女性心身医学

本研究の目的は,一般大学生を対象として,日常的に経験する痛みに関する実態把握を性差の観点から検討することであった.対象者は,408名(男性196名,平均年齢2128±1.76歳;女性212名,平均年齢20.77±1.49歳)であり,質問内容は,過去1カ月における「痛み経験の有無」「痛みの部位(複数回答可)」「最も強い痛みの部位と痛みの主観的評価」「痛みが原因による鎮痛薬服用の有無(市販薬,あるいは医師からの処方薬)」「痛みが原因による通院の有無」「痛みによる日常生活への支障の程度」「痛みへの対処方略」であった.調査の結果,男女ともに,6割以上が日常的な痛みを経験していることが確認された.また,わが国の青年期における痛み経験の性差はみられにくいことが示された.さらに,痛みに対して破局的に対処してしまう傾向と主観的な痛みとの関連が示されたことから,従来の身体的対処(薬物療法)に加えて,心理的対処(痛みに対する心理教育や認知の変容)を行うことが,青年期の痛みに対するマネジメントを行う際に有用な技法になることが示唆された.

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本研究の目的は,肥満中年女性を対象にして,筋力トレーニングおよび有酸素性トレーニングを併合した複合トレーニングを実施することによって生じる,身体的要素および精神的要素の効果について検討することである.対象は,減量運動教室(教室)の募集に参加した中年女性27名(平均年齢: 56.9±4.5歳,平均体脂肪率: 36.1±2.0%)とした.教室開始前および終了後に測定および調査をし,身体的要素においては,身体組成として体重,BMI,体脂肪量,大腿伸筋群,大腿屈筋群,大腰筋の筋横断面積,および血清脂質の測定,精神的要素においては,自記式にてSTAIを用いた特性不安および状態不安,GHQ28を用いた精神健康度を調査した.また,自記式での食事調査を実施した.教室における運動プログラムは,筋力トレーニングおよび有酸素性トレーニングの両者を実施する複合トレーニングとし,期間が10週間,頻度は大学施設内で週2回および自宅で週3回の合計週5回とした.教室期間中における目標歩数は1日8,000歩として歩数を計測し,目標摂取エネルギー量は1日あたり1,800kcalとした.結果は,身体的要素において,体重,BMI,体脂肪量,LDLコレステロール,総コレステロール,トリグリセライドが教室開始前と比較して,終了後で有意に減少した(p<0.05).また,大腿伸筋群,大腿屈筋群,および大腰筋の筋横断面積は教室開始前と比較して,終了後で有意に増大した(p<0.01).精神的要素においては,特性不安,状態不安,およびGHQ28の下位要素である社会的活動障害が教室開始前と比較して,終了後で有意に減少した(p<0.05).以上の結果から,肥満中年女性を対象にした複合トレーニングは,身体組成,血清脂質,不安,および社会的活動障害を改善させ,身体的要素および精神的要素の両要素に好結果をもたらすことが示唆された.

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21歳から32歳の9名の女性を対象にして,1月経周期に3回の採血と各種心理検査を行い,月経前症候群(PMS)に該当する者を抽出すると同時に,血液成分(エストラジオール,プロゲステロン,ACTH,コルチゾール,レプチン,IL-1β),及び心理検査(PMS調査票,POMS,Y-G性格検査)各項目の検討を行った.採血時の各人の最終月経からの経過日数は1日から37日であった.各人の最終月経からの経過日数を横軸,血液成分,心理検査各項目得点を縦軸にして単回帰分析を行うと,有意な相関が見られたのは,コルチゾール,PMS調査票得点であり,双方とも月経周期が後半になるにつれて上昇した.PMS調査票得点と月経周期との単回帰式から算出した予測値との差に基づき,月経周期20日以上でPMS得点が予測値より高かった者をgroup H(n=4),下回った者をgroup L(n=7)とし比較した.その結果,group Hはgroup Lに比し,IL-1βで有意に高い値を示し,コルチゾール,レプチンで高い傾向を示した.また心理検査でも抑うつ性に関する得点が有意に高い値を示した.特にgroup Hは平均22日目にあたる採血時において,平均15日目にあたるその他の者(n=23)に比し,有意に高いIL-1βを示した.上記から,PMS群と考えられるgroup Hでは排卵周辺に炎症反応が強まり,炎症性サイトカイン濃度が上昇し,それが視床下部-下垂体-副腎皮質系に影響を与えて特有の抑うつ症状を起こさせるだけでなく,レプチンを抑制するコルチゾールの上昇は,レプチン抵抗性を引き起こし高レプチン血症を生じさせると考えた.またIL-1βの上昇はバソプレッシンの分泌亢進を引き起こし水分貯留などの原因になると考えた.上記から,PMSにおいて,排卵ないしは月経そのものを「炎症」ととらえる免疫系のメカニズムの不全を示唆した.

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【目的】本研究は,急増している海外在住日本人母子(永住者は除く)のうち日本人人口の最も多いニューヨーク(以下NY)で生活する母親を対象に異文化ストレス要因,育児ストレス要因と精神健康度を明らかにすることを目的とした.本研究の意義は,海外で妊娠・出産・子育てをする日本人母親のメンタルヘルスとその影響要因を明らかにし,ウィメンズヘルスに関わる医療従事者に新しい知見を呈することである.【方法と対象】無記名自己記入式質問紙と精神健康度調査票(GHQ30)を用いた実態調査研究であり,NY在住日本人母親200名,比較対照群として国内A市在住母親200名に質問紙を配布し郵送にて192部を回収し191部を分析対象とした.【結果】NYの母親は「海外での子育てはストレス」(53.6%)で,自分の子どもも「海外生活でストレス」(35%)を感じており,母子とも「孤立」(34.7%)し「日本から充分な支援を得ていない」(36.8%)と感じている.NYとA市とも異なる要因で精神健康度が日本国内の女性より悪く,約3人に1人は受診を要し,NY群では「家族と離れている」ことと「子どもの教育」が主な関連要因であった.2市とも9割の母親が「夫も仕事でストレス下にある」と感じており,夫の育児参加への不満と悪いメンタルヘルスとに有意な関係がみられた.上記の他,医療従事者がメンタルヘルス上注意を要する海外在住日本人母親のストレス要因として以下の項目が挙げられる;「子育て」「子どもの友達」「相談相手がいない」「リラックスする時間がない」「自分の健康」「経済」「今の生活に不満足」.【結論】海外在住中,又は一時帰国中の日本人母親はメンタルヘルス上の配慮が必要であり,異文化適応や子育て支援の他,早期に受診できるような母親への予防的介入がメンタヘルス上有効であると考える.

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