近年、情報通信技術が急速に進歩した。大分市では民間事業者等により、早くからインターネットサービスが提供され、情報化に向けた基盤整備が進められてきた。今後は、市民一人一人や市民団体、企業、行政などの地域の活動主体が、ITを利活用することにより、豊かな市民生活を実現することが課題である。本研究では、学生がITボランティアとして地域の情報化に参加し、地域情報化にどのような課題があるかを学生自身がその経験から明らかにする。

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フェナジンを光増感剤とする二酸化炭素固定化反応を行った。有機溶媒をできるだけ使用しない反応系を構築するために、溶媒のアセトニトリルに水を添加したところ、水を添加しないものと同等のカルボン酸が得られた。

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本研究ではアントシアニン系色素を利用する色素増感太陽電池についてその教材としての利用をしやすくするための工夫を行った。特に色素,ポリエチレングリコール,を変化させることによる電流・電圧値の変化,汎用性の高い食酢の有効性について検討した。その結果,紫キャベツの色素と食酢は有効性が高いことが明らかとなった。

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高度科学技術社会における新しい科学教育には、多面的に判断できる思考が重要である。このような科学教育に先進的な米国のモジュール教材を参考にして、中和反応に関するモジュール教材を開発した。総合的な学習の時間を用いて試行し、理科総合Aや理科総合Bと関連づけながら、理科の基礎的な知識を整理するようにした。実験と意見交換を中心とし、科学・論理的に考え抜いた事柄を基にした自らの判断で意思決定を行うことへの限界と可能性について考察した。

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100数種類の元素の大部分は金属(金属結晶)であり,身の回りにおいては,砂糖,食塩,化学調味料,氷,ドライアイスなどがあり,人々は結晶に取り囲まれて生活している。物質として最も魅力的な存在であるダイヤモンドやエメラルドなどの宝石も結晶である。自然界には宝石とまではいかないが、多くの鉱物を採取することができる。市販されている鉱物も多く,入手するのは比較的容易である。そこで今回は,これらの鉱物を化学実験材料として取り上げ,どのような実験を行うことができるか,その可能性を探ってみた。

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学び合いを取り入れた授業において,生徒の課題追究が,授業における導入のあり方により,どのような影響を受けるのかを明らかにしようとした。授業の導入部で,演示実験を行い学級全体で考える場を設定した授業を「導入工夫型授業」,課題について簡単な方向付けだけをした授業を「導入短縮型授業」として,両授業で見られた生徒の追究の様子を分析した。その結果,次の3つのことが明らかになった。①「導入短縮型授業」の方が,時間が短縮される。②導入の違いによる生徒の学習の質的な違いはない。③両授業による学習内容の定着に差はない。

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本研究では、子どもたちの科学的思考力やコミュニケーション能力を育む理科教材とそのための授業ストラテジーを開発することがねらいである。それを達成する方策として、一連の事象の始めと終わりの部分を「目に見える事象」として感覚的に生徒たちに示し、その途中の部分を「目に見えない事象」として設定した授業を展開した。実践の結果、当初誤概念を持っていた生徒も、班内での討論を通して正しい科学的概念を持つに至り、科学的思考とコミュニケーション活動を促すのに成果がみられた。

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本研究は,学習者に既有知識をもとに自身の考えを外化させ,それを観察結果と結びつけて内省を促す学習方法が学習者の理解に与える効果を探った.外化方法としては,予想時に自分の考えをモデル図で表現させた.その結果,モデル図を描き,観察結果をモデル図と比較しながら内省を促す学習方法は,維管束についての機能と形態についての知識同士を結びつける効果があることが明らかとなった.

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小学校理科の学習における「身近さ」を扱う事例として,①日常事例、②内挿事例、③外挿事例、の3種類の事例を考案し,単元設計を行った。その結果,総合的に事例の効果が認められ,特に外挿事例は高い納得度を示すことが分かった。事例間の機能的な差異は,今回設定した調査項目では明確にすることができなかった。

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科学の学習において,現実場面の事例のしくみを考える活動を提供しつつ,科学的概念の形成をねらう事例外挿法による外挿事例の選択基準の検討を行った。科学的な原理(学習内容)を科学技術における問題解決に適用する場面,並びに学習者の既有知識・経験という2つの観点からなる事例選択のための基準を設定し,現段階の事例選択方法をまとめた。

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筆者らは以前、没入型ディスプレイを有するVRシステムを利用し、現実には体感が困難である月面をウォーク・スルーするコンテンツの制作を行った。さらに、太陽系惑星のデータや月表面の岩石情報等のデータベースを上記システムに埋め込み、体験者の必要に応じて適宜読み出す機能をマップ提示機能や情報提示機能として付加した。本稿は、実際にマップを使用する際の機能の有効性を確認するために、マップ提示機能について体験者へのアンケートを実施した。その結果、付加した機能の有効性が示され、新たに時間や距離表示機能などが望まれていることが分かった。

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情報を2進数で表現し取り扱うことはコンピュータシステムの基礎の1つである。ここでは,2進数から10進数への変換や学習者のイニシャルを文字コードで表現することを取り上げ,利用者がデータを設定し試してみたり利用者に処理過程を示せたりして,Web経由で授業や自学学習に利用できることを目指した教材を開発している。

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筆者らは1980年代に「ビデオ接写システム」を開発し、学習者が静止画(絵、写真、図表など)を音声とともに録画し、ビデオストーリーテリングを制作する活動を継続してきた。大学授業で、3〜5人程度のグループで作品制作にとり組むことにより、参加学生は協働での作品制作に意義を感じたり、やりがいを見いだすことができた。現在、コンピュータでムービー作成ソフトを用いて、デジタルストーリーテリングを制作することも可能であり、学習成果をストーリーテリングにまとめたり、その作品の情報発信をいかに進めるかが課題となっている。

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本研究では、EBS(Error-Based Simulation)に基づいてニュートンの第三法則に関する力学実験を行えるソフトウェア「ニュートンに挑戦」を作成し、第三法則に関する授業を受けていない中学生に授業の一環として利用させたところ、多くの学習者が第三法則に相当する概念を発見することができ、また、3ヵ月後の遅延調査においてもその概念が維持されていることがわかった。

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筆者らは、協同学習の基本的構成要素を支援する目的で再構成型コンセプトマップ作成ソフトウェアを授業に導入することで、学習理解と定着が向上することを確認した.また生徒は「あんどう君」の活用が協同学習を支援するために有効であると評価していることがわかった.今回は本ソフトウェアの有効性が他の単元や活用方法の違いによっても変化しないことを確認するものであった.また「あんどう君」を含む学習活動が,概念変換に与える影響を生徒による評価によって確認することができた.

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1989年度より小5から高3までと中2から高3まで2集団の児童生徒を対象に追跡調査した理科問題について、理系・非理系に分けて分析した。理科の学年間共通問題から、低学年での学習の結果や既有の知識が高学年での調査に与える影響(定着率)は一般に小さいが、各問題の目標領域で分類すると、定着率がより小さい問題には記憶中心の知識や実験の問題が、比較的大きい問題には理解や応用などの関する問題が多く、その傾向は理系の方が顕著であることが認められた。

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平成13〜14年度に実施した(財)教科書研究センターにおける理科教科書の記述量の多寡に関する調査において、児童・生徒はより詳しい書き方をよしとする割合が7〜8割と大きく、その理由としては例の多さをあげていた。平成17〜18年度発行の新しい小・中学校の理科教科書は、平成15年の学習指導要領の一部改正を受けているが、例えば「花のつくり」に関して取り扱っている植物の種類は一般に多くなっていることがわかった。

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数学嫌い・数学離れなど数学教育に対する否定的な事柄が社会に多い.このような社会問題をいかにして解決するかを,数学の啓蒙活動の中に見出したい.数学の重要性を強調する必要のない社会を,数学教育によって実現させたい.

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旧ソ連邦のペレストロイカ期には,従来からの科学主義や科学の基礎の重視は影を潜め,教育の人間化,人文化が重視された。このことは,科学主義や科学の基礎の重視が教育の人間化や人文化の主張とは相容れないものであったと見ることもできるが,科学主義に重なり合っていた国家目標が排除された結果と見ることもできる。

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本研究は,戦後初期の明石附小プラン(1948-1955)における理科的な内容の扱いに関する研究の一環であり,1952年当時,通知表として活用された「私の成長簿」を手がかりにその実態を明らかにすることを目的とした.結果は,実施時期が確認されるとともに,継続的に扱われていた項目や,該当学年以外の内容の理解状況も示されていた.

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The study focused on finding the difference of inclination towards self-assessment behavior between students with higher constructivist learning approach and lower constructivist approach. A self-assessment questionnaire was used to collect data from students of science in grade five over a period of almost two months during learning about "solution". The score Constructivist Learning Scale (CLS) was used to group them and high and low pro-constructivist learners. It was found that in quantitative terms the students of high CLS group were better able to make self-assessment as compared to the students of low CLS group but the same cannot be said in terms of qualitative relevance and depth of wording and ideas used by the students in the second part of the each question.

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Student-centered learning is a pedagogical paradigm shift that is currently attracting immense attention. Questions about its exact meaning and what it would look like in practice are still difficult to answer. The objectives of this study were first, to investigate the extent of student-centered learning of biology in Japanese high schools. Secondly, to explore adaptability of the classroom practices to the Kenyan situation. A total of 31 lessons taught by four veteran (experienced) teachers and twelve student-teachers were observed and video-recoded, with a single lesson lasting 50 minutes. The video-taped lessons were then coded for the presence of predetermined categories of teaching strategy using the Teaching Strategy Observation Differential (TSOD) schedule developed by Anderson, Struthers, and James (1974). The results of the study show that the lessons are closer to being teacher-centered than to being student-centered. Two clear groups of lessons emerged; those rich in student activities (hands-on activities), and those which were expository relying mainly on lecture method.

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The objective of this paper is to report developed contents based on the advantage of learning with ICT and the potentiality of ViewletBuilder and Moodle management system which are utilized for the development and publishing.

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The objective of this paper is to report our developed contents, focusing on complex number contents of "Interactive Lessons", based on the advantage of learning with ICT, as well as improvement of student's activities.

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The objective of this paper is to summarize the developed contents based on the advantage of learning with ICT and the potentiality of Macromedia Flash MX used for the development and utilization of contents based on the topic of angles.

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筆者は、平成12年度から6期にわたり大企業発のベンチャーいわゆる大企業ベンチャーを経営してきた。ベンチャー企業のような社員数100名以下の小企業においては、少人数であるがゆえに、社員がどのような能力を持っているかが際立って見える。筆者がもっとも驚いたのは、「極めて具体的な手順がないと、何もできない」社員が多くいることであった。これは、年齢、経歴、性別に関係なく、多くの社員に見られた。本ドキュメントでは、学校教育で議論されている「学力」と社会人として必要とであるといわれる「社会人基礎力」を比較し、学力と社会人基礎力双方で必要となる「考察のための方法論・メタプロセス」を定義し、企業、大学双方が実現可能な人材教育について考察をする。

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人間には少ない情報から結果を推論できる能力がある。この能力のために「思いこみ」が生じ、日常生活で様々な「失敗」が生まれる。しかし、「思いこみ」は多様な個性を生み出し、社会の活力になる。こうした「思いこみ」の二面性について企業における事例を紹介するとともに、個々人の「思いこみ」を生かしながら「思いこみ」による失敗を回避するような大学教育における取り組みを紹介する。

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筆者は、現場のシステムエンジニア、その管理職として働いて参りました。本講演では、実際のシステムエンジニアの仕事を例に取り、各々のプロセスで必要とされるスキルを紹介し、日本の教育との関連を論じます。本講演を通じて、皆様のシステムエンジニアに関する理解が深まり、また、教育の実践に何らかのヒントとなれば誠に幸いです。

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国のe-Japan戦略で情報リテラシー強化の重要性が取り上げられたことにより、短期間でIT分野、特にメディア利用とITの操作に関する常識力は向上したようであるが、ここでいうリテラシーはどちらかといえば文系リテラシーであり、その裏ではIT機器の利便性向上が徹底的に進んだために、ITの仕組みを知らなくても使えればよいという認識が出来上がり、ITの時代という状況認識の裏で逆に技術リテラシーの低下が進んでいる。大学入学者の学科志望動向を見ても、21世紀に入ってから電気電子系、情報通信系学部の競争率低下傾向が見えており、産業的にみたエレクトロニクス、情報の活況とは裏腹にその分野を志す次世代人材が長期的には不足することが懸念されている。将来の日本の産業構造、社会構造のあり方を踏まえて、大学が社会に送り出すべき人材をどう捕らえるか、社会の常識の構築に関して大学は何ができるかについて考える。

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医師は生命科学系職業人の典型である。医師養成教育は古くから大学における専門職養成教育として発展し、近年、さらに急速に進化している。歯学教育、薬学教育も同様に進んでいる。これらは,専門職養成教育中心であっても,生命科学を先導する研究者養成ともなってきた。一方、医療には、看護師はじめ医療技術職に入れられる多くの職種があり、これらの職種は,長年,専門学校中心で養成されていたが,今日,大学化が急速に進んでいる。しかし,生命科学系職業人養成としては医師養成に較べて大きく立ち後れている。ここでは,小・中等教育における観察力養成から見直さなければならい。ここでは医療系・医療技術系大学における科学系職業人養成教育,とくに大学教育で進められる医療技術職と最も新しい言語聴覚士養成における改革をモデルとして,生命系技術者養成教育の基準化と課題をさぐる。

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この学会企画課題研究の目的は,「新世紀型理数科系教育の展開研究」5年間の研究成果を踏まえた上で,10年後の理数科系教育はどうあるべきかについての提言を行うことである。この特定領域研究の領域には5つの研究班が設定されているので,各研究班から推薦された研究者がこれまでの自己の研究成果,または班内におけるいつかの研究成果を総括して,10年後の理数科系教育へ向けた展望を行う。

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文部科学省科研費特定領域研究「新世紀型理数科系教育の展開研究」におけるA01班の役割は,理数科系の教育内容と学習の適時性に焦点化し,新世紀型の理数科系教育のあり方を提言することにある。A01班の採択課題は,教育内容の全体的・体系的な研究と個別的な教育内容の指導に関する研究とに分類できる。前者はカリキュラムの編成や構成等について,後者は特定の教材の構成や指導法について研究するものである。本稿では,A01班の各採択課題の過去の成果から,「適時性」という観点から見た新世紀型の理数科系教育のあり方を概括的に述べるとともに,筆者らの研究について報告する。

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文部科学省研究補助金特定領域研究「新世紀型理数系教育の展開研究」の中で「論理的思考力や創造性、独創性を育むための教育内容や指導方法、教材等の研究」を統一研究課題とするA02班の研究成果を踏まえ、平成17年度中間報告会で検討された「論理的思考力と創造性・独創性を育むための教育とは」と「特定領域研究で得られる研究成果活用の方策を考える」の2大テーマについて総括した結果を報告する。さらに筆者の研究テーマ「手作り酸素センサによる自然探求型理科教育の教材開発」を通してその私見を述べる。

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A03では、教育課程基準を超えた学術的・先端的・発展的・補充的なカリキュラム、そのリソースとカリキュラム開発手法を課題毎に開発し、NICERを基盤にしたKnowledge-Based Societyにおける新しいカリキュラム開発サイクルの実現に寄与した。

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特定領域研究「新世紀型理数科系教育の展開研究」A04班では,「ITを利用した先進的で実効性の高い、教授・学習システムの研究」をテーマに掲げ,研究を推進してきた.本稿ではA04班の各グループが行っている研究を分類し概説したうえで,10年後の将来可能になっているであろう社会と技術を想定した場合に,現状の研究成果や方向性がどの程度有効であるかを考察する.最後に,10年後の将来に向けて考えていくべき課題を提示する.

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自然に対する意識についての質問項目を作成し,幼稚園から大学までの教員(男性61名,女性41名;年齢範囲,25-64歳)に調査した.因子分析の結果,自然に対する意識に"畏敬""保全""親和""無力"の4つの共通因子が認められた.教員たちにおいて,各因子に関する尺度得点は全般的に中程度以上の高さであったが,自然に対する"保全"と"親和"の意識では理系が,"無力"意識では文系がより高い得点であった.また,より若い世代では"畏敬""保全""親和"の意識が低下し,"無力"意識は上昇していた.すなわち,自然に対する意識は全般的に世代を経て文系的になっていることが示唆された.これらのことから,自然への畏敬,自然のバランスへの保全意識,自然への親しみ,そして,自然に対する人間の役割を高める理科教育の可能性が考察された.

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スピーカーアレイ技術とRFID技術を組み合わせた新しい展示支援手法を提案・実験した。これは博物館等の音声展示支援を目的にしたものであり、RFIDタグによりユーザの特定と位置を検出して、そのユーザにあった音声コンテンツを、スピーカーアレイの局所再生性を利用してそのユーザが立っている場所だけに再生するものである。同時に複数のユーザに音声解説すると同時に、他のユーザにはその解説内容が聞こえない。本論文では提案システムの概要を説明するとともに、兵庫県立人と自然の博物館における実証実験について報告する。

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恐竜博2005の北九州会場で2006年1月26日から3月31日までポッドキャスティングによる英語音声ガイドが提供された。ポッドキャスティングによる音声ガイドの使用感や利点、問題点等のほか、携帯電話への応用等について報告する。また、北九州市立自然史・歴史博物館が2004年から2005年にかけて行ったイベントでのリピータ対策についても報告する。

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新江ノ島水族館は平成16年4月に前身の江ノ島水族館からリニューアルオープンした総合水族館である。平成17年度、新江ノ島水族館は科学技術館と共同で、地域の教育機関と連携し、独立行政法人理化学研究所の協力の下、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の地域連携支援事業による支援を受け新たな学習プログラムを開発、実施した。この学習プログラムは、新規に開発した全天周カメラ及びハイビジョンカメラによる水中画像と、生きた生物とを共に学校に持ち込み、身近な海にいる生物の視点に立って海の環境を学習する授業を実施したもので、本論文ではそのプログラム内容と活動を報告するものである。

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携帯電話のテレビ電話会議機能を利用して、博物館研究者が展示室から教室に出張授業、質疑応答を行う事例を報告する。携帯電話の通話料金程度の経費で、博物館の展示室からの中継映像を使って、教室で専門家の解説を受けることが出来る。また、博物館の学習用貸出し標本を活用することによって、物理的にはなれた中継ポイント間の一体感を向上させることが可能である。図書館と博物館という新しい協働の形態が見いだされた。

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本稿は、新しい研究分野として注目されている「アストロバイオロジー」を、小学校のAfter School Programとして導入した経緯を報告する。「アストロバイオロジー教室」のプログラムは、研究者、大学生・大学院生、科学技術館スタッフとの協力において発展してきた、科学ライブショー「ユニバース」の成果とノウハウをもとに開発された。実践を行った結果、学校教育現場での社会教育の有用性、異分野との交流の重要性と企業との連携についても報告する。

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子どもたちの科学への学習意欲を向上させることは,わが国の科学技術人材育成政策の重要課題となっている。大規模な調査結果から,科学者や技術者に接したり,科学館等で理科を学習したりする経験が,子どもたちの科学への学習意欲の向上に役立つことがわかっている。現代の子どもたちは,学校内での理科学習を超えた科学コミュニケーションを必要としている。その1つのモデルを米国のIntel ISEF(インテル国際学生科学フェア)に見ることができる。

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科学・技術科・数学科を統合した教育課程開発に当たって各分野間で共通理解した観点は以下の通りである。①「誰のための科学教育か」の論点に関しては,科学者と市民の関係を二項対立として捉えるのではなく,将来の科学者を含む(for excellence)市民(for all)のための科学教育を目指す。②「科学教育の目的論」については,文化としての科学を認識し享受する,教養的・文化的価値及び科学や技術が関連する社会的問題についての公的議論に参加し,意思決定を行う民主的価値にその目的を置く。③科学・技術科・数学科で育成する共通の能力を設定する。④科学・技術科・数学科の融合を目指すのではなく,各分野の固有性を尊重し,それぞれの分野を関連づける教育課程を開発する。

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本稿では,平成16〜18年度文部科学省研究開発学校の東京都大田区立矢口小学校・安方中学校・蒲田中学校の研究課題「これからの社会を生きていくための必要な技術的素養(テクノロジカルリテラシー)の育成を重視する新教科(Technology Education)の教育課程等の研究開発」の研究で提案された教育課程基準の紹介と,今後の課題について報告する。

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本研究は,科学,技術,数学の統合カリキュラム策定を目指している。3者それぞれの特徴や教育の現状等を共有するために,まず,演繹的体系としての数学,算数・数学科における問題解決の過程等,算数・数学教育に固有な特徴を述べた。そして,統合カリキュラムを構想する上での基本的な考え方を,算数・数学教育の側から内容領域ごとに述べ,続いて,理科教科書を算数・数学の視点から分析した結果とそこからの課題をまとめた。小学校理科教科書の分析の結果として,「幼虫の体の形を横からみたようす,下からみたようす」や「立体模型の作製」が小3で扱われ,「ある変数の変化を,他の変数を一定にしてとらえる」ことが小5から扱われること,また,研究方法が明記されている等が,算数科での扱いより進んでいて特に目に付いた。

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本稿では、小・中学校における科学、技術科、数学科の統合カリキュラム開発の方法を探るために、まず統合手法と学習内容に関する先行研究をレビューした。その結果、科学の応用を核にしたアプローチや、三者の比較論的なアプローチなど、いくつかの原理を統合手法の候補としてあげることができた。これらをもとに、現在想定可能な統合カリキュラムのあり方を提言した。なお、具体的なカリキュラム事例については、発表において提案する。

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本セミナーにおいては、筆者がこれまで行なってきた一般成人調査の再分析による成果の概要を示す。これまで明らかにしてきたことは、主として次の通りである。①我が国の科学・技術知識について、人口統計学的な属性にかかわらず広く理解されている「一般的知識」が存在する。②我が国の中学校理科で扱われる内容は、「一般的知識」の形成に深く関与しており、高校での内容は回答者の社会的属性に基づく知識格差が生じうる内容となっている。③科学技術に対する関心度については、全体的関心度の成分を除けば,若年層のほうがむしろ科学的な問題について関心を持っている。④理科カリキュラムと一般市民の科学技術に関する知識・理解度との関係については、若年齢層の学習指導要領コーホートの有意な低下は見られなかった。

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本学会が設立された源となった1967年開始の特定研究「科学教育」(3期9ケ年)から2002年開始の特定領域研究「新世紀型理数科系教育の展開研究」(5ケ年)の流れの中での科学教育研究,教育工学研究を振り返り(ただし小生の関係した分野に限定),その変遷をたどりながら,科学研究の大きな変遷(観測型研究-俯瞰型研究-設計型研究,"科学のための科学"から"社会のための科学"へ,「知の創造」の重視など)の中で,未来展望的にこれからの科学教育研究,教育工学研究のあり方,今後の課題について述べる。

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持続可能な開発のための教育(ESD)の推進に向けて科学教育が果たし得る役割について、リオサミット以降の世界の動向を踏まえつつ考察する。更に、地域レベルにおける科学者・研究者と教育者のギャップを埋めることのできる手段として国際連合大学により提唱されたESDに関する「地域の拠点(RCE)」について考察する。

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