スマートフォン保有者を対象にしたアンケート調査の結果、サービス利用の決定には利用者が利用について肯定的な評価を有していることが最大の要因であり、その評価にはスマートフォンを用いたサービスが有用であるという認識が最も影響を与えていた。また、周囲の意見や利用者の属する集団での習慣や規範といった社会的影響も影響を与えていた。
本研究では、この分析結果からのスマートフォン利用者のモバイルデータサービス受容行動の特徴を明らかにし、それによる利用者・事業者への示唆を述べる。

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現代日本ではゲームが社会に浸透して、代表的な娯楽メディアとなっている。これまでゲーム研究はゲームによる身体への影響や、暴力的ゲームの悪影響など送り手側の視点を取った効果研究が中心だった。だがゲームは能動性の高いメディアであり、他メディア以上に受け手側であるユーザーの立場を取った研究が必要である。本研究では若者のゲーム利用動機に注目し「利用と満足研究」の手法を用いて大学生1503名を対象にした量的調査を行った。調査の結果、分類された動機は「空想」「承認」「趣向」「達成」「友達」「学習」「気晴らし」の7つである。その中でも「承認」には競争の要素が含まれていることがわかった。加えて「気晴らし」以外の6つの動機が高いほどゲームへの没入度が高くなることが明らかになった。

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2005年の個人情報保護関連5法の全面施行以来、個人データとプライバシーの保護が、大きな社会問題となり、最近の共通番号方式の導入やビッグ･データへの熱狂に伴って、再度議論が盛り上がっている。しかし学問的に見れば、個人データ保護とプライバシー保護が混同されたままである等、合意形成が進んだとは言えない。この分野で活躍する多くの人が実務者であり、また法学が実践の学であることから、医学に喩えれば臨床 (対症療法) に重きが置かれ、生理学や疫学が軽視されがちである。そこで本論文では、もう一度原点に立ち返って、個人データ保護とは何を保護法益としているのか、それにふさわしい保護方式は何か、といった原理論を再検討してみたい。その出発点は、法益を「守るべき客体」と実体論的に考えるよりも、イギリス流に「情報の授受当事者間の信頼関係の維持」と関係論的に捉え直すことであろう。その際併せて、「データ保護とプライバシー保護」「対公権力と私人間関係」「感性的理解と理性的理解」の3つを区分 (アンバンドル) するなど、理論研究を進める上で前提となる考え方と、「コミットメント責任」という法人責任論を提案したい。

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本稿の目的は、デジタル先進国の韓国における若者の「ダウンロードしたテレビ映像ファイルの視聴」と「テレビ機器を通した映像視聴」を比較し、各映像視聴手段の利用動機と利用動機をもたらす社会状況およびメディア状況について理解することである。そして、ダウンロードによるテレビ映像視聴がテレビ機器を通した映像視聴を代替しうるかを考察する。インタビュー調査の結果から、「ダウンロード視聴」に関して、「ファイルの保有性」「時間からの解放」「場所からの解放」「映像の多様性」「選択的視聴」「テレビ機器の非所有」という既存メディアの先行研究とは異なる利用動機が示された。「テレビ機器視聴」は、「共同視聴」「リアルタイム視聴」「画面の特性」などテレビ機器の独自特性に関連した動機によって行われている傾向がみられた。映像視聴動機に影響をもたらす要因として、「映像視聴手段の多様化」「映像コンテンツの多様化」「個人用テレビ機器の非所有」「地上波放送以外の放送コンテンツの人気」「日常生活の忙しさ」が確認された。「ダウンロード視聴」と「テレビ機器視聴」の2つの映像視聴手段が独自の動機をもって利用されていたことから、テレビ放送の存在価値を維持・向上するために、テレビのメディア特性を生かした映像視聴のあり方が求められる。

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The aim of this study is to verify the causal relationship between ICT and economic development in Thailand by providing a comprehensive framework based on economic theory and followed by sound quantitative analyses. The framework consists of three elements, namely communications consumption, communications investment, and labour productivity. The contribution of ICT to economic growth has been repeatedly discussed in the literature. Most studies have concluded positive impacts of ICT on economic development in various countries. This study tackles a further investigation on the issue by focusing on the relationship of ICT and the improvement of labour productivity in a developing country. Thailand is selected as ground for investigation since for this country the relationship has not yet been examined by using a macroeconomic model. In other words, this study aims to provide a country study with respect to the impact of ICT on the macroeconomic development. The results from OLS estimation and a bivariate autoregressive estimation show that the improvement in the value of either communications consumption or investment leads to the increase of labour productivity. This is in accordance with the proposed framework; hence, it can be considered a proper fundamental for practical extension. A remarkable result is that an improvement in the value of communications consumption also leads to the growth of the value of communications investment. This is because an increase in the level of communications consumption reveals that the workers are getting more familiar with ICT-related devices and services, which further stimulates firms to invest more as they can ensure effective utilisation of the increased ICT-related capital. Finally, relevant policy implications include promotional policies to increase communications consumption, and some business incentives to facilitate ICT investment.

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マスメディアを使った大規模な広告・宣伝と戦国時代の陣取り合戦のごとく地域・地区単位の熾烈なシェア獲得競争を行うことで有名な酒造業界の営業による両面的なマス市場への働きかけ、いわゆるマスマーケティングは、これまでアルコール製品需要を高めるために充分な成果をあげてきた。ところが近年、酒造企業のマスマーケティングもまたそのなかで伝統的に採用されてきたマスメディアを用いた広告・宣伝も、消費者嗜好の多様化、商品の低価格化、消費購買行動の変化といった市場における競争環境が大きく変化するなかで新たな展開を迎えている。そこで本稿では、国内大手酒造企業４社によるソーシャルメディアを用いた最新マーケティング活動を調査し、それぞれについて傾聴戦略、会話戦略、PR戦略、活性化戦略、支援戦略、優良顧客戦略、統合戦略の７つの導入戦略に分け、その特徴について報告する。

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