European health care systems have embarked programmes of radical reform intended both to contain costs, maintain quality and promote equity. In most countries, the instruments used and the declared objectives seem to be similar and derived from the American model. As a result, observers are tempted to infer that these health systems are converging towards a single liberal model.

In an attempt to qualify this view, the present article will seek to show that the reforms currently in progress must be evaluated not in terms of universal criteria but by reference to the historical contexts in which they are being implemented.

Thus, for example, the British and French reforms are running into difficulties that are often attributed to "resistance". It is shown here that these difficulties are due to the fact that the advocates of the reforms underestimated the influence of earlier dynamics and the importance of the implementation phases. To what extent lessons for Japan health care reform can be drawn from European experiences is an open issue.

現在、厚生省は西暦2000年における診療報酬、薬価制度等の医療の抜本改正を検討しており、このうち歯科医療に関しては主要な技術である歯科補綴等の新たな視点によるテクノ口ジーアセスメン卜が重要になる。

本稿は、我が国における補綴技術に関するテクノ口ジーアセスメン卜の要点を探ることを目的として、1993年厚生省歯科疾患実態調査、社会医療診療行為別調査を用いて医療経済学的視点から解析を試みたものである。

その結果、国民のブリッジ、義歯は装着後いずれも長期間維持されてはおらず再製作に至る場合が多く、歯科医療費の増大を招く要因になっていることが示唆された。

そこで今後の抜本的な歯科診療報酬改定に際しては、これまでの歯科保険医療評価の盲点になっている補綴物の長期維持管理（長持ち）を重視した評価が重要との結論を得た。

本研究では、米国で使用されているHCFA-DRG、AP-DRG、APR-DRGという3種類のDRGがわが国の医療界に適用可能かどうかその妥当性を検証した。その結果、統計的にみるとAPR-DRGの採用が最も好ましい診断群であるという結論を得た。しかしながら、わが国にAPR-DRGを本格的に導入するには、コーディングの正確性が必須条件となるため、わが国で、固有のDRG（日本版DRG）を開発するというならば、AP-DRGが、その堅実な出発点になりうると考える。実際わが国がAP-DRGから日本版DRGの開発を始めれば、DRGをゼ口から作り出すと言う作業が不要となり、わが国とアメリカの医療上の違いに焦点を絞って診断群を検討することも可能となる。

しかしその場合でも、わが国の急性期医療の病院には、米国と異なり、いわゆる「社会的入院」が存在しており、これをどう処理するかが問題になる。本研究では、一定の前提を置いて、各DRG別の相対係数を算出したが、これらが、わが国のすべての病院に確実に受け入れられるようなものにするには、より一層多くのデータを収集し、臨床医学の専門的な意見を採り入れた研究が求められる。