行動療法研究

日本行動療法学会第37回大会・第35回研修会のお知らせ

原稿種別: 付録等
2011 年 37 巻 2 号 p. App1-
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_App1

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全周囲パノラマ動画を利用したバーチャルリアリティエクスポージャーシステムの開発(資料)

宮野秀市

原稿種別: 本文
2011 年 37 巻 2 号 p. 57-63
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_57

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バーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーとは、人工的に構築された仮想環境の中で、恐怖反応が低減するまで恐怖刺激を呈示するエクスポージャーであり、通常は、頭部搭載型ディスプレイにコンピュータグラフィックスで制作された恐怖刺激が呈示される。VRエクスポージャーは特定の恐怖症を中心とした不安障害の治療に有効であることが明らかにされている。しかしながら、コンピュータグラフィックスを用いたVRエクスポージャーには仮想環境の構築が技術的に困難でコストが高いという問題があった。そこで、本研究ではビデオカメラで撮影した全周囲パノラマ動画を用いて、恐怖刺激を安価で簡便に制作できるVRエクスポージャーシステムを開発した。また、高所恐怖の傾向が認められる1例にたいして8セッションのアナログ研究を実施し、全周囲パノラマ動画VRエクスポージャーが主観的な恐怖反応を惹起し、その後、恐怖反応を低減させることを示した。

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人間の言語と認知に対する関係フレーム理論からの理解 : 刺激機能の変換に関する基礎研究の展望(展望)

木下奈緒子, 大月友, 五十嵐友里, 久保絢子, 高橋稔, 嶋田洋徳, 武藤崇

原稿種別: 本文
2011 年 37 巻 2 号 p. 65-75
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_65

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本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。

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行動観察スケールを活用した認知症高齢者への回想法の効果測定(実践研究)

津田理恵子

原稿種別: 本文
2011 年 37 巻 2 号 p. 77-90
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_77

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回想法実践中の行動や言動の変化を示す評価尺度がないことから、特別養護老人ホームにおいて、平均年齢±標準偏差が82.8±9.7歳の高齢者4名に、クローズド・グループで5回にわたってグループ回想法の介入を試み、毎回のスクール実施中に作成した行動観察スケールを使用し、参加者の行動・言動の変化を得点化して示すことを目的とした。その結果、回を重ねるごとに得点は上昇し、発言回数が増加する傾向があることが明らかになり、回想法スクール参加者の行動・言動の変化を得点化して示すことができた。さらに、刺激材料を工夫して活用しながら懐かしい記憶に働きかけることは、認知症高齢者のエピソード記憶や手続き記憶を活かすことにつながり、懐かしい記憶の想起から主体的行動の変化が確認できた。

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自閉症スペクトラム障害をもつ児童・生徒に対する社会的スキル訓練 : 訓練効果と社会的妥当性に関する検討(実践研究)

若澤友行, 田村典久, 永谷貴子, 牧野恵里, 面本麻里, 寺井アレックス大道, 大月友

原稿種別: 本文
2011 年 37 巻 2 号 p. 91-103
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_91

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本研究の目的は、2名の自閉症スペクトラム障害をもつ児童・生徒を対象に、社会的スキル訓練を行い、その効果に対する社会的妥当性を検討することであった。当該児童・生徒の行動アセスメントは、訓練機関において彼らの学校における問題行動の文脈と関連した場面を設けて行った。行動アセスメントの結果に基づいて標的行動を選定した後、訓練機関にて社会的スキル訓練を実施した。社会的妥当性の評価は母親と教師が行った。社会的スキル訓練の結果、訓練機関および学校における当該児童・生徒の行動の改善が示唆された。社会的妥当性の評価では、標的行動の選定と訓練手続きに関して母親と教師は肯定的な評価を示したが、訓練効果に対しては両者で異なる結果が示された。訓練機関における訓練効果の社会的妥当性を高めるためには、評価者が当該児童・生徒の主訴に関して、どのような場面でどのような行動を問題にしているのかを詳細にアセスメントすることの重要性が示唆された。

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二分脊椎症と特定不能の広汎性発達障害を伴う児童の排尿訓練 : 課題分析に基づく指導事例(実践研究)

伊藤久志, 谷晋二

原稿種別: 本文
2011 年 37 巻 2 号 p. 105-115
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_105

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本研究は、導尿スキルの習得が困難であった特定不能の広汎性発達障害を合併する二分脊椎症の男児に対して導尿スキル訓練を実施した事例の報告である。介入を進めるにあたって、まず課題分析を実施し、導尿スキル訓練時には課題分析表の提示、所要時間のフィードバック、強化価の高い強化子の設定をすることを母親に提案し、それに基づき母親が導尿スキル訓練を実施した。その結果、対象児は以下の標的行動を習得することができた。(1)カテーテルを持って、ゼリーをつける、(2)カテーテルをチューブから抜いて、カテーテルを持つ、(3)カテーテルを尿道に入れる、(4)カテーテルを尿道の奥まで入れる。さらに、学校では、対象児が習得した下位行動以外の部分については教師と看護師の援助を受けることで、導尿を実行することができるようになった。考察では、「援助付き導尿の確立」と「合併する障害の特性への配慮」という観点から検討した。

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編集後記

原稿種別: 付録等
2011 年 37 巻 2 号 p. 131-
発行日: 2011/05/31
公開日: 2019/04/06

DOIhttps://doi.org/10.24468/jjbt.37.2_131_2

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