節モーメントとして大腿四頭筋にかかる負荷は姿勢により変化した。1回の運動で最大の発生エネルギーが得られる運動パターンは、運動した角度でのみ最大の効果を発揮する角度特異性を考慮すると全ての角度で最大の効果が期待できる。また、運動の繰り返しによりエネルギーを発生する方法は、筋力増強と言うよりむしろ筋持久力増強法として位置づけられる。本法は特に糖尿病等の長時間のトレーニングが困難な患者に応用可能と考えた。
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対馬 栄輝, 石田 水里
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 694
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】筋の反応時間（RT）に類する，力立ち上がり時間（TPF）または力発生率（RFD）は等尺性筋力と比して筋の質的な出力特性，すなわち動特性を表す有効な指標であると考える．現にRFDは等運動性筋力やパフォーマンスと関連する（対馬ら，1997，1998）．しかし，これは単純な相関分析から得られた知見であるため，RTや身体機能等による疑似相関の危険性がある．そこで，膝伸展筋を対象にTPF・RFDと等尺性筋力を分けて考えることが妥当かを知るために，RT，身体形態，等運動性筋力などの影響を考慮した多変量的な解析によって検討した．
【方法】健常成人22名（男9名，女13名）を対象とした．平均年齢21.5±3.0歳，平均身長164.8±6.5cm，平均体重59.1±9.3kgであった．
跳躍時に踏みきる側の下肢を測定肢とし，大腿直筋，内・外側広筋部に表面電極を貼り付けた．最大等尺性膝伸展筋力（ISO）と等運動性筋力（角速度30°・90°・180°/秒で求心性・遠心性収縮の2種類）をChattecx社製KIN/COM 500Hにて測定した．RTは下腿に対する予告なしの外力（レバーアームが膝屈曲55゜から60゜に移動）を刺激として膝伸展運動を行わせ，ISOの測定と同時に行った．被検者には外力を感じると同時に出来る限り速く強く伸展してもらい，そのままISOを5秒間発揮させた．筋電波形とトルク，角度の信号をsampling rate 1kHzでパソコンに取り込み，波形処理ソフト上で，3筋のうち最も速く活動した筋から，RTの前運動時間と電気力学的遅延（EMD），ならびにTPFを計測した．そしてTPFでISOを除したRFDも求めた．
ISOとTPFを目的変数，等運動性筋力，RT，年齢，身体形態を説明変数とした正準相関分析（CCA）を行った．次に，目的変数をISOとRFDに変更して再度解析した．ほとんどの変数は正規分布したが，確認のためにカテゴリカルCCAも行って照合した．以上は，S言語によるプログラムを用いた．
【結果】目的変数をISOとTPFにしたときは，第1・2正準変量ともにTPFとISOの特性が大きく分かれ，ISOには等運動性筋力全般と体重の影響が強く，TPFにはEMD，身長，性別の影響が強く現れた．目的変数をISOとRFDにしたときは，第1正準変量で両者とも同じ特性を示していたが，第2正準変量では主にRFDに対してEMDが影響する傾向を示した．なおカテゴリカルCCAの結果も，ほぼ同様であった．
【考察】ISOは等運動性筋力全般と関与したが，TPFはEMDと関与する点で特性が異なった．このことから，筋の動特性を考慮するならば，これらは分けて解釈する必要があると考える．RFDはISOとTPFの両者の特徴を併せ持つと確認できたため，筋力ならびに筋の動特性といった質的な筋機能の指標として役立つと考える．出力をリアルタイムに記録できる筋力測定器を使えばRFDは計測可能であり，新たな評価方法として有益である．
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ハンドヘルドダイナモメーターを使用して
今村 純平, 松村 亮一, 野見山 清美, 高橋 精一郎
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 695
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】
リハビリテーションにおいて、関節を他動的に動かした時の抵抗（以下、他動抵抗）を評価することは重要であるが、臨床場面で利用可能な客観的評価は確立していない。ハンドヘルドダイナモメーター（以下、HHD）は、安価、簡便、省スペースであり、臨床での有用な筋力測定方法としての報告は多いが、他動抵抗を測定した報告はみられない。今回、足関節背屈時の他動抵抗をHHDで測定し、他動抵抗の定量的評価手法としての有用性について検証した。
【対象】
下肢に障害のない健常者で、(1)検者内再現性の検討は、5名（男性1名、女性4名、平均年齢26.4±7.1歳）の左右10関節、(2)検者間再現性の検討は、8名（男性4名、女性4名、平均年齢24.6±6.1歳）の左右16関節である。すべての対象者には研究の意図を説明し、同意を得た上で測定を行った。
【方法】
測定には、日本メディックス社製のPower TrackII COMMANDERを用いた。測定は背臥位で行い、測定前に5分間の安静時間を設けた。膝関節肢位は、30°屈曲位と完全伸展位の2通りで測定し、膝屈曲時は下腿を20cm程度の台に載せた。測定角度は背屈5°までとし、角度を一定にするため自作の補助器具を用いた。補助器具の設定は、測定の都度、検者自身が行い、測定時に補助者が踵の位置などを確認した。HHDのセンサーパッドを第1および第5中足骨頭を結ぶ線上に当て、足関節を他動的に動かした。測定時の角速度は遅いスピードとし、検者には、「2秒で測定を終了する程度のスピードで動かし、測定最終域で2～3秒静止する」ように指示した。対象者には、「測定に際し、協力も抵抗もしないでください。」と伝えたうえで連続4回実施し、平均値を求めた。同一肢に対する測定には3分以上の間隔をあけた。(1)検者内再現性の検討では、同一の検者（PT経験年数17年目男性）が同一時間帯に2日連続で測定し、(2)検者間再現性の検討では、3人の検者（PT経験年数17年目男性、PT経験年数5年目女性、学生女性）がランダムに測定した。統計学的検討は、級内相関係数（以下、ICC）を用いた。
【結果】
(1)検者内再現性の検討では、膝関節屈曲時ICC(1,4)＝0.912、伸展時ICC(1,4)＝0.904であり、(2)検者間再現性の検討では、膝関節屈曲時ICC(2,3)＝0.985、伸展時ICC(2,3)＝0.968であった。
【考察】
検者内再現性、検者間再現性とも、級内相関係数が0.9以上と良好な結果が得られ、HHDが他動抵抗を定量的に評価する手法として有用であることが示唆された。特に、検者間信頼性の検討において、性別、PT経験年数に関係なく良好な結果を得られたことは、方法を統一することにより施設間比較が可能であることを示唆した。今後、対象者数を増やして信頼性の検証を深めるとともに、痙縮との関係や訓練効果判定などを試みたい。
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木下 利喜生, 中村 健, 幸田 剣, 星合 敬介, 江西 一成, 鮫島 総史, 上西 裕啓, 小池 有美, 三宅 隆広, 山本 義男, 山 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 696
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】静的運動はリハビリテーションにおいて筋力増強として有用な運動療法である。また、循環動態に強い影響を及ぼし、血圧と心拍数を著明に上昇させることも良く知られている。しかし、脳血流への影響については不明な点が多く、運動筋の違いがどのように影響するかについては知られていない。そこで我々は、大腿四頭筋および前腕筋の静的運動時における循環動態および脳血流を測定し比較・検討を行った。脳血流は頚動脈エコーを用い総頚動脈血流量を測定し指標とし、循環動態は心拍出量、1回拍出量、心拍数、血圧を測定し指標とした。
【方法】対象は、健常男性7人とした。運動は、仰臥位にて膝関節屈曲60°における大腿四頭筋等尺性運動と肘関節伸展位でのハンドグリップを最大筋力の35％で行った。筋力は、BIODEXシステム3にて最大大腿四頭筋筋力を測定し、握力計にて最大握力を測定した。プロトコールは、安静時データとして安静臥位4分、静的運動2分、回復期として運動終了後4分の測定とした。測定項目は総頚動脈血流量、心拍数、心拍出量、1回拍出量、血圧とし、1分毎に測定を行った。総頚動脈血流量測定は頚動脈エコー（GE社 LOGIQ500PRO）を使用し、ドップラーエコー法で行い、心拍数、心拍出量、1回拍出量の測定は、心拍出量計（株式会社メディセンス社 MCO101）を用いてインピーダンス法で行った。また、血圧測定は自動血圧計で行った。大腿四頭筋運動群とハンドグリップ群間でt検定を行い、比較、検討を行った。
【結果】総頚動脈血流量は、両群ともに運動時において有意な変化は認められなかった。心拍出量は、ハンドグリップ群のみで運動1分目に有意な上昇がみられたが、両群間において有意な差は認められなかった。1回拍出量では、大腿四頭筋運動群では運動1.2分目で有意な低下がみられ、ハンドグリップ群では運動2分目のみに有意な低下が認められた。しかし、両群間において有意差は生じなかった。心拍数では、両群ともに有意に上昇し、両群間の比較では運動2分目において大腿四頭筋群で有意に高い上昇がみられた。平均血圧は、両群ともに運動時に有意な上昇がみられ、両群間の比較では大腿四頭筋運動郡の方が有意に高い上昇を示した。
【考察】今回の結果では、総頚動脈血流量は両群ともに有意な変化を認めなかったため、運動筋の違いによる脳血流への影響の評価は不能であった。しかし、循環動態の指標である心拍数、平均血圧ではハンドグリップ群と比較して、大腿四頭筋群の方が有意に高い値を示した。これは、活動筋量の違いが、交感神経活動に影響し心拍数と平均血圧の変化に差が出たと考えられる。静的運動および運動筋の違いによる脳血流への影響については、今後のさらなる検討が必要である。
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星合 敬介, 中村 健, 幸田 剣, 木下 利喜生, 鮫島 総史, 村尾 佳美, 江西 一成, 新谷 啓子, 安岡 良訓, 宮地 由香理, ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 697
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】運動療法では筋力増強訓練として静的運動（等尺性運動）が、臨床場面でよく利用されている。しかし、脳血流への影響については不明な点が多く、姿勢による影響もはっきりしていない。そこで今回我々は、臥位および坐位姿勢における下肢静的運動時の脳血流の変化について頚動脈エコーを用い検討したので報告する。
【方法】健常男性8名を被験者とし、運動は膝関節屈曲60°にて大腿四頭筋等尺性運動を行った。運動負荷量は、BIODEXシステム3を用いて最大筋力の測定を行い、最大筋力の35％とした。臥位姿勢、坐位姿勢ともに、測定プロトコールは4分間の安静後、2分間の運動負荷とした。測定項目は、頚動脈エコー（GE社 LOGIQ500PRO）を用い測定した総頚動脈血流量、心拍出量計（株式会社メディセンス社 MCO101）を用いてインピーダンス法により測定した心拍出量、そして心拍数および血圧とした。おのおの1分毎のデータを記録し、安静時の平均値と運動2分後のデータの比較を行った。
【結果】総頚動脈血流量は、運動負荷により臥位（安静時：8.5±1.7 ml/s、運動時：10.4±1.4ml/s）では有意な上昇（p<0.05）を示したが、坐位（安静時：8.5±2.9 ml/s、運動時：9.5±2.4 ml/s）では有意な上昇は示さなかった。平均血圧、心拍数は運動負荷により臥位、坐位ともに有意な上昇を示したが、心拍出量では臥位（安静時：6.13±0.36 l/min、運動時：5.63±1.67l/min）、坐位(安静時：6.15±1.81 l/min、運動時：6.57±1.51l/min)ともに有意な変化は示さなかった。
【考察】今回の結果、運動負荷時の総頚動脈血流量が臥位でのみ有意な上昇を示したことにより、下肢静的運動時における脳血流の変化は、姿勢により異なることが判明した。つまり、下肢静的運動を行う場合、脳血流への影響を考えると、運動時の姿勢を考慮することは重要であると考えられる。
また、姿勢により脳血流の変化が異なる機序としては、身体の垂直方向にかかる重力が、何らかの影響をおよぼしている事が予想される。しかし、今回の結果では、心拍出量は運動負荷時に、臥位、坐位姿勢ともに変化がなく同様の反応を示した。この事より、脳血流への重力の影響は、血液が心臓から駆出された後のレベルにおいて影響を受けている事が示唆された。
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松原 貴子, 櫻井 博紀, 森本 温子, 橋本 辰幸, 山口 佳子, 熊澤 孝朗
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 698
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】骨格筋は非常に再生能力の高い組織であるが，一側腓腹筋へのLPS（lipopolysaccharide; L）と高張食塩水（H）の複合投与（LH）による筋障害性慢性痛症モデル動物では長期にわたる足底の痛み行動亢進を示す。このモデルにおいて急性期坐骨神経ブロック処置によりその長期亢進は減弱傾向を示す。また，L/Hの単体投与では痛み行動長期亢進はみられない。このモデルにおいて末梢障害筋の傷害・再生プロセスと痛み行動の出現・持続の関係を組織学的に検討した。
【方法】adult SDラットの一側腓腹筋に2μg/kgのL投与24時間後にH（100μl×5回，90分間隔）を投与（LH群）し，処置後1日目，1，2週目（急性期）と6，16週目（慢性期）に未固定の下腿三頭筋を取り出して凍結切片を作成しH-E染色後に光学顕微鏡で検鏡した。LH群の比較対照群として，痛み行動亢進が減弱するLH-B群（LH処置1日後に坐骨神経ブロック処置），長期の痛み行動亢進を起こさないL群（Lのみ投与），SH群（生理食塩水（S）投与後にH投与），針刺しの影響をみるSS群を作成し，同様に観察した。痛み行動は足底のvon Freyテスト（VFT）を指標とした。
【結果】6，16週目ではLH群だけに両側の痛み行動亢進が持続していたが，処置側のみに一般的には痛みを生じないとされる再生像（大小不同の中心核線維）を示した。その所見は痛み行動の亢進減弱を示すLH-B群でも同様であった。急性期では，L群，SH群，SS群に局所的な炎症がみられ，LH群では筋線維の融解に至る炎症増強がみられた。また，急性，慢性期ともすべての群で対側筋や同側異名筋には組織学的変化がみられなかった。
【考察】長期的痛み行動亢進の有無に関わらず慢性期の障害筋組織像に違いが認められなかったこと，また両側の痛み行動亢進が生じたにもかかわらず一側の筋組織変化しかみられなかったことから，慢性期の痛み行動亢進は末梢障害筋からの直接的なシグナルによって起こっているものではないことが示唆された。筋障害が慢性的な痛み行動を誘起するきっかけとなったことは確かであるため，傷害急性期の炎症部位から発せられるメッセンジャーとなるべき物質がトリガーとなり，何らかの中枢機序が関与して慢性痛を引き起こしたと考えられる。
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膝関節の圧縮力と剪断力による検討
前田 貴司, 志波 直人, 広田 桂介, 中島 義博, 西村 繁典, 高野 吉朗, 田川 善彦
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 699
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】我々は拮抗筋に電気刺激を与えその筋収縮を主動作筋の運動抵抗とするハイブリッドトレーニング法を考案した。本法の特徴は、主動作筋は随意運動により求心性収縮を拮抗筋は電気刺激により求心性収縮を行うが主動作筋の運動により引き伸ばされ遠心性収縮となる。本法の運動抵抗値となる電気刺激による遠心性筋力値を知ることは重要な点であるが、刺激強度によりその値は変化する。そこで、本法を膝関節に実施するために、膝関節に生じる圧縮力と剪断力を用いて刺激強度を検討したので報告する。
【方法】対象は本研究の趣旨に賛同した健常男性7名。方法はKIN/COMにて最大耐用電圧（100%）とその80%、60%の電気刺激強度による膝伸展と屈曲の遠心性筋力を角速度30deg/secにて測定した。得られた筋力値を数学モデルに代入し膝関節屈曲30度、45度、60度、75度、90度での圧縮力と剪断力を求め、得られた値から刺激強度を検討した。
【結果】屈曲の刺激強度60%の筋力値は小さく今回の検討から除外した。本法において伸展運動は屈曲の電気刺激による遠心性筋力値が抵抗値となり、屈曲運動は伸展の電気刺激による遠心性筋力値が抵抗値となる。圧縮力は、伸展運動時、30度から90度で刺激強度100%は718N、1001.2N、667.6N、476.2N、94N。刺激強度80%は352N、637.4N、453.4N、7300.9N、98.1N。屈曲運動時は、刺激強度100%は153.4N、748.6N、984.8N、1030.4N、583.1N。刺激強度80%は139.8N、472.4N、591.6N、550N、279N。刺激強度60%は101.1N、264.9N、296N、286.2N、106N。剪断力は、伸展運動時、刺激強度100%は-19N、-90.2N、-147.1N、-151.1N、-50N。刺激強度80%は-9.3N、-57.4N、-99.9N、-95.5N、-52.2N。屈曲運動時は、刺激強度100%は-4.1N、-67.4N、-217N、-327N、-310.1N。刺激強度80%は-3.7N、-42.6N、-130.4N、-174.6N、-148.4N。刺激強度60%は-2.7N、-23.9N、-65.2N、-90.8N、-56.4Nとなり、全て後方に力が加わった。
【考察とまとめ】結果より刺激強度が低くなると圧縮力と剪断力の値も小さくなり、刺激強度は、伸展は最大値の60%、屈曲は80%が最適な刺激強度と考えられた。また剪断力において、全ての角度で後方剪断力となり、前十字靭帯再建術後に用いることが出来るのではないかと考えられる。しかし、同じ刺激強度でも個々で筋力値が違い、それにより圧縮力と剪断力にも違いが生じるためこの点を考慮する必要があると考えられる。
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吉原 由佳子, 縄井 清志
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 700
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】平成18年の医療法改正において、呼吸気疾患のリハビリテーション(リハ)を推進する施策が盛り込まれた。この背景には、虚血性心疾患や脳血管疾患に続き、2020年には慢性閉塞性肺疾患(COPD)が死亡原因の第3位にまで上昇することが予想されていることがある。COPDは呼吸理学療法(呼吸PT)の中でも最も多い疾患であり、PTへの期待が高い疾患である。COPD患者の主要な問題は労作時の呼吸困難である。これは換気を要因とする運動時の呼吸応答が制限されるために生じると考えられている。この呼吸応答について近年、諸研究が進められているが、さらに基礎的研究の推進が期待される。そこで、本研究では、COPD患者の運動時の呼吸応答を予測するための基礎研究として必要な、閉塞性換気障害モデルを試作したので報告する。【方法】対象は、肺疾患等の無い健常成人10名(男性4名、女性6名)とした。年齢は23±3.9歳である。身長は165.8±8.5cmであり、体重は58.9±7.9kg、BMIは21.4±2.1であった。方法は、江口ら(1989)の方法に準じ、上気道閉塞を模しスパイロメトリー(MINATO Autospire AZ303)のガスの出入り口に障害を加えた。障害因子は、ビニールテープ、スポンジ、天然海綿、ガーゼ、ティッシュペーパーを使用した。スパイロメトリーにそれらの障害物を加えた状態で努力性肺活量(FVC)、％肺活量(％FVC)、1秒量(FEV1.0)、1秒率(FEV1.0%)の4項目を計測し、障害物のない状態での計測(コントロール)と比較した。情報処理は、コントロール群と各障害物における4項目について対応のないt-検定を行った。なお、統計ソフトは社会情報サービス社のエクセル統計2004を使い、有意水準は5％とした。【結果】各障害物とコントロール群との比較結果は次のとおりである。ビニールテープ(25mm)では、4項目すべてにおいて減少した。ビニールテープ(100mm)では、%FVCのみが減少した。スポンジ(2.5cm厚)では、4項目すべてにおいて減少した。スポンジ(1.5cm厚)では、1秒量と1秒率において減少した。天然海綿では、1秒量と1秒率において減少した。ガーゼ(5mm厚)および(10mm厚)では、有意差が見られなかった。ティッシュペーパーでは、4項目すべてにおいて減少した。【考察】今回、COPDの特徴である気流制限をスパイロメトリーに障害を加えることで人為的に作り出すことを試みた。閉塞性肺疾患とは、%FVCは正常であるがFEV1.0% の低下が認められるものである。5種類の材料について検討した結果、厚さ2.5cmのスポンジはコントロール群に比べ、%FVCは80%以上であるが、1秒率が有意に減少していた。他の材質は、換気全体の低下が生じていたり、逆に換気障害を生じなかった。【まとめ】5種類の材質を検討した結果、厚さ2.5cmのスポンジを咬唇に密着させることで、COPDの障害モデルを作れる。
・江口勝彦、他：実験的肺拘束時・肺閉塞時の運動に対する呼吸応答．運動生理4(4)，201－208，1989
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多賀 一浩, 久米 啓佑, 佐伯 朋哉
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 701
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】
外来を訪れる患者の訴えの中で、肩こり・腰痛・関節痛などの筋骨格系の疼痛は非常に多い。これらの疼痛は、わが国における症状別の有訴率で男性は第1,2位、女性では第1～3位までを占めている。このような中で健康に対する意識は高く、テレビや雑誌などに取り上げられ、健康商品においても様々のものが見られる。中でも、チタン製品は筋骨格系の疼痛を訴える人の着用をよく見かける。さらに、野球やバレーなど様々な競技においても着用している。しかし、実際にどれほどの効果が得られているかは詳らかでない。
今回、我々は一般に流通しているチタン製品を使用して、装着下及び非装着下での筋力を測定することで、身体に変化を生じるかどうかを可視的に検討したので報告する。
【対象と方法】
肩周囲に疼痛、脱力感など不定愁訴のない健常肩38名40肩（男性13名、女性25名）年齢32.2±19.5歳（以下A群）比較対象群として、健常肩29名45肩（男性4名、女性25名）年齢25.6±15.8歳（以下B群）とし、1．被験者に対して、坐位で肩90°外転位からの挙上運動を最大努力下で行わせ、その時の等尺性筋力をMICRO FET2にて3回測定した。2．その後5分休憩させA群はP社チタン製品を着用し、B群では何も着用せず筋力を3回測定した。3．筋力は最大値を筋力値として用い、二回目測定値が一回目測定値に占める割合を算出した。4．A群とB群の二回目測定値が一回目測定値に占める割合をMann-WhitneyのU検定を用い検討した。なお、抵抗部位は前腕茎上突起部とした。
【結果】
各群の平均筋出力割合は、A群は84.53±13.63。B群は98.15±6.47であった。A群及びB群では、Mann-WhitneyのU検定を行った結果、A群が二回目測定値が一回目測定値に占める割合が有意に少なかった。（P<0.01）
【考察】
チタン製品装着により筋力の回復割合の減少が認められた。チタン装着により何らかの要因が筋の回復を阻害していることを示唆するものであった。チタン装着が筋力の速やかな回復を妨げる可能性により、チタン装着した状態での生活では転倒、スポーツ活動では、パフォーマンスの低下を引き起こすだけでなく障害を引き起こす危険性は増大する可能性があると考えられた。
【まとめ】
1、チタン製品装着、非装着下での筋力を測定し、二回目測定値が一回目測定値に占める割合を算出した。
2、チタン製品装着群の二回目測定値が一回目測定値に占める割合が有意に少なかった。
3、チタン製品装着下では身体機能のパフォーマンス低下を引き起こす可能性があると考えられた。
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藤野 英己, 上月 久治, 武田 功, 近藤 浩代, 村田 伸, 石井 禎基, 松永 秀俊, 梶谷 文彦
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 702
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】廃用性萎縮筋では，毛細血管-吻合毛細血管ネットワークの減衰がみられる．特に吻合毛細血管の消失が観察され，赤血球速度の増加等の血流動態に変化がみられる．本研究では，プレコンディショニング運動が毛細血管ネットワークのリモデリングに与える影響について，共焦点レーザー法による毛細血管ネットワークの三次元構造解析と共にリアルタイム定量PCR（polymerase chain reaction）法による血管増殖因子・関連因子の関与について検討した．
【方法】雄性Wistarラット（9週齢）を用いて，ヒラメ筋を対象とした．Morey法で2週間の後肢懸垂による廃用性萎縮群（HU），HU前にトレッドミル走行（20m/min, 傾斜20°，25分間）を行った群（Pre-Ex），および対照群の毛細血管ネットワーク構造，血管増殖関連因子を測定した．毛細血管ネットワーク構造は走査共焦点レーザー顕微鏡を使用して，骨格筋100μm厚の毛細血管を可視化し，毛細血管，及び吻合毛細血管の径や数，血管蛇行性の測定した．次にAGPC法（TRIzol）によって総RNAを抽出し，ランダムプライマーによる逆転写酵素によりcDNAを合成した，血管増殖関連因子（HIF-1alpha, KDR/Flk-1, Flt-1, angiopoietin-1, Tie-2），及び内在性コントロール18Sの各mRNAはリアルタイム定量PCR法によりRNAの増幅，及び定量化（Taqman Gene Expression Assays）を行った．各群の比較にはKruskal-Wallis検定，及び事後検定としてDunnを使用し，5%未満を有意水準とした．本研究は所属機関の動物実験指針に従って行い，動物実験承認を得ている．
【結果】Morey法による2週間の尾部懸垂でラットヒラメ筋の萎縮を誘導した結果，HIF-1alpha, KDR/Flk-1, Flt-1, angiopoietin-1, Tie-2 mRNAは減少した（p < 0.05）が，pre-Exでは，これら血管増殖関連因子の低下は減衰した．一方，Flt-1，KDR/Flk-1やTie-2レセプター mRNAに関しては，有意な増加が観察された（p < 0.05）．また，毛細血管-吻合毛細血管ネットワークの減衰は抑制され，特に吻合毛細血管部の温存が観察された．
【考察・結論】Tie-2ノックアウト動物では，血管新生が抑制され，死亡すると報告されている． pre-Exは毛細血管-吻合毛細血管ネットワークの退行を抑制し，特に血管リモデリングに関与するAngiopoietin-1/Tie-2レセプター系の関与が示唆された．また，毛細血管は骨格筋細胞へ栄養や酸素を運搬する働きを持つため，毛細血管ネットワークの温存維持は，廃用性萎縮の進行や回復に影響を及ぶす可能性を示唆した．
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手の振りによる影響
神谷 晃央, 新野 浩隆, 盧 隆徳, 林 伸浩, 寺林 大史, 牛場 潤一, 正門 由久, 木村 彰男
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 703
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
近年，脳卒中片麻痺患者におけるエルゴメータ駆動の有効性が報告されている．脳卒中片麻痺患者は，座位バランスや移乗の問題があるため，セミリカンベントタイプのエルゴメータがよく使用され，その駆動時の下肢筋活動はすでに報告されている．しかしながら，駆動中の体幹筋活動の報告は少なく，歩行のように上肢の振りを合わせて駆動した場合における筋活動の報告は見当たらない．今回，その基礎的な研究として，健常者にて背もたれ無しでの手の振りを用いた駆動が，体幹を含めた下肢近位筋の筋活動に与える影響について検討したので報告する．
【方法】
対象はインフォームドコンセントを得た成人男性7名で，平均年齢は27.6歳．エルゴメータ駆動中の体幹・下肢筋活動の計測を，背もたれ無し座位にて行った．駆動時の上肢は「右手すりのみ；片手」，「腕を胸の前で組んだ姿勢；組み」，「手の振りを指示；手振り」の3パターンとし，駆動はアイソトニックモードで3Nm，回転速度はピッチ音に合わせた30rpmとし，その際の最大膝伸展角度は30°とした．被検筋は脊柱起立筋（ES），腹直筋（RA），外腹斜筋（OEA），股関節屈筋群（HF），大殿筋（GM），大腿直筋（RF）の両側各6筋とした．解析は50回転分の筋電図を整流・加算平均し，股関節を基準に屈曲相，伸展相に分け，筋活動パターンと筋活動量をそれぞれ比較した．
【結果】
筋活動パターンにおいて下部体幹のES・RA・OEAの3筋は，片手および組みでは，一周期を通して乏しい筋活動であった．一方，手振りでは，屈曲相に活動のピークが現れる傾向を認めた．その他の筋においては著明な変化を認めなかった．筋活動量の比較においては，片手・組・手振りの順に筋活動量が増加した．手振りを行った場合には，特にRAとOEAの活動量増加が著明であった．
【考察】
手振りを行うことで，下部体幹の筋活動は屈曲相にピークが出現し，特にRA・OEAの活動量の増加を認めた．セミリカンベントタイプのエルゴメータでの駆動姿勢は，起立座位型のエルゴメータと比較して，股関節の屈曲角度が増加し，骨盤後傾位となる．さらに手振りを加えることで，垂直姿勢保持のために，RA・OEAの活動が著明に高まったと考えられた．歩行では手振りが出現するが，エルゴメータ駆動中には，一般的に手すりを使用する．しかし，今回，背もたれ無しの状態で，手振りを行いながら駆動した場合，より体幹筋が活動した．今後はこの駆動方法を脳卒中片麻痺患者への運動療法に応用できるように検討していきたい．
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山本 圭彦, 坂光 徹彦, 中川 朋美, 林下 智恵, 宮崎 孝拡, 山根 寛司, 福原 千史, 浦辺 幸夫
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 704
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】我々は脊柱の後彎変形により前傾姿勢を呈した高齢者に対し、姿勢を修正すべく運動療法を実施している。第41回の本学会において体幹伸展エクササイズにより前傾姿勢が改善することを報告した。今回は前傾姿勢が改善した高齢者において脊柱アライメントにいかなる変化があったかを検証した。【方法】対象は、65歳以上の高齢者10名（男性2名、女性8名）で、平均年齢は80.9±5.2歳であった。脊柱の後彎変形の原因となった疾患として脊柱圧迫骨折によるものが8名、変形性脊椎症が2名であった。すべての対象に週2回の頻度で3ヶ月間運動療法を実施した。筋力増強エクササイズとして腹臥位での上体反らし運動と背臥位にて行う片脚ブリッジ運動をそれぞれ3秒間の最大挙上位の保持を10回ずつ実施した。また脊柱の可動域を向上させるエクササイズとして腹臥位でのOn hands push upによる上体反らし運動を実施した。脊柱アライメントの測定はSpinal Mouse (Idiag AG,Switzerland)を用いて、安静立位でC7からS3までを測定した。脊柱の彎曲角度はC7/Th1間からL5/S1間までの椎体間角度の和を脊柱彎曲角度とした。前傾姿勢の指標としてTh1とS1を結ぶ線と床からの垂線がなす角度を全体傾斜角とした。また、骨盤の傾斜角度を表す仙骨傾斜角をS1からS3を結ぶ線と床からの垂線がなす角度とした。エクササイズ前後の比較はWilcoxon順位符号検定を用いた。それぞれの角度の相関はエクササイズ前後の角度変化を算出しPearsonの相関係数を用いて検定した。また後彎変形部位より上位の脊柱彎曲角度と下位の脊柱彎曲角度の角度変化の違いを検証した。【結果】3ヶ月のエクササイズで脊柱彎曲角度は5.33±5.79°、全体傾斜角は2.60±4.23°それぞれ伸展方向へ変化した(p<0.05)。仙骨傾斜角は1.86±4.88°伸展方向へ変化したが有意差は認めなかった。それぞれの角度の相関は全体傾斜角の角度変化と仙骨傾斜角度の角度変化のみに有意な正の相関を認めた（r=0.764、p<0.05）。2名は仙骨傾斜角が伸展方向へ変化しなかったが、脊椎彎曲角度は12.0±0°と大きく伸展方向へ変化していた。後彎変形部位がTh11より上位の場合は、変形部位より下位が上位とくらべ大きく伸展方向へ変化し、後弯変形部位がTh12以下は変形部位より上位が下位より大きく伸展方向へ変化していた。【考察】運動療法により高齢者の前傾姿勢が改善され運動療法の効果を再確認することができた。前傾姿勢の改善には仙骨傾斜角の角度変化が影響を及ぼすが、脊柱の角度変化によっても前傾姿勢は変化すると示唆された。また後彎変形部位より脊柱の角度変化する部位が異なりエクササイズを行うための参考になると考えられる。【まとめ】高齢者の前傾姿勢の改善は仙骨傾斜角と脊柱彎曲角の変化が重要であった。
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萩原 礼紀, 久保 達郎, 唐牛 大吾
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 705
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
我々が身体の動きとして捉えている運動系は、関節、筋群、運動単位、運動ニューロンなどの異なる階層からなっており、それぞれの時間的・空間的活動の結果が動作として観察されている。したがって映像解析や表面筋電計の同期だけでは十分見出せない動作上の特徴も存在する。またこれらの複層的に絡み合った観測データは時系列データとしての取り扱いが必要であり、解析手法も注意が必要である。今回修正型最大エントロピー法(Maximum Entropy Caluculation: Memcalc)を使ったスペクトル分析法(Spectru Analysis)を用いて分析したところ、動作加速度の評価として定量化され再現性のある結果を得ることが出来た。
【方法】
身体機能、健康状態に問題がないと判断された健康成人34名。平均年齢24.6±5.3歳。実施者には本研究の意義と目的、方法、予想される利益と不利益などについて十分な説明を行い書面にて同意を得た。
3次元加速度計（Activtracer AC301：ACT，GMS社）を使用し、「椅子からの立ち上がり動作」を遂行している際の身体の加速度を測定した。5回実施し平均値を採用した。課題動作各5回の平均値データのパワースペクトルを計算し、各区分のスペクトルによって分類した。各項目の統計学的検定には、Wilcoxonの符号付順位和検定を用い、有意水準を5％以下とした。統計解析ソフトはSPSS for windows 10.0Jを用いた。各測定値はmean±standard deviation(以下、mean±SD)で表した。
【結果】
1動作における平均合成加速度は5.2Gで、3軸それぞれの加速度は前後1.14G、左右1.6G、上下2.5Gであった。1動作中の加速度成分は上下方向が単独で総体比48%。前後方向の加速度は総体比21%。左右方向は総体比31%であった。スペクトルの形状はべきスペクトルを示した。上下方向加速度の計算された傾きは-3.7で、3つの系の違いが解析された。上下方向加速度の動作波形は余弦函数波、または三角パルス波として理解できた (第ゼロ近似として)。
【考察】
通常生体から得られる時系列データは指数特性を示すものが多いが、本データではべき特性を示した。観測されたデータの持つ特徴として1周期を含む帯域制限された「振幅が方形波で変調された余弦波」または「三角波パルス」がある。このデータのべきスペクトルの傾き(理論値)は-4.0である。計算された課題動作のべきスペクトル-3.7はこの理論値に0近似しており、この波形は、時系列上に突然現れる波形の特徴といっても過言ではない。指数特性ではなく、べき特性を示したことからも課題動作が機械的な動作特性を包含すると推察された。
【まとめ】
解析結果より3つの系として理解された椅子から立ち上がる動作は、これまで考えられてきたような段階的推移を経る分節的な動作ではなく、瞬時に動作成立要因の大勢を発生する動作であることが示唆された。
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建内 宏重, 市橋 則明
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 706
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
高齢者において足底感覚閾値の上昇やバランス能力の低下が生じることは周知であるが、実際に高齢者でそれらの関連性を調べた報告は少ない。また、高齢者では立位時に全足底が接地していない場合も多く、足底接地の状態もバランス能力に影響を与えていると予測される。
本研究の目的は、足底感覚と足圧分布が高齢者の静的および動的バランスに与える影響を明らかにすることである。
【対象と方法】
対象は、本研究に同意を得た神経学的疾患を有さない高齢者12名（83.6 ± 6.4 歳、男性5名、女性7名）とした。
足底感覚は、Semmes-Weinstein Monofilamentsの5本セット（0.0677 g ～ 477 g）を用いて触覚閾値を測定した。測定部位は第1趾から第5趾の底側、前足部の内側・中央・外側、中足部の内側・中央・外側、踵部の計12部位とした。足圧分布測定装置（Medicapteurs社製）を用いて開眼静止立位を20秒保持した際の平均足圧分布を測定し、最大荷重部位、接地していない部位、および足底接地面積（足長と足部横径の積で標準化）を求めた。静的バランス測定には重心動揺計（Anima社製）を使用し、開眼閉脚立位を20秒間保持した際の実効値面積と総軌跡長を求めた。動的バランス測定としてファンクショナルリーチ（身長で標準化）を測定した。分析は以下の項目について行った。
1) 足圧分布の特徴、2) 足圧分布と足底感覚閾値との関連性、3) 足底感覚閾値（全測定部位の中央値）、足底接地面積、バランス測定および年齢の各変数間の相関関係（Spearmanの順位相関係数）
【結果】
1) 最大荷重部位は踵部7名、前足部中央3名、前足部内側1名、第1趾1名であった。接地していない部位は中足部内側が12名であり、その他の部位は足趾が11名、中足部外側が3名であった。
2) 最大荷重部の感覚閾値は、全測定部位の中央値よりも高値（7名）もしくは等値（5名）を示した。接地していない部位は、全測定部位の中央値よりも低値（8名）もしくは等値（4名）を示した。
3) 年齢と総軌跡長に有意な相関を認めた（r = 0.59）。しかし、年齢と足底感覚閾値および足底接地面積との間に相関は認められず、足底感覚閾値と総軌跡長（r = 0.63）、足底接地面積と総軌跡長（r = －0.68）に有意な相関を認めた。足底感覚閾値および足底接地面積はファンクショナルリーチとも有意な相関を認めた（r = －0.83、0.59）。
【考察】
荷重の強い部位は感覚閾値が上昇し、荷重していない部位は閾値が低下する傾向にあり、足底感覚の検査により足圧分布を予測しうる可能性が示唆された。また、静的および動的バランス能力には足底感覚とともに足底接地面積も影響を与えており、臨床においてバランス能力を改善させるためには足底接地面積についても考慮する必要があると考える。
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動的バランス評価における咬合有無効果に関する検討
細田 昌孝, 増田 正, 磯崎 弘司, 高柳 清美, 新田 収, 西原 賢, 井上 和久, 久保田 章仁, 米津 亮, 松田 雅弘, 森山 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 707
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】著者らは、咬合が動的バランスの向上に重要であれば、転倒が問題になる高齢者で咬合、義歯の適合が転倒と関連してくるのではないであろうかと考えた。著者らの「咬合時の方が動的バランスは向上するのか」という仮説を明らかにするため本実験を施行した。
【方法】被検者は平衡機能に異常のない顎口腔機能正常の平均年齢20.3±1.6歳の健常学生（男15人・女15人）30人を選んだ。咬合は、著者が科学研究費補助金(課題番号16700486)助成により作製した咬合力システムを用いて、これをEMGアンプ内蔵型電極の携帯型EMG計測システム（SX230, Biometrics Ltd,UK）と同期させることによって咬合有無を判断した。バランス計測には、外乱刺激として急激な前後動揺を与えたときに生じる重心動揺を床反力計で測定するEqui Testシステム®（MPS-3100,NeuroCom社製,USA）を用いた。床の前後水平移動は、ランダムに行い各項目3回の測定を実施した。抽出されたデータは、各外乱負荷直後から立位保持するために発生した変位に対する身体応答の力の大きさStrength値(N)を算出した。この得られたデータを応答変数、咬合、前後、外乱刺激の大きさならびに咬合と前後の交互作用、咬合と外乱刺激の大きさの交互作用を説明変数に組み込んだ線型モデルにて解析した。危険率は5%未満を有意水準とした。統計ソフトは、the SAS statistical package,version 8.2(SAS Institute Inc, Cary, NC)を用いて解析を行った。
【結果】Equi Testシステム®に予め設定されている外乱刺激最小時には、Strength値(N)の最小二乗平均推定における咬合、非咬合は32.47 、29.93であり、その差は-2.53で統計学的に有意な差ではなかった（ p= 0.2048）。また、外乱刺激中間値における、咬合、非咬合、その差（p値）も28.90 、30.73であり、その差1.83で統計学的に有意な差ではなかった（p= 0.3586）。しかし、外乱刺激最大値には咬合、非咬合、その差（p値）は、29.95 、35.75、5.80（p<.001）と有意な差が認められた。
【考察】本結果が示しているように、外乱刺激が最も大きくなると咬合と非咬合のStrength(N)平均値は変化し差が拡大した。これは、咬合時に立位保持するため発生する身体応答の力の大きさが小さくなることを意味している。すなわち、咬合している時のほうが転倒回避能力を含むバランス能力は良好になるという本仮説の正当性を強化できる。
【まとめ】本研究によって立位時に不意な前後動揺が加わったとき、咬合の有無によって、バランス機能に違いがみられた。本研究結果から、咬合していたほうがバランスを崩しにくく安定性の向上に寄与する可能性があると考えられる。本研究は文部科学省科学研究費補助金(課題番号16700486)の助成を得て、我々の大学における研究倫理委員会承認後に実施したものである。
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大渕 修一, 小島 基永
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 708
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】平成18年度からの介護保険法改定に伴い、住民基本健診に機能評価が取り入れられることとなった。なかでも、歩行速度の測定は、要介護高齢者の予防の観点から重要であるとされている。歩行速度の測定は、一定の歩行路を準備し、トレーニングを受けた測定者が測定する必要があるが、この要件を満たす、場所の確保や特別な教育を受けた理学療法士などの確保は難しい。一方、近年、産業機器分野で加速度計の利用が進み、安価で市場に供給されたことから、健康増進分野における加速度計の応用は著しく、腰部に取り付けられた加速度計のみで自由歩行を行うことにより簡易に歩行速度を推定する試みもなされている。そこで、この研究では加速度計を用いた歩行速度の推定値と10m歩行速度を実測したときの値の一致度を検討することを目的とした。
【方法】
地域在住高齢者で試験参加への同意を得られた121名（男性53名、女性69名、年齢男性76.7±5.39歳、女性74.3±5.13歳）を対象とした。うち、ミスがなく加速度データが採取できた100名(201データ）を解析の対象とした。腰部に加速度計を装着し、予備路3m、測定路10m、減速路3mの計16mを自由速度で歩行させ、中間10mにかかる歩行時間を計測した。加速度計から得られた推計値と実測値を級内相関の手法により一致度を検討した。級内相関は、完全一致定義モデルを用い、級内相関が60％を基準として5％の有意水準で検定を行った。統計解析にはSPSS14.0Jを用いた。
【結果】
加速度計による推計値の平均は1.32m/secに対し、実測値は1.31m/secであった。また、平均の誤差は6.78%であった。完全一致定義のモデルで、級内相関r=.864で、r=.60を基準に有意性の検定を行うと、有意確率はP<0.001で有意であった。
【考察】
推計値と実測値の平均の誤差が6.78%であり、また完全一致定義のモデルで86%の一致度を示したことは、非常に高い一致をしていると判断できる。つまり、これらの結果は、地域在住高齢者を対象に歩行速度を測る場合には、加速度計による歩行速度推定によっても、実測と同じ程度に高い信頼性があることを示すと考えられる。
歩行速度の測定は、理学療法士にとってみれば、大きな努力を必要としない測定であるが、そのほかの医療関連職種、あるいは運動指導員などにとって、精度よく測定するのは難しい。加速度計による簡易計測が、比較的信頼できる測定であることを示したこの報告は、簡易に歩行速度を測る手法を提案するものであり、身体機能に関する評価が、地域で幅広く利用されることに役立つ。
【まとめ】
地域在住高齢者を対象に、加速度計と実測による歩行速度の一致度を検討した。その結果、加速度計を用いた歩行速度推定は信頼のできる手法であると結論づけることができた。
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南部 路治, 青山 誠, 石井 麻美子, 鈴木 珠実
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 709
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】
臨床において，評価や治療を目的にsquatが多用されるが，ROMやバランス等，多くの要因が含まれ，その解釈が困難である場合が多い．このため今回，平地と不安定面での動的squatを比較し，その方法について比較検討した．
【方法】
対象は健常人20名（♂：10名・♀：10名，平均年齢21.3±1.2歳），メトロノームに合わせて平地と不安定面上のおのおので各10回ずつsquatを反復させ，その時の床反力（N）と関節角度（deg）、筋活動電位（%MVC）を測定した．床反力の測定にはAMTI社製床反力計を，関節角度の測定にはNorthern Digital 社製三次元動作解析装置（マーカーを肩峰・大転子・膝関節外側裂隙・腓骨外果・第5中足骨頭に設置）を，活動電位の測定には日本光電社製Neuropack8（外側広筋・大腿二頭筋・腓腹筋内側頭・前脛骨筋）を使用した．各機器のサンプリング周波数はおのおの200Hz・1000Hz・1000Hzとした．squatは40bpmの速度に合わせ，胸の前で腕を組み実施するよう指導し，不安定面にはAIREX社製のバランスパットを用いた．統計処理にはstudent t-test（p<.05）を用いた．
【結果】
［平地→不安定］
1）床反力変位量は前後（63.5±10.4→61.5±11.5），左右（18.9±2.57→17.6±3.42），上下（324.8±62.9→352.9±98.0），いずれも有意差なし。前後，左右方向で減少傾向を示した．
2）関節角度変位量は股関節（38.0±10.8→41.3±10.2），膝関節（65.3±16.2→74.5±7.61*），足関節（31.0±6.88→26.9±4.51**），有意に膝関節は増加（*P<.05）し，足関節は減少した（**P<.01）
3）%MVCは外側広筋（15.8±11.9→19.8±13.9*），大腿二頭筋（0.42±0.36→0.46±0.32），腓腹筋内側頭（1.44±1.35→1.78±1.29），前脛骨筋（13.7±14.7→14.8±14.4），前脛骨筋は増加傾向を示し，外側広筋は有意に増加した（*P<.05）
【考察】
不安定面では全足底接地により後方重心となり、足関節背屈角度減少・膝関節屈曲角度が増加した．この為、前脛骨筋はバランス保持、外側広筋は膝関節深屈曲などから筋活動量増加し、結果的に，前後・左右方向への床反力変位量が減少傾向となったと考えられる。高齢者では前脛骨筋の反応が低下し、不安定面上で床反力変位量が増加する可能性が予測され、今後検討が必要である．また成人に不安定面を用いる場合，今回の結果を考慮し実施する必要がある．
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実測値との比較による精度の検証
鈴木 良和, 佐藤 春彦, 下田 隼人
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 710
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】関節モーメントの計算には，動作解析装置を使って計測される関節運動データと床反力計を使って計測される力学データの両方が使われる．運動データを微分演算することにより位置から速度，速度から加速度の情報も得られるため，人体を剛体モデル化しニュートンの運動方程式(力=質量×加速度)から力学データも得ることができる．しかしこの方法は，両足接地時にどちらの脚にどれだけの力がかかるかといった力の分配の問題と，加速度を求める際の微分ノイズの問題を含むため実際に使用されていない．これらの問題を解決すれば床反力計を用いず力学データが得られるので，システムが簡略化され臨床でも用いやすくなる．そこで，我々は荷重が大きい単脚支持期のみに着目し，運動方程式を用いて床反力推定を試みた．本研究の目的は，運動方程式から求めた歩行時の推定床反力(鉛直，左右，進行方向)の精度を，床反力計を用いた実測値と比較し検証することである．
【方法】対象は，本研究の趣旨を書面および口頭で説明したのち書面で同意を得られた健常男性2名(年齢20歳，身長171.0 ± 2.8 cm，体重66.0 ± 5.6 kg)であった．運動データは三次元動作解析装置を用いて，力学データは床反力計を用いて測定した．対象者には，頭頂，両側の肩峰，大転子，外側膝裂隙，外果，第5中足骨頭に赤外線発光マーカを貼り付け歩行中の位置データを測定し，身体を8つの剛体モデル化することにより身体重心加速度を算出した．その重心加速度と対象者の身体質量の積により推定床反力を算出した．歩行速度の変化による影響を検討するため，歩調を80，100，120，140 steps/minと規定し，各速度において3回ずつの歩行を測定した．1歩行周期ごとの実測値と推定値の一致度は重相関係数を用いて算出した．
【結果および考察】重相関係数の平均値と標準偏差は鉛直方向，左右方向，進行方向の順で0.98 ± 0.03，0.88 ± 0.12，0.72 ± 0.05と鉛直方向の床反力では一致度が高く、進行方向は一致度が低かった．また，歩行速度による影響も認められなかった．運動方程式を用いた力学データの推定は，基本的な物理学の原則に沿った方法であり，簡便で理解しやすいため臨床においても用いやすい方法であると考えられる．今回の方法による推定床反力は，進行方向に比べて左右方向で実測値との高い一致を示した．そのため，関節モーメントの算出を行う上では矢状面に比べ前額面の方が歩行解析に適用しやすいと考えられた．また，下肢荷重量に関しても合成床反力の大部分を占める鉛直方向で高い一致を示しているため床反力計が設置していない施設であっても，運動データの収集が出来れば動的場面での下肢への荷重量の推定は十分に可能であり有用な方法であると考えられた．
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三次元動作解析装置を用いた検討
吉崎 邦夫, 浜田 純一郎, 佐原 亮, 藤原 孝之, 遠藤 敏裕, 宇都宮 雅博, 黒岩 千晴, 半田 健壽, 藤本 哲也, 山本 巌
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 711
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目 的】
肩関節挙上に関する多くの研究は，肩甲骨面にて肘関節伸展位で挙上しているが，日常生活の中で用いられる「挙手」についての研究報告はみられない．我々もこれまで肘関節伸展位の肩甲骨面での肩関節挙上について三次元動作解析装置を用いて研究を継続してきた．今回，日常生活での使用に近い肘関節の屈伸を伴う挙上 (挙手) および上肢の下制 (下制) 時の左右の肩甲上腕リズム (SHR) について研究したので報告する．
【方 法】
対象は書面にて同意を得た健常成人 20 名 (19～50 歳，男性 17 名女性 3 名)．測定は，上肢挙上および下制時の画像データを三次元動作解析装置 (米国 MotionAnaiysis，リアルタイム三次元動作解析システム MAC 3D System) に取り込み，角度情報の解析は三次元動作解析ソフト (キッセイコムテック，KinemaTracer) を用いた．三次元動作解析装置の体表マーカーは，烏口突起，肩峰後角，肩甲棘内縁，肩甲骨下角，上腕骨外側上顆および内側上顆，Th2，Th7 および L5 棘突起の皮膚表面に貼付した．SHR は，挙手および下制時の肩関節外転角度 10 度ごとに，肩関節外転角度から肩甲棘外転角度を減算した角度 (上腕骨外転角度) と肩甲棘外転角度をサンプリングし，その比率を算出した．
【結 果】
挙手および下制する間の上腕骨外転角度と肩甲棘外転角度の比率は，1．挙手開始から 60度までと下制 60 度から終了までは，挙上 60 度から最大挙上さらに下制 60 度までの平均値より大きく，肩甲棘の動きが少なかった．2．挙手開始から 60 度までと下制 60 度から終了まででは分散が大きかった．3．挙上 60 度から下制 60 度の間は分散が小さかった．4．開始から終了までの個人間では SHR に個人差と左右差に統計学的な有意差はなかった．しかし，5．グラフ化してトレンドを観察すると個人間および左右間にパターンの違いが認められた．
【考 察】
本研究の測定結果に限局すれば，肘関節の屈曲を伴う挙手および下制時における SHR は，1) 挙手開始から 60 度までと下制 60 度から終了までは比率が高く肩甲棘の動きが少ないこと, 2) 挙上 60 度から下制 60 度までは比率の平均値が低く比較的安定していること, 3) 個人および左右差には統計学的有意差がないがトレンドにおけるパターンの違いは観察された．日常生活に即した挙手については，解析が複雑でこれまであまり研究されて来なかった．三次元動作解析装置を使用することにより関節運動のメカニズムを詳細に観察し解析することが可能であり，より日常生活に即した上肢の運動学的解析のツールとして活用できると思われる．
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山城 緑, 谷 浩明
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1199
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】対象者の身体運動の変化を誘導し，その変化を維持する運動学習を促すことは，セラピストの役割である．我々は，運動学習課題として，臨床で行われている下肢への部分荷重練習に着目した．先行研究での部分荷重課題は，立位で行う「静的」な課題であった．部分荷重練習の目的が段階的な歩行獲得にあるとすれば，こうした静的な練習が，実際の部分荷重歩行という「動的」な場面で反映されることを証明するか，新たに動的な部分荷重練習というものを設定することが必要となる．今回，動的な部分荷重練習の方法を検討し，かつKR付与方法の違いによって課題獲得に差が出るかを確かめることを目的とした．
【方法】運動課題は，1歩行周期分の免荷杖歩行(右下肢：体重の2/3荷重，左手：T字杖，歩行様式：二動作歩行) を1試行とした．実験は30試行の練習相と5試行の想起相（5分後，24時間後）とした．対象は健常成人20名（男性8名，女性12名，22.1±1.8歳）で，KRが与えられる試行を自分自身で決定できるSELF群と験者から強制的に与えられるYOKE群の2群にランダムに配置した．KRは課題遂行時に得られた実測荷重量と被験者の目標荷重量をデジタルオシロスコープに表示し、視覚的KRとして用いた．パフォーマンスの良否は，目標荷重量に対する正規化絶対誤差（NAE）で行った．実験終了後に「荷重量の調節方法について」，「KR付与方法について」のアンケートを行った．解析は，練習相，想起相（練習相の最終ブロックを含む）のそれぞれについて，KR付与条件と試行ブロックを要因とする反復測定分散分析を用いた．また，試行ブロック間の差を見るためにTukey－Kramer法による多重比較検定を行った．
【結果】群間に有意差はみられなかったが，両群，練習とともにNAEが減少した(p＜.0001)．想起相ではさらにNAEが減少し，練習相の6ブロック目と想起相の2ブロック目の間に有意な差がみられた(p＜0.05)．アンケート結果では荷重判断をSELF群は「杖」，YOKE群は「右下肢」で行っていた．KRに関しては，SELF群は「KRの使用法」，YOKE群は「KRの回数・頻度・タイミング」に関する回答を得られた.
【考察】実験結果では，両群とも練習中のみならず，想起相でのパフォーマンスの改善を認めた．これは，今回設定した動的な部分荷重による練習方法が部分荷重の学習を促していることを意味している．また，KR条件による差はみられなかったが，各条件の被験者の荷重判断にも偏りがあり，これが結果に影響した可能性も考えられた．
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各年齢層における影響因子の比較
西本 哲也, 渡邉 進
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1200
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】我々は先行研究において、学童から高齢者までの体性感覚による距離感とその学習効果について閉眼10m歩行を通して検討した。結果、学習前は中年群が最も距離感が安定し学童・高齢群が不安定であったことや、全群で距離感覚の学習効果が認められた中でも青年群が最も顕著であったことなどの知見が得られた。それらの要因として、各群における体性感覚の熟練や視覚への依存性の差、および閉眼による恐怖感の程度などが関連していると考えられた。今回の研究はそれらを発展させたもので、閉眼10m歩行中の速度や側方への偏位距離の要素について調査し、体性感覚による自己定位とその恐怖感の影響についてより深く検討するために行った。
【方法】対象は学童群16名（平均9±1.8歳）、青年群16名（平均29±5.2歳）、高齢群16名（76±4.8歳）の計48名であり、現在特に重篤な疾患がなく二足歩行の自立している者であった。各被験者および学童の保護者には研究の主旨を理解していただき同意を得てから行った。開始線と10mゴール線、およびそれらとの垂直線を設定し、まず10m自然歩行時間（T）を開眼にて測定した。その後、（1）アイマスクで視覚を遮断し、被験者自身が10mであると思う直線距離を歩かせ、実際の10mゴール線とつま先との差（直線距離感）、および垂直線と両つま先間の中点との距離（側方偏位距離）をメジャーにて測定し、また10m予測点までの歩行時間（T1）を測定した（学習前）。（2）その後アイマスクを取り、距離感の学習のため10mの直線距離を3往復させ、再度アイマスク着用にて（1）と同様の測定をした（3往復後）。（3）次に10往復の学習をさせ（2）と同様に測定した（10往復後）。実験中は転倒防止のため追跡監視を行った。各群における各実験時期のそれぞれの比較を、また各実験における各群間での比較（Mann－WhitneyU検定p<0.05）を行った。
【結果】学習前の直線距離感は、青年群（－55cm）が最も安定し、学童・高齢群との間に有意差がみられた。学童・青年群は3往復後から、高齢群では10往復後に学習効果が有意に認められた。しかし高齢群は10往復後でも－85cmと不安定であった。側方偏位において、学童・青年群ではほぼ20cm以内に収まり特に問題なかったが、高齢群はどの時期においても40cm程度の偏位がみられ、多くは右側であった。歩行速度差（T1-T）では、青年・学童群は学習前は約3秒であったが、3往復後では約1秒に縮まった。高齢群はどの時期でも6秒以上であった。
【考察】青年群がより距離感をつかんでおり、空間的な距離認識や距離感を掌る歩幅についての身体認知能力の確保が示唆される。また学童・青年群は学習能力の時間的な要素としては高齢群よりも早いといえそうである。高齢群では予測距離を少なめに見積もる傾向があった。歩行速度差も有意に他の群と開きがあったことからも恐怖感の影響を最も受け易いものと思われる。
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富永 孝紀, 市村 幸盛, 浦 千沙江, 里中 恭子, 大植 賢治, 山崎 英子, 高橋 志野, 森岡 周
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1201
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【はじめに】我々は，前回の本学術大会においてプリズム順応が半側空間無視（以下、USN）症例の身体表象を改善させうる可能性を3症例から報告した．今回，USN患者の身体表象について，実験1でUSN患者とUSNを呈さない患者では異なるのか，また異なる場合は実験2でプリズム順応によって改善させ得るのかを明確にするため本研究を行った．その結果，USN患者の示す身体表象の不確実さとプリズム順応によって身体表象を改善させ得ることが示唆されたので報告する．
【方法】実験1では，BIT日本版を用いてUSN群12名とUSNを呈さない群11名の2群に分け，体性感覚的空間課題（以下，課題）を実施しUSN患者の身体表象について検討した．課題は，被験者の前方にマネキンを設置し，験者が被験者の背中を押さえ，その位置をマネキンに定位するものとした．験者が被験者の背中を押さえる位置として脊柱を中心に左側と右側に区分し，さらに左側（以下，Lt）を縦に2列（以下，LL，L），右側（以下，Rt）を縦に2列（以下，R，RR），合計12箇所を設定した．マネキンの背中には，視覚的な探索を誘発させないために順序性を持たない記号を被験者と対応するように12箇所設定した．各ポイント4回，合計48試行とし，列（12試行）ごとの正解数とLt，Rt（各24試行）の正解数を算出した．実験2では，実験1に参加したUSN患者12名中9名に対し，偏向のない通常の眼鏡（以下，コントロール条件），プリズム眼鏡（以下，プリズム条件）を装着して到達運動を実施した．実験1の結果をベースライン条件に3条件の体性感覚空間課題の成績を比較しプリズム順応が身体表象に与える影響について検討した．
【結果】実験1では，USNを呈さない群に比較しUSN群において課題の成績に有意な低下が認められた．実験2では，ベースライン条件とコントロール条件に比較しプリズム条件にて課題の成績に有意な向上を認めた．
【考察】実験1では，USN群の身体表象が全体的に右側へ偏位したかたちで再現され，身体図式が狭小化している可能性が考えられた．また山鳥は，身体図式が崩壊することでその結果として皮膚感覚を介する身体的空間を知覚する能力が不安定になることを述べており，正解数の低下が右側空間まで及んだこの実験結果から同様のことが推察された．実験2では，プリズム順応が視空間の拡大と，身体を適切に再現することが可能になったことを示す．プリズム条件での到達運動は，指標から得られる空間座標と身体図式から得られる体性感覚空間座標との間に誤差を生じる．USN患者は，誤差を検出しながら到達運動を繰り返すことで，新たな感覚情報の統合が行われ，身体図式の再編成が生じ，順応後の課題では，新たな身体図式をもとに押された背中の位置を定位し，マネキンの記号と照合することで成績が向上したと推察された．
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都築 晃, 岡西 哲夫, 櫻井 宏明, 岡田 誠, 才藤 栄一
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1202
発行日: 2007年
公開日: 2007/05/09
会議録・要旨集
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【目的】高齢者の移乗・移動動作の改善において、筋力強化は重要である。しかし、日常生活活動においては、筋力をいかに効率よく発揮できるかも重要な課題である。しかもパフォーマンスの向上には、多くの筋による運動の習熟（スキル）が必要であり、むしろ筋活動の減少を目的とすることも課題であると考える。そこで今回、「椅子からの立ち上がり動作」を、運動学習と筋力との関係から分析し、高齢障害者の移乗・移動動作の改善を目指した運動療法について検討した。
【方法】対象は、健常高齢者20名（平均年齢64.3±4.3歳）として、測定項目は、1）、膝伸展筋力（等尺性）2）片足立ちバランス（閉眼15秒間の接床回数）、3）椅子からの立ち上がり動作分析として、普段の立ち上がり、椅子の高さを変化させた時のビデオ解析、足圧中心移動と筋電図学的分析（検索筋は内側広筋、大腿直筋、下腿三頭筋内側頭、前脛骨筋、ハムストリングス、脊柱起立筋の6筋）を行った。
【結果】等尺性膝伸展筋力は、45.6±8.7kgであり、同年代の膝伸展筋力の報告とほぼ同程度の結果を得た。しかし、バランス機能としての閉眼片脚起立時の接床回数は、最低0回から最高7回（平均 3.6±1.7回）まで広く分布した。そして、日常の立ち上がり戦略は、このバランス機能との関連において大きく2群に分かれた。すなわち、バランス安定群：4例(接床回数0～2回)は、体幹の前方（水平）移動から垂直移動は連続的に観察され、股関節を屈曲しての体幹前方移動を膝伸展モーメントに利用して殿部を挙上する運動性優位のモーメント戦略を呈した。一方、バランス不安定群：5例（接床回数5～7回）は、体幹の前方（水平）移動で、一旦動作はとぎれ、その後、垂直移動が見られ、主として、下肢筋力によって殿部を挙上する立ち上がりを示す、安定性優位なスタビライズ様戦略を呈した。筋電図的分析では、安定群の殿部離床後の内側広筋、脊柱起立筋、腓腹筋活動の筋活動は、バランス不安定群と比較して有意に低い活動を示した（p<0.05）。これら2群に対し、椅子の高さを3段階（60，50，40cm）に変化させて、3種類の戦略（スタビライズ戦略，手すりの使用，モーメント戦略）を教示したところ、バランス不安定群は、いずれの高さでもモーメント戦略の習得は困難であったが、60cmの高さでは比較的低い内側広筋活動を得た。
【考察】以上の結果から、高齢障害者の移乗・移動動作の改善をめざす運動療法の留意点は、筋力を如何に効率よく、習熟して発揮するかに重点を置くべきである。そのためには、立ち上がりモーメント戦略のような、体幹の前方移動を膝伸展運動に利用することや脊柱起立筋による体幹のコントロールの仕方等を、難易度を考慮して習熟させ、下肢の筋力発揮（筋活動）の減少を目的とすることも重要と考えられた。
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