Works Discussion Paper

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2019年以降の新型コロナウイルス拡大を契機に、通勤混雑の緩和や繁華街への人流抑制を目的とした企業による新しい働き方の模索が急速に進められてきた。リモートワーク拡大に伴い、副業や兼業を促進する企業の動きは活発化しており、2017年の働き方改革以降の追い風となっている。労働者のキャリア形成や本業へのポジティブな影響を期待して副業制度や人材交流制度を導入する企業が増えている一方、「本業への支障」や「人材の流出」といった企業側の懸念により日本では副業が普及して来なかった背景がある。本研究において、副業保有が労働者の就業姿勢にどのような影響を与えるのか、リクルートワークス研究所の全国就業実態パネル調査（JPSED）を用い検証を行った。「仕事への熱心な取り組み」を目的変数に固定効果モデルにより副業保有の効果について推定を行った。正規雇用者かつ高所得者の収入目的での副業は仕事への熱心さを増加させ、非正規雇用者かつ高所得者の収入目的での副業は逆に仕事への熱心さを低下させる事が分かった。

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