人は長年染みついた習慣や考え方を是認し,無意識的にそれらを変更せずに活動を続けていく習性がある.その理由は,習慣や考え方の変更は人に大きなストレスを与えるからである.本稿では,プロジェクトメンバ個人のありたい姿(理想像)を目標とし,その目標に向けて長年染みついた悪い習慣や考え方を改善していく"行動変革活動"が,プロジェクトメンバ個人の能力向上に貢献できることを提案する.更に一向に向上しない能力の開発については"アクションラーニング手法"による問題の明確化と行動計画の立案が有効であることを提案する.

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現在,プロジェクトマネジャ育成施策のひとつとして,数行で書かれた短い事例(ショートケース)を用いたケースメソッド教育を実施している.本教育は,プロジェクトマネジャにプロジェクトにおいて実際に生起する様々な状況を事例として,数多く「疑似体験」させることで状況対応力の向上を促進することが狙いである.本稿では,ショートケースを用いたケースメソッド教育の成功要因である講師の育成について述べる.

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近年,日本企業のグローバル化/オフショア開発の増加に伴い,大学でのPBLによるIT教育において,海外の大学と共同で実施するケースが増えている.産業技術大学院大学においても2009年度からベトナム国家大学と共同のPBLを実施している.2011年度はさらに慶應義塾大学で実施しているPBLでも同一の案件を扱い,国際的なPBLと国内だけで実施されるPBLとの違いを,双方のPBLともに進捗の「見える化」をすることで得られた定量データから分析し考察した.

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第5次信用組合共同バンキングシステムの更改プロジェクトにおいて,2006年からPMBOKによるPMリーダ層の育成を行い,システム開発に取り組んできた.リーダ層のプロジェクトマネジメントに対する意識とレベルは向上し,開発プロジェクトは成功したが,開発メンバ間の意識とレベルの相違や管理方法(仕組み)の不統一などの問題により,グループ間でのバラツキの発生,一部の開発メンバへの負担集中,という課題が残った.今後も開発が継続することから,当時作成した開発プロセスをベースに,CMMIを活用して,プロジェクトマネジメントの仕組みの再整備に取り組んだ.その結果,ボトムアップ的にプロジェクトマネジメントに対する開発メンバの意識が改善され,また同時に開発プロセスの「仕組み化」や「見える化」が図れた.プロジェクトマネジメントをリーダ層から組織全体に展開でき,組織のプロジェクトマネジメント能力が大幅に向上した.CMMIを利用することで,PMBOKにより個々人が習得したプロジェクトマネジメント能力を,メンバ全員が実践できる組織にレベルアップすることができた.

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プロジェクトマネジメントの知識には多くの標準/テキストが存在しており,相互比較や特定分野への適合性の検討が難しい.本研究では基本的な概念と知識構造が論理的に比較/説明できることを目指して,プロジェクトマネジメント・ドメインのオントロジーを作ろうとしている.当面,PMBOKの知識を,大阪大学提供のオントロジー作成ツール「法造」上に乗せて,オントロジー構築における方法と問題を検討している.現在までに約3/4を入力し,基本概念500,スロット2000を数えている.本研究で行ったオントロジーの構成方法と問題について発表し,このドメインでのオントロジー利用の研究者からのご意見を頂きたい.

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プロジェクトにおいてリスクマネジメントは重要な課題の一つであり,過去に多くの研究がされている.実際は様々な種類のリスクが存在するため,それらを特定し適切な対応をする必要があり,リスクの種類を分類することは重要なタスクの一つである.本研究ではサポートベクターマシンのマルチクラス分類を用いてリスクの種類を判別する.実験データとして失敗事例データベースを用いて,実験を行った結果と考察について述べる.

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筆者等はセキュアなシステム開発を実現することを目的とし,アクタ関係表に基づくセキュリティ要求分析手法(SARM)を提案した。本手法は,i*に対してセキュリティ対応をしているi*-Liu法で作成するモデルを表現可能である.さらにSARMの網羅性の高さとi*-Liu法の一覧性の良さを生かした効果的な使用方法として,SARMとi*-Liu法の双方を用いたスパイラルレビューを提案した.本論文では,前論文では明示されていなかったセキュリティ要求分析手法(SARM)の全体像を示す.まず,セキュリティ概念とSARMの対応する要素として,セキュリティ概念上でのi*, i*-Liu法とアクタ関係表,SARMのもつモデルの比較を示す.また,セキュリティ概念には,所有者,対抗策,脆弱性,リスク,資産,脅威エージェント,脅威があるが,これらのSARMにおける記述方法を明示する.次にAA (Asset×Attack)表とSARM_A (Attack)表,SARM_B (Branch)表, SARM_C (Countermeasure)表,SARM_D (Design)表の成果物一式を提案する.SARM_C表,SARM_D表として,対策の記法と具体的な手順を示す.更にCCに基づく分析のSARMへの適用方法について考察する.

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日本では、大規模で複雑なICTプロジェクトの失敗が最近問題となってきている。経験豊かで優秀なプロジェクトマネージャーの不足が、プロジェクトの失敗の原因の一つであると言われている。失敗プロジェクトを減らすために、PBL (Project Based Learning)活動で、実践力のあるPMを効率的に育成するためのカリキュラム開発に注力した.過去に作成された育成カリキュラムの実践による効果を前回の論文にて示した.本稿では,PM教育における発展形として,より実践的となる教材の改善と,より短期間でプロジェクトマネジメントの知識を身につけることが可能となる,eラーニングの適用可能性を評価した.活動で利用したツールや方法の効果について示す.

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本研究の目的は,プロジェクト・マネジャー(以下PM)が持っている仕事に対する意識を明らかにすることである.PMは独自性のある仕事を期限までに完了させる責任を持っているので,他の専門職と同じプロ意識を持っていると考えられる.ここで,PMのプロ意識を「プロジェクトマネジメントの実践において,習得した知識・技術・ノウハウといった自己能力を,責任,尊重,公平,誠実を重んじた倫理的行動を行いつつ,可能な限り発揮すること」と定義した.先ず,プロジェクトマネジメント経験を多く積んだ10人のPMに半構造化面接を実施した.面接実施結果をKJ法により整理した結果,専門性の発揮,責任の発揮,誠実さ,公平性,尊重の仕事意識の概念が抽出された.更に,その概念から作成したアンケート票による調査により,269名からの有効回答を得た.因子分析の結果,PMのプロ意識が「誠実」「尊重」「順守」の因子構造からなることが示唆された.今後,PMの内省やPMのスキルとの関係を明らかにし,PMの成長を支援する研究を進めたい.

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新しい財貨(製品やサービス)の開発を実現するためのイノベーションプロジェクトの成功要件は,プロジェクトマネージャーのイノベーションの元になった「感情的な知」と粘り強い姿勢,そしてプロジェクトマネージャーの「ストーリー」の理解者や協力者,そして,プロジェクトマネージャーを理解しサポートする経営者の3点である.また,イノベーションには,事前の経済合理性を求めること自体が無理であり,イノベーションプロジェクトには,リスク・マネジメントは適していない.同じ理由で,既存の管理部門にイノベーションを任せてはならない.

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商工会等が地域の優れた地場産品を地域ブランドとして認定する際,基準となる「認定要件」が必要だが,それを自治体がプロジェクトを通じて策定する際に参考となるガイドラインが今までなかった.そこで,本研究はプロジェクト品質マネジメントの成果物の品質指標に関する関連研究として「食の地域ブランド認定要件」(仮説)を明らかにするとともに,その有効性を福岡都市圏において検証した.

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発電プラント建設プロジェクトは,大規模かつ多くのステークホルダーが関わる複雑なものであり,この巨大なプロジェクトの「品質,工程,コスト」を確保するため,建設分野へのIT・システム化適用を進めてきた.主眼点は,建設におけるリスク・コスト最小化のための,(1)大規模プロジェクト一貫/調和コントロール,(2)現地の作業効率向上・品質確保の実現である.1990年代よりこの実機適用と機能拡張を継続し効果を上げてきたが,管理側・システム面中心のアプローチでは,さらなる改善・効率化は限界に達している.そこでモノ作りの原点に立ち返り,ユーザ/人間の側に焦点を当てた,人間中心型のモノ作りのあり方を模索しプロジェクトマネジメントに反映させる取り組みを進め,管理視点と現場視点を繋ぐ建設マネジメントシステムとして高度化を図った.

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(株)日立製作所電力システム社では,プロジェクトマネジメント高度化による受注力強化と収益確保を目的に,D-WBSプロジェクトと名付けた業務改革を2009年に立ち上げ,改革第1フェーズの2013年度の完了に向け,推進中である.D-WBSプロジェクトでは,電力プラントのEPC(エンジニアリング・調達・建設)案件に対する,標準的なプロジェクトマネジメントプラットフォームを,事業部門を跨いで構築しようとしている.本論文では,まずD-WBSプロジェクトの背景と全体像を紹介する.次に,構築中のプロジェクトマネジメントプラットフォームを,WBSコード体系,情報システム,業務マニュアル,運用組織の4つの領域とともに紹介する.そして,プラントEPC案件へのWBSコード体系の適用手法を概説する.最後に,D-WBSプロジェクトの業務改革アプローチを共有したい.

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一般に,大規模システムの開発では,成果物の一貫性をプロジェクト標準に基づいて管理することは,量の観点から難しい.AIST包括フレームワークのプロセス・成果物標準に基づいてプロジェクト課題を測定し,プロジェクト改善を行う方法論を提案する.そして,より深い検討を行うために,ケーススタディとして,AIST包括フレームワークを採用したプロジェクトに我々の方法論を適用した.その結果,開発プロジェクトを管理するためのノウハウとしてどのようなものが良いのかを具体的に分析した.

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本研究の目的は,ファシリテータ導入によるPM技能伝承コミュニティの活性化について検討することである.従来,PM技能を伝承するために,PM知識抽出フェーズ,PM知識認識フェーズ,PM知識伝承フェーズ,そしてPM技能伝承マネジメント評価フェーズから構成されるPMスキル伝承マネジメントモデルが報告されている.本報告では,PMに関する知識を効率的に抽出するためのファシリテータ導入効果をマルチエージェントシミュレーション(以下,MAS)により予測する.

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ロールプレイ演習はプロジェクトマネジメント教育の有効な方法である.ロールプレイ演習では,演習中にチャットで交換された談話文を分類することで学習者の学習態度を把握し,その結果を学習者にフィードバックし,教育効果の向上を図っている.フィードバックを行うには,チャットの談話文をRole(役割) Lecture(課題) Manipulation(操作) Others(その他雑談)の4種類の発話意図カテゴリに実時間で分類し,教員が学習者のチャットの発言をとおして学習態度を把握する.演習時間中にチャットの談話文を分類した結果,ロールプレイ演習のチーム単位で,チームの学習者個々人に適した指導を行えるおおまかな学習態度の分析ができた.

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システム開発を初めて経験する学生は,要求定義から外部設計工程において,システムの完成イメージや,各工程の作業内容を把握することが困難である.また,必要となる作業にかかる時間の見積もりも容易ではないため,作業が滞る場合がある.本研究では,開発未経験の学生に対し,システム開発における過去の成果物を提示することで,この問題を解決する.特に,(1)ある設計書に記載した目標が,他の工程では実現手段となって関連していることを学生が理解すること,(2)作業報告書と成果物との関連を学生が理解することを目指し,実現のための方法を提案する.

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本稿の目的は,個人プロジェクトの実践を通じた教訓についての考察である.1)個人PMは,ドラッガーの5つの質問とも親和性があり分野に共通として使える.2)個人の動機付けを維持するために記録することが大切である.3)身近な存在である個人PMは,手軽に実践可能であり,ツールの活用を含め組織PMの訓練とみなすことができる.4)個人PMによって目標を達成することで自信が付き,自身を変えるきっかけとなる.

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現代のように複雑性や多様性を多く含むプロジェクトにおいては,人間系に起因する複雑性のマネジメント力が特に重要であり,そのために発揮されるPMコンピテンシーにはリーダシップの発揮が大きく作用する.そして筆者はそのリーダシップの基盤となるのは本物のリーダシップ:オーセンティック・リーダシップである事を提案した.本稿は特にオーセンティック・リーダシップを高める為に大きな影響があると言われているセルフエスティーム(自負心:自分を信頼し尊重する感情)についてオーセンティック・リーダシップとの関わりを考察しこれからのプロジェクトマネジャ育成のヒントを提案する.

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本稿では,小学生の夏休み宿題を題材として,実際に進捗管理を中心としたPM手法を適用した事例を紹介する.1)PM能力は,子どもの内から習慣として身に付けていくことが望ましい.2)子どものプロジェクトに対するPM適用においては,プロジェクト目標を達成すること以上に,育成・教育の側面に焦点を当てる必要がある.3)子どもへのPM教育は,子どもの学習意欲を高めることに寄与できる可能性がある.

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プロジェクトでは相反する複数の目標を同時に追求するが,通常,三大制約条件のバランスをとることに主眼が置かれる.それに対する向き合い方を,プロジェクトマネジメント技法の習熟度に沿って考察し,さらにその先を考える.

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近年ハードウェア性能は向上しつづけているが,それでもなおシステム開発において性能問題が発生することは多い.構築したシステムが想定通りの性能を満たせなかった場合,サービス開始が遅れる等のプロジェクトとしての大問題につながることになる.しかし,このような性能問題が発生するリスクはプロジェクトマネジメントによって回避可能であることが多い.本稿では,情報システムにおける性能評価において,プロジェクトマネージャが注意すべき点をまとめ,それを適用した一事例を説明する.

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相次ぐ会計不祥事やコンプライアンスの欠如等を防止するため,日本においても2008年度から日本版SOX法が適用された.弊社は米国に上場しているNTTグループの子会社として米国企業改革法(SOX法)と,国内上場企業として日本版SOX法の両方が適用され,毎年対応を行なっている.全社的なIT統制レベル向上と効率化の達成のために, IT統制推進部門が各対象プロジェクトへPMO的活動として実施すべき事項について述べる.

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情報システムの保守運用において,トラブル発生を完全に抑制することは困難を極める.プログラム開発者や保守運用者は,トラブル発生時の原因を修正し,反省事項をフィードバックする改善活動をしているが,ミスやトラブルをゼロにすることができず,後処理や顧客説明に多大な苦労をしている.一方,電力業界,建設現場,交通機関,医療施設等では,ミスが発生すると,人命を奪う重大事故につながることが多いため,精度の高い作業手順を作成する等の予防的対策を実施することと,もしトラブルが発生した場合でも事後に再発防止の対策をしっかり講じる営みが発達している.後者においての一つの手法として,時系列で作業手順を分析してトラブル原因を追究する手法(「時系列化思考フレームワーク」と呼ぶ)が用いられている.そこで,筆者の所属する運用部門では,自らが管理する情報システムの保守運用工程において,前記他業界の優れている手法を取り入れようと考えた.本稿では,時系列化思考フレームワークを,情報システムの保守運用におけるトラブル再発防止策の検討に適用した事例を紹介する.

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システム開発プロジェクトの生産性向上の方法として,制約理論(TOC)に基づくクリティカルチェーンプロジェクトマネジメント(CCPM)がある.CCPMの生産性向上・工期短縮の効果は多くの適用事例で示されているが,更なる効果を得るためには制約理論の改善ステップに従いボトルネックに着目した改善を行う必要がある.我々はCCPMの本来の効果を得るため,社内の様々なプロジェクトにCCPMを適用し制約理論に基づいた改善を行ってきた.その結果,プロジェクトの特性に応じた改善が必要であり,特性に応じた改善を実施することでCCPMの効果を最大化できることが分かった.本研究では,CCPM適用による改善活動で得られた知見からCCPMの効果を最大化するための適用方法を提案する.

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ソフトウェア開発プロジェクトにおける事前のリスク対策や効率的なプロジェクト遂行のために,開始前のプロジェクトのリスクやプロジェクトマネージャのコンピテンシを定量的に評価して蓄積した.これらの評価結果とプロジェクトの成否との関係について統計的に分析し,プロジェクトのカテゴリ別にプロジェクトの成否に影響する要因を抽出した.さらに,これら結果について,熟練プロマネの経験的な知見を基に検証する取り組みを実施した.この結果,プロジェクト,及びプロジェクトマネージャに関する事前評価からプロジェクトのリスク対策を支援できる見通しを得た.

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プロジェクトを成功に導くために過去の経験から学ぶことは重要である.過去の経験から学ぶ仕組みを実現するためには,組織にとって有益な知識を蓄積する必要があるが,そのために客観的な知識を導き出すことが求められる.一方,客観的な知識を導き出す際に分析作業の負荷が大きいことが課題となっている.本稿では,プロジェクトマネジメントにおける経験知抽出方法の一つとして,プロジェクト終了後に短時間で行うことを要件とする振り返り手法を提案する.手法は,プロジェクト経緯が複雑でなく当事者がプロジェクトの全体像を把握しているという前提で,当事者の頭の中にある主観的な情報を整理することを特徴とする.ステップ毎の具体的な処理を定義するとともに,プロジェクトへの実適用を通して分析結果の質に対する評価および抽出した知識の有用性に対する評価,および特定分野に依存しない手法であることを示した.

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PMBOKガイド[○!R]はプロジェクトマネジメントのグッド・プラクティスを体系化したものであるが,そのほとんどが欧米のグッド・プラクティスであり,PMBOKガイド[○!R]は,米国生まれの米国育ちであると言っても過言ではない.日米のプロジェクトを取り巻く社会的・文化的・組織的な背景にはいくつかの顕著な相違点がある.筆者とPMI日本支部の9名のメンバーは,PMBOKガイド[○!R]を文化的,組織的,ビジネス慣習的な観点から紐解き,"PMBOKガイド活用法-日本の企業文化に適応させるためのヒント"を2012年1月に発刊した.本研究では本書をもとに,PMBOKガイド[○!R]のいくつかの項目について日米の組織文化的な違いを考察し,その違いを踏まえた上でのPMBOKガイド[○!R]フレームワークの日本のプロジェクト環境へのより有効な適応のヒントを考察する.

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実務経験を持たない大学生を対象とした演習中心の情報システムの受発注に関する実践的講座において,教育効果を高めるための適切なチーム構成の方法は知られていない.そこで我々は,チーム構成が教育効果にもたらす影響を分析するための枠組みを設計し,その枠組みを実際の2つの実践的講座に適用した.適用結果の分析により,チームにおける個人特性上のメンバのばらつきが教育効果に影響を与えることを明らかにした.

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サービス業に限らず製造業でも顧客の経験価値が大事であるという認識から,ハードとソフトを組み合わせたサービス提供に励んでいる.サービスは競争よりも共存することで多くの価値を生み出している.一方,サービスの共存は複雑化と高度化を招き,プロジェクトマネジメントを困難にしている.筆者は共存したサービスの集まりを超サービス(Service of Services)と呼んでいる.今後も超サービスが拡大すると予想されることから,諸分野の理論を元にプロジェクトマネジメントに役立つ知見を理論的に考察することにした.この考察から,リーダーを支えるフォロワーの役割と知識創造への取り組みについて提言することができた.

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PMBOK第4版の一つの大きな特徴は,個々のプロセスの定義と共に,プロセスのデータフローが定義されていることである.このデータフローを基にして,42個のプロジェクトマネジメントプロセスのネットワーク構造を可視化できることを述べてきた.本発表では,知識エリア毎におけるデータフローチャートを個別に作成し,コミュニケーションマネジメント知識エリアのマネジメントフローの可視化を試みた事例について報告する.

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