ソフトウェア開発における回帰テストのコスト削減には,テストを自動化することが有効な手段となり得る.しかし,実際のプロジェクトでは,開発作業に要員をとられ,テストスクリプト開発推進が弱まりやすい.テストスクリプト開発要員の確保のためオフショア開発を活用した場合,納品物の品質安定のための対策が必要になる.本稿では,実際のプロジェクトを対象として実施した,テストスクリプト開発支援者によるテストスクリプト開発実施体制の強化と,オフショア開発活用時のテストスクリプト開発手順の整備による品質リスクの低減について述べる.

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富士通には,社内のPMコミュニティのワーキンググループの1つとして「PM文献研究会」がある.本論文では,「PM文献研究会」の活動を紹介するとともに,この活動がプロジェクトマネジャーの3つのPM能力「文章力」「説明力」「討論力」を向上させることに効果的であることを述べる.

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PMコミュニティは多くのIT企業で設立・活動しており,もはや特別な取り組みではなくなってきている.しかしその内容は各企業の方針,組織,風土,制度と密接に関係するため,それぞれで特徴ある活動となる.当社のPMコミュニティも設立から3年半を経過した.これまでの活動を総括,自己評価するとともに,今後の方向を示す事で, PMコミュニティのひとつのあり方を提案する.

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定量的管理は,プロジェクトの目標を達成するために有効な方法である.プロジェクトの状態を定量的に測定することにより,客観的な判断を下すことができ,問題発生を未然に防ぐプロアクティブな対応が可能となり,その結果プロジェクト目標を達成することが可能となる.しかし,当社では定量的管理を実施しても,管理精度が低い,事業への貢献度が弱い場合があるという課題が見受けられた.この課題を改善するため, CMMI成熟度レベル4のプロセスに基づくギャップ分析を行い,改善したプロセスを適用・評価した.その結果,効果的な定量的管理プロセスを実践するには事業目標とプロジェクト特性を考慮することが重要であることが分かった.本稿ではこの改善事例について紹介する.

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本論文では, CMMIのCARプロセスの活動に位置付けられる,ヒヤリハット障害情報を活用した重大障害の予防方法について述べる.情報システムの進展に伴い,重大障害の予防はますます重要になっている.一方で,重大障害は稼働システムで発生するため,その原因はシステムの企画,開発段階だけでなく,運用,保守活動全般にも内在する.さらに,情報システム技術の急速な変化や,組織の成熟度の変化に伴いこの原因は常に変動している.これに対応するために,我々はSIベンダーとして組織全体での予防活動を展開した.具体的には,予兆を抽出するためのヒヤリハット障害情報をボトムアップで蓄積する仕組みを構築し,抽出した予兆をトップダウンでの組織的対策につなげる活動を推進した.障害情報からの対策抽出には「なぜなぜ分析」を活用したが,個々の障害の対策ではなく,組織に広く適用できる予防策の抽出に主眼を置いて手法の整備を行った.この活動を通じて,ヒヤリハット障害の原因には明確な傾向があり,重大障害予防活動に有効であることが分かった.

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本論では,ソフトウェア開発プロジェクトにおけるリスクマネジメントにおいて,不確実性とリスクを明確に区別する立場によるプロジェクトマネジメントを考察する.まず,ソフトウェア開発におけるリスクマネジメントが不確実性とリスクを混在して扱っている問題点を考察する.本論では,不確実性は管理不可能な部分を含んだ事象であるとの認識に立つ.その上でソフトウェア開発のプロジェクトマネジメントは,不確実性を減らし,リスクとしてマネジメントすることが必要であることを提案する.本論におけるリスクマネジメントは,リスクアセスメントを開発の中で連続的に実施することで不確実性から管理可能なリスクへと変換することに特徴がある.

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リスク対応計画とはプロジェクト目標達成に向けて好機を増大させ脅威を削減するために,リスクを評価し,対応策を特定することである.リスク対応計画プロセス作業に限った事ではないが,リスク・マネジメント・プロセスはその全工程を通してプロジェクトの品質維持と向上に役立てることが出来る.リスク・マネジメント・プロセスを通して,プロジェクト・メンバーおよびステークホルダーとのプロジェクトに対する共通認識を醸成する.リスクを題材にしてのコミュニケーションを広義でリクス・コミュニケーションと称するが,そのリスク・コミュニケーションの実行こそがプロジェクト全体のリスクに対する軽減策と考えることが出来る.本稿ではリスク・コミュニケーションを行う上でどのようにリスク対応計画プロセスを活用するかについて考察,提案を行う.

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一般に,オフショア開発はシステム開発費を低減できるメリットがあるが,一方で,納期や品質にトラブルが発生し,そのために損益を確保できなくなるリスクが存在する.システム開発費を低減すると同時に,納期・品質・確保を両立するために,システム毎の特性に応じて,オフショア開発の適用工程を最適化することが,納期・品質・コストを確保することに繋がると考える.本稿では,適用工程を選定するために使用した選定基準チェックリストの適用結果とその効果について述べる.

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本論文においては,ソフトウェア開発のオフショアと国内外注の効率について,アウトソーシングの成熟度を考慮した計算方法を提案し,簡単な例における数値比較を行った.コスト増減項目はアウトソーシングの成熟度項目と一対一に対応しないので,コスト項目ごとに対応する成熟度を推定し,これによりコストを計算し,合算した.試算においては,オフショアの効果は,最良では開発費が40%削減になるものの,最悪では22%増加する.一方国内外注であれば, 12%の削減が得られることとなった.今後社内外の実例により各項目と増減率の信頼性を向上させてゆくとともに、顧客への開発体制の提案に当たっての根拠のひとつとして利用してゆく予定である.

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北欧学派というプロジェクトについての研究群がある.北欧学派の前提では,プロジェクトはコンテクスト(文脈)に埋め込まれている.本稿は,北欧学派の批判的考察とケース・スタディを通じ,プロジェクトとコンテクストの関係性を検討する.プロジェクトとコンテクストの関係性を考慮しようとすると,困難が伴う.プロジェクトとコンテクストは,固定的関係に陥るか,その区分自体が成立しなくなる.本稿では,このような困難を回避するために,プロジェクトの特定の契機における産出物としてのマテリアル,マテリアルを産出する行為に焦点化して,分析を行う.調査対象は,テレビ局を中心とした映像コンテンツ製作プロジェクトである.テレビ局のコンテンツ事業局責任者,プロジェクト企画者,プロジェクト責任者,制作プロダクションの代表取締役社長,プロデューサーなど計8名の調査協力を得て,インタビュー調査を実施した.分析の結果,プロジェクトとコンテクストの「ねじれ関係」が示唆された.プロジェクトとコンテクストは,無関係であるが,マテリアルを媒介に関係づけられる.本稿で示したプロジェクトの差異化方略は,プロジェクトの独自性に迫り,企業組織における経営実践の収益性向上に貢献するための理論的視座を与え得る.

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本稿はカークパトリックを越える評価モデルの創造を目的にする.研修プログラムの評価においては,カークパトリックが有力なモデルであった.しかし,そのモデルにもとづく先行研究は評価の具体的な場面を特定しなかった.実際のところ,評価者の都合どおりに活用は起こらないにもかかわらず,ここには評価者が評価しにいけば活用が起こるという前提が横たわっていた.これに対して,私は共同設計者とともにシステム開発企業の管理職研修を設計するなかで,研修プログラムの活用場面を評価よりもさきに特定した.そして,私たちは活用場面を要素に分割し,それを研修プログラムの目的から導き出した基準によって評価した.

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プロジェクトの失敗を繰り返さない/成功を反復するために,企業では事業部門毎にプロジェクトマネジメント業務の仕組みを整備してきた.このような業務の仕組みをPM業務ナレッジとして抽出し,事業部門横断的に共有する試みを開始し,更に,ナレッジの蓄積と活用を促進するためのPM業務ナレッジビューアを試作した.本報告では, PMO相当職による試行評価を行い, (1) PM業務ナレッジの有用性, (2) PM業務ナレッジビューアの機能(ナレッジ誘導機能,ナレッジのユーザ評価機能,ナレッジリクエスト機能,仕組み事例収集機能)の有用性,および, (3) ナレッジのユーザ評価機能により収集されたフィードバック情報の分析結果について報告する.

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近年,コストと納期の制約の下で高品質な製品・サービスを安定して提供し続けるための品質マネジメントの重要性が増している.このような背景の中,我々は,製品開発の業務プロセス品質を事業部門の「仕組み」と製品開発プロジェクトの「実行」の両面から評価し,ベストプラクティスを提示し改善提案を行う品質経営評価技法を開発し実践してきた.今回の報告では,有効な改善提案を提示可能にすることを目的として,ベストプラクティスの表現方式を検討し,ベストプラクティスライブラリを構築した.それを用いて事業部門に行った改善提案は74%が採用され,構築したベストプラクティスライブラリは有効な改善提案に結び付くことが検証できた.

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本研究は, CCPMにおいてのプロジェクトバッファ運用管理の方法として,バッファチャートの作成方法について提案を行う.ソフトウェア開発プロジェクトを例にとり,各フェーズで異なる変動性を考慮する計算式を示し,それを元にバッファチャート中の警告嶺域と危険領域の作図を行う.これにより一律に見積もられているバッファチャートの警告領域と危険領域に対して,各フェーズの変動を考慮した領域を与えることができ,各フェーズで異なるバッファの消費目安を正確に把握することができると考える.

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ソフトウェア開発の生産性について,人的資源の影響は重要な要因の1つである.従って,ソフトウェア開発において,人的資渡の管理方法が,プロジェクトを成功に導く為の課題となる.しかし,現在のプロジェクトの実施において,チームマネジメントの方法が確立されていない.本研究は,ソフトウェア開発プロジェクトにおいて,各プロジェクト・チーム・メンバが役割を補完する,チームマネジメント支援手法を提案する.そして,本提案手法を開発現場で活用することにより,ソフトウェア開発プロジェクトにおける人的資源の管理方法の改善を図る.

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近年,我が国の企業におけるソフトウェア開発プロジェクトの成功率が極めて低い現状にあることは周知の事実である.この成功率の向上を図るために,見積段階でのリスク識別が有効であると考える.しかし,この段階でのリスクを識別するためには,プロジェクトに関する情報が,質・量共に不足していることで識別精度は低い.そこで,本稿では,情報不足に対応するために,情報不足においても高精度の推薦作業を可能とする,協調フィルタリングを活用したリスク識別手法を提案する.

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多くの企業では常に複数のプロジェクト,即ちプロジェクトポートフォリオを抱えている.個々のプロジェクトにおいて計画の遅延やコスト超過などのリスク事象が生じた場合,プロジェクトマネージャーは他のプロジェクトとの兼ね合いで対策を講じなければならない.しかし,企業が使える資金や人員などのリソースに上限があるため,個々のプロジェクトの属性を考慮しながらプロジェクトポートフォリオの管理を行うことは経験豊かなプロマネにとっても困難である.本研究では,プロマネの行動を模擬する事により,ソフトウェア開発プロジェクトの収益分布を予測するエージェントモデルを検討する.まず,チェックリストの入力項目を用いて,各プロジェクトのリスクを考慮して遅延期間を推定する.そして,各プロジェクトについて遅延期間とコスト超過を同時に最小化するようにリソースの再配分を行って,プロジェクト受注時点においてプロジェクトの将来の収益の分布を予測する.最後に,プロジェクトポートフォリオの収益分布から算出した予備費の活用法を提案する.

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オフショア開発において重要な役割を担うブリッジSEには高い能力が求められるが,優秀な人財は少ないのが現状である.今後ますます増加するオフショア開発を成功に導くためには発注側とオフショア開発側が協力して計画的にブリッジSEを育成していく必要がある.本稿では当社で実践中のブリッジSE育成に関する取り組みを紹介するとともに,今後目指すべきオフショア開発の姿について考察する.

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プロジェクトの現状を評価するためのプロジェクト現状認識技術を開発している.プロジェクトを成功に導き,その阻害要因を極小化させるためにはリスク管理が重要となる.その際,工程毎に焦点となるリスクパラメータの変化を考慮することが重要であると考えた.そこで本研究では, ITシステム開発プロジェクトを対象に,工程毎に重要視されるリスクパラメータの明確化を試みた.

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システム開発において問題点やリスクの洗い出しと対策が上流工程であればあるほど良いのは言うまでも無い.上流工程にて決めるべきことがきちんと決められており,後に続く開発工程(一般に請負作業)に入ることができるだけの設計品質が確保されているかを確認し,工程が完了しているか否かの判定を下すことで開発ベンダは要求品質を守り,顧客にも満足を与えることができる.当社ではプロジェクトの品質を引合い段階から高めるためにフェーズゲート施策を用いてアセスメントを行っているが上流工程完了判定もゲートの一つである.フェーズゲート施策については,大口赤字プロジェクトが大幅に減少するなどその効果が認められている.同様な施策を実施している当社関連会社や他のシステム開発ベンダでも赤字案件の減少などの効果が報告されている.本稿では上流工程の完了判定を決定するための各要素や施策に対して,その効果を考察し,課題に対しては今後の方向性を示すこととする.

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プロジェクトを成功に導くためには,プロジェクトの目標を出来るだけ制御可能な指標に落とし込み,その指標をプロジェクトのライフサイクルを通じて管理する必要がある.フェーズゲートと呼ばれるプロジェクトをフェーズに区切って管理する方法においての,プロジェクトマネジメント指標の決定方法と,その指標と実際のプロジェクト進捗の関連を報告する.

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システム開発プロジェクトを成功に導くためには,当該プロジェクトのリスクを予見し,予め,それらを刈り取っておくことが重要となる.仮に,未然に刈り取ることが困難であったとしても,リスクと成りえる要因(以下,リスク要因という)を,予め,明確化しておくだけでもリスク軽減効果は大きい.当社では,これらリスク要因を開発フェーズ毎に定義し,個々のリスク要因に対してリスク値を付与することで,プロジェクトのリスクを定量化し,タイムリーなアクションに結びつけるよう努力している.本稿では,これらの取組み状況について報告するとともに,特に重要であると思われるリスク要因と,それらへの対応策について述べる.

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東京工科大学コンピュータサイエンス学部では,仮想のプロジェクト中でプロジェクトマネジメントを仮想体験するロールプレイ演習を,プロジェクトマネジメント教育として行っている.我々は,仮想プロジェクトとロールプレイ演習内容をモデル化し,そのモデルを表すシナリオの構造を定義し,そのシナリオを忠実に実行する,ロールプレイ演習を実現するシステムPROMASTERを開発した.本稿では, PROMASTERの要件,機能とロールプレイ演習の実施結果,およびPROMASTERにより記録されるログを基にしたPBEの可能性について述べる.

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プロジェクトマネージャ(PM)の育成はPMBOK等の知識教育に加え実際のプロジェクトを経験させることが必須である.しかしプロジェクト管理のノウハウの大部分は「失敗から学ぶ」事が多く,経験の乏しい初級PMの育成のために実際のプロジェクトを任せることは企業にとって困難である.特に昨今のITシステムは半年あるいは3ヶ月前後での開発も普通となっており,このような短い期間のなかで重大な問題が一つ起きると,あっという間に期限を守れない,あるいはコスト超過といったプロジェクトの失敗に直結する可能性が高い.本稿は,初級PMに実際のプロジェクトのPMを任せながら,上位PMがプロジェクトリスクの観点から項目を抽出したプロジェクト点検リストを活用して初級PMを指導する,実践的な育成方法を提案する.

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当社は,平成12年度から第三者によるリスクアセスメント活動を継続してきた.これまで経験豊富なアセッサーによるアセスメントによって,リスクの顕在化を未然に抑止し,問題プロジェクトの発生を防いできた.これらは一重にアセッサーの努力の賜物であるが,アセッサーのスキルは,各人のノウハウとして蓄積されており,スキル伝承はOJTに拠るところが大きい.本稿では,アセッサーのノウハウ体系化,可視化等により,新人アセッサーの育成を図るための現状の課題と今後の施策について,考察する.

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EVMでは累積CPIを指標としてEACを予測することが一般的で信頼性が高いとされている.しかしながら,プロジェクトはいくつかの違ったフェーズに分かれている場合が多く,フェーズごとにCPIが変化することが考えられる.本稿ではこのCPIの変化に着目し,作業内容やプロジェクト・メンバーの異なるフェーズを考慮したEACの算出方法について提案する.この手法は,静的や動的なフェーズの変化を考慮して,各フェーズで累積CPIを求めてEACを算出するものである.この手法によって,より早期に正確なEACを予測することが可能となる.

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プロジェクト環境の生産性向上の方法として,制約理論(TOC)のクリティカル・チェーン・プロジェクト管理(CCPM)がある.この本手法をITプロジェクト環境へ適用した.適用結果として一定の期間短縮効果は確認されたが,組織としての生産性向上にはいたらなかった.組織としての生産性が向上できなかったのは, CCPMの適用の狙いがプロジェクト単体の期間短縮にとどまったのが原因である.真の生産性向上を実現するためには, CCPMによる効果を現実の収益に結びつけることが必要となる.このための条件としての時間の有効活用とリソースの有効活用について考察し,その実現方法を提案する.

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NTTデータフィット株式会社は,バンキングシステムの開発・保守を行っている.バンキングシステムの開発は,一般的に大規模なプロジェクトが多く,複数のタスクが並行する.進捗管理ツールはガントチャートを適用することが一般的である.時点・時点の進捗確認の可視化に有効なガントチャートについて,一部見直しすることで,その有効性を保持しつつ,過去基準時点の生産性の推移を振り返るための改良を行っている.本稿では,その取組みを紹介する.

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研修サービスで取扱う受講者の氏名やテストの成績などの個人情報を漏洩等のリスクから守り安全に取扱うための個人情報保護マネジメントシステム構築に当り,プロジェクトマネジメントの手法の活用を試みた.品質マネジメントやコミュニケーションマネジメントなどの知識エリアを活用することにより,個人情報のリスクを管理しPDCAを回して継続的改善を行うための文書体系と運用体制を構築することができた.

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昨今, ITプロジェクトを取り巻く法的環境は厳しさを増しており,今や当該プロジェクト・マネージャー(PM)にとって「法律知識」は必須になって来ている,それ故, PMに対するに「法律講座」が必要とされている.しかし,既存の「法律講座」は法律の専門家が作ったものが殆どで,これらは法律そのものを切り口として解説してある為,本講座内容ではPMの「琴線に触れる」ことは難しい.本論文では,法律の素人であるPMがPMの為に作った法律講座(現場目線で分かり易く法律を解説)について,その狙い及び実施効果についての考察を述べる.

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プロジェクトの収益性を高めるには,プロジェクトの初期段階におけるマネジメントを支援することが有効である.そこで,英文契約文書の効率的なレビューを支援するために,あらかじめプロジェクトの熟練者が定義した契約文書の重要箇所を自動検索したり,契約文書の種類によって決まる標準フォーマットの項目ごとに,対象となる契約文書の中から関連する条項の抽出を行う機能を実現した.さらに,契約文書の本文の一部とそれに関するコメントを組み合わせたメモの作成と活用について検討した.

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江戸時代に加賀藩は190回も参勤交代のため金沢と江戸の間を往復した.参勤交代道中は正に近世のプロジェクトといえる.道中経路には様々なリスクが潜在し,計画した旅程を困難にする.特に親不知の海岸路と大きな河川の通過は安全の確保と到着期日に影響を与える.参勤交代のプロジェクトチームは計画を予定通り遂行するため,堅実なリスク・マネジメントを実行していたことが判明した.本稿ではリスク・マネジメントの実態を報告する.

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「QFD応用研究会」では,顧客要求に基づくシステムの実現に向け要求を段階的に整理する方法を提案してきた.その過程で要求の抜け漏れの発生防止が課題であった.顧客要求の整理過程において, RFPなどに記載される要求事項の抜け漏れを補完するためには,初期段階において要求事項を網羅することが重要である.そこで本研究では,要求事項の抜け漏れをなくしていくために,まずステークホルダーとプロジェクトの関係を整理する方法を検討した.次にステークホルダーと組織における業務上の役割とを関連付けることによって,要求事項の抜け漏れを発見する方法を検討した.具体的には業務分掌上の業務とRFPを比較し整合性を計ることで, RFPに記載されている要求事項あるいはステークホルダーの抜け漏れを防止し,要件定義の暖昧性を減少させることにより品質を向上させる方法を提案した.最後に,教育支援システム構築の事例を用いて提案内容の活用方法を示した.

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本稿は,パーソナルPMの事例研究としてメタポリックシンドローム予防へ向けた「減量」プロジェクトの実践報告である.個人プロジェクトを成功に導くためプロジェクト期間の早い段階でプロジェクト確定度の推移ができた場合は, PMノウハウが活用しやすくなること,また目標設定を明確にし,目標設定の分割による達成度確認がモチベーション維持に効果があるということが確認できた。

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モチベーションが低下する状況を分析することにより,モチベーションを維持,向上させるための示唆が得られると期待できる.そこで,パーソナルPM研究会では,モチベーションが低下するケースを洗い出し,テキストマイニングや親和図法を用いて分析を試行した.今回は,収集できたケース数が少なく,説得力のある結果が得られたわけではない.しかし,今後,分析していくための道筋が見えてきたので,現在までの試行内容を報告する.

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パーソナルPMの研究に取り組み始めて5年,また本学会のパーソナルPM研究会が活動を開始してから2年が経過した.ここまでの検討の成果をいったん整理し,今後のパーソナルPM研究のあるべき方向を考察する.とくに,この領域のBody of Knowledgeに向けた体系化を素早く行うには,どのような範囲をいかに追究していくべきかを述べる.結論として,個人のポートフォリオ・マネジメントを優先的に検討すべき点に行き着いた.

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本研究の目的は,ナレッジマネジメント(以下, KM)の知識創造手法とPDCA(Plan, Do, Check, Action)サイクルを導入することによるパーソナルプロジェクトマネジメント(以下, PPM)に関する教育手法を検討することである.現状の高等教育を調査・分析した結果,教育手法として知識の伝達ばかりでなく,新しい知の創造プロセスに参加する能力を育成すること重要であることが分かった.本研究では, PPM教育のためのPDCAサイクルを導入した具体的教育手法と教育知識を創出し活用するための手法について検討した結果,ナレッシドマネジメント導入によるPPM教育手法を提案することができた.本研究で提案したPPM教育手法を日本語能力検定試験に応用した結果,その有効性を確認することができた.

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本研究の目的は,プロジェクトにおける非言語コミュニケーションの効果を明らかにすることである.プロジェクトを円滑に計画・運用するためには,コミュニケーションマネジメントが極めて重要である.従来,モチベーション理論やリーダーシップ論に基づく言語を主体としたコミュニケーション法に関する研究が報告されている.しかしながら,プロジェクトにおける非言語コミュニケーションに関する研究は,あまり報告されていない.プロジェクトにおける具体的な非言語コミュニケーション法を明らかにすることができれば,コミュニケーションの向上によりプロジェクトを円滑にマネジメントすることが期待できる.本研究では,飛行機ゲームを導入したプロジェクト型の授業を実施し,プロジェクトにおける非言語コミュニケーションに関する実験を行った.その結果,非言語コミュニケーションに関する具体的な手法を明らかにすることができた.

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