正常運動とは，人類の共通した特徴と，個人的表現の両者を反映する。個人の姿勢はその人がこれまで身体をどのように使ってきたか？という運動経験の情報を治療者側に教えてくれる。運動分析を通して個人的表現を評価できる。つまり，運動が目標に向かってどのように行われているか？多様な環境やシチュエーションでどのように変化するのか？を評価できるということである。運動の分析は，専門的視点とともに活動時の治療的介入の両者で行われる。「見て，触れて，動かして変化（反応）をお互いに感じる」ということを評価・治療の基本にしながら，実技練習を通して，同じ施設の職員とのやりとり，あるいは職員同士による評価・治療によって，身体アライメントや反応の変化を確認することで，治療的介入のスキル向上を図ることができる。

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［目的］本研究の目的は脳卒中後片麻痺患者における移乗動作の特徴を時間的側面から健常若年者・健常中高年者との比較により明らかにすることとした。［方法］対象は健常若年者群8名，健常中高年者群8名，当院入院中の脳卒中後片麻痺患者群8名とした。実験は被験者に椅子からベッドへの移乗動作を行わせ，撮影した動画より動作を5相（前傾・起立・回転・着座・終了）に分け，各時間を算出した。分析は各相の所要時間について分散分析および多重比較を用い，比較分析を行った。有意水準は5％とした。［結果］相別の所要時間について回転・着座相において片麻痺群における所要時間が健常若年群・中高年群の両者に対し，有意に高値であった（p＜0.05）。［結論］片麻痺患者における移乗動作の時間特性の検討を行い，健常若年者・中高年者に比べ，動作中の回転相～着座相での所要時間の延長が見られた。

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［目的］車いすに関する問題の一つとして車いすのスリングシートのたわみの悪影響があげられる。当施設で使用している普通型車いすの座面シートの前方のたわみについて調査したところ，約3.2 cmのたわみが存在することが明らかになった。そこで本研究では車いす座面シートのたわみが駆動速度に与える影響を明らかにすることを目的とした。［方法］当施設職員14名を対象に，座面のたわみ有りの車いすと座面のたわみ無しの車いすそれぞれに乗車してもらい，両上肢での駆動速度を測定した。［結果］駆動速度は，座面のたわみ有りの車いすでの平均値1.66±0.18 m/s，最速値1.71±0.18 m/s，たわみ無しでの平均値1.72±0.21 m/s，最速値1.78±0.22 m/sであり，平均値と最速値共に有意差がみられた（p＜0.05）。［結論］本研究では平均値と最速値の両者において有意差がみられたため，たわみにより駆動速度が低下することが示唆された。

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［目的］当院にてRedcord^®を用いた前方への重心移動を練習するバランス練習を新たに考案した。本研究では新たに考案したバランス練習の効果に関して介入研究を行い効果の検討を行う。［方法］対象は当院入院中の運動器疾患患者を対象とした。対象は通常練習に加えて前記のバランス練習を実施した群を介入群とし，通常練習のみの群を非介入群として2群に分け，1ヵ月間の介入効果の比較検討を行った。評価項目として，最大1歩距離，10 m歩行検査，Timed up and go test，安定性限界測定を実施した。効果の検討には統計処理として初期と1ヵ月後の評価結果に対し2元配置分散分析を行った。［結果］介入群において前方への安定性限界および前方足長率に対しては有意な改善を認めた。しかし，動的な重心移動を伴う項目については有意差を認めなかった。［結論］今回のバランス練習課題においては体幹への分節的活動が促されること，ロッカー作用の促通，課題難易度の適切な設定が可能で，静的な前方への安定性限界を改善する練習として有効であったと考えられる。

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［目的］昨今，国内国外において家庭用ゲーム機器であるWiiを使用した研究報告がある。筆者らもこれまでWii Fit（毎日の健康管理をサポートするソフト）を使用しバランストレーニングの効果について検討してきた。今回，病院・施設の方にご協力をいただき，患者・利用者を対象としてどのようなトレーニング効果が得られるかについて検証することを目的とした。［方法］今回，バーチャル機器の一つであるWii Fit Plus（Wii Fit同様，毎日の健康管理をサポートするソフトで，トレーニングの種類が増えたソフト）を使用し，患者・利用者を対象に運動効果および運動習慣について検討した。［結果］効果について，バランス機能の向上は認められなかったが，基礎代謝・柔軟性などについて有意な増加が認められた。質問紙調査結果からは今後も運動を実施したいという回答が87.5％あった。［結論］患者・利用者の方を対象とする場合はリスク管理について事前に検討し実施しなければならないことが今回の研究から明確となり，今後Wii Fit Plusの様々なトレーニング方法についてマニュアルなどの必要性があると考えられた。

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［目的］本研究では，座位両足開閉ステッピングテスト（以下開閉ステッピング）をより簡便な方法とすることを目的に，片足ずつ交互にすばやく開閉する座位交互開閉ステッピングテスト（以下交互ステッピング）を考案し，両動作の関係について検討した。［方法］被験者は当院外来高齢者20名（男性6名，女性14名：平均年齢77.8±6.9歳）であり，歩行レベルは全員自立であった。両群ともに測定は1回の練習後，2回実施し，そのうちの最大値を分析に用いる測定値として採用した。［結果］2回測定のICC（1.1）は開閉ステッピング，交互ステッピングの順に0.95，0.92であった。両群に有意な正の相関が認められた（ρ＝0.84，p＜0.05）。［考察］筆者らが考案した交互ステッピングは，何らかの原因によって開閉ステッピングが実施できない者への代替評価として臨床応用できる可能性が期待できた。

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［目的］本研究では，運動機能向上・栄養改善介護予防複合プログラムを開発し，その効果について明らかにすることを目的とした。［方法］対象は埼玉県内2市町の二次予防事業対象者20名とした。対象者には，運動機能向上プログラム（ラジオ体操・ストレッチ・筋トレ）を前半1時間，栄養改善プログラム（栄養に関する講話・実演・試食）を後半1時間（計2時間）の構成として，週1回3ヵ月間（全12回）実施させた。［結果］その結果，運動面では筋力や歩行能力が向上し，運動器の機能向上の二次予防事業該当者13名中9名は非該当となった。栄養面では，栄養への関心・食事内容への意識づけがなされた。また，運動・身体機能面の主観的変化の改善者も多かった。［結論］今回の運動機能向上・栄養改善介護予防複合プログラムは，一つの事業で運動機能面と栄養面の両面が改善できるプログラム内容として妥当であったことが示された。

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本研究の目的は，タイプの異なる椅子からの立ち上がり動作が下肢筋の活動に与える影響を明らかにすることである。対象は健常成人15名とした。課題はベッド，パイプ椅子，キャスター椅子の3種類の椅子からの立ち上がり動作とし，その際の下肢の筋活動について表面筋電図を使用し分析を行った。測定した筋は大腿直筋，内側広筋，半腱様筋，前脛骨筋，腓腹筋とした。また，得られたデータは最大随意収縮時の筋活動を基準とし％MVCとした。測定された％MVCはどの筋においてもベッド，パイプ椅子，キャスター椅子の順に大きくなっていた。内側広筋および前脛骨筋はともにベッドとキャスター椅子間で有意差がみられたことから，椅子の安定性が立ち上がり動作時の筋活動に影響を及ぼしていることが示唆された。

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［目的］本研究の目的は，座位における最大側方移動時の体幹角度を評価し，級内相関係数（ICC）と最小可検変化量（MDC）により検者内信頼性を検討することである。［方法］対象は測定に影響を及ぼす可能性のある骨関節疾患の既往がない高齢者10名とした。課題は水平座面上で足部非接地・上肢非支持での安静座位と左右への体幹の最大側方移動動作とし，フレキシブルゴニオメータを用いて体幹の屈伸・側屈・回旋角度を計測した。1週間後に同一検者が再測定した。［結果］1人の検者で繰り返し測定したICC_1,1は，体幹の屈伸・側屈・回旋角度が0.874～0.950，MDCの95％信頼区間（MDC₉₅）は2.3～3.7°であった。［結論］以上から，体幹角度の測定値の信頼性が確認され，本研究で採用した課題ならびに分析方法を指標として臨床的応用が可能と思われた。

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肩関節拘縮は，臨床において運動療法や物理療法を治療手段として用いるが，その効果は明確にされていない。本研究は，システマティック・レビューを行うことで，肩関節拘縮に対する理学療法効果を検証した。方法は，MEDLINE（PubMed）から肩関節拘縮の理学療法に関するキーワードを用いて，2002年4月から2012年4月までの論文を検索した。抽出条件は，ヒトを対象としたランダム化比較試験（Randomized controlled trial，RCT），英語または日本語を言語とした。結果，754編の論文が抽出され，条件を満たす論文は15編であった。肩関節拘縮患者に対する理学療法の効果は，物理療法は疼痛軽減，運動療法は可動域改善に有効である結果を示した。効果検証のために利用されたアウトカムは，肩関節可動域とVAS（Visual analogue scale）が多数を占めた。しかし，病期やアウトカム，介入時期，介入方法は多岐におよび，今後更なる介入研究と理学療法領域の総合的な評価をアウトカムとして用いる必要がある。

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［目的］職場訪問により現状認識が促され，退所後の生活に影響を与えた一症例を通して，職場訪問の有用性と職場訪問における理学療法士の役割について考察する。［方法］復職は困難と判断されたが，本人，家族の受け入れが困難であった症例に対して，現状認識の促しを図るために職場訪問を実施した。［結果］訪問時は訓練場面と比較すると動作の安定がみられたが，全ての過程において自立には至らなかった。理学療法士と雇用側との調整において，常勤としての復職は困難ではあるが，生き甲斐としての仕事への繋がりをもつことができた。雇用側から説明が行われ，本人，家族は復職困難を理解した。［結論］職場訪問の有用性として，実際の場面に応じた動作能力の確認，本人および家族への現状認識の促し，雇用側への理解の促しなどがある。職場訪問を通して理学療法士がその専門性を活かし，身体機能，移動能力を的確に評価し，復職を考慮して雇用側や多職種と連携することで，社会復帰に向けた支援の一端を担うことができる。

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脳出血により右片麻痺を呈した50歳代女性に対して，装具装着下で足関節のコントロールを目的にした理学療法アプローチを実施した。歩行練習開始時は，平行棒とAFOを利用するも麻痺側下肢立脚時の膝折れや下肢振り出し時の爪先引っ掛かりにより，中等度の介助を必要とした。装具の硬さ，アライメント，パッドなどの修正を加えた結果，装具の修正直後に4点杖とAFOで見守り歩行が可能となり，1週間後にはT字杖へ，6週間後には連続歩行距離が2 km以上へと拡大した。その後，修正点をもとに本人用プラスチックAFOを作製したが，跛行の再現は見られなかった。以上のように足関節のコントロールを目的にした理学療法アプローチは，より早期に歩行獲得を目指す手段として有用である可能性がある。

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［目的］腰椎圧迫骨折に対する術後に右脛骨骨折を受傷し，6週間の免荷を余儀なくされたことで，ADLが著しく低下した高齢者の治療を経験した。症例は下肢伸筋痙性が非常に強く，わずかな随意運動にも痙性と強い痺れの出現により痛みが伴った。その影響から，動作に対する恐怖心が強くなった症例の基本動作，ADLをいかに向上させるかを考え理学療法介入を行った。［方法・結果］介入は，1日3単位を目安に10日間行った。治療は環境設定をはじめ最小の運動量で動けるよう意図し，能動的な活動経験を積み重ね内観を変化させた結果，症例のADLと心身に変化が見られた。［結論］安楽な動作の早期獲得により自立度の向上に努めることが，患者さんの心身機能の向上に良い結果をもたらした。

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［はじめに］腰椎椎間板ヘルニアTransligamentous extrusion typeの1症例を経験した。症例は44歳男性で清掃業による座位・立位姿勢の強制がヘルニア塊の症状増悪に繋がり，疼痛・神経症状が出現したが，11ヵ月間の経過で症状改善を認めたので報告する。［方法］本症例に対して，ヘルニア塊の自然縮小を経時的に評価し症状の改善を経過観察しながら，理学療法は再発予防として腰椎の生理的前弯の再獲得をすることで椎間板内圧のコントロールを目的に実施した。［結果］理学療法経過11ヵ月間で，ヘルニア塊の縮小傾向と神経症状，ADL，職業関連動作時痛の改善を認めた。［結論］脱出ヘルニアが自然縮小し，さらに予防的な腰椎の生理的前弯獲得と椎間板内圧のコントロール学習を行った結果，理学療法経過11ヵ月間で症状改善を認めた。脱出ヘルニアの自然縮小を画像所見にて経時的に評価しながら，予防的に運動療法で腰椎の生理的前弯の再獲得，椎間板内圧のコントロールが臨床症状に有効であると考える。

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［目的］不全四肢麻痺患者に対する座式上下肢協調運動機器を用いた下肢交互運動の適応と効果を検討した。［方法］不全四肢麻痺患者4例の身体機能，動作能力，歩行練習の状況，ニューステップ運動の状況を理学療法（Physical therapy：PT）開始時とPT開始4週後について振り返った。［結果］上肢・下肢運動スコア，座位・立位能力，歩行能力は4週後に向上を認めた。PT開始時では全例で高頻度の歩行練習が実施困難であったが，ニューステップ運動では下肢交互運動が100～200歩実施可能であった。［結論］ニューステップ運動は，歩行練習が困難な症例のPT開始早期より実施可能であり，下肢の高頻度な反復運動による機能改善に寄与する可能性が示唆された。

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［目的］本稿は，独自のデザインで制作したワイヤー式呼吸運動測定器の校正を例にとり，Bland-Altman法に基づく校正法の選択方法について示すことを目的とする。［方法］ワイヤー式変位計と伸縮性がない長さ調整式ベルトを用いて胸部用と腹部用の呼吸運動測定器を制作した。校正法Aは，単純に引き出したワイヤー長と出力電圧の相関関係のみで校正，校正法Bは，テープメジャーで測定した実測値と装着状態での変位計からの出力電圧の相関関係で校正，とした。これらについてBland-Altman法で比較した。［結果］校正法Aでは，胸部測定においては実測テープメジャー値に対して過小評価する加算誤差と比例誤差が認められた。一方，校正法Bでは固定誤差も比例誤差も認めなかった。［考察］今回我々が作成したワイヤー式呼吸運動測定器はいずれの校正でもきわめて実測テープメジャー値との高い相関が認められ精度は高いと考えられる。しかしながら系統誤差を加味するとB法を採用すべきである。

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