目的：ジャカルタに住む日本人の母親の現地生活，育児とその支援への思いを滞在3・4年目の駐在員の妻に焦点をあてて明らかにする。

方法：2018年9月に，ジャカルタに住む日本人の母親に半構造化面接を実施し，質的統合法を用いて分析した。

結果：ジャカルタに住む日本人の母親たちは，①【特有の生活事情への懸念】をもっていた。加えて②【医療への不安感とその対応への変化】を経験し，③【子育て支援への期待感】や④【生活環境への適応感】をもつに至った。さらに母親たちは，⑤【本帰国への不安感】をもちながらも，その反面で⑥【密な人間関係に基づく情報伝達意欲】という肯定的な思いをもつに至った。

結論：日本人の母親たちの現地生活，育児と支援への思いは上記の構造をもつことが明らかになった。母親たちは，現地生活が長引くにつれて生活に適応し，否定的な思いから徐々に肯定的な思いに移行していくことが示唆された。また母親たちは，本帰国が近づくにつれて帰国後の日本の生活に対する不安が高まりながらも，情報発信意欲をもち，情報の受け手から担い手へ徐々に移行していくことが示唆された。

40歳未満は，特定健診の対象ではなく，メタボリックシンドローム判定も一般に行われない。我々は，比較的年齢分布が均一な職域集団につき，男性40歳未満の生活習慣を特定健診問診票（Breslowの7つの健康習慣，生活習慣指数：Health Practice Index，HPIに該当）に基づき検討した。30歳代は，メタボリックシンドローム予備群が多く生活習慣指数が低値だった。また，生活習慣指数低値群に生活習慣病危険因子を有する者が多くみられた。

本研究は，唾液腺マッサージによる唾液の酸化還元電位と口腔湿潤度の変化を明らかにすることを目的とした。唾液腺マッサージにより唾液分泌が促進されると口腔湿潤度が増し，抗酸化能が促進され活性酸素を減少させるのではないかと考え，唾液の酸化還元電位（Oxidation Reduction Potential：以下ORP）と口腔湿潤度に注目した。健康な成人（男子・女子）48名を対象として，自己対照研究を行った。同じ対象に，唾液腺マッサージを行うマッサージ群と非マッサージ群を割り付け，唾液ORPと口腔湿潤度を比較した。また，マッサージ群は，刺激前後における主観的評価の変化を観察した。その結果，唾液ORPの値は，マッサージにより有意に低下した。口腔湿潤度は，マッサージにより有意に高くなった。主観的評価では，マッサージにより，リラックスし，口腔内の湿潤感と唾液流出感が増すことが明らかになった。以上より，唾液腺マッサージは，唾液ORPを低下させ，口腔湿潤度が増加して口腔内の自浄作用を高める可能性が示唆された。

看護師の重症心身障害児（者）に対する共感の程度とその関連要因を明らかにすることを目的として，関東・中部地方重症心身障害看護師研修会に所属する25の重症心身障害児（者）施設に勤務する看護師495名を対象とした質問紙調査を実施した。質問紙調査においては，看護師の共感を測定する尺度である「共感援助尺度」の16項目，および共感援助に影響を及ぼす可能性がある個人要因，職場環境要因，看護師自身の自己の受け止め方，重症心身障害児（者）看護に対するとらえ方などを尋ね，2変量解析によって共感援助尺度の合計得点に有意差（p<0.05）のみられた要因を抽出した。共感援助尺度の合計得点を目的変数，抽出した要因を説明変数とする重回帰分析を行った結果，看護師の共感との間に関連がみられた要因は，「家族から看護師として頼りにされている」，「重症心身障害児（者）の主観的な訴えを重視している」，「日常生活援助により，重症心身障害児（者）が良い方向に変化していると感じる」，「キャリアコミットメントの合計得点が高い」などであり，共感の高い看護師ほど，重症心身障害児（者）の主観的な訴えを重視して，日常生活援助による重症心身障害児（者）の変化を感じとり，看護の仕事にキャリアコミットしていた。これらのことから，看護師の共感に対する姿勢が看護師と家族との相互作用を促進し，家族から頼られる要因となることが明らかとなった。看護師の共感を高めるには，ワークショップやキャリアコミットメントを高める研修会の企画などが有効であると考える。

近年，同居の男性介護者が増加し，家事・介護と二重の困難が生じ，老老介護が問題となっている。介護に携わる前に介護に関する知識・技術を身に着けておくことは，介護生活に適応しやすく，安心して老後の生活をするうえで必要である。本研究は男性高齢者を対象とした介護準備態勢（介護に対する知識や技術の習得，介護に対する心構えの準備状態）に関する自己評価尺度を作成し，その信頼性・妥当性を検証することを目的としている。60歳以上の高齢男性介護者と訪問看護師を対象とした面接調査と先行研究の検討に基づき，25項目の尺度原案を作成した。この尺度原案を用いて，千葉市の住民または関東のA県のシニア大学受講生中の60歳以上の男性高齢者（妻帯者）568名を対象とした質問紙調査を実施した。有効な回答を寄せた274名を対象に探索的因子分析を行い，因子負荷量の低い項目を削除し，4因子17項目によって構成される介護準備態勢に関する自己評価尺度を確立した。4因子は「夫婦の愛情」，「家事遂行力」，「介護に関する知識」，「助け合う仲間の存在」と命名した。確立した尺度について共分散構造分析による検証を行った結果，CMIN＝272.6，GFI＝0.874，AGFI＝0.825，CFI＝0.915，RMSEA＝0.087であり，適合度は高いと判断した。またCronbach’s α係数は尺度全体で0.85，下位因子では0.84～0.91であり，十分な内的整合性をもつと判断した。併存的妥当性については，暮らし向きは4因子全てに，主観的健康感は「介護に関する知識」を除く3因子と有意な関連が認められ，妥当性がほぼ検証された。

以上より，本研究で作成した4因子17項目により構成される男性高齢者を対象とした介護準備態勢自己評価尺度は，信頼性と妥当性を有すると判断した。

本研究の目的は，病児保育施設を有する病院に就業している未就学児をもつ女性看護師の職場定着に影響する要因と病児保育施設に対する認識を明らかにすることである。

病児保育施設を有する病院に就業している未就学児をもつ女性看護師を対象に，郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は，基本属性，家庭状況，職場状況，病児保育施設の利用状況と認識，定着可能度とした。定着可能度と全変数においてKruskal-Wallis検定および多重比較を行い，病児保育施設への認識は質的帰納法にて分析した。

結果，本研究への同意が得られた21施設1091名の未就学児をもつ女性看護師が対象となり，そのうち483名の回答が得られた（回収率44.3％）。職場定着に影響する要因として，「看護師経験年数」・「共働き」・「職場の働きやすさ」・「仕事と子育ての両立のしやすさ」・「仕事と子育てに対する上司からの理解」・「モデルになる上司・同僚の存在」・「有休・年休希望への融通の良さ」の変数において有意差がみられた。病児保育施設への認識として【利用に関わる改善を求める】・【子どもが具合い悪いときは自分が休んで面倒みたい】・【病児保育施設の存在に支えられていることを実感する】・【病児保育施設の存在は子どもにとって良いことなのか悩む】の4カテゴリーを抽出した。

　未就学児をもつ女性看護師にとって病児保育施設の存在が必ずしも職場定着の直接的な要因ではなく，子どもの体調不良時には仕事を休むという選択肢も含めた組織からの柔軟な対応が求められていた。

本研究は，筋萎縮性側索硬化症（Amyotrophic lateral sclerosis : ALS）療養者の呼吸療法の意思決定における看護支援の研究の動向と，ALS療養者のニーズと看護支援を明らかにすることを目的に文献レビューを実施した。和文献は医学中央雑誌にてキーワード「筋萎縮性側索硬化症」「意思決定」「支援」をすべて含むものを検索した。英文献ではEBSCO hostを用い，“decision making”“support”，“ALS”または“amyotrophic lateral sclerosis”として，すべてを含むものを検索した。タイトル及びアブストラクトより，ALS療養者の呼吸療法の意思決定における看護支援に関連する文献は，和文献5件，英文献6件であった。抽出された文献から呼吸療法の意思決定におけるALS療養者のニーズは『自己決定の保証』，『選択・決定についての他者との話し合い』，『選択・決定に必要な情報』，『呼吸療法の選択と連動する生死の間の葛藤』，『呼吸困難感に対する不安と恐怖』，『生きることへの欲求』，『専門的サポート・家族の理解とともにある自己決定』，『家族の介護負担が増えることへの懸念』，『機械的換気導入後の生活の質への懸念』，『呼吸器を装着した生活の具体的イメージ』の10に分類された。看護支援は【補助換気を装着した療養生活のイメージ化】，【呼吸機能と全身状態のアセスメント】，【症状の緩和】，【症状の進行に合わせたケア体制の整備】，【良好な関係の構築】，【患者の意思尊重の徹底】，【本人の意思表示を待つ姿勢】の7に分類された。抽出された文献は，ALS療養者を対象としており，意思決定プロセスの中に医療職との関わりが述べられていた。文献数が少なく，またALS患者の呼吸療法に関わったことのある看護師を対象とした看護支援に焦点を置いた文献はほとんどなかった。今後，質的研究においてALS療養者，看護師の両側面から呼吸療法の意思決定を支える看護支援の知見を深め，量的研究を組み合わせ，看護支援の要素や構造など，意思決定を支える看護支援を統合していく必要性が示唆された。

北海道北見市常呂町で生産されているニンニク‘北海道在来’（ピンクニンニク）の生理機能の一つとしてアテローム性動脈硬化症抑制効果を動物実験により評価した。4週齢雄性アポリポプロテインE（ApoE）欠損マウスに高脂肪餌料（HF），HF餌料にさらにコレステロールを添加した高コレステロール餌料（HC），HC餌料にピンクニンニク粉末を5%（w/w）添加したニンニク餌料（HC-G）をそれぞれ自由摂取で与えた。飼育13週間後，常法により解剖を行い，血清および心臓を採取した。また解剖前に各マウスの1日分の糞を採取した。血清および糞の脂質濃度の分析，加えて心臓大動脈弁の脂肪沈着をOil Red O染色で評価した。HC-G群はHC群と比べ，血清総コレステロール濃度の低下，大動脈弁の脂肪沈着の抑制，糞への中性ステロール排泄量の増加が見られた。HC-G群では盲腸重量および1日に排泄される糞重量が増加したことから，ピンクニンニク粉末に含まれる食物繊維の作用により糞への中性ステロール排泄量が増加したと考えられる。これらの結果から，ピンクニンニクの摂取は，血清脂質の改善によって，アテローム性動脈硬化症の進行を抑制することが示唆された。

介護予防通所介護を利用する高齢者を対象としたコホート研究のベースラインデータを用いて軽度認知障害（MCI）とその関連要因について検討した。

対象の登録は2017年3月と2018年3月とし，聴力測定，日本版 Montreal Cognitive Assessment（MoCA-J）による認知機能検査，自記式質問紙調査を実施した。MoCA-Jの得点が25点以下をMCI, 26点以上を健常に分類した。ロジスティック回帰分析で多要因の影響を調整し，MCIに関するオッズ比（OR）を算出した。

本研究の登録者は296人で，認知機能低下者は217人（73％）であった。登録者のうち，質問紙の回答が得られた272人を解析対象とした。年齢が上がるほど，MCIを有する者が多くなっており（65-79歳に対し80-84歳においてOR＝2.18，85歳以上においてOR＝6.56），糖尿病の既往があるものでMCIに対するORが上昇していた（OR＝3.06）。一方，MCIに対するオッズ比が低下したものは，女性（OR＝0.46），脳血管疾患の既往あり（OR＝0.30），心疾患の既往あり（OR＝0.39）であった。また，老研式活動能力指標の得点が上がるほどMCIを有する者の割合が少なくなっていた（1-9点に対し10-11点においてOR＝0.20，12点以上においてOR＝0.37）。

本研究の結果から，加齢や糖尿病はMCIのリスクである可能性が示唆された。

新卒看護師における入職3年間の組織コミットメント，自己効力感，ローカス・オブ・コントロール（統制の所在）との関連を明らかにすることを目的として，関東甲信越地域の8つの病院に勤務する新卒看護師329名を対象として，1年に1回合計3年間にわたって，組織コミットメント，自己効力感，ローカス・オブ・コントロール（統制の所在）に関する質問紙調査を行った。3年間すべてに回答した44名を分析対象として，自己効力感得点，ローカス・オブ・コントロール得点，組織コミットメント下位尺度得点（目的，意欲，残留，功利）を算出し，各変数を観測変数としてパス図を作成した。入職1年目には自己効力感の組織コミットメント（目的）に対する直接効果が確認され，入職2年目には，自己効力感の組織コミットメント(意欲)に対する直接効果が確認された。3年目には，自己効力感の直接効果は確認されず，ローカス・オブ・コントロール（統制の所在）を媒介として組織コミットメント（目的）および組織コミットメント（意欲）に対して間接的に影響していた。入職間もない時期には，個人の自信や確信を強化維持していくことが組織コミットメントを高めることが確認された。一方で入職数年後には，個人の自信や確信の強化のみが組織コミットメントに影響するのではなく，判断基準の内的統制が高いこと，つまり他者に依存するのではなく自己で行動を統制できると考えることが，組織コミットメントに影響することが示唆された。

コミュニティ参加の有無が心理的エンパワメントおよび大学生の対人信頼感にどのように影響を及ぼすのかを検討するため，東北地方のある大学2～4年生の男女（看護学専攻学生）242名を対象として心理的エンパワメントと対人信頼感に関するアンケート調査をWeb上で実施した。

242名の対象者中166名から有効な回答を得た（有効回答率68.6％）。コミュニティ参加有は157名（94.6%），コミュニティ参加無は9名（5.4%）であった。中央値で比較した場合，コミュニティ参加無の対象者は，心理的エンパワメントの「顕在化」（p＝0.006）と他者への信頼感の「社会一般の人に対する信頼」（p＝0.031）が参加有よりも有意に低かった。心理的エンパワメントと他者への信頼感との相関では，コミュニティ参加有の対象者において，「活用」と「絆を築くための戦略的信頼」（r＝0.273, p＝0.001），「活用」と「特定の人に対する信頼」（r＝0.210, p＝0.008），「顕在化」と「絆を築くための戦略的信頼」（r＝0.252, p＝0.001），「顕在化」と「特定の人に対する信頼」（r＝0.243, p＝0.002）で弱い正の相関がみられた。コミュニティ参加無の対象者においては，「活用」と「社会一般の人に対する信頼」（r＝0.852, p＝0.004），「顕在化」と「社会一般の人に対する信頼」（r＝0.920, p<0.001）で強い正の相関がみられた。

コミュニティ参加無の人は，心理的エンパワメントの「顕在化」が低く，「社会一般の人に関する信頼」も低いことが明らかとなった。家族や学校の友人などの身近な「特定の人」との信頼を築くことが，社会との接点を増やし自らの行動を社会的に捉えると考えられる。

京都府南丹市において，活動を15年以上継続している子育て支援ボランティアグループの継続要因を明らかにすることを目的に，ボランティアメンバー12人に対し，活動状況に関する質問紙調査を実施した。また，主要なメンバー2人から活動の目的，推移，直近5年間の実績に関する聞き取りを行った。質問紙調査で回答が得られた8人は全員が女性であり年齢は68.7±6.8歳であった。活動のきっかけは「以前の仕事などと関連がある」，「声をかけられた」であり，活動継続の理由には「メンバー間の関係性」，「活動の意義」を挙げた者が多かった。メンバーの高齢化や一部のメンバーの活動休止による活動内容の縮小，継承者の確保困難，母親世代の活動への参加困難等の課題がみられたが，平成26年以降5年間の活動は概ねそれ以前と同等の規模で継続されていた。このことから，子育て支援ボランティア活動の継続要因として，メンバーに子どもに関わる職業経験や社会的役割があること，メンバーが地域において目的を共有する仲間や子育て世代と交流の機会を持つことにやりがいを感じていることが示唆された。