日本健康教育学会誌
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16 巻, 3 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 福渡 靖
    2008 年 16 巻 3 号 p. 77
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 藤浪 千種, 松田 正巳
    2008 年 16 巻 3 号 p. 78-93
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 健康推進員の主体化の状態を構造的に捉え, それを評価できる指標を作成すること, および, 作成した指標を用いて健康推進員の背景の違いによる主体化の比較検討を行う事を目的とした.
    方法: 健康推進員14名を対象に, 健康推進員活動の状況・意識の変化などについてのインタビューを行い, そこから健康推進員の主体化に関する質問項目を作成した.作成した質問項目を用いて健康推進員354名を対象に質問紙調査を実施し, その結果から「健康推進員の主体化評価指標」を作成した.そして作成した指標を用いて, 健康推進員の背景の違いがそれぞれの主体化にどのような影響を与えているかを検討した.
    結果: 対象者354名に質問紙を配布し226名から回答が得られた (回収率63.8%) .健康推進員の主体化に関する質問項目は因子分析の結果39項目5因子となった.各因子は「組織・地区グループとしての成長」「健康推進員としての成長」「人間関係の広がり」「健康推進員活動の生活との結びつき」「地域志向性の高まり」であり, これらを「健康推進員の主体化評価指標」と名付けた.また, 指標は一定の信頼性・妥当性を備えていることが確認できた為, 指標を用いてS県A市における健康推進員の主体化の状況を比較検討した.
    調査を行った時点のA市では, 過去に健康推進員としての経験を持つ者が今回初めて健康推進員となった者より主体化得点が高いこと, 健康推進員がまだ受身の状態であり各地区グループの相互作用がうまく働いていない段階であると推察されること, 地区のメンバーよりリーダーの主体化得点が高いこと等が示唆された.
    結論: 健康推進員の主体化評価指標は5因子39項目から成り, 一定の信頼性, 妥当性が確認された.A市における指標を用いた調査によると, 過去に健康推進員の経験を持つ者やグループリーダーの主体化得点が高い事, グループの相互作用がうまく働いていない可能性がある事などが示唆された.
  • 嶋田 雅子, 小林 陽子, 坂口 寄子, 岡田 加奈子, 村山 伸子, 佐々木 敏, 武見 ゆかり
    2008 年 16 巻 3 号 p. 94-109
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 小学生を対象に「弁当箱ダイエット法」を用いたランチバイキング学習を実施した.このランチバイキング学習を通して, 児童の食物選択内容が改善するかを検討した.
    方法: 東京都世田谷区の小学6年の児童61名 (男子30名, 女子31名) が2003年秋にこの研究に参加した.ランチバイキング学習は, 年間を通じた食に関する学習プログラムの最初と後半の2回実施された.児童の食物選択内容の変化を, 栄養素, 食品, 料理レベルで検討した.さらに, 児童自身の選択内容の変化の気づきについてワークシートを分析した.
    結果: 栄養素では, 脂肪エネルギー比が男子は41%から33%, 女子は42%から29%へと有意に減少した.一方, 炭水化物エネルギー比は男子は40%から51%, 女子は40%から55%へと有意に増加した.食品では, 白飯が男子は108gから192g, 女子は82gから186gへと有意に増加し, 緑黄色野菜, 及び野菜の総重量も有意に増加した.料理では, 「食事バランスガイド」のサービング (SV) 数に基づき評価した結果, 主食と副菜の平均SV数が増え, 主菜のサービング数が減少した.学習時に児童が記入したワークシートの記述内容の分析では, 多くの児童がバランスの良い食物選択について正しい認識をしていた.
    結論: このランチバイキング学習を通して, 児童がバランスのよい食物選択のための知識とスキルを獲得したと示唆された.
  • 星井 道代, 武田 文
    2008 年 16 巻 3 号 p. 110-116
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 1) 小・中学校で健康手帳がどのように使用されているか, 2) 小・中学校での健康手帳の使用歴が高校生用健康手帳に対する意識ならびに健康習慣と関連しているかを明らかにする.
    方法: 都内にある高校2校の1~3年生340名を対象に, 無記名自記式質問紙を用いた集合調査を実施した.調査項目は, 属性, 小・中学校での健康手帳の使用実態, 高校生用健康手帳に対する意識, 健康習慣とした.
    結果: 小・中学校での健康手帳の使用割合は約8割, 健康手帳の記録者は「学校の先生」が約5割, 保管場所は「学校」が約7割であった.健康診断結果が「現在も家にある」者は約4割, 「わからない」が約5割であった.健康診断結果記録が「今も必要」と思う者は, 約4割であった.高校生用健康手帳を使用したいと考える者は約3割で, 「小・中学校での健康手帳使用歴がある」, 「小・中学校での健康診断結果記録の保管が必要と考えている」ことと有意に関連していた.一方, 小・中学校での健康手帳使用歴と現在の健康習慣との関連は認められなかった.
    結論: 小・中学校の健康手帳の使用は, セルフケアの一手段となっていなかった.またその後の健康習慣の形成に関連していない可能性が示唆された.高校生用健康手帳の使用意志は, 小・中学校での健康手帳の使用歴や, 小・中学校での健康診断記録の重要性の認識と関連していた.これらのことから, 学校健康手帳の活用の工夫・改善が必要であること, 健康手帳の継続的な活用や自己の健康に対する意識を高める健康教育が重要であることが示唆された.
  • 2008 年 16 巻 3 号 p. 117-124
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 2008 年 16 巻 3 号 p. 125-130
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
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