目的：地域ケア会議のなかでも，とりわけ多職種による継続的な対話を取り入れ運営される会議体の効用について明らかにする．

方法：2019年3月，9名のファシリテーターを対象にグループインタビューを行い，データを質的帰納的に分析した．

結果：効用として【地域ケア会議の雰囲気が変わる】【新たな層が参加する】【他職種を知る】【他職種との関係性が構築される】【事例を見る視点が変化する】【援助の質が変化する】の6つのカテゴリーが抽出された．

結論：「場の変容」「職種間の関係性と視点の変容」「援助の変容」の三段階を経て質的に変容する，効用の概念的枠組みが明らかになった．

目的：緊急避妊薬（ECP）のオンライン診療では，研修を受けた薬剤師が調剤，服薬指導を行う．またECPのover-the-counter（OTC）化についても検討されている．本研究は薬剤師のECPへの意識や取り組み現状を明らかにする．

方法：無作為に選択された薬局薬剤師229名を対象に，Webアンケート調査を実施した．

結果：薬剤師のECP関連知識の自己評価は作用機序の知識不足31.9％をはじめ低く，薬剤師の60.3％は女性の心理面サポートに不安があることが示唆された．オンライン診療によるECP処方箋を応需した薬剤師はいなかった．46.9％が将来研修を受講し処方箋を応需したいと考えていた．44.5％の薬剤師は，ECPのOTC化に反対だった．

結論：多くの薬剤師はECPの知識不足，患者の心理的サポートに不安を感じている．対応マニュアルや説明書，OTC化への準備も必要であると考えられた．

目的：本研究は複合的課題を持つ利用者に対する多職種連携の必要性の判断における熟練訪問看護師の思考と実践を明らかにすることを目的とする．

方法：訪問看護経験年数，所属等の条件を満たした訪問看護師7名に半構造化面接を行い，思考と実践に関するデータを質的に分析した．

結果：複合的課題を持つ利用者支援で多職種連携の必要性を判断する際の熟練訪問看護師の思考として【関係機関・職種の共通理解を育むことを意図する】等7カテゴリーが抽出された．関係機関・職種への実践は【利用者・家族の状況に応じた体制を整える】等8カテゴリーが，利用者・家族への実践は【家族の介護負担を減らすように関わる】等4カテゴリーが抽出された．

結論：熟練訪問看護師が関係機関・職種との共通理解を重視しながら様々な手段を駆使して多職種連携を進める実態が明らかとなった．連携においては看護職としての専門性を活かした見立てやマネジメントが求められる．

前立腺肥大症に対するタムスロシン塩酸塩の内服開始後に出現した起立性低血圧の精査の結果，ACTH単独欠損症による続発性副腎機能低下症の診断に至った一例を経験した．起立性低血圧は一般診療で頻繁に遭遇する症候であり，急性発症の起立性低血圧を認めた際は，薬剤の影響や，出血による循環血漿量減少などの他に，副腎機能低下症が鑑別疾患に挙げられる．多疾患併存により内服薬剤が複数に及ぶ高齢患者の起立性低血圧は，副腎機能低下症の診断が困難となる可能性がある．また，原発性副腎機能低下症と比較し，続発性副腎機能低下症では，レニン―アンギオテンシン―アルドステロン系が正常に作用するため起立性低血圧を呈しにくいとされており，起立性低血圧を契機にACTH単独欠損症の診断に至った症例報告はこれまでにない．今後は，高齢者の起立性低血圧の原因として，ACTH単独欠損症による続発性副腎機能低下症を鑑別疾患に挙げる必要がある．

東北医科薬科大学病院では，泌尿器科にて外科的腎臓摘出術を行った患者の術後の情報提供として，医師・薬剤師共同作成の情報提供書を用いている．腎臓摘出術を行い，片腎となった後は腎機能が低下することがあるため，かかりつけ医へ処方変更，用量調節等を推奨している．同情報提供書を用いた7症例のうち4症例で処方変更が得られた．医師・薬剤師共同の情報提供書が処方変更に影響がある可能性が示唆された．

第16回若手医師のための家庭医療学冬季セミナーにおいてオンラインでのキャリア教育ワークショップを開催した．事前課題と講義によるキャリア理論の教育，理論に基づく個人ワークによる自身のキャリア省察をキャリアコンサルタント5名が支援した．今回の開催は非医療系教育者による若手医師のキャリア支援の可能性を示した．今後も様々なキャリア理論に基づく同様のワークショップの提供を行っていきたい．

医学部低学年に在籍する筆頭著者が，医療機関で多職種業務を実践し，成員となっていく過程を「正統的周辺参加理論」に基づき考察した．学習者と実践共同体の間に互恵的関係が構築される過程で，学習者の学びが促進され，実践共同体の成員として認められた．さらに，実践共同体にも建設的な変化が観察された．本活動は医学生にとって有意義な学習機会であり，転用性の高い活動となりうる．

筆者らは，学生が主体となり医療系学生と患者が語り合い，笑い合う活動を定期的に継続した．2020年6月から2022年9月まで28回実施した．活動を通し，学生と患者の双方から沸き起こった感情，新たな認識，気づきについて反響が得られた．患者が学生に対し語ることが，学生には省察の機会や患者視点による病の理解を生む一助となり，患者自身には自己の有意味感や病の新たな認識を生むことが示唆された．

2022年度の診療報酬改定に伴い，法人内で多職種ワーキングチームを作り，意思決定支援の指針策定に取り組んだ．院内のこれまでの議論の変遷や，人文社会科学領域での研究結果を踏まえつつ議論を重ねることで，「方針決定を義務付けないが，意思決定について考え，共有する」という課題を実践レベルに落とし込んだ指針の策定に至ったため報告する．