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家族性腫瘍
Online ISSN : 2189-6674
Print ISSN : 1346-1052
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巻号一覧
後続誌
遺伝性腫瘍
19 巻 (2019)
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
18 巻 (2018)
2 号 p. 21-
1 号 p. 1-
17 巻 (2017)
2 号 p. 27-
1 号 p. 1-
16 巻 (2016)
2 号 p. 29-
1 号 p. 1-
15 巻 (2015)
2 号 p. 27-
1 号 p. 1-
14 巻 (2014)
2 号 p. 25-
1 号 p. 1-
13 巻 (2013)
2 号 p. 39-
1 号 p. 1-
12 巻 (2012)
2 号 p. 31-
1 号 p. 1-
11 巻 (2011)
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
10 巻 (2010)
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
9 巻 (2009)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
8 巻 (2008)
2 号 p. 35-
1 号 p. 1-
7 巻 (2007)
2 号 p. 63-
1 号 p. 1-
6 巻 (2006)
2 号 p. 45-
1 号 p. 1-
5 巻 (2005)
2 号 p. 65-
1 号 p. 1-
4 巻 (2004)
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
3 巻 (2003)
2 号 p. 53-
1 号 p. 1-
2 巻 (2002)
2 号 p. 37-
1 号 p. 1-
1 巻 (2001)
2 号 p. 43-
1 号 p. 1-
18 巻, 2 号
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特集:遺伝性腫瘍診療を支えるFCC 人材の現状と課題
序文
川崎 優子
2018 年 18 巻 2 号 p. 21-
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_21
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(83K)
家族性腫瘍コーディネーター・家族性腫瘍カウンセラー(FCC)であることの意義と遺伝性腫瘍診療における今後の課題
植木 有紗
2018 年 18 巻 2 号 p. 22-26
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_22
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家族性腫瘍学会は2012 年よりFCC 制度を設けている. 遺伝性腫瘍診療における家族性腫瘍カウンセラー(FCC)の役割は, 「家族性腫瘍に関する知識の普及と医療活動の向上および教育に貢献する人材の育成と研鑽」と謳われており, 臨床遺伝専門医あるいは認定遺伝カウンセラー有資格者の遺伝性腫瘍診療における専門性を担保する称号であることが理想と考える. 今回, 新たに求められる遺伝性腫瘍診療におけるFCC の役割について,自験例を踏まえて考察した.
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(1900K)
FCC 制度がん看護専門看護師が担う家族性腫瘍コーディネータ―の役割と意義 −遺伝性乳がん卵巣がん症候群カウンセリング体制構築の取り組み−
柏田 孝美
2018 年 18 巻 2 号 p. 27-30
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_27
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家族性腫瘍コーディネーター・家族性腫瘍カウンセラー制度が認定されてから5 年が経過し,現在,家族性腫瘍コーディネーターは63 名(2017 年8 月時点)にのぼる.家族性腫瘍コーディネーターは,医療や福祉に関わる様々な職種から構成されており,各施設においてその専門性を活かしながら,その役割を発揮することが期待されている.家族性腫瘍の中でも遺伝性乳がん卵巣がん症候群(Hereditary Brest and Ovarian Cancer syndrome:以下,HBOC)は,米国の女優の一件で,一般市民の認知度も高くニーズもあるが,都内でも全ての患者がHBOC カウンセリングを受けられる十分な体制が整備されているとはいい難い.そのため,家族性腫瘍コーディネーターが,各々の施設でその役割を発揮し,貢献することが期待されている. 本著では,筆者が所属する都内の一般総合病院におけるHBOC カウンセリング体制構築までの取り組みを紹介し,がん看護専門看護師が担う家族性腫瘍コーディネーターの役割や意義を考察する
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(1998K)
遺伝に関する問診票を用いた遺伝性腫瘍リスクの評価 −消化器外科病棟を対象とした取り組み−
日下 咲, 秋丸 憲子, 菅原 宏美, 松本 光史
2018 年 18 巻 2 号 p. 31-36
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_31
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当院では2013 年に遺伝外来を開設した.2014 年からは遺伝性腫瘍委員会を立ち上げ,問診票を用いた遺伝外来への紹介システムの運用を全病棟で行ってきた.しかしリンチ症候群疑い患者の一次拾い上げは十分ではないと考えられた.そこで,遺伝外来スタッフによる消化器外科病棟の問診票の調査とリスク評価に取り組んだ. 2016 年8 月1 日から2017 年6 月30 日の期間に215 件の問診票を回収した.うち大腸がん患者82 人について,改訂ベセスダガイドラインの基準を用いて評価を行った.18 人が基準に合致し,13 人に対して認定遺伝カウンセラーが面談を行い,うち2 人は遺伝外来受診につながった.潜在的なニーズを拾い上げ,応えることができたと考える.認定遺伝カウンセラーとの面談後に遺伝外来受診を希望しなかった理由には,現在の治療が優先であり遺伝について考えられないという患者の意向などが挙げられた.今後,介入のタイミングや継続フォローについても検討が必要である.
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(376K)
症例報告
Peutz-Jeghers ポリープに発生した早期胃癌に対し,内視鏡的粘膜下層剥離術を施行した Peutz-Jeghers 症候群の1 例
清水口 涼子, 藤原 崇, 堀口 慎一郎, 小泉 浩一, 門馬 久美子, 荒川 丈夫, 藤原 純子, 大西 知子, 田畑 拓久, 柴田 理美 ...
2018 年 18 巻 2 号 p. 37-41
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_37
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症例は28 歳の男性で,13 歳時にPeutz-Jeghers 症候群(PJS)と診断され,以降定期的に消化管のサーベイランスを行ってきた.内視鏡検査で①前庭部小彎に約30㎜大の0-I 型病変,②胃体下部大彎に約25㎜大の0-Ⅰ型病変を認めた.両病変ともに狭帯域光併用拡大内視鏡観察や生検で悪性所見を認めなかったが,増大傾向にあることから,内視鏡的粘膜下層剥離術により一括切除した.病理組織学的検査では,病変①の表面は過誤腫成分のみであったが,内部は過誤腫成分に腺癌の成分が混在していた.また,病変②の表面は過誤腫成分と腺癌の成分が混在していた.以上より,両病変ともPeutz-Jeghers ポリープ(PJ ポリープ)に発生した腺癌と診断した.PJS の胃のPJ ポリープに発生する胃癌は,生検で癌の診断が困難な場合があるため,増大傾向で特に腫瘍径が20㎜を超える場合には,内視鏡的切除を考慮するべきと考える.
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(2641K)
解説
フィンランドにおけるゲノム医療関連政策の動向
中田 はる佳, 高島 響子, 吉田 幸恵, 永井 亜貴子, 平沢 晃
2018 年 18 巻 2 号 p. 42-47
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_42
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日本の状況に合わせた遺伝情報を含めた医療情報の利活用を支える法的・社会的基盤を整備するためには,まず医療情報の利活用先進国における,それらに関連する政策動向を明らかにすることが重要である.本研究では,がんゲノム医療との関連を見据えつつ,医療情報の利活用が進むフィンランドを参考として,日本で検討すべき課題を抽出し,今後の方針を検討することを目的として現地調査を行った.中でも,ゲノム法や社会健康情報の二次利用に関する法制定準備,FinnGen プロジェクトなどが注目すべき事項であった.日本への示唆として,既存の研究基盤の再活用,医療情報の二次利用を適正化するためのバイオバンク同意の積極的な活用と法的裏付けの検討,医療と研究の試料・情報を結び付けるID 制度の仕組みなどが挙げられた.今後,がんゲノム医療の実装が進められている米国の状況なども調査し,日本のがんゲノム医療に資する法的・社会的基盤を検討していく必要がある.
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(360K)
編集後記
編集後記
2018 年 18 巻 2 号 p. 48-
発行日: 2018年
公開日: 2019/01/09
DOI
https://doi.org/10.18976/jsft.18.2_48
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