小児耳鼻咽喉科
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29 巻, 3 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
  • 小児がん治療の見地から
    2008 年 29 巻 3 号 p. 1-4
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 2008 年 29 巻 3 号 p. 5-8
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 2008 年 29 巻 3 号 p. 9-31
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 2008 年 29 巻 3 号 p. 32-44
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
  • 福嶋 宗久, 宮口 衛, 神原 留美, 佐々木 崇博
    2008 年 29 巻 3 号 p. 45
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    蝶形骨洞は頭蓋底・視神経・海綿静脈洞などの構造物が周囲に隣接するという解剖学的特徴を持つため,周囲に炎症が波及すると時に重篤な症状をきたすことがある.今回我々は,急性蝶形骨洞炎が保存的治療に抵抗し硬膜外膿瘍を形成するに至ったため,激しい頭痛・嘔吐・複視などの症状を呈した症例に対し,内視鏡下蝶形骨洞開放術を施行しこれらの症状を軽快し得たので報告する.
  • 宇野 芳史, 飯野 ゆき子
    2008 年 29 巻 3 号 p. 50-61
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    小児急性中耳炎診療ガイドラインについて認知度,内容,使い勝手等についてアンケート調査を行い,その結果について検討および解析を行い下記の結果を得た.
    1.ガイドラインの認知度は,耳鼻咽喉科医で95%,小児科医で75%が認知しており,使用経験については,耳鼻咽喉科医は65%,小児科医では50%が使用したことがあると回答しており,両群に有意差は認められなかった.ガイドラインを使用しない理由としては,必要ないと回答した医師が耳鼻咽喉科医,小児科医とも25%あり,手間がかかると回答した医師は耳鼻咽喉科医で50%,小児科医で25%と,有意差を認めた(p<0.05).
    2.ガイドラインのスコア表については使いやすい,使いにくいを回答した医師が耳鼻咽喉科医,小児科医とも約半数の割合で認められた.抗菌薬については,薬剤およびその使用量とも,耳鼻咽喉科医および小児科医で使いやすいと回答していた.
    3.抗菌薬の使用量および鼓膜切開の施行頻度については,耳鼻咽喉科医および小児科医とも過半数の医師が変わらないと回答しており,両群の間には有意差は認められなかった.しかし,耳鼻咽喉科医,小児科医とも重症度に応じての抗菌薬の増量については大多数の医師が参考になると回答しており,両群の間には有意差は認められなかった(P<0.05).
    4.細菌検査の頻度については,施行する状況をすべて含めると,耳鼻咽喉科医の方が小児科医よりも有意に施行すると回答していた(p<0.05).
    5.治療アルゴリズムについては,耳鼻咽喉科医,小児科医とも70%前後の医師が参考になると回答しており,両群の間には有意差は認められなかった.
    6.抗菌薬の有効性の判定は,耳鼻咽喉科医と小児科医で有意差は認められなかったものの,耳鼻咽喉科医では鼓膜所見に,小児科医では臨床症状に重きを置く傾向がみられた.
  • 新鍋 晶浩, 大久保 啓介, 吉田 真, 井出 義顕, 齋藤 康一郎
    2008 年 29 巻 3 号 p. 62-65
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
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    小児の急性喉頭蓋炎は,我が国では成人と比べてはるかに少ないが,症状が重篤で急激に気道狭窄を起こし,呼吸困難を呈し急変しやすく早期の診断と治療が大切である.今回我々は,発症後急速に呼吸困難を呈した急性喉頭蓋炎の小児例を経験した.
    症例は4歳男児.咽頭痛,瑞鳴が出現し徐々に増悪し嚥下不能となった.咽頭痛出現12時間後に近医小児科を受診し,クループの疑いで当院小児科へ紹介された.当科受診時,著明な吸気時の喘鳴を認め呼吸困難を呈していた.喉頭レントゲン上,喉頭蓋の腫脹が疑われ,喉頭内視鏡にて喉頭蓋および披裂部の著明な腫脹を認め急性喉頭蓋炎と診断した.緊急気道確保として気管内挿管を行い,抗菌薬およびステロイド治療をおこなった.治療開始後喉頭蓋・披裂部の腫脹は速やかに消退し,2日後に抜管され,入院8日目に退院となった.血液培養ではインフルエンザ菌が検出された.
  • 宇野 芳史
    2008 年 29 巻 3 号 p. 66-72
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
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    小児急性中耳炎に対し「小児急性中耳炎診療ガイドライン」に従い治療を行った当院での鼓膜切開術の現況とその有効性について検討を行い以下の結果を得た.
    1)鼓膜切開術の施行頻度は,急性中耳炎の重症度が進むに従って高くなっており,特に重症例では,8割近くの症例で鼓膜切開術を施行していた.また,スコア別では,重症度スコア19点以上あるいは臨床症状スコア8点の症例では全例で,鼓膜所見スコア10点以上の症例では8割以上の症例で鼓膜切開術を施行していた.
    2)鼓膜切開術の有効性については,重症度スコアが重症例,臨床症状では,耳痛スコア2点,発熱スコア1点,2点の症例,鼓膜所見では,鼓膜の発赤スコア2点,鼓膜の膨隆スコア4点,8点,耳漏スコア0点の症例で,鼓膜切開術を施行した症例の方が,鼓膜切開術を施行しなかった症例と比較し有意差をもって早期に改善を認めた.
    3)全体的な改善率は,観察期間10日までの早期においては鼓膜切開術を施行した症例の方が,鼓膜切開術を施行しなかった症例よりも有意差をもって改善率が高かった.しかし,最終成績においては,鼓膜切開術を施行した症例と鼓膜切開術を施行しなかった症例の間で有意差は認められなかった.
    4)再燃・再発した症例は,重症度が中等症例では鼓膜切開術を施行した症例と鼓膜切開術を施行しなかった症例の間で各々約10%と有意差は認められなかった.しかし,重症例では鼓膜切開術を施行した症例では約10%,鼓膜切開術を施行しなかった症例では約38%と有意差をもって鼓膜切開術を施行した症例の方が再燃・再発率が低かった.
  • 松原 茂規
    2008 年 29 巻 3 号 p. 76-82
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    小児急性鼻副鼻腔炎を臨床症状(鼻漏・後鼻漏,鼻閉,不機嫌・湿性咳嗽)と鼻内所見(粘膿性鼻汁・後鼻漏,漿液性鼻汁・後鼻漏,鼻粘膜腫脹,鼻粘膜発赤)に基づくスコアリング・システムを用い,重症度分類別に検討した.対象は2007年11月1日から13日の間に当院を受診した,粘膿性鼻汁を有する小児鼻副鼻腔炎患者50名である.軽症例では抗生剤を使用せず経過をみたが,通園中の小児では軽症から中等症に悪化する例がみられた.中等症例が最も多く,多くは抗生剤通常量で軽快した.重症例には最初から抗生剤高用量使用が適切であると思われた.スコアリング・システムを用いた重症度分類は,小児急性鼻副鼻腔炎の臨床経過を客観的に評価しうるものであった.また,集団保育が急性鼻副鼻腔炎のリスクファクターの1つであることが裏付けられた.
  • 松原 尚子, 梅崎 俊郎, 安達 一雄, 小宗 静男
    2008 年 29 巻 3 号 p. 83-86
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    難治性誤嚥があり肺炎を繰り返す小児10例に喉頭気管分離術を施行した.全例喉頭側気管断端を頸部食道前壁に端側吻合した.対象となった疾患,術前の気管切開の有無,術前の嚥下状態,栄養摂取状態,術後合併症について検討を行った.疾患は低酸素脳症が70%と多く,続いて脳炎,脳腫瘍であった.術前に気管切開は40%ですでに施行されていた.術後全例嚥下性肺炎は無くなった.全身状態の改善に伴い1例は経口のみでの栄養管理が可能となった.術後の摂食状況は原疾患の改善と関連がある.一般に報告されている縫合不全の合併症は1例もなく,気管孔と食道の間の死腔を血流のよい前頸筋や甲状腺組織で確実に充填することが重要と考えられた.喉頭気管分離術は難治性誤嚥のある小児に対し安全,かつ積極的に勧められる手術であると思われた.
  • 岩永 康成
    2008 年 29 巻 3 号 p. 87-93
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    近年,急性中耳炎の発症に関わる重要な呼吸器ウイルスの一つとして,RSウイルスが報告されている.当院で2008年4月,急性中耳炎の中耳貯留液をRSウイルス抗原迅速検査キット「チェックRSV」で調べたところ,20例中16例(80%)に抗原陽性を認めた.抗原陽性例のうち5例(31%)は膿性の無症候性中耳液貯留から再燃し,うち3例は再燃時にも抗原が陽性であった.さらに,その中の1例は1カ月の間に計3回抗原が陽性であった.抗原陽性例の中には再燃し難治化する例もあり,4例に鼓膜チュービングを施行した.抗原陽性例では14例で細菌が検出されたが,薬剤耐性菌にも関わらず早期に治癒した例がある一方,薬剤感受性菌にも関らず難治化する例もあった.中耳貯留液にRSウイルス抗原が検出される急性中耳炎には再燃や難治化する例があり,急性中耳炎におけるウイルス感染の影響を検討していく必要があると思われた.
  • 岩永 耕一
    2008 年 29 巻 3 号 p. 94-98
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    小児の閉塞型睡眠時無呼吸低呼吸症候群(obstructive sleep apnea hypopnea syndorom:OSAHS)において,いびき,口呼吸,体動,夜驚等の合併症は比較的認知されているが,夜尿症や夜間頻尿もしばしば認められる.その病態は従来のものとは異なるため,治療効果が不十分なことが多い.
    症例は12歳男児,口蓋扁桃III度肥大で,幼児期より,いびき及び夜間無呼吸発作を認めるも経過観察となり適切な対応が取られず,12歳に至るまで連日の夜尿を繰り返していた.終夜睡眠ポリグラフ(polysomunography:PSG)にて無呼吸低呼吸指数(apnea hypopnea index:AHI) 77.9と重症のOSAHSと診断され,持続陽圧呼吸療法(continuous positive airwaypressure: CPAP)導入開始後速やかに夜尿が止まり,その後の両口蓋扁桃摘出術によりOSAHS,夜尿症共に劇的に治癒した.
  • 増田 佐和子, 臼井 智子, 鶴岡 弘美
    2008 年 29 巻 3 号 p. 99-104
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
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    4~14歳で受診し診断された両側難聴児41名を検討した.難聴が重いほど早く受診する傾向はなく,保護者が児の言語の問題を認識していたのは46.3%であった.主訴の34.1%が学校などでの健診精査であり,三歳児健診後に保護者が改めて聴覚や言語の問題を認識することの難しさが示唆された.新生児聴覚スクリーニングパス例は2名,三歳児健診で異常を指摘されながら診断に至らなかった例は8名みられた.また75.6%が耳鼻科からの紹介例であり地域の耳鼻科医の対応は重要と考えられた.就学児においては42.3%が学校で学習面での特別な配慮が行われたり,問題行動などが生じていた.補聴器購入に至ったのは65.0%で,購入には聴力の程度だけでなく保護者による言語の問題の認識の有無が関与していた.小児の聴覚や言語発達について,保護者だけでなく関連機関に継続して啓発する必要があると考えられた.
  • 遠藤 明, 田中 大介
    2008 年 29 巻 3 号 p. 105-108
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    3か月以上頭痛が持続し,内科的治療が奏功しなかった慢性副鼻腔炎の3小児例の治療経験を示した.単純X線写真とMRIにより慢性副鼻腔炎と診断し,キリアン・久保洗浄管を用いてくり返し上顎洞洗浄を施行したところ頭痛は消失し,副鼻腔炎は軽快した.頭痛に上気道炎の症状を合併しているときは副鼻腔炎の鑑別のため画像診断が必要である.骨穿刺によらない中鼻道経由の上顎洞洗浄は小児の解剖学的特性に合致しており,反復して施行可能であった.キリアン・久保洗浄管を用いる上顎洞洗浄は症状が長期間持続する慢性副鼻腔炎に対する有効で,再評価すべき治療法と考えられる.
  • 面白い離島医療
    瀬戸上 健二郎
    2008 年 29 巻 3 号 p. 109-112
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
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  • CHOP耳鼻咽喉科での取り組みと日本との比較
    安達 正時, 安達 のどか, 坂田 英明
    2008 年 29 巻 3 号 p. 113-117
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
    今回,フィラデルフィア小児病院(CHOP)耳鼻咽喉科で短期研修をする機会に恵まれた.ここでは米国でも有数の規模と症例数をもつCHOPの取り組みを報告する.CHOP耳鼻咽喉科は当初医師1人という小さな規模であったが,徐々に現在の大きさまで拡大してきた.外来での専門看護師の導入や分院の開設など,診療を合理化し患者数を増加させ,他の専門家と協力することで小児耳鼻咽喉科を専門分野として確立させてきた.今回の研修では,外来診療の様子, 保険会社の介入による臨床現場での歪, 日帰り手術の現状, 在宅支援センターの取り組みを見ることができた.CHOP耳鼻咽喉科の歴史を振り返ると様々な積み重ねがあり今日に至っているのが分かる.日本でも専門看護師や日帰り手術, 在宅支援センターなど導入されてきているが課題も多い.日米それぞれのよいところを生かしていく必要があるといえる.
  • 2008 年 29 巻 3 号 p. 122-126
    発行日: 2008年
    公開日: 2012/09/24
    ジャーナル フリー
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