現在京都議定書の第一約束期間に入り,1990年比6%の二酸化炭素排出量の削減が義務付けられているが,2008年現在1990年比1.9%増である。従って,地球温暖化防止に少しでも貢献できるような省エネ対策が急務となっている。本研究では,大学における省エネ対策を模索するために,大学におけるエネルギー使用量を把握し,現在行われている省エネルギー対策として有効な手法を評価した。また,名古屋市にある名城大学の教員・学生を対象に教室の温熱環境に対する不満度などをアンケート調査した。調査資料を分析した結果,小規模な大学の方が大規模な大学より省エネ効果が高いことと,ソフト面での対策効果は得難いが,高効率照明機器への更新,空調機器の適正管理などハード面の対策が有効であることがわかった。
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