日本エネルギー学会誌

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本研究では業務用固体酸化物形燃料電池（SOFC）に着目した。本研究の目的は，年間コスト最小化を目的関数とした最適化モデルを用いて，各種業務用建物に対するSOFCの導入可能性を地域性を踏まえて推計することである。8つの気候区分に対応してSOFCの最適導入台数を求めた。その結果，地域性の影響は小さいことが示された。次に対象とした各種業務用建物の自治体別床面積データをGISや統計資料から推定し，SOFCの導入ポテンシャルの地理的分布を導いた。さらに，投資回収年数に基づく顕在化率を考慮し，日本全体でのSOFCの導入可能性を推計した。その結果，SOFC単価が50万円／kW のとき，導入ポテンシャルは16 GW，顕在化率を考慮した導入可能量は5 GWと算出された。そこでは物販店舗への導入容量が5〜7割程度を占め，次いで病院，ホテルが多いと推計された。一次エネルギー消費量は220 PJ低減され，19%の削減が見込まれる。

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