水利科学
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60 巻 , 2 号
No349
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
一般論文
  • 延廣 竜彦, 坪山 良夫, 久保田 多余子, 玉井 幸治
    2016 年 60 巻 2 号 p. 1-11
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2017/07/31
    ジャーナル フリー

    茨城県北部のヒノキ林において観測された間伐前後の樹冠通過雨量の変化について検討を行った。本数割合で約50%の間伐を行った結果,樹冠通過雨量は増加し,間伐後 3 年経過した後であっても間伐前の水準まで達していなかった。樹冠通過雨量の間伐後の経年変化は,群落の葉量の指標である葉面積指数の変化と対応していると推測された。また,樹冠通過雨量は空間的なばらつきが大きく,間伐に伴うギャップの形成・再閉鎖など観測地点上部の樹冠の状態に大きく影響を受けると考えられた。

  • 玉井 幸治
    2016 年 60 巻 2 号 p. 12-38
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2017/07/31
    ジャーナル フリー
  • 藤田 裕一郎, 森 誠一, 清水 佳子, 和田 清, 原田 守啓, 藤井 孝文, 児玉 孝哉 , 坂野 嘉治, 伊藤 克敏, 内川 靖
    2016 年 60 巻 2 号 p. 39-55
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2017/07/31
    ジャーナル フリー
  • 山口 晴幸
    2016 年 60 巻 2 号 p. 56-88
    発行日: 2016/06/01
    公開日: 2017/07/31
    ジャーナル フリー

    東日本大震災から 4 年以上経過したが,未だに約150万トンの流失震災がれきが太平洋上を漂流し続けているとされ,北アメリカ太平洋岸のみならず,震災地域から約1, 800km 以南の沖縄県島嶼でも流失した小型漁船の回収などが今もなお報告されている。 筆者は,震災年の2011年 9 月から漂流震災がれきの調査に着手し,3 年間の太平洋上離島の小笠原諸島硫黄島・南鳥島での追跡調査に加え,琉球列島と関東沿岸の三浦・房総半島でのこれまでの 5 年に亘る調査成果を総括し,漂流震災木材類を対象とした震災がれきの漂着実態や漂流動向などについて検討した。 2012年 8 月の硫黄島調査で初めて家屋建材等に使用された250本の漂流震災 木材類を確認すると共に,琉球列島の調査では2014年と2015年の 2 年間で4041 本を確認している。これまでの 5 年間で延べ128海岸を調査し,確認した漂流震災木材類は5596本に達している。2014年10月の三浦・房総半島での調査は台風襲来直後に実施しており,未だに太平洋上に流失した家屋建材類が高潮や暴風で押し戻され,海岸に打ち上がる実態を確認している。今なお洋上漂流している流失木材類は,台風シーズンには日本列島の太平洋岸に広く漂着する可能性が高く,今後も高潮・暴風時には注意して観察する必要性がある。 また,家屋建材類などに混じって,貨物の荷崩れ・損傷防止等に用いられる三角形状の梱包用「歯止め材(ストッパー)」の漂着を,これまで延べ128か所の調査海岸で445本確認している。歯止め材は同時期頃に打ち上がった家屋建材類を,震災地域からの流失木材類として判別するのに有効な一つの指標となる。 なお,2014年に続く2015年春季の沖縄県八重山諸島での追跡調査では,漂流震災木材類の確認数量は約1. 5倍に増加していたが,4 年以上の漂流過程で,腐食・劣化したものや折損・破断し短小・小片化したものが多くなっていることを明らかにしている。今後は,震災起因の流失木材類として判別することが一段と難しくなると同時に,漂着しても 1 〜 2 年後には分解し無害化するため海岸環境や動植物生態系への影響はないものと判断される。 また,放射性物質が付着・吸着した震災がれき等が遠距離に亘って洋上を拡散・漂流することが懸念されていたが,小笠原諸島硫黄島・南鳥島や琉球列島に漂着した震災木材類などの空間放射線量の測定結果から判断して,放射性物質による影響のないことを検証している。

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