精神科領域の現代医療では,治療の必要性はないが入院を余儀なくされている社会的入院といわれる患者が存在し,医療費の圧迫や患者の尊厳が脅かされている問題が引き起こされている。厚生労働省は2003年には,今後10年間で7万2千人の社会的入院を解消すると発表し,入院型から地域医療への転換が図られている。しかし現状では,様々な理由から退院が困難なまま入院生活を過ごしている者も少なくない。患者のなかには,病状が安定しないという理由の他に,ホスピタリズムや陰性症状が目立ち主体的に考える習慣が欠如している者が見受けられる。退院に対して消極的な姿勢や,退院意欲はあるが,対人能力や金銭管理など社会生活技術の不足が原因で退院できない患者が存在している。退院困難者のなかには,病院の環境に慣れ過ぎて目標が見えにくい患者がいる。目標がないため意欲が湧かず,単調な生活を漫然と過ごし,対人交流が減少し生活の質が低下している。本研究では,どのような社会生活技術の不足とその不安が退院を困難としているのかを調査すると共に,退院に近づけることを目的として8名の患者を対象としてSST(Social Skills Training)を行った。池淵はSSTについて「広くなんらかの社会生活の困難を持っている者に対し,社会生活技能(social skills,対人スキル,社会的スキルなどとも呼ばれる)の不十分さをその原因と想定して,学習理論を基盤にその(再)獲得を目標とする介入である。したがって対象は,統合失調症をはじめとするさまざまな精神障害や発達障害,知的障害などであり,さらに今日では,子どもの学校での適応支援や触法者の矯正教育などに広く普及してきている」と述べている。先行研究では,山口らが長期入院患者への集団退院支援について取り組み,SSTを通してのチーム介入の効果について述べている。しかしSSTを取り組む生活環境を含めてSSTの効果を検討したものは現在のところ見当たらない。長崎県にあるX病院の環境は山間部に位置し,交通機関は少なく,金銭は病院が管理している状況である。このような患者管理環境で退院困難者に対してSSTを行うことでの効果を明らかにし,最終的には病院環境に即したSSTのプログラムを提案することを目的とした。その結果,病院の特徴を配慮したプログラムは有効であり,X病院のような患者管理環境のある病院のプログラムとして提案できた。SSTの効果として退院に直接つながりにくいが,スキルを獲得することで社会生活での人間関係のストレスが軽減できると共に,ソーシャルスキルの向上は退院を促進する1つの要因であると考えられた。

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本研究では「住み慣れた地域での生の全う」という視点で,過疎地域高齢者の生活環境の実態と課題について,災害という非日常を経験した支援者の語りの分析から検討することを目的とした。研究対象地域は,過疎地域自立促進特別措置法による過疎地域であり2011年9月に台風12号による激甚災害地域の指定を受けた三重県紀南地域である。研究協力者は,自治会長・民生児童委員および高齢者を支援する医療福祉の専門職(以下「支援者」と記す)7人であり,調査期間は2012年10月〜2013年4月である。災害が住民の健康や生活に及ぼした影響等について半構成面接を行い,質的データ分析法を用いて分析を行った。その後活動理論に基づき考察した。分析の結果,逐語録から284の文書セグメントを抽出し,内容の類似性に着目して4カテゴリーと12サブカテゴリーに分類した。その後活動理論に基づき,災害前の日常から災害時の非日常を経て災害後の日常に至る変革活動の様態について,支援者の視点で捉え考察した。過疎地域の高齢者が生活を継続するには自立している必要があり,自立とは火の始末ができること,認知症ではないことが日常的な『ルール』になっていた。被災により自宅再建できる経済力が生活継続のための『道具』として重要であることが自明のものとなった。さらに,災害時に自分の身は自分で守る教育が小さい頃から必要であり,住民のつながりは減災につながるという『ルール』も追加された。その中で,リーダーの高齢化と後継者不足,生活継続を阻む経済事情を受け入れなければならないというジレンマを抱えていた。これを打破することが新たな変革活動を起こす契機となり,高齢者が「主体的に生を全う」するための生活環境整備につながると考えられた。

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<目的>本研究の目的は精神科の看護師の精神の健康度の実態と看護職特有の職業性ストレスの特徴,および両者の関連を明らかにすることである。<方法>対象者は,精神科に勤務する看護師156名(回収114名 有効回収率73%)である。精神の健康度をGHQ28項目,看護職員の職業性ストレスを看護職特有の職業性ストレス尺度を用いて調査を行った。<結果・考察>調査の結果と先行研究の比較から,一般診療科の看護師と比べて精神の健康は良好であり,仕事の量的な負荷は低い傾向にあることが示唆された。しかし,患者看護師関係の複雑さや,隔離等の倫理的ジレンマから,質的な負荷は高い傾向にあった。

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目的:母親の認識を通して得た,小児の入院と母親の付き添いに伴う,入院児のきょうだいの人格的成長の構造を解明し,尺度としての使用について信頼性・妥当性を検証する。方法:同意を得た全国63病院にて,入院児にきょうだいがいる母親279名を対象に無記名自記式の質問紙調査を行った。先行のクリッペンドルフの手法を用いた内容分析によって得たきょうだいの前向きな変化についての26項目について4件法により調査した。調査結果について因子分析を行い,その構造を解明し,信頼性・妥当性の検証を行った。結果:26項目についての年齢別合計平均得点をもとに2歳〜18歳のきょうだいをもつ母親254名からの回答を因子分析の対象とした。母親の平均年齢34.83(SD=5.23)歳,きょうだいの平均年齢6.78(SD=3.56)歳,性別は男児135(53.6%)名であった。平均在院日数30.25(SD=59.28,Mdn=7.0)日で,83(33.2%)名のきょうだいは自宅を離れ祖父母宅など世話人宅で生活をしていた。天井効果床効果,IT相関=.429-.794を確認し,探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)を行った。スクリープロットと固有値(1以上)をもとに,最も解釈が妥当であった3因子を採用し,因子負荷量.40未満の項目を除外しながら分析を繰り返した。最終的に残った22項目が「きょうだいの人格的成長尺度(SPGS)」と命名され(回転前累積寄与率=63.9%,因子間相関=.60-.72),愛他的行動,情緒・社会的スキルの発達,セルフコントロールの3因子からなるその構造が明らかとなった。尺度としての信頼性・妥当性について,高い信頼(α=.897-.940)と,KMO=.940,Bartlett検定p<.001より標本妥当性を確認し,小児看護学と臨床心理学の専門家からなる研究チームで分析し内容妥当性を確認した。基準関連妥当性の検定に用いたCBCL/4-18の内向尺度とSPGSの相関係数は,4歳-11歳の男児群で.217(p=.029)であったが,他の年齢・性別群では有意な相関はなかった。結論:3因子・22項目からなるきょうだいの人格的成長の構造が明らかとなった。尺度として今後の実用可能性が示唆された。

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欧米でのBMIと身体運動機能に関する多くの研究では,過体重が身体運動機能の悪化に関連すると報告している。わが国ではBMIと身体運動機能の関係を扱った研究がきわめて少ない。また,欧米に比べ我が国の高齢者では低体重者が多く,筋量(筋力)不足による身体運動機能の低下も懸念される。こうした背景から,地域在住高齢者を対象にBMIと身体運動機能の関係を横断的に検討した。対象は北海道空知郡南幌町在住の65-79歳の高齢者全員である。このうち,男性515名(83%),女性547名(77%)から完全な回答を得た。ロジスティック回帰分析の結果,移動やバランスに関する身体運動機能の低下リスクは,基準BMIカテゴリィ(21.0-22.9)に対して,女性ではBMIが25.0以上と20.9以下の両側で有意に高く,また男性ではBMIが20.9以下でのみ有意に高かった。以上のことから,わが国高齢者では過体重だけでなく,低体重もまた身体運動機能の低下に強く関連することが示唆された。

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