目的：健康な成人を対象としたインターネットを用いた減量介入における人的支援の有無や方法の違いによる減量効果への影響を明らかにする．

方法：文献検索にはPubMed，CINAHLおよび医学中央雑誌を用いた．検索語には，「weight-loss」「web」「internet」「randomized controlled trials」等を用いた．選択基準（無作為化比較試験，アウトカムに体重を含む等）と除外基準（減量後の体重維持，食品や薬の効果等）に基づき論文を選択した．

結果：検索された216編から17編を採択した．インターネットのみを提供した群と人的支援を付加した群を比較した研究7編のうち5編は，人的支援の効果が報告されていた．人的支援の手段の違いを比較した研究は4編で，遠隔支援と対面支援の減量効果には違いがないことが報告されていた．その他，人的支援の内容の違いを比較した研究は2編，人的支援の期間の違いを比較した研究は1編，人的支援の頻度と手段の違いを比較した研究は1編，人的支援とその他の支援方法を比較した研究は2編であった．これら17編において実施されたインターネットと人的支援を併用した減量介入の体重減少量は，最少 1.5 kg（3か月間），最大 8.8 kg（6か月間）であった．

結論：インターネットに人的支援を付加することで減量効果が高まる可能性，および人的支援の手段として対面と遠隔による減量効果に違いがない可能性があることが示唆された．しかし，人的支援の内容・期間・頻度の違いによる減量効果に関する結論を出すことは難しく，今後の検証が必要である．

目的：「家庭における子どもの主体的な食行動」尺度の開発を目的とし，尺度の信頼性と妥当性を検討する．

方法：2014年都内の小学校2校に通う3・5年生の保護者434人に，横断的自記式質問紙調査を行った．家庭での児童の食行動に関する27項目を4件法でたずねた．項目選定後主因子法・直接オブリミン回転で探索的因子分析を行い，適合度指標にgood of fit index（GFI），adjusted GFI（AGFI），comparative fit index（CFI），root mean square of approximation（RMSEA）を採用し確証的因子分析を行った．信頼性の検討にはクロンバックα係数を用いた．妥当性の検討には好き嫌い，食べ残し，食欲を用い，Kruskal-Wallis検定で尺度の得点との関連を検討した．

結果：413人から有効回答を得た（回答率 95％）．回答に偏りのある1項目を除外した26項目で探索的因子分析を行い，5因子20項目が残った．各因子を「食に関するコミュニケーション」「食事のスキル」「食事の食べ方」「食事の準備・片づけ」「食事中の肯定的態度」と命名した．確証的因子分析では良好な適合度指標を得た．食行動や食態度の項目との検討でも妥当な結果が得られた．

結論：5因子20項目からなる「家庭における子どもの主体的な食行動」尺度を開発し，信頼性と妥当性を確認した．

目的：実施者が評価する子ども食堂の効果を質的に検討する．

方法：自由記述を用いた質的研究を行った．2017年3月に自記式調査票を全国273ヵ所の子ども食堂に郵送した．実施者に，子ども食堂にどのような効果があると思うかをたずね，自由記述で回答を求めた．分析対象は，調査票の回収できた120ヵ所の子ども食堂（回収率44％）の回答とした．得られた回答をコード化し，類似した内容でまとめたサブカテゴリー，さらに抽象化したカテゴリーを生成した．その際，それぞれのコードが，子ども・保護者・地域／地域住民の何れを対象とした効果であるかを回答の文脈から判断し，コード名を決定した．さらに，サブカテゴリーごとに何れを対象としたコードが含まれるかを整理し，その結果をカテゴリー名にも反映させた．

結果：子ども食堂の効果は，40個のサブカテゴリーから構成される9個の【カテゴリー】に分類された．【子ども・保護者の生きる力の向上】，【子ども・保護者の気分の改善】，【子ども・保護者・地域住民の充実感の向上】，【子ども・保護者・地域住民の生活全般の改善】，【子ども・保護者・地域住民の食生活の改善】，【保護者の育児状況の改善】，【子ども・保護者・地域住民のつながり促進】，【子どもの防犯】，【地域づくり】である．

結論：子ども食堂には，参加する子どもに対する効果だけでなく，保護者や地域／地域住民への効果もあることが示唆された．

目的：日本人男性勤労者を対象に，「主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上とる」ことに関連する食行動を把握すること．

方法：2016年6月，運輸業者A社の従業員447人を対象に，横断的自己記入式質問紙調査を行った．質問紙では，主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上とる日の週内頻度とその他の食行動についてたずねた．主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の週内頻度を回答し，勤務時間帯が同じ男性ドライバー360人を解析対象とした．主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が週4日以上の者を「週内頻度高群」，週3日以下の者を「週内頻度低群」とし，この2群の属性と健康診断結果をt検定，χ²検定を用いて比較した．さらに主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の週内頻度を従属変数，その他の食行動を独立変数とし，ロジスティック回帰分析を行った．

結果：主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の週内頻度高群は154人（42.8％），週内頻度低群は206人（57.2％）で，週内頻度高群に配偶者を持つ者が多かった．多変量解析の結果，週内頻度高群では，昼食摂取頻度が「週に4日以上」の者〔オッズ比（95％信頼区間）＝2.26（1.37－3.74）〕，食事回数が「1日3回」の者〔1.91（1.18－3.08）〕，遅い夕食が「なし」の者〔1.87（1.17－3.00）〕が多かった．

結論：主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の摂取には，昼食摂取頻度が高いこと，1日3回食べること，遅い夕食の摂取頻度が低いことが関連していた．

目的：次世代を担う高校生が，地域社会の健康課題解決に向けた健康づくりアイデアを考え，発信するプロセスの中で自らのヘルスリテラシーを高め，その波及効果により家庭や地域社会全体のヘルスリテラシー向上を図ることを目的に，青森県五所川原市で事業を実施（2014～2016年度）・評価した．

事業内容：自分たちの考えた健康づくりアイデアを地域社会に発表する場として，「ミニミニ保健師アイデアコンテスト」を実施した．健康づくりのアイデア作成に向け，食事・運動・休養の視点を盛り込んだ「ワークショップ」，ミニミニ保健師スタンプラリー（学生健診含む），バスツアー（食の探検，運動探検ツアー）の3つのサブ事業を実施した．

事業評価：事業終了後，参加高校生とその保護者，コンテスト投票者に無記名自記式質問紙調査を行った．事業参加後，健康についての考えや行動に関し，6割以上の生徒に変化がみられた．3割以上の保護者が，子どもの生活習慣の変化に気づき，知り得た健康情報を他者に伝達していた．2016年の事業終了後，市民団体が市民提案型事業に健康づくり支援の企画を申請し，生徒が「認知症ミニカフェ」を提案するなど，さらなる展開があった．

今後の課題：地域社会への成果が目に見えるまでには長いスパンが必要であり，事業継続には学校保健と地域保健の連携が不可欠である．そのためには，各分野の所管省庁の垣根を越えたシステム整備が必要であろう．

目的：本研究では，中学生で不足しがちな鉄・カルシウム摂取を食育のテーマとし，学校現場でPDCAサイクルに基づいた食育や評価が可能であるのか，その実施可能性を検討することを目的とした．

活動内容：千葉県の公立F中学校全校生徒262名を対象者とし，日本健康教育学会栄養教育研究会が提案する「望ましい食習慣の形成を目指した学校における食育の評価」の方法におけるPDCAサイクルを取り入れ，各学年で1年間に1回の指導を行った．

活動評価：PDCAサイクルを取り入れ食育の目標や計画を系統立てて考えることで目標に対する実践が明確になり，計画的に食育を行うことができた．食育実践前後を比較し，鉄・カルシウムを多く含む食品を正しく選択できる生徒は，鉄について1年生26.2％，2年生15.6％，3年生20.9％，カルシウムについて1年生4.9％，2年生18.8％，3年生21.8％増加していた．「評価」を行うことで，職員会議や保護者への通信を通して，教職員及び保護者に食育の成果を明確に伝えることができた．

今後の課題：最小限の食育の授業時数の確保，及び食事調査を実施することにより，生徒の食生活実態を明確に捉え，生徒が自らの健康と食生活への意識を高め，行動改善・定着を目指した食育の評価検討を今後の課題としたい．

目的：特定保健指導終了時，減量が成功し，専門職の支援のない自己管理期間を通して，減量維持を継続した成人男性を対象に，減量維持を可能にした保健行動や健康管理意識のプロセスを明らかにすることを目的とした．

方法：特定保健指導により減量が成功し，自己管理期間を通して減量維持を継続できた成人男性10名を対象とした．半構造化インタビューを行い，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いて分析した．

結果：26の概念が生成され，6つのカテゴリー，1つのコアカテゴリーを抽出した．対象者は，体重の自己評価をしながら《調整する方法を主体的に体得》し，負担感を軽減する《主体的な自己制御》をすることで保健行動を継続していた．＜コントロールできた満足感＞や自信により，《減量維持を成就する信念≫を形成し，≪自己決定する行動力≫を身に付けていた．それらの相互作用から【減量のための自己管理能力を獲得】したことにより，減量維持を可能にしていることが結果図として示された．

結論：自己管理期間の対象者は，減量に対する保健行動を毎日繰り返し継続する中で，自己決定する行動力や減量維持を成就する信念を形成し，その相互作用から減量のための自己管理能力を獲得していた．特定保健指導は，対象者が自己管理能力を獲得できることを目指した支援が望ましい．

目的：本稿では働き方改革における法改正の柱の1つである「長時間労働の是正と多様で柔軟な働き方の実現」に焦点を当て，長時間労働，及び勤務間インターバルと労働者のメンタルヘルスの関係について主要な研究を紹介し，これまでに明らかになったことと研究上の課題について整理した．

内容：長時間労働とメンタルヘルスの関係については疫学・産業医学や社会科学の分野で研究蓄積が進んでいるが，クロスセクションデータを用いたものや，サンプルに偏りのある研究が多く，結果の解釈には注意を要する．また，勤務間インターバルはこれまで交代勤務者を対象とした研究が多く，常日勤者における勤務間インターバルの健康への影響は明らかでないことが多い．

結論：今後は準実験法などを用いて，逆の因果関係や観測不能な属性によるバイアスを考慮した研究を行い，これまでに得られた結果の頑健性を検証することが必要である．

目的：従業員の健康・医療の問題を経営課題と捉え，経営戦略に位置付ける「健康経営」が推進されている．健康経営とは，健康と生産性のマネジメントを同時に行う手法である．健康と生産性の関連および職場要因と生産性に関する研究動向から健康経営と働き方改革について考察する．

内容：職場における健康関連の生産性指標として，病欠，病気休業を指すアブセンティーイズムと何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し，業務遂行能力や生産性が低下している状態であるプレゼンティーイズムがある．この二つを合わせて生産性と捉えた場合，特にプレゼンティーイズムの損失が大きいことが注目されている．生産性と健康状態の間に相関があることを示す研究蓄積があり，健康リスクが多くなるほど生産性が低下することが示されている．健康と生産性の関連における研究枠組みには職場要因が含まれており，職場要因は生産性指標に直接的・間接的関連の両方を有していることが示されている．

結論：健康と生産性を合わせてマネジメントするためには，職場要因への介入が必須であり，健康経営推進のためには働き方改革と一体として取り組むべきである．働き方改革といっても，各企業・組織の特性によって取り組むべき内容は異なる．各企業・組織において健康課題を可視化し，職場環境や仕事特性との関連性をデータを活用し検証することで，有力なエビデンスを持ってPDCAサイクルを回していくことが期待される．

目的：本稿は，文部科学省が提言した「学校における働き方改革に関する緊急対策」について，その基となった教員の長時間勤務の現状を報告した．長時間勤務の現状にある教員の健康については，地方公務員災害補償基金の統計を用いて公務災害の結果から検討した．

内容：教員の勤務状況は平成28年度「教員勤務実態調査」において教員の1週間当たりの学内勤務時間は小学校教員で平均57時間25分，中学校教員は平均63時間18分といずれも前回（平成18年度）調査時より増加していた．また，小学校教員の33.5％，中学校教員の57.6％が週60時間以上の勤務をしており，月の残業時間が80時間以上とされる「過労死ライン」を超えていた．教職員の公務災害は全公務災害認定件数の約30％を占めていた．平成28年度の教職員の過労死等認定件数は脳・心臓疾患によるものが7件，精神疾患等によるものが14件と精神疾患等による過労死事案が多かった．教員の働き方改革では「タイムカードによる勤務時間管理」，「部活動時間の制限」等が提案されている．今後は長時間勤務の解消や労働環境を改善する方向に動くであろう．

結論：教員の長時間勤務はマスメディアにも取り上げられ社会にも浸透してきた．教員の勤務問題を学校関係者以外と共有したという点において支援する環境は形成されつつある．今後は支援する環境を活かし，教員自ら健康的な働き方を提言していくことが必要である．

目的：本稿では，少子高齢化社会における経済活性化策といった全国民にとっての関心事になりうる文脈から出された患者の就労支援施策について，患者のQOL向上という観点からの利点と懸念について考察する．

内容：がん患者の就労支援は，1）がん治療の進歩による生存率の向上，2）就労可能年齢のがん罹患の増加，3）入院期間が短縮による外来通院による治療期間の長期化を背景として，施策として取り組まれてきた．がん対策においては，2016年に発足した働き方改革実現会議での議論より早く，2012年の第2期がん対策推進基本計画から継続的に取り組まれてきた課題である．女性の参画をはじめ，様々な働き方を許容しようという働き方改革の一環として位置づくことにより，がん患者に向けた特別な施策としてではなく，全国民の関心事としての位置づけが可能となった．施策により望まない離職が減ることも期待される．一方で，この社会の風向きの変化は，不安定な労働基盤の人の就労継続にはつながらない可能性が高い．治療時期におけるペースダウンの許容だけでなく，闘病期間を経た後も，その人の望むキャリアコースが維持されるような職場環境の醸成も必要である．

結論：働き方改革の流れを汲むことで，病と共に生きる人の社会への十全な参加に繋がるとすれば，それは望ましい方向である．しかしながら，その影響が一部の能力や環境に恵まれた人だけのものに留まり，新たな格差が生まれることを懸念する．

背景：日本健康教育学会栄養教育研究会では，平成25年度から学校における食育の評価についての研究活動を進めている．平成29年6月に行った公開座談会では，食育の評価を進めるための具体的な方法を知りたいという発言が多くあった．そこで，本年度は，食育の評価の最初の段階として行う実態把握に焦点を当てた活動を行ってきた．本稿では，今年度の活動として開催した公開学習会「学校における食育の評価～実態把握の項目と方法～」の概要を示す．

内容：本学習会への参加者は88名であった．まず本年度の研究会の活動報告として，全国調査で用いられている調査項目と平成28年度のスーパー食育スクール2校で用いられていた実態把握の項目の事例を紹介した．その後，活動報告を受けて，実態把握として実際に現場で行っている点，今後できそうな点，難しそうな点についてグループディスカッションを行った．公開学習会終了後のアンケートは，非常に満足した：46名，まあ満足した：35名，どちらともいえない：1名であった（有効回答者82名）．

結論：本公開学習会では，実践の現場における実態把握の重要性について再認識された．しかし，現場では，予算や人手など様々な障害によって実態把握が必ずしもうまく行われるわけではないこともわかった．一方，都道府県，市町村レベルで毎年実態把握を行えている地域もあるという報告もあったことから，今後は，食育の実態把握，評価のシステム作りについて検討をしていきたい．