日本健康教育学会誌
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16 巻, 4 号
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  • 飯田 澄美子
    2008 年 16 巻 4 号 p. 145-146
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 長谷部 幸子, 足立 己幸
    2008 年 16 巻 4 号 p. 147-162
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: エンパワメントの視点を入れた栄養・食教育プログラム検討の基礎資料とするために, エンパワメントという用語や概念が, 栄養・食教育分野でどのように用いられているかを明らかにすること.
    方法: Medlineと医中誌を用い, 英語論文では“nutrition”, “education”, “empowerment”, 日本語論文では「栄養教育」, 「食教育」, 「食育」, 「食生活」, 「エンパワメント」をキーワードとし, 2006年3月までに公表された論文を検索した.抽出された英語論文34件と日本語論文16件について, 文献レビューを行った.
    結果: 定義や概念が記述されている論文は英語論文6件, 日本語論文10件であり, 合意されたエンパワメントの定義があるとは捉えられなかった.その用語や概念は, 個人的・心理的エンパワメントと捉えられる臨床栄養分野の患者教育の場では医療者側からの見方として用いられる場合が多く, 個人・組織・コミュニティの3レベルのエンパワメントに関わる地域栄養分野ではより広い概念として用いられるなど, 分野によって異なっていた.
    結論: 栄養・食教育分野でのエンパワメント研究はまだ少ない傾向にある.食育等, 食からの健康教育の場が全国的に多くなっていく中, 日本の社会や文化を背景として, それぞれの分野の課題に対応したエンパワメントの概念や評価の指標を明らかにして栄養・食教育に取り入れていく必要がある.
  • 奥野 ひろみ
    2008 年 16 巻 4 号 p. 163-175
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 行政事業協力型保健ボランティア活動を類型化し, その組織運営の特徴と活動結果を明らかにする.
    方法: 調査は, 全国市町村保健センター要覧より系統抽出した1, 175区市町村保健センターに対し, 自記式質問紙の郵送法により行った.調査項目は, 活動内容, 組織運営, 活動結果, 人口状況である.分析は活動内容の尺度得点を用いてクラスタ分析をおこなった.このクラスタ問で調査項目の比較を行った.その結果, 606 (51.6%) の回答を得, そのうちボランティア活動を行っている511 (43.5%) で分析を行った.
    結果: クラスタ分析をおこなった結果「育児サポート型」, 「活動低調型」, 「料理サポート型」, 「成人サポート型」となった.「活動低調型」は全体の56.0%ともっとも多かった.「育児サポート型」, 「成人サポート型」, 「料理サポート型」は活動項目数, 実施回数率, 延べ参加者率, 実施箇所数が高値であった.またボランティアが活動目標を決定していた.
    結論: 保健ボランティア活動担当のスタッフには, 事務局の役割を果たすとともに, ボランティア活動の類型を把握し, その特徴に合わせて自発性を活かす自律的な小集団活動をサポートすることが重要であると示唆された.
  • 劉 新宇, 中山 直子, 高 燕, 星 旦二
    2008 年 16 巻 4 号 p. 176-185
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 都市在宅高齢者の身体的健康と社会的健康の経年変化を明らかにし, 更に, その因果関係について共分散構造分析を用いて定量的に推論することを研究目的とする.
    方法: 2001年9月にA都市の65歳以上在宅居住高齢者全員16, 462人に対して質問紙調査を行い, 13, 195人 (回収率80.2%) から回答を得た.引き続き, 2004年9月に8, 560人の質問紙調査が追跡できた.交差遅れ効果モデルと同時効果モデルを用いて因果関係分析を行った.
    結果: 潜在変数の経年変化をみると, 男女の前期・後期高齢者共に, 初回調査の『身体的要因』 (『』は潜在変数を示す) と『社会的要因』から追跡調査の同様な潜在変数に対して統計学上有意に影響する可能性が示された.因果関係については, 男女とも前期・後期高齢者共に, 初回調査の『社会的要因』から追跡調査の『身体的要因』に対して統計学上有意に影響する可能性が示された.一方, 初回調査の『身体的要因』から追跡調査の『社会的要因』に対しては男女ともに後期高齢者を除き, 統計学上有意に影響する可能性が示された.
    結論: 本調査により, 都市部在宅高齢者の身体的健康は, 三年前の社会的健康に規定される可能性が示唆された.今後, 外的妥当性を高めることが研究課題である.
  • 岩井 梢, 松岡 奈保子, 中村 譲治, 細井 陽子, 守山 正樹
    2008 年 16 巻 4 号 p. 186-195
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: これまで, 「学会」という場でどのような“交流”が起こるか, “Healthy Conference”としての学会とはどういうものか着目されてこなかった.そこで, 本研究では交流の起こりやすい発表形式であるラウンドテーブルセッション (以下, RT) を試行し, RTの機能と交流について検討した.
    方法: 2004年6月5日に実施したテーマ, 参加人数, 使用言語の異なる5つのRTの参加者に自由記述形式のふりかえりシートを使った調査を実施した.本研究ではRTの実態やプロセスを描き出すために質的情報を収集した.本研究の対象は, RTの参加者約55名のうち終了後にふりかえりシートを提出した52名である.分析は, 各自の記述内容をコード化し, グループ毎に比較した.
    結果: 分析結果からは, RTは参加者が主体的に参加することが可能になり, かつ多様な学びや気づきのある発表形式であることが明らかとなった.また, RTは傾聴や対話を通してエンパワーメントされる発表形式でもあり, 従来の口演やポスター形式の発表とは異なる利点をもつことが示唆された.
    結論: RTは“Healthy Conference”の実現のために, 新たな可能性を提示する発表形式であると考えられた.
  • 大隅 昇
    2008 年 16 巻 4 号 p. 196-205
    発行日: 2008/11/30
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
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