本研究の目的は, 中高年女性の主観的睡眠評価とそれに影響する関連要因を明らかにすることである.住民健診において調査協力の得られた342名の女性を対象として, ピッツバーグ睡眠質問票(The Pittsburgh Sleep Quality Index : PSQI)を含む質問紙による調査を行った.その中で, 回答が有効であった292名(有効回答率: 85.4%, 年齢: 30〜80(平均51.2)歳)を, Pre更年期群(40歳未満), 閉経前更年期群(閉経前で40歳以上60歳未満), 閉経中更年期群(閉経中で40歳以上60歳未満), 閉経後更年期群(閉経後で40歳以上60歳未満), Post更年期群(60歳以上65歳未満), 老年期群(65歳以上)の6群に分類し, 群間による比較を行ない以下の結果を得た.老年期群は, 最も要介護家族を抱えていたが, 昼寝を習慣としていた.心身の自覚症状総合得点は閉経中更年期群が最も高かった.睡眠の量的面において, 「実睡眠時間」は, 閉経後更年期群(平均6.0時間), 閉経中更年期群(平均6.2時間)の順に短く, PSQI要素の「睡眠時間」においても閉経後更年期群(p<.01)と閉経中更年期群(p<.05)が, 老年期群とPre更年期群より, 有意に得点が高かった.一方, 睡眠の質的面において, PSQI総合得点は閉経中更年期群・閉経後更年期群の順に高く, PSQI要素得点は, 「睡眠の質」「入眠時間」「睡眠効率」「睡眠困難」「日中覚醒困難」においては閉経中更年期群が, 「眠剤の使用」においては老年期群が, 最も高かった.さらに, 睡眠評価に関連する要因においては, 精神神経系症状を中心とする「心身の自覚症状」が, 最も強い関連要因として抽出された.これらの結果は, 更年期女性が, 量と質の両面において, 睡眠の悪化を強く自覚することと, 中高年女性の心身の自覚症状が主観的な睡眠評価と強く関連することを示唆する.

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本研究の目的は妊娠期の母親の不安が出産後の母子関係に及ぼす影響を明らかにすることである.A大学病院産科外来通院中の妊婦を対象に, 妊娠初期, 中期, 末期と縦断的にState-Trait Anxiety Inventory(以下STAI) Form-Y日本語版を用いて質問紙調査を実施した.さらに出産後, 30組の母子に対して産褥3-4日に, 母親への質問紙調査および授乳場面の行動観察を実施した.質問紙には, 母親の認知する新生児行動と養育自信の評価尺度であるMother and Baby Scale (Wolk et al, 1987), 授乳場面の母子行動観察の評価にはPrice (1983)のAssessment Mother-Infant Sensitivity Scale日本語版を用いた.産褥早期の母親の認知評価および母子の行動観察を従属変数, 妊娠各期の状態・特性不安を独立変数に重回帰分析をした結果, 妊娠中期の特性不安は産褥早期の新生児や母乳育児に対する母親の認知評価に影響を及ぼしていた.また, 妊娠中期の状態不安は, 産褥早期の新生児行動に寄与していた.以上より, 妊娠期における妊婦の不安が産褥早期の母子関係に影響を与えていることが推測され, 妊娠中期に不安の高い妊婦に注目していくことの重要性が示唆された.

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我が国において, 思春期・青年期女性の間で, 摂食障害や摂食障害に類似する食行動を行う者の数が増加している.こうした食行動異常を検討するために, 身体像不満足感を測定する必要性が指摘されている.身体像不満足感を測定する尺度は, 数多く開発されているが, 下半身や全身の不満足感を測定するものがほとんどである.加えて, 食行動の形態には, 他者からの身体に関する評価への意識が影響するとされる.したがって, 本研究では, 下半身や全身に加え, 身体パーツへの不満足感を自己評価および他者評価の側面より測定する尺度を開発することを目的とした.女子大学生823名を対象に調査を行い, 尺度の信頼性と妥当性の検討を行った.身体像不満足感を測定する50項目について因子分析を行った結果, 4因子・30項目が抽出された.Cronbachの信頼性係数は各因子とも十分な値であった.Eating Disorder Inventory (EDI)およびEating Attitudes Test 26 (EAT-26)合計得点により, 対象者を群分けし検討したところ, 第1因子〜第3因子の各因子で, 痩せ願望保有傾向および食行動異常傾向の弁別が可能であった.この結果より, 第4因子に含まれる項目を除いた, 44項目を再度因子分析した結果, 3因子・24項目が抽出され, 信頼性係数は各因子とも十分な値であった.したがって, 本尺度は, 十分な信頼性と妥当性を備えた, 身体像不満足感を測定する尺度であることが明らかとされた.

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本研究では, 社会的状況における自己への意識と定義付けられる公的自己意識と個人の感情などといった内面に関する意識と定義付けられる私的自己意識から成る自己意識保有傾向と食行動異常および身体像不満足感との関連性を明らかとするために, 女子大学生823名を対象として調査を行った.調査項目は, 身体像不満足感尺度, Eating Attitudes Test 26 (EAT-26), 自己意識測定尺度であった.分析手順は, (1)自己意識保有傾向と身体像不満足感との関連性の検討, (2)自己意識保有パターンについての検討, (3)食行動異常の類型化, (4)自己意識と食行動異常との関連性の検討であった.分析の結果, 身体像不満足感尺度得点と自己意識尺度により測定される公的自己意識得点との関連性が認められた.また, 私的自己意識と身体像不満足感測定尺度で測定される身体に関する他者評価不満足感との間に関連性が認められた.さらに, 公的自己意識を高く保有した上で, 私的自己意識が高くなると, 食物摂取コントロール感が強くなることが推測され, 同様に, 私的自己意識を高く保有した上で, 公的自己意識が高くなると, 食物に関する捉われ感が強くなる可能性が推測された.こうした結果を摂食障害の臨床症状に置き換えて推測した場合, 神経性食欲不振症の場合, 特に私的自己意識が症状を維持し, 神経性大食症の場合, 特に公的自己意識が症状を維持している可能性が推測された.

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妊娠, 産褥早期のマタニティブルーに関する研究報告は多く, 妊婦あるいは, 乳児をもつ母親への支援の重要性が指摘されているが, 1歳以上の幼児をもつ母親のメンタルヘルスに関しては, 今まで重視されてこなかった.今回, 3カ月, 6カ月, 1歳, 1歳6カ月, 2歳, 3歳の児をもつ母親へのアンケートをもとに, 母親の基本属性と児の年齢から母親のメンタルヘルスの評価を行った.その結果, 出生順位は第一子, 専業主婦で若年層の母親のうつ出現率が高く, いずれの条件下においても, 児年齢が2歳から3歳の時期の発症率は2.3-2.6%であり, 0歳から満1歳までの1.0%前後の発症率を上回ることがわかった.しかしながら, 2歳という年齢は法定健診からはずれており, 市町村により健診を行っている場合もあるが, 多くの場合, 健診のない空白期間といえる.そのため, この時期の母親のメンタルヘルスチェックは困難であり, 育児ストレスを抱えたまま孤立している専業主婦層の存在が懸念される.本論文では, 2歳児をもつ母親へのメンタルヘルスサポートの必要性が示唆された.今後は乳幼児健診の中で, また, 家庭訪問や育児相談を通じて, 幼児をもつ母親のメンタルヘルスに対する対策を検討していくことが必要である.

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