実験社会心理学研究

二者間コミュニケーションにおける不安性の効果

とくに, 高・低両極の不安水準の機能について

大坊郁夫, 杉山善朗, 吉村知子

1975 年 15 巻 1 号 p. 1-11
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1

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本研究では, 不安水準に関して極端な高 (H), 低 (L) 不安水準を有する女子学生を被験者とし, 非対面状況での二者間の言語的コミュニケーション過程を検討した.
二者の対構成は, H-H, L-L, H-Lで, それぞれ6組み構成し, 2日間の間隔で4セッションを繰り返した. 用いた指標は, 同時沈黙 (CS), 同時発言 (CT), 単独発言 (OT), CS後のOT, 交代同時沈黙, 中断同時沈黙, 積極的同時発言, 受動的同時発言であった.
得られた主な結果は次の通りである.
1. 全群ともセッション1から2以降にかけて, 対全体としての活動性が増大する傾向がみられた. また, とくにCTについては, H-L>H-H>L-Lのように不安群間に差が得られた.
2. 個体間の比較では, 単独発言強度, CS-OT強度の大きさ, H (L) の合づち発言の多さ, L (H) 発言からH (L) 発言へ交代するときの潜時の長さなどからL (H) の高い活動性が示され, 概してL (H) >H (H) L (L) >H (L) という関係がみられた.
3. 面識の有無のもたらす効果をみると, おおむね, 言語活動性は, 非面識>面識条件という関係を示した. 発言優位性は, H-Hは非面識条件で, L-Lは面識条件でより交代を呈し, H-Lでは一定しない.
4. 本実験で用いた3群はいずれも, M中心の対構成群に比較して, より全体の活動性は高く, 交渉の最終期であるセッション4についてみると, H-H>H-L>L-L>L-M>M-M>H-Mという関係が示され, 個体の言語活動性は, 相手の不安水準と関連することが明らかにされた.
以上の結果について, 不安動因仮説, 類似性一牽引性仮説および二者間不安水準の異同と言語活動性の曲線的関係の観点から考察した.

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恐怖喚起と説得

防衛的回避仮説の再検討

深田博己

1975 年 15 巻 1 号 p. 12-24
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.12

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本研究の目的は, 過去の研究によって否定された恐怖コミュニケーションにおける防衛的回避仮説の妥当性を再検討することであり, 非効果的対処行動を勧告している強恐怖コミュニケーションを信憑性の低い源泉から受け取る場合に, コミュニケーションに対する防衛的回避が生じるであろうと仮定した.
用いた変数は強弱2水準の恐怖, 高低2水準の対処行動の効果性, および高低2水準の源泉の信憑性であった. 被験者は342人の女子大学生であり, 8実験群と1統制群にそれぞれ無作為に割り当てられた. 実験はafter-onlyデザインに基づいて計画され, 変数操作, コミュニケーション提示, ならびに実験後調査はすべてパンフレットによって行なわれた. コミュニケーションは梅毒の脅威を訴え, 対処行動として血液検査を勧告した.
本実験で得られた主な結果は次の通りである.
1. 強恐怖コミュニケーションは弱恐怖コミュニケーションよりも, 効果的対処行動は非効果的対処行動よりも, また, 信憑性の高い源泉は信憑性の低い源泉よりも, それぞれ唱導方向へのより大きい態度変容を生じさせた.
2. コミュニケーションの源泉の信憑性が高い場合には, 対処行動の効果性の高低にかかわらず, 強恐怖コミュニケーションの方が弱恐怖コミュニケーションよりも引き起した態度変容は大であり, 恐怖と態度変容との間にpositiveな関係がみられた.
3. コミュニケーションの源泉の信憑性が低い場合, 対処行動の効果性が高い条件下では, 強恐怖コミュニケーションが弱恐怖コミュニケーションよりも大きい態度変容を生じさせたが, 対処行動の効果性が低い条件下では, 強恐怖コミュニケーションと弱恐怖コミュニケーションが同じ程度の小さい態度変容を生じさせた. 恐怖と態度変容との間の関係からみれば, 前者はpositiveな関係, 後者はneutralな関係であった.
本実験で得られた結果は, 仮説を完全に支持するほどではなかったが, 防衛的回避仮説の成立する条件をある程度解明した. このことは防衛的回避仮説の妥当性を裏付けるものと考える.

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職務満足度と職務重要度の相互作用に関する実証的研究

古川久敬

1975 年 15 巻 1 号 p. 25-34
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.25

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組織体従業員の行動を理解するとき, 彼らが職務要因のいかなる側面にどの程度満足しているか (職務満足度) だけでなく, それらの職務要因をどの程度重要と認知しているか (職務重要度) を知ることは有用なことである.
これまで, 職務満足度と職務重要度との関係について, 多くの研究が行なわれてきたが, それらは相互に一貫した結果を得ていない. 本論文では, それらの研究をレビューし, 過去における研究で一貫した結果が得られなかったひとつの理由として, 二つの操作的問題 (重要度測度の不完全さ, および外部基準変数の設定) を指摘した. さらに, 保線作業に従事する従業員297名を対象に, 次の二つのことを実証的に分析, 吟味した.
ひとつは, 職務重要度で満足度を重みづけすることによって, 重みづけしないときよりも, 外部基準 (転退職見込み, 組織体の将来についての認知, 精神衛生, 仕事の達成感) との相関が向上するか否かの分析であった. 本研究の結果は, 重要度による重みづけが, 満足度と各外部基準との積率相関, 重相関をわずかではあるが向上させ, かつ, 偏相関を用いて明らかにされたように, 各外部基準におよぼす満足度の効果をいくぶん鮮明にすることを示唆していた.
他のひとつは, 外部基準におよぼす職務要因の満足一不満足の影響力は, その職務要因がある個人にとって重要と認知されているときにより大きいであろうとするLocke (1969) の仮説を検証することであった. 結果は, これを支持するものであった. すなわち, 満足度と重要度とが従業員の転退職見込みにおよぼす相互作用効果を分散分析を用いて吟味したところ, 職務要因 (収入, 職場の雰囲気) を重要とし, かつそれに満足している従業員とくらべて, 重要としているが, それに満足していない従業員において, 転退職見込みはより高いことが明らかにされた.
これらの結果は, 外部基準におよぼす満足度の効果が, 重要度により増幅, 明瞭化されることを示すものである. したがって, 外部基準の予測は, 職務満足度だけでなく, 職務重要度を同時に考慮することによって, その予測精度を向上させうることを示すものとして解釈, 考察された.
最後に, 今後の研究において, より妥当性の高い重要度測度, および最適の重みづけ方法を開発する必要のあることが議論された.

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意見変容に及ぼす報酬量および選択の自由の効果

吉崎静夫, 石井滋, 石井京子

1975 年 15 巻 1 号 p. 35-44
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.35

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本研究は報酬量と意見変容量との関係を調べることを目的とし, Festinger & Carlsmith (1959) の実験に準拠して二つの実験が行われた. 連続20分間休憩なしに, 単純で退屈な逆アルファベット書記作業を被験者に行わしめた後, 次の人 (サクラ) との対面状況において「作業は非常におもしろかった」という感想を伝えさせた. 実験Iでは500円 (5, 000円) の「報酬の約束」が小切手で与えられた. 実験IIでは, 「選択の有無」と「報酬量の大小」を組み合わせて実験がデザインされ, 報酬として100円 (500円) が現金で支払われた. 実験I・IIにおいて, 報酬量と意見変容量との関係は有意なものではなかった. ただし, 実験IIにおいて, Free choice群は, No choice群に比して有意にロール・プレイングの方向へ意見変容を示した. 以上の結果に関して, コミットメントおよびcross-culturalな側面から, 若干の考察がなされた.

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成功-失敗条件および成員の統制志向傾向が成員行動の認知におよぼす効果

吉田道雄, 白樫三四郎

1975 年 15 巻 1 号 p. 45-55
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.45

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成功-失敗条件および成員のIEが集団内行動認知に与える影響を測定するために, 実験室実験が行なわれた. 被験者は女子高校生140名. 原則として4名ずつの小集団. 青年が比較的よく遭遇すると思われる問題行動を解決するための集団討議 (事例は3つでそれぞれ10分間で討議) が集団に課せられた. 第三者による評価 (実験に先立ってすでに定められている) によって, 成功-失敗条件が操作された. 集団内行動認知に関する指標は, 討議終了直後の質問紙調査によって測定された. 実験前のIE調査の内的一貫性の検討を含めて, 主要な結果は次のとおり.
1. IE尺度 (Rotter 1966) の日本語訳は約300名の調査の結果, ほぼその内的一貫性が認められた.
2. IE得点は年令や性差などの要因によって相違があることが示唆された.
3. 成員の目標達成 (P) 的行動の自己評定に関しては, 内的統制志向傾向の強い者も外的統制志向傾向の強い者もともに成功条件で高く, 失敗条件で低い.
4. 目標達成 (P) 的行動の同僚成員による評定については, 内的統制志向傾向の強い者, 外的統制志向傾向の強い者ともに成功条件で高く, 失敗条件で低い.
5. 成員の集団維持 (M) 的行動の自己評定に関しては, 内的統制志向傾向の強い者は成功条件で高く, 失敗条件で低い. しかし, 外的統制志向の強い成員は, むしろ逆に失敗条件において高い自己評定を行なう.
6. 集団維持 (M) 的行動に関する同僚成員による評定については, 内的統制志向傾向の強い者は成功条件で高く, 失敗条件で低い. しかし, 外的統制志向傾向の強い者は成功条件, 失敗条件との間にほとんど差がみられない.

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A LONGITUDINAL EVALUATION OF SENSITIVITY TRAINING WITHIN THE EDUCATIONAL MILIEU

Roger Kirk, David Johnson, Rex Selters

1975 年 15 巻 1 号 p. 56-61
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.56

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The present research investigated the efficacy of sensitivity training in developing attitudes and skills which can further effective communication on the college campus. Two sensitivity training laboratories were conducted a year apart for Baylor University students. A pretestposttest quasi-experimental design was used in which the posttest was administered either immediately following or approximately three months after the laboratory. Changes attributable to the laboratories were measured by objective personality and attitude tests and sentence completion tests.
It was concluded that sensitivity training was instrumental in producing attitudinal and personality changes in the participants. These changes appeared to be relatively enduring and in some cases were greater three months after the laboratory than immediately afterwards. Students who attended the laboratory returned to the campus with attitudes and personality responses that were similar to those of college seniors. The participants increased in their tolerance of others, acceptance of others, and capacity for mature criticism of institutionalized authority.

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組織体における下位組織集団の大きさがその集団のリーターシップ行動評定に及ぼす効果に関する研究

黒川正流, 三隅二不二

1975 年 15 巻 1 号 p. 62-73
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.62

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本研究は, 企業組織体における監督者のリーダーシップ機能の部下による認知が, 職場集団のサイズによってどのような影響を受けるかという点を, 現場の質問紙調査資料によって明らかにしようとしたものである. まず, P-M論にいうリーダーシップP機能とM機能の特性について比較考察が行なわれた. そして, (1) 集団のサイズとP機能認知得点の関係, (2) 集団のサイズとM機能認知得点の関係, (3) 集団のサイズとP-M4類型別監督者の分布率の関係, について吟味が行なわれた. 吟味対象資料は, 延14の企業組織体で実施されたP-M調査である. 業種および職種は多様であった.
結果を要約すれば以下の通りであった.
1. 監督者のP得点と集団のサイズとの関係は, 正の相関を示す場合, 相関関係がきわめて低い場合, および負の相関を示す場合が見出され, 一定の関係は見出されなかった. 一般的にいって, サイズとP得点の相関は低かった.
2. 監督者のM得点と集団のサイズとの間には, 有意な負の相関関係を示す傾向が見出された. すなわち, 集団サイズの拡大が監督者のM得点を低下させる傾向が見出された.
3. 小サイズ集団には, 大サイズ集団にくらべてPM型の監督者がより多く見出された. M型の監督者のサイズによる分布率の差は見出されなかった. P型およびpm型の監督者は, 大サイズ集団に多く現れる事例が多かった.
4. 上記3の結果をM機能次元で分類すると, M得点の高い高-M型 (PM型とM型の両者) は小サイズ群に多く, M得点の低い低-M型 (P型とpm型) は大サイズ群に多く出現する傾向が見出された. また, P機能次元で分類すると, 高-P型 (PM型とP型) が小サイズ群に出現する傾向が認められた.
集団サイズの拡大にともなうリーダーシップP機能の上昇と低下現象, およびM機能の低下現象の発生条件についての追求が今後の課題として指摘された.

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コンティンジェンシィモデルにおける課業変容の効果に関する実験的研究

リーダーシップの状況工学の検討

田中宏二

1975 年 15 巻 1 号 p. 74-85
発行日: 1975/07/30
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.74

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本研究の目的は, コンティンジェシイモデルに基づき, 状況 (課業構造) を変容させることによってリーダー特性に適合した状況づくりを行ない, 状況工学の可能性を検討するものである.
被験者は高校男子, 1集団3人からなる20集団である. リーダー特性は, 高LPCリーダーと低LPCリーダーとに分類され, 各10人である. 状況は, 良いリーダー・成員関係ならびに弱い地位勢力に設定され, 構造的課業 (オクタントII) と非構造的課業 (オクタントIV) の2つの課業事態が扱われた.
主たる結果はつぎのとおりである.
(1) リーダーのLPC得点と集団業積の相関は, 構造的課業 (オクタントII) では, 負の値を示し, 非構造的課業 (オクタントIV) では, 逆に正の値あるいは0の値を示し, モデルとほぼ一致した方向を示した.
(2) T得点化した集団業績では, リーダーのLPC特性と課業構造との間に交互作用がみられ (構造的→非構造的課業系列のみ), 構造的課業 (オクタントII) では, 低LPCリーダーに導かれた集団が高業績をあげ, 非構造的課業 (オクタントIV) では逆に高LPCリーダーに導かれた集団が高業績をあげた. この結果は仮説を支持した.
(3) 集団維持行動では, リーダーのLPC特性と課業構造との間に交互作用がみられ (構造的→非構造的課業系列のみ), 高LPCリーダーは, 非構造的課業ではM的行動を増大させ, 低LPCリーダーは逆に減少させている.

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1975 年 15 巻 1 号 p. 87a
発行日: 1975年
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1_87a

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1975 年 15 巻 1 号 p. 87b
発行日: 1975年
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1_87b

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訂正

1975 年 15 巻 1 号 p. 87c
発行日: 1975年
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1_87c

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訂正

1975 年 15 巻 1 号 p. 87d
発行日: 1975年
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1_87d

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訂正

1975 年 15 巻 1 号 p. 87e
発行日: 1975年
公開日: 2010/11/26

DOIhttps://doi.org/10.2130/jjesp.15.1_87e

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