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産業連関
Online ISSN : 2187-3208
Print ISSN : 1341-9803
ISSN-L : 1341-9803
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巻号一覧
31 巻 (2023)
3 号 p. 1-
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
30 巻 (2023)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
29 巻 (2021)
1 号 p. 1-
28 巻 (2020)
1 号 p. 1-
27 巻 (2019)
1 号 p. 1-
26 巻 (2018)
1 号 p. 1-
25 巻 (2017)
1 号 p. 1-
24 巻 (2016)
1 号 p. 1-
23 巻 (2016)
3 号 p. 73-
1-2 号 p. 3-
22 巻 (2015)
3 号 p. 61-
1-2 号 p. 3-
21 巻 (2013)
3 号 p. 59-
1-2 号 p. 3-
20 巻 (2012)
3 号 p. 205-
2 号 p. 121-
1 号 p. 3-
19 巻 (2011)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
18 巻 (2010)
3 号 p. 3-
1-2 号 p. 3-
17 巻 (2009)
3 号 p. 3-
1-2 号 p. 3-
16 巻 (2008)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
15 巻 (2007)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
14 巻 (2006)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
13 巻 (2005)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
12 巻 (2004)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
11 巻 (2003)
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 4-
10 巻 (2001 - 2002)
4 号 p. 4-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
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9 巻 (1999 - 2000)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
8 巻 (1997 - 1999)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
7 巻 (1996 - 1997)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
6 巻 (1995 - 1996)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
5 巻 (1994 - 1995)
4 号 p. 3-
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4 巻 (1993)
3-4 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
3 巻 (1992)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
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1 号 p. 3-
2 巻 (1991)
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3 号 p. 3-
2 号 p. 3-
1 号 p. 3-
1 巻 (1989 - 1990)
4 号 p. 3-
3 号 p. 3-
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1 号 p. 1-
6 巻, 4 号
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巻頭言
北城 恪太郎
1996 年 6 巻 4 号 p. 3
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.4_3
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(1099K)
中国黒龍江省の産業構造
―I-O表からみた横断撮影―
宍戸 駿太郎, 川村 和美, 房 文慧
1996 年 6 巻 4 号 p. 4-12
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.4_4
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中国の東北地方の北端にある黒龍江省が地域I-O表(33部門)を発表した。本格的な地域I-O表が省政府によって公表されたケースは,中国としては恐らく初めてであろうとみられている。急成長を続ける中国経済にとっては,エネルギーと食糧の供給基地としての黒龍江省への期待は大きい。工業化のポテンシャルも大きいが,インフラは遅れ気味である。わずか一時点の撮影ではあるが,CTスキャンのような威力をI-O表は秘めていることを以下に示してみよう。
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(11927K)
簡便I-O推計法による日本経済
―急速な構造変化を分析するための簡便法―
菊池 純一, 北原 秋一, 新堂 精士
1996 年 6 巻 4 号 p. 13-22
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.13
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わが国のI-O表作成の技術水準は世界でも1,2を争う域にあるが,基本表は数年の遅れ,通産省延長表は2年の遅れ,日経新聞社の延長表が1年の遅れと,いずれにせよ,マクロのGNP統計(四半期ベース)よりかなり遅れて発表されてきた。これに対して,以下に紹介する「簡便法」は3~6ヵ月の遅れで,僅か1週の期間で,しかもパソコンベースで推計する方式により,部門数は40部門,名目と実質の両者がつくられる。この新方式の秘密を探ってみよう。
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(13476K)
食品産業の将来展望
―UR合意以降の食品産業―
吉田 泰治
1996 年 6 巻 4 号 p. 23-31
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.4_23
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ウルグアイ・ラウンド合意を転機として,日本農業と食料品産業(外食産業を含む)はどのような変貌を遂げるであろうか。以下,産業連関表をベースにする食料部門の均衡産出額モデルによって,2005年のシナリオが描かれる。食品産業計としての国内総生産は,2005年で32兆円~36兆円と増加するが,GDPのシェアで、は1992年の6.6パーセントから5.2~5.7パーセントへとやや低下することが示される。この予測モデルの手法を眺めてみよう。
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(11979K)
企業経営およひ環境の変化と経済成長
―日本経済の構造分析③―
木地 孝之
1996 年 6 巻 4 号 p. 32-39
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.4_32
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本稿は,日本経済の構造分析の第3回めである。前号では投入係数(生産費用構成)の面から成長産業と停滞産業の検証が行われたが,今回は,労働生産性,設備投資,輸出入率,流通経費などの経営関連指標に着目して同様の検証が行われている。ただし,このシリーズでは,レオンチェフ逆行列等を利用したいわゆる産業連関分析は行われていない。産業連関表とその付帯表である「雇用表」,「商業マージン表」等から必要な情報を取り出して若干の加工を行っているだけであり,筆者の狙いは,産業連関表の"情報の宝庫"としての有用性を例証するところにある。
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(11247K)
環境分析用産業連関表の応用(8)
―自動車のLCA分析について―
池田 明由, 菅 幹雄, 早見 均, 吉岡 完治
1996 年 6 巻 4 号 p. 40-57
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.40
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いま国際的に環境負荷の規格化・標準化が一般的になりつつあり,そのなかでも「ライフサイクル・アセスメント(LCA) の分析」が脚光を浴びている。すなわち,製品を製造から使用,廃棄にいたるまでのライフサイクルとしてみたとき,当該製品がいかに環境に負荷をかけてきたかを計測する。この手法から自動車をみると,原料の生産から部品・組み立て,走行,廃棄にいたるまでのCO2の排出量を計測するためには,産業連関分析が最適の手法となる。以下この計測と分析の過程について眺めてみよう。
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(23805K)
Q&A on I-O
1996 年 6 巻 4 号 p. 58
発行日: 1996年
公開日: 2015/08/29
DOI
https://doi.org/10.11107/papaios.6.58
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