デジタルアーカイブの対象は当初の博物館、図書館、文書館の文化遺産を中心とした資料から、大学、国・自治体の行政資料、企業の産業資源へと広がった。デジタルアーカイブが扱うメディアも、静止画、動画、音声、テキストから、数値、3D計測データなどAIやデータサイエンスに活用できるものに広がっている。一方、誰がデータを提供し、誰がデジタル化を行うか、デジタル化機器・技術の向上への対応など対象への多様なアプローチによるデジタル化が、データの質と利用価値の向上させる可能性がある。そのため、多様な分野からデジタル化を学ぶことは、デジタルアーカイブ開発と発展にとって極めて重要な要素になるではなかろうか。
2001年より20年近く、機道具や機織りに関する調査と復元製作、特に竹筬の製作と、苧麻や大麻などの繊維を糸にし、機で織る活動を続けている。その中で、文献調査、実測調査、そして様々な職人や技術者から聞き取りを実施し、そのデータや映像をアーカイブとして保存し、伝承する活動を行ってきた。2020年にはCOVID19の影響のため、従来の伝達方法以外の仕方を考える必要もでてきた。ここでは、今までに行ってきたデータ収集とアーカイブ製作、さらに蓄積してきたデータの管理および活用方法とオンラインを利用した技術伝承について、「伝統技術に携わる当事者」の視点より具体的な例をあげ、述べている。
近年、文書類をはじめとした紙資料をデジタル化して、コンピュータ上で扱うことが増えてきた。本稿は、小規模組織や少人数プロジェクト等が保有する文書資料を、なるべく平易な方法でデジタル化してWeb公開するデジタルアーカイブの一例を紹介する。
歴史資料、特に紙資料のデジタルデータ作成とデジタルアーカイブ構築について、筆者が直接関わった、京都府行政文書と東寺百合文書の事例を紹介しつつ、その課題を述べる。京都府行政文書は修理事業にともなってデジタルデータを作成し、東寺百合文書は従来の蓄積を活かしてデジタルデータとデジタルアーカイブを構築した。さらに、被災資料レスキューの議論や博物館・文化財保護・歴史学で論じられている、文化財修理の現在の動向も紹介し、それらからデジタルアーカイブが学ぶことが多いことを論じる。
本調査の目的は、COVID-19禍における国内及び国外の地域に暮らす人々の生活意識を記録することである。そのための手法として、生活実態や意識をはかるアンケートを作成し、スノーボールサンプリング方式で国内外からデータを収集した。収集したデータに対してワードクラウド・グラフを用いて可視化を行い、回答全体の傾向を考察した。また、回答者数の多かった言語・地域については比較分析を行った。その結果、COVID-19の影響によって意識・考え方が「変化し続けている」と感じている回答者が多いことが明らかになった。また、政治及び情報元への信頼性に関するトピックにおいて、人々の意識・考え方に、回答者の居住地域や使用言語属性による差異があることが示唆された。
Europeana 2020は欧州のデジタルアーカイブ実践の発表の場であるが、本年度はオンラインで開催された。主要な実践報告、特に博物館・美術館のデジタル展示、教育活用、その他について紹介した。
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