The Journal of JASTRO
Online ISSN : 1881-9885
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ISSN-L : 1881-9885
4 巻, 4 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
  • Carl R. BOGARDUS
    1992 年 4 巻 4 号 p. 213-216
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
  • 西岡 健, 白土 博樹, 有本 卓郎, 鎌田 正, 鈴木 恵士郎, 北原 利博
    1992 年 4 巻 4 号 p. 217-222
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    1971年より1990年に治療された頭蓋咽頭腫16例の放射線治療成績を分析した.16例中14例では初回治療として腫瘍部分摘出と術後照射がなされ, 2例では全摘術後の再発に対し再手術 (部分摘出) と術後照射がなされた.総線量は40Gyから60Gyであった.照射開始時点よりの5年生存率, 無病5年生存率はそれぞれ100%, 71.7%であった.2例で側頭葉に放射線脳壊死が疑われた.内分泌補充療法が次に示す頻度で必要とされていた: 副腎皮質ホルモン (73%), 甲状腺ホルモン (66%), 成長ホルモン (小児例の50%), 抗利尿ホルモン (21%).甲状腺ホルモン, 副腎皮質ホルモンは照射後経時的にその必要量が増加する傾向がみられた.これらの晩期障害を起こさずに腫瘍制御を得るためには多門照射が必要でありradiosurgeryも有効な手段と考えられた.また一回線量は2Gy程度とし総線量50Gyから55Gyが適当と考えられた.
  • 佐藤 導直, 徳植 公一, 秋根 康之, 秋元 哲夫, 荻野 尚, 築山 巌, 小野 良祐, 柄川 順
    1992 年 4 巻 4 号 p. 223-227
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    脳転移巣を持つ28例に対して1回2Gy, 1日2回, 総計48Gyの照射法で治療を行った.通常, 脳転移巣を持つ患者では生存期間が限られているが, ごく少数は長期生存することがある.これらの患者に対し, 放射線障害を増加させずにその治療期間を短縮するのが目的である.28例のうち26例で治療を完了した.中止した2例は, 1例は片麻痺の出現, もう1例は意識レベルの低下が原因であったがいずれも原発巣の進展が原因と考えられた.26例中3例で副作用がみられたがいずれも嘔気, 嘔吐であり薬剤で制御され, この方法の急性副作用は許容範囲であると考えられた.この方法による症状の改善の度合, 奏功率ともに従来法と同程度との印象を受けた.平均生在期間は12週であり, 従来法での報告と比較して劣っていなかった.以上のことから我々はこの方法と従来法を比較する多施設による無作為比較臨床試験を開始した.
  • 鹿間 直人, 伊津野 格, 小口 正彦, 曽根 脩輔, 輪湖 正, 武井 一喜
    1992 年 4 巻 4 号 p. 229-234
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    1971年1月から1991年9月までの下咽頭癌66例の放射線治療成績をretrospectiveに検討し, 放射線治療の指針を探った.Tlの2症例は局所照射 (原発巣へ54Gyおよび61Gyが投与) で治療され, 照射単独で局所制御された.T病期にかかわりなく頸部リンパ節転移陰性例 (30例) のうち原発巣が制御された15例において, 予防的頸部照射例 (6例) と非照射例 (9例) のリンパ節非再発率は各々100%, 55.5%であり, 前者で再発率が有意に低かった (p<0.05).同様にリンパ節転移陽性例 (36例) における頸部郭清術+照射例 (18例) および照射単独例 (18例) の3年リンパ節制御率は各々55.7%, 17.7%であり前者が有意に良好であった (P<0.05).郭清術併用例で再発した5例はすべて線量が45Gy未満の領域で再発した.原発巣が制御された33例のうち上中咽頭部が照射された13例には同部への再発は見られなったのに対し, 同部が照射されなかった20例中5例に再発が見られ, 両者間に再発率の有意差を認めた (p<0.01).以上より, Tl症例は照射単独で治癒する可能性が示唆された.また全期症例に対し上咽頭から鎖骨上窩および全頸部へ45Gyの照射を行うことにより上中咽頭再発の減少および頸部リンパ節制御の向上が期待できるものと思われる.
  • 中川 恵一, 中目 寛, 青木 幸昌, 佐々木 康人
    1992 年 4 巻 4 号 p. 235-240
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    術中照射用の電子アプリケータを開発, 臨床応用を行った. これは従来の外部照射用電子線ツブスの先端部に装着するもので, 鉛製アプリケータと先端部のアクリル筒からなる. 臨床応用に先立つ線量分布の解析の結果, 本アプリケータは臨床応用上容認できることが分かった. 臨床応用の結果, 内視鏡との併用により照射野内外の関係が明瞭に確認できる点, 滅菌を要する部分が小さく消毒が容易である点, 患者との接触の際にインタロック機構が働き安全である点, 照射範囲に応じたツブスを簡易に作成でき術中照射に機動的に対応できる点で, 本装置の有効性が明らかとなった.
  • 大泉 幸雄, 生子 孝広, 母里 知之, 宮田 善之, 鈴木 利光, 坂口 正一
    1992 年 4 巻 4 号 p. 241-248
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    放射線増感剤 (RP-170 400mg/kg) の腫瘍内投与による放射線増感効果比と腫瘍内薬剤濃度について腹腔内投与時と比較検討した. 腫瘍はBDF1マウスの下腿部に移植したLewis肺癌を用いた.腫瘍内投与時の増感効果は, 皮下腫瘍では腹腔内投与時より優れ, 筋肉内腫瘍では腫瘍内投与5分後の照射では腹腔内投与時より劣ったが, 30分後では同等の効果が得られた. 腫瘍内投与10分後の薬剤の腫瘍内残存量は投与量の0.4-0.8%であり, 投与後30分でもほぼ同値であった. 両投与法とも大きな腫瘍で腫瘍内濃度は低値であった. 照射後の腫瘍では腹腔内投与時には腫瘍の増大と共に腫瘍内濃度は低下し, 腫瘍内投与時は逆に上昇傾向にあった. しかし, 増感効果の経時的変化に大差はなかった. エピネフリンの腫瘍内投与は, 腫瘍内薬剤の滞留性を高めたが, 低酸素細胞増加のために増感剤の効果増強はみられなかった. このように増感効果比は, 腫瘍内増感剤濃度と必ずしも一致せず, 腫瘍内血流・低酸素細胞の過多・薬剤の腫瘍内分布等の関与が考えられた. 腫瘍内投与法の問題点として, 腫瘍内薬剤の不均一性や早期腫瘍外への消失について考察した. 腫瘍内投与は, 腹腔内投与時とは異なった作用分布をとることが予想され, 皮下腫瘍のように血流の少ない腫瘍にとっては有用であることが示唆された.
  • 中川 恵一, 青木 幸昌, 赤沼 篤夫, 坂田 耕一, 寺原 敦朗, 小野木 雄三, 馳沢 憲二, 唐沢 克之, 佐々木 康人
    1992 年 4 巻 4 号 p. 249-258
    発行日: 1992/12/25
    公開日: 2011/07/11
    ジャーナル フリー
    放射線照射装置の超高圧X線ビームを用いたCT撮影装置の臨床応用を開始した. 今回は位置決めの誤差の照合に関する評価を行った. 治療計画に従って照射寝台上で位置決めを行った後, 超高圧X線CTを撮影し, 治療計画用CT像と比較した. 治療計画用CT像の輪郭を抽出して超高圧X線CT像にスーパーインポーズすることで, 定量的照合を可能とした. 高い精度の位置決めを要する15例で臨床応用を行った結果, 本法の有効性が確認された. 三座標軸方向の誤差のほか, 体位のねじれや回転の検出も容易であった. 照合法の実際を中心に, 臨床応用を含めて報告する
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