ビジネスが高度化し各方面でのプロジェクトマネジメントがますます重要になってきている.にもかかわらず,日本におけるPM人材育成は,企業の社内教育にゆだねられているのが現状である.しかしながら海外では,大学教育の段階から,PM教育が普通に実施されており,若くて有能なPMがどんどん育っていると聞く.そこで,海外のPM教育の実態や数少ない国内での産学連携でのPM教育の実態を調査し,今後のPM教育の方向性について考察する.

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平成25年3月に教育・出版委員会から,「プロジェクトマネジメント入門」が出版された.この書は,初めてプロジェクトマネジメントを学ぶ大学学部生のために,分かり易くプロジェクトマネジメントの概要を説明した入門書である.これまでの入門書の多くは知識中心の教育であったが,今回の入門書は,プロジェクトマネジメントに関して実際のプロセスに沿っての解説と事例の両方を含んでいる.「PM解説部分」と,解説を補足する「PM事例」とから構成されていることがこの本の良い点である.初学者のプロジェクトマネジメントの一般的な理解を助けることを意図している.この入門書を教科書として学部3年生に対して授業を行った.今回学生の反応や理解度さらに執筆に対する意見などを報告する.

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プロジェクトの成功のためには,状況変化に基づきリスクを予見して管理していく必要がある.プロジェクトにおいてリスク特定や適切な対処方法の検討を行う際には過去の経験やデータを活用することが有効である.そこで本研究ではまず,プロジェクトの成功または失敗とそこに至る経緯との関係を把握するために過去のEVMのデータを収集した.この研究は,その過去のデータを用いて進捗状況を考慮したリスク管理方法を提案した.さらに過去のシステム開発プロジェクトのデータに提案手法を適用したリスク対策ガイドの作成方法を示した.

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プロジェクトの成功の基準として最も一般的なのは,品質と費用そして納期であり,プロジェクトが高い評価を得るためにはこの3つの基準を満足することが必要である.しかし,プロジェクト計画時において,曖昧な条件を含んだ状態のままで基準を達成したとしても,顧客にとって価値のあるシステムが構築できるとは限らない.また,品質基準を満たした後であってもリソースの追加投入を行うことにより,さらに品質の向上が見込まれることもある.より高いプロジェクト価値を提供するためには,度合いを用いた管理が必要である.またプロジェクトの本質的な価値は,ステークホルダの期待に対する達成の度合いである.本研究ではステークホルダの期待に基づいたプロジェクトの管理指標となる価値評価の関数を検討した.

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ITプロジェクトにおいて,ステークホルダー・マネジメントの重要性が注目されている.一方で,ステークホルダーの範囲は広く,経験の浅いPMにとっては,何が重要であるかが分かり難い.そこで,ステークホルダーに言及している書籍・文献等を調査し,どのような事柄について理解しておかなければならないかを整理した.また,現場のPMがステークホルダーと良好な関係を維持するため,コミュニケーション能力のコンピテンシーをどの程度発揮しているか,実態調査を行った.その結果を,日本人と海外出身のPM/IT技術者で比較したところ,コミュニケーションの特性に関する参考となる結果が得られた.これらの結果をもとに,PMが実務上で考慮すべき点について考察する.

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リスクマネジメントはプロジェクトの開始から終了までの不確定要素によって生じるブレや問題を予め予測し,その影響がプロジェクトの成功に及ぼす影響をコントロールするマネジメント活動であり,リスクの特定,評価,対策(アクションプラン)と実行結果のモニタリングからなる一連のマネジメント活動である.しかしプロジェクトを取り巻く環境変化が激しい現代において,リスクを予め特定する事さえ難しく,リスクへの対策が第2,第3の新たなリスクを誘発する恐れもある.それにも関わらず,実際に行われているリスクマネジメント活動はリスクへの対応策の影響分析が,ほとんどされないのが一般的である.本稿はプロジェクトのリスクマネジメントにおいて,システム思考の考え方ををとりいれてリスクへのアクションプランが及ぼす影響までを対象とするリスクマネジメントを提案する.

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将来的な元号の変更において,迅速かつ正確に対応する必要がある.しかし,金融間システムにおいて元号の取扱いは多岐にわたるとともに,そのシステム対応においては,膨大なコストと期間が必要となるケースがある.今回は,元号変更に係わるシステム対応の見積もりプロセスから,コスト削減及び,品質保証に向けた取り組みを報告する.

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経済産業省および広島県による人材育成事業の一環として,広島修道大学,広島市立大学の共同講義にPMI日本支部等の専門家が協力し,プロジェクトマネジメント教育を行った.産業界の専門家による講義を,遠隔システムを活用して複数大学で同時受講できるようにし,グローバルプロジェクトマネジメントに関する内容も取り入れた.本論文では,その概要と,2013年度に実施した学生への各種アンケート調査結果を基に,教育内容および教育形態に対する受講者の評価について述べる.

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1990年代から,企業における財務会計システムは,ERPパッケージを採用することが主流となっている.そして,これらのERPパッケージで取り扱う会計データは,大量のマスタデータとして管理されている.このマスタデータは企業の重要な資産の1つであり,適切にマネジメントする必要がある.このことを,MDM (Master Data Management)と呼ぶ.本稿では,マスタデータを扱うシステムにおいて発生する問題点を追究し,その対策に関する品質改善活動の一事例を紹介する.

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1990年代から,企業の財務会計,生産管理,販売管理,調達・購買管理,経営管理,人事・労務管理,給与計算,就業管理(勤怠管理)等に関する社内情報システムは,フルスクラッチで開発せず,ERPパッケージを採用して構築することが,盛んに行われている.また,ERPパッケージの導入におけるプロジェクトマネジメントに関する研究も数多く存在する.さて,2010年前後から,筆者が所属する会社では,グループ会社の社内情報システムを統一し,グループ会社の間接業務プロセスの標準化,効率化を推進することを経営施策の一つとして掲げていたが,ある特定のグループ会社群の人事給与・就業管理に関する情報システムの刷新の際,ERPパッケージを用いて構築した.初回のあるグループ会社へのERP導入では,過去の研究論文や文献を参考に,プロジェクト成功のノウハウを取り入れ,納期どおりにカットオーバさせたが,品質が安定せず,運用フェーズに入ってからの仕様変更が相次いだ.そこで,初回の反省を踏まえ,要因解析と対策立案を行った結果,2回目の別のグループ会社へのERP導入では,大幅に品質が向上し,QCD全てが良好な成功プロジェクトとすることができた.本稿では,前記の人事給与・就業管理ERPパッケージの導入における品質改善活動について紹介する.

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社会人大学院では,地域の活性化を目的としたセミナーやワークショップを実施する機会がある.多様な経験を持つPM (Project Manager)の経験を共有できるワークショップは,PMの育成において有効である.しかし,ワークショップの参加者を学内外から広く募る場合,参加者のスキルやコンピテンシーが把握できない.そのため,不適切なグループ分けになり,グループ・ディスカッションが円滑に進行しないという問題が発生する.産業技術大学院大学(以下,AIIT)酒森研究室では,「PMコンピテンシー評価シート」を開発した.このシートを,ワークショップの参加者に回答してもらい,参加者のコンピテンシーを把握した上で,ワークショップを実施した.さらに,スキルやコンピテンシーのレベルが異なる参加者が,発言しやすいワークショップ・モデルを定義した.

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本論文ではプロジェクト状況判断Diffusion Index (DI)を提案する.これは品質,コスト,納期に限定しないプロジェクトの将来の状況を可視化することを狙った指標である.日銀が定期的に発表している短観の中の業況判断DIの考え方をシステム開発プロジェクトの状況判断に応用したものである.本論文ではプロジェクト状況判断DIの考え方およびそれを筆者が参画したプロジェクトで試行した結果について述べる.現段階では仮説の域を出ていないが,プロジェクト状況判断DIはプロジェクト状況を予測する指標として使えると考える.

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アジャイル開発手法は,新しいソフトウェア開発手法として日本でもここ数年注目を集めている.しかしながら,その適用率は欧米諸国に比べて未だ低い.その理由として,日本では,ウォーターフォール型開発が標準的開発手法として成熟しているからと考えられる.また,アジャイル開発プロジェクトの契約管理の難しさも理由の一つとして挙げられる.契約はIT (Information Technology)システム構築プロジェクトの成功にとって大きな役割を担う.日本のシステム開発契約では請負,準委任,および労働者派遣という三つの契約類型があり,本研究はシステム開発委任契約に関わる請負,準委任を検討する.主に開発フェーズに締結される請負契約では,締結時に決められた要件に基づく最終成果責任が受託側に求められ,そのような場合アジャイル開発に不適切な制約事項が生じてしまう.本研究では,経済産業省の「情報システム・モデル取引契約書」,情報処理推進機構の「アジャイル開発のための契約モデル(案)」に注目し,アジャイル開発に適する契約の特徴を検討した.さらに,アジャイル開発により最適な契約モデルと,現実的に実務に適応する条項を提案する.

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本研究の目的は,プロジェクトにおける優先順位の高いメンタルヘルス不調予防策を検討することである.研究方法として,ワールドカフェによりメンタル不調予防策に関する暗黙知を抽出し,パレート分析により優先度の高い予防知識を特定した.その結果,プロジェクトチームのコミュニケーション向上とプロジェクトチームのチームワーク強化が,優先度の高いメンタルヘルス不調予防項目であることを明らかにした.

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プロジェクトマネージャは,PMBOK^[○!R]で規定する9つのマネジメントを行っているが,その中でも,顧客に対するコミュニケーションマネジメントは重要なマネジメントである.前記マネジメントに関する研究は数多く存在し,顧客関係性マネジメント(Customer Relationship Management: CRM)として方法論が確立している.一方,情報システム開発における顧客に対するコミュニケーションマネジメントのPMコンピテンシーに関する文献は多数存在するが,方法論として整理された文献は存在しない.そこで,情報システム開発において,プロジェクトマネージャが,どういう手続きで,どのような点に注意しながら顧客に対するコミュニケーションマネジメントをすべきか,方法論を検討した.本稿では,情報システム開発における顧客に対するコミュニケーションマネジメントの方法論「OSAKEメソッド」について提案する.

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目に見えないソフトウェアを扱う開発では,近年,不確実性が増大しており,リスクマネジメントがより重要な活動となってきている.本来はリスクマネジメントを適切に実施する必要があるが,組織のプロジェクトマネジメント力や目的に適合したリスクマネジメントが実施できていない場合も多い.これらの課題を解決するために,リスクマネジメント成熟度モデルを開発した.本稿では,リスクマネジメント成熟度モデル,及び,リスクマネジメントをうまく実施するための3つの要素を紹介する.また,それらを社内に展開するために開発した,ガイドラインならびにe-Learningについても紹介する.

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工学系大学では,講座にPBLを取り入れる場合が多くなってきた.しかし受講する学生の多くがプロジェクトに参加した経験が無い場合には講座にプロジェクト実習を加えても学習効果は少ない.実際に学生の多くは,入学までにプロジェクトに参加した経験が少く,プロジェクトで何をすればよいか戸惑っている内にPBL講座が終わる.問題は,どの様にすれば,初めてのプロジェクトで有意義な経験を得られるかである.我々は,最初にプロジェクトの前に最低必要なプロジェクト・マネジメント知識を学習させ,次に1週間程度の小プロジェクトを数回繰り返して,幾つかの小さな失敗を積み重ねることにより習熟させ,最後に目的とするプロジェクトを成功させるという方法が有効だと考えた.最後に成功させることは,今後より上位のプロジェクト・マネジメント技術習得の動機づけともなる.この方法を160名が受講するPBL講座で評価した.プロジェクト経験の無い学生でも,今後は自身で計画・推進しプロジェクトを完了させることが出来るようになる.

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プロジェクトが創造する価値は,単に成果物である"モノ"を生成することだけではない.プロジェクトマネジメントをサービス活動と捉えるならば,その活動が人や組織に齎す有形,無形の価値もプロジェクトの重要な成果物である.無形の成果物の一つとして,"ヒト"の育成がある."ヒト"の育成は,企業の継続的発展の基盤である.人や組織の成長を促すプロジェクトマネジメント・サービスの原動力はチーム力である.チーム・ビルディングにはプロジェクト・マネジャーの意図するチームのあり方,個々のメンバー-のチーム運営に期待する価値観や,判断などが反映される.これらの多くは,個人の経験や知見といった暗黙知として存在する.暗黙知を定量的に測るのは容易ではないが,チームの状態を可視化し,チームのメンバー間で共有することはチーム・ビルディングの第一歩である.本稿ではサービスサイエンスのアプローチを基に,AHP手法を用いてチーム・ビルディングのプロセスを定量的に評価する方法論を述べる.

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本研究では,システム開発プロジェクトにおけるリスクの連鎖的発生構造の分析手法の提案を目指す.近年のシステム開発プロジェクトの成功率は低い現状にあり,多くの原因にはプロジェクトの初期段階でリスクを識別し,それらの軽減サックや発生時対策を講じていないことが原因と考えられる.リスク事象には損害規模の小さいリスクから大きいリスクへつながることが問題視されている.リスクを適切に制御するためには,リスク連鎖の関係を分析することが必要である.本研究では,最初に相関ルールマイニングをプロジェクトから集めたリスクデータに適用する.その結果,リスクの連鎖に関する特徴的なルールを抽出した.抽出したデータからネットワークグラフを作成しリスクの連鎖的発生構造の把握を図る.

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本研究では,システム開発プロジェクトにおけるユーザ要求分析の提案を目指す.近年のシステム開発プロジェクトにおいて,要求分析の不明確さが懸念されている.結果として,下流工程になり要求の追加や変更が生じ,プロジェクトの失敗に繋がってしまう.その原因として,ユーザの潜在的な要求を抽出出来ていないことが考えられる.ユーザの潜在的な要求とは,ユーザ自身も気づいていないような思いがけない要求である.現在の要求分析手法では,これらの問題を解決出来ていない.そこで,本研究では,実プロジェクトのユーザ要求データを用いて,相関ルールマイニングを実施する.その結果,いくつかの思いがけない関係性を抽出した.

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ブレインストーミング(以下BS)は,会議や議論の場において最も多く用いられる発想法である.佐々井らはBSの4つのルールのうちの一つである「質より量」について定量的に検証し,アイデアの質と量に正の相関があると報告している.その一方,BSの生みの親A・F・オズボーンは,他人の前では発言が抑制されるという報告をしており,筆者は発言抑制の低減(発言促進)を行うことによって,さらにアイデアの質と量を高めることができるのではないかという仮説を立てた.本研究では,発言抑制が心理的な要因が強いとの考察に立ち,心理学の一体系である行動分析学に着目し,行動分析学を活用したBSを提案した.仮説を検証するため実験を行った結果,通常のBSと比較して行動分析学を活用したBSがアイデアの質,量ともに高く,仮説は立証された.

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プレシデンス・ダイアグラム法には,論理的順序関係として,終了-開始,終了-終了,開始-開始ならびに開始-終了の四つの依存関係がある.PMBOKでは,先行(後続)アクティビティは,スケジュール上,依存関係にあるアクティビティの前(後)に"論理的"につながるアクティビティとして定義され,四つの依存関係について論理的に矛盾すること無く説明されている.しかしながら,開始-終了関係においては論理的な順序関係と時間的な順序関係が必ずしも一致しない.そこで,本発表では,アクティビティの論理的順序関係を時間的な順序関係とプライオリティに置き換えて,プレシデンス・ダイヤグラム法における四つの依存関係の記述方法を考察する.

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プロジェクトマネジメント知識体系(PMBOK)は,第4版からプロジェクトマネジメント(PM)プロセスについてそれぞれのプロセスを起点にしたデータフローが併記されている.著者はこれまで,このデータフローを基にして,プロジェクトマネジメントプロセスのネットワーク構造を可視化できることを述べてきた.PMBOK第5版では,ステークホルダーマネジメント知識エリアが新たに設けられて,マネジメント領域の拡張が図られた.本発表では,PMBOK第5版におけるマネジメントプロセスネットワークの力学モデルを考察する.

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PMBOK^[○!R]ガイド5版の頁数,知識エリア数およびプロセス数は,これまでのPMBOK^[○!R]ガイドの中で一番多くなっている.その要因を調べるために,平均情報量の概念を用いて,改訂にともなう知識エリア間の均衡度指数およびプロセス群間の均衡度指数の変化を求めた.その結果,PMBOK^[○!R]ガイドの頁数,知識エリア数およびプロセス数の関係を明らかにすることができた.さらに,プロセス群の情報が既知のときの知識エリアの条件付き平均情報量を求めることにより,知識エリアの平均情報量とプロセス群の平均情報量の相互関係を明らかにした.その結果,PMBOK^[○!R]ガイド5版の定量的分析から平均情報量の蓋然性の高いことが分かった.

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PMがそのプロジェクトに内在するリスクを予測することはプロジェクトの運営上必須の課題である.コスト評価知識体系(CEBoK)は,プロジェクトがコストを評価するために必要な知識を体系化したものであり,リスク分析をコスト・スケジュール見積りの重要な要素と位置づけている.本稿ではCEBoKにおけるコストとスケジュールのリスク分析に関する知見を参照しながら,プロジェクトの経験に基づきリスク分析に活用する方法について考察する.

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Web上で販売されている商品やサービスに関するユーザの意見情報は,商品購入の意思決定支援や,新製品および新サービスの開発に利用されている.しかし,ユーザの意見情報は,事前に定義された評価項目を元に評価されるか,評価項目が不明なフリーフォーマットでの記述であり,ユーザが必要としている評価ができていないことが課題となっている.本研究では,Webにおける意見情報を用いて,ユーザ要求を分析することにより,製品に対する新しい評価項目の生成を行い,評価の観点の見直しを支援する.これにより,ユーザが製品に求めるものを表出させることができ,製品開発プロジェクトなどのユーザ要求の分析およびプロジェクト評価の支援につながる.

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今日,プロジェクトマネジメント(以下,PM)の重要性が高まって来ており,また,教育問題の解決策として,Project-Based-Learning(以下,PBL)によって行うPM教育の早期化が注目されている.しかし,既存のカリキュラムは,特に問題の多い中等教育で実施されていないなどの問題がある.一方で,米国において一般教科をPBLによって学習するEdVisionモデルが提案されている.しかし,EdVisionモデルに対するPM教育としての効果についての検証は,まだ行われていない.本研究では,既存のPM教育とEdVisionモデルを比較評価し,EdVisionモデルのPM教育の効果を定性的に明らかにした.

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近年,ソフトウェア開発において,開発期間の短縮,コスト削減,高品質の確保に関する要求が今まで以上に強くなってきており,プロジェクトの難易度も高くなってきている.その結果,プロジェクトの成功率は約3割に留まっている状況である.その原因の一つとして,適切な人員が提供されていなかったことが挙げられている.一般に,適切な人員を確保するためには,コンピテンシーを活用することが重要である.プロジェクトにおいて,より適切な人員配置をするためには,チーム全体をコンピテンシーで管理することが適していると思われるが,その事例はまだ十分ではない.本論文では,従来の,21あるコンピテンシーを類型化し,最適なコンピテンシーの組合せを容易に見つけ出すことにより,人的資源管理の改善手法を提案するものである.

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モラールの低下は,プロジェクトの成功率の低下につながるとされ,プロジェクトを成功させるためには,モラールを向上させることが重要である.メイヨー.レスリスバーガーのホーソン実験の結果,作業効率は人間関係や目標意識に大きく影響されることが仮説として導かれた.これは,職場における人間関係や目標意識によって,作業者のモチベーションだけでなく,作業場全体のモラールが向上したといえる.しかし,現状では職場の人間関係によるモチベーション低下に注目した研究は少なく,不明な点が多い.そのため,チームが活動しているときのモチベーション管理手法を多岐にわたり調査をし,優れたプロジェクトチームとはどのようなものか,モチベーションとモラールを向上させるためにはどのような手法を用いればよいか,また,それらを効果的に施行するため,様々な分野のコーチング手法やフィードバック手法を調査した.最終的に,それまでプロジェクト全体に潜在的にあったモラール低下要因を視覚的に捉えるため,時系列順に整理し,プロジェクトマネージャーがそれぞれの時点で適切な向上手法を行えるようにした.

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現在,企業におけるIT環境は,柔軟性や迅速性ならびに運用性の向上等の要因により企業の経営戦略を支える重要な基盤となりつつある.その一つのツールとしてクラウドコンピューティング技術が注目されている.しかし,クラウドコンピューティングに対する不安,特にセキュリティに対する不安,サポート体制・障害時の対応が不安等の要因が挙げられている.このため,企業における現状のクラウド利用は,ハイブリットクラウド形態もしくはプライベートクラウド形態であり,クラウド本来のメリットであるコスト削減やグリーンIT促進に有効であるパブリッククラウド形態への移行はまだ十分ではない.我々は,これまでにパブリッククラウドにおける心理的障壁を中心としたリスクに対する研究を進めてきており,定性的な観点からその対策案を提案してきたが,定量的な検討が不十分であった.本論文では,これまでに提案してきたパブリッククラウド利用促進のための対策案に対し,新たに相対的なリスク値に基づく定量化を行なった結果について述べる.

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サーバ300台規模のシステム基盤の構築を行った際,開発の初期段階ではキャパシティ設計のためのデータが不足していた.そこで,プロジェクト終了後も継続してシステムの品質を向上させ,次の更改プロジェクトに備えるために,プロジェクト実行中にキャパシティ管理を行うための仕組みを構築した.

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ソフトウェア開発の品質管理活動は成熟しているが,それに比べてシステムリソースを直接操作する作業の基となる作業手順書の品質確保についてはその重要性に比べて未成熟である.作業手順書を起因として発生した障害をもとに実施した,作業手順書の品質向上の取り組みについて報告する.

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我が校では,2012年度の文化祭をプロジェクトとして捉え,文化祭にプロジェクトマネジメントを導入した.私は,プロジェクト・マネジャーとして,6か月にわたり文化祭をマネジメントした.高校生である私たちがどのようにプロジェクトマネジメントを学習し,文化祭に導入していったかについて,文化祭プロジェクトの立上げ,計画,実行,終結にてそれぞれ実施した活動を作成したプロジェクトマネジメント文書とともに報告する.最後にこのプロジェクトマネジメント経験が自分の高校生活,将来のキャリアを考える上でどのような影響をもたらしたかも述べる.

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本論文では,中学校の行事を活用し導入したPBL (Project Based Learning)における事例を報告する.また,PBLにプロジェクトマネジメントの手法を活用することが,初めてPBLを実施する教師と生徒の活動に効果があることを報告する.

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昨今の教育の現場では,Project Based Learning (PBL)の活用が盛んとなっている.これは,社会の人材育成ニーズが,より「実践的」であることに主眼が置かれるようになったためである.しかし,「実践的」とはどういうことかの本質的な議論は不十分な状態で,それぞれの教育機関がそれぞれの方針のもと人材育成していると考えられる.本研究では,どのような実践的教育でも共通的に重要と考えられている「コミュニケーションスキル」に着目し,特に他人との意思疎通が苦手とされる理工学系の学生を対象に,PBLとコミュニケーションスキルの関係について調査結果を報告する.

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従来,原子力発電所,化学プラント,鉄道施設などの物理的システムのリスク評価に適用されてきた確率論的リスク評価(PRA)を,プロジェクトマネジメントのエリアへの適用を試みる.本稿ではプロジェクトマネジメント,特にプロジェクトの品質計画破綻のケースに焦点を当てて,PRAの適用によるリスクの定量的評価について論じる.

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イギリスでは,中心市街地の商店街がリピーター率も高く健全に発展している.その理由の一つが都市開発のリスクマネジメントが徹底している点といえる.イギリスのタウンセンターマネジメントは古くはNPM (New Public Management, 1997年から労働党ブレアー政権)などに代表されるように,PDCAサイクルを基調としたものである.日本はこの状態とは異なり,多くの中心商店街は衰退の一途をたどっているが,これは,適切なマネジメントプロセスを欠いているからではないかと思われる(タウンセンターマネジメントがない状態で大型店と商店街との競争させている).本稿では,イギリスの中心市街地のスキームをプロジェクトマネジメントの視点から捉え,その成果に関して検討を行いたい.特に中心市街地リピーター率の大小をリスクと考え,その属性との関係性について考察を行いたい.

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システム開発プロジェクトにおいて外部委託が切り離せない状況が続く中,プロジェクトを成功させるために必要な調達マネジメントのあり方について解説する.最終的な結果を大きく左右する上流工程においては,曖昧さに対する扱いが肝要となるので,曖昧さに対する対応分けを「回避」,「軽減」,「転嫁」,「受容」に分類し,本稿では,特に「軽減」と「転嫁」についての対応方法を詳しく見ていく.具体的には,プロジェクトの成否を決める主なポイントとして,スコープの明確化,ベンダーとの事前取り決め,慎重なベンダー選定,適切な契約締結の各切り口から対応方法を紹介する.

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計画段階で予見可能ではなかったステークホルダの出現や既出のステークホルダが開発フェーズの進捗に従ってその性質を変化させることがプロジェクトの成否に与える影響は大きい.ISO21500:2012やPMBOK Guideでは,予実の差異を監視・コントロールのプロセスによって知り,計画を更新することで適正なマネジメントを維持しようとしている.このようなプロジェクトの運用段階におけるPDCAサイクルの実施は,プロジェクトマネジメントにおける計画による戦略性と監視・コントロールによる戦術性をバランスうまく実現している.ステークホルダのマネジメントはプロジェクトに潜むペリルやハザードと,その延長にあるリスク項目の発見,対応を行なうリスク・マネジメントの手続きに似ている.この点からも類推可能であるが,ステークホルダの変化が発生した後に予実の差異に対応する戦術的な手法では,対処に難しい事局面も存在する.したがって,計画段階でできる限り多くのステークホルダの存在とその性質を知り,戦略的アプローチを採ることが望ましい.当然そこにはフェーズの途中で発生するステークホルダを含めるべきだし,フェーズの進捗による既出ステークホルダの性質の変化も考慮されるべきである.本研究では,開発プロセスに従ったステークホルダの出現や既出ステークホルダの性質の変化を考慮することが可能な組織的な取組みに活用可能な仕組みと可視化に向けたチャートの提案を行なうことで,ステークホルダの挙動を明示的に取り扱う戦略的アプローチを提案した.

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生産性向上は現代経営の必須テーマであり,生産性向上を目的とした本来業務以外の業務「間接業務」の改善も課題となっている.弊社でもプロジェクトを立ち上げ,間接業務改善に取り組んでいる.本プロジェクトでは,開発プロジェクトでも重要性が認識されているコミュニケーションに着目し,コミュニケーションモデルの変更,管理プロセスの改善,見える化手法の取込みを行い,効果を得た.本稿では,その取組みについて,報告・評価を行う.

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競争の激化に伴い,ITコスト削減を目的にクラウドサービスを利用する企業が増えてきている.しかし企業の戦略の実行を支援する重要な情報システム(戦略的システム)は,クラウド・コンピューティングに向かないと考えられている.戦略的システムには企業固有の戦略要件が含まれており,クラウド・コンピューティングを利用する場合も個別の対応が求められる.この個別対応により追加で開発・運用コストが発生し,クラウド・コンピューティングならではのITコスト削減を困難にしている.クラウド・コンピューティングを利用して戦略的システムを開発しITコストを削減するためには,個別要件を絞りこみ,並行して行われる固有要件の開発とクラウド標準サービスの導入作業の連携・融合が必要である.加えて統合運用の効率性に対する影響を最小化することが求められる.それらの実践においては,従来のSIで活用されてきた手法を開発手順に取り入れることが有効である.本論文ではクラウド・コンピューティングを利用して戦略的システムの開発において差別化要件を実現しつつコスト削減の達成において有効な手法を提案する.

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